ニュートン (雑誌)
ニュートン | |
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ジャンル | 科学雑誌 |
発売国 |
![]() |
出版社 | ニュートンプレス |
刊行期間 | 1981年 - |
種類 | 株式会社 |
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市場情報 | 非上場 |
本社所在地 |
![]() 〒112-0012 東京都文京区大塚三丁目11番6号 大日本図書大塚三丁目ビル6階 |
代表者 | 代表取締役 高森 康雄 |
資本金 | 1000万円 |
純利益 |
1億2677万2000円 (2022年09月30日時点)[1] |
純資産 |
2億1259万4000円 (2022年09月30日時点)[1] |
総資産 |
14億7290万3000円 (2022年09月30日時点)[1] |
決算期 | 9月末日 |
『ニュートン』(Newton)は、ニュートンプレスから刊行されている日本の月刊・科学雑誌。
2022年2月現在、発売日は毎月26日(26日が日曜日の場合は25日)、定価は1190円(税込)。
概要[編集]
1981年に教育社(現・キョーイクソフト)より、同年東京大学教授を退官した竹内均を編集長に迎えて創刊された。米国の『ナショナルジオグラフィック』誌にアイデアを借りたもので、わかりやすい文章と、視覚に訴える鮮明なイラストが特徴で、類似誌の『日経サイエンス』(サイエンティフィック・アメリカン日本版)よりも幅広い読者層を対象としている。
創刊号は1981年7月号で、当時の定価は800円。創刊号からの定期購読者には、非売品の「0号」が配布された[2]。創刊当時の発行部数は40万部といわれ、その後の一般向け科学雑誌ブームの先駆けとなった。
1997年、ニュートンの営業権は教育社から関連会社のニュートンプレス(旧・教育社出版サービス)に移管された。
創刊から編集長を務めた竹内が2004年4月に死去し、翌年(2005年)から元宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究本部教授の水谷仁が編集長に就任、2016年3月に退任した。日本の他、中国・台湾・韓国などで出版されている。2014年11月号で創刊400号を迎えた。
連載[編集]
- NEWTON SPECIAL - メイン特集記事。毎月一つのテーマについて特集。
- SCIENCE SENSOR - 科学に関する世界中の最新の研究や報告を紹介。
- 身近な“?”の科学 - 日常生活で遭遇する身近な現象について、分野を問わず解説。
姉妹誌[編集]
- Newton別冊・ムック
- ニュートンで取り上げた記事について、ある一つのテーマに絞り大幅に内容を追加したうえ編集し直したもの。
- Newton International Edition(終了)
- 2012年5月より配信を開始した、iPad用の電子書籍。紙媒体のニュートンとは異なる独自の編集をしている。「指と眼と耳で楽しむ」をモットーとしており、動画の視聴や指でタッチして動かせる図など、iPadの特性を取り入れた編集がなされている。しかし制作や配信・公開に利用しているアドビ システムズ社のシステムが終了することに伴い、2019年6月17日をもって公開を終了した。
- Kindle版Newton
- Kindleストアを通じて購入できる電子書籍。紙媒体のニュートンのメイン特集記事をそのまま電子書籍化している。同じ号に掲載された他の記事については掲載されていない。
- Newton Digital Books
- App Storeから購入出来る電子書籍。雑誌一つ一つがアプリとして独立している。2016年2月29日に公開を終了。
ニュートンプレスをめぐる問題[編集]
2017年2月17日、ニュートンプレスの元社長と別会社の社員1人が出資法違反で山口県警察に逮捕された[3]。山口県警によれば、2014年12月から2016年3月にかけてニュートンの定期購読者266名に対して出資を募り総額で7億円を違法に集め、その多くをニュートンプレスの運営資金に使用したとされる[4]。山口地方検察庁は2017年3月10日に、ニュートンプレスの元社長を起訴し、別会社の社員を不起訴処分とした[5][6]。2017年6月22日にニュートンプレスの元社長に対する第一審判決が山口地方裁判所で行われ、裁判長はニュートンプレスの元社長に対し、懲役2年・執行猶予3年・罰金100万円の有罪判決を言い渡した[7]。
2017年2月20日、発行元であるニュートンプレスが東京地方裁判所に民事再生手続を申し立て、即日保全命令を受けたことを、同年2月24日に民事再生手続開始決定を受けたことをそれぞれ発表。民事再生手続申請当日にニュートンプレスは、「雑誌を維持、存続させることが、課された社会的使命と考え、全力で再建に臨みたい」とのコメントを出した[8][9][10]。なお、民事再生手続きの3日前に起きた元社長の逮捕が原因での申し立てではない。2017年9月20日、東京地方裁判所から再生計画が認可されたことを明らかにした[11]。
脚注[編集]
- ^ a b c 株式会社ニュートンプレス 第48期決算公告
- ^ ≪幻の「0号」をご存じですか?≫、Facebook、科学雑誌Newton(ニュートン)。
- ^ 当社前社長の逮捕について (PDF) - ニュートンプレス 2017年2月17日掲載 2017年2月22日閲覧
- ^ 科学誌「ニュートン」元代表取締役逮捕 出資法違反容疑 - 朝日新聞 2017年2月17日13時02分掲載 同日閲覧
- ^ Newton元社長起訴 山口地検、出資法違反容疑で産経WEST 2017年3月10日(2017年3月14日閲覧)
- ^ 前代表者の起訴についてニュートンプレス 2017年3月10日
- ^ Newton元社長に有罪 出資法違反で、山口地裁産経WEST 2017年6月22日(2018年5月12日閲覧)
- ^ 「ニュートン」民事再生申請=発行元「雑誌存続に全力」-東京地裁 - 時事通信社 2017年2月20日掲載
- ^ 雑誌「Newton」発行元が再生法申請 - 日本経済新聞 2017年2月20日掲載
- ^ 民事再生手続の開始決定についてニュートンプレス 2017年2月28日
- ^ 当社再生計画に対する認可決定の確定についてニュートンプレス 2017年9月20日
関連項目[編集]
外部リンク[編集]
- ニュートンプレスホームページ
- 科学雑誌Newton(ニュートン)公式 (@Newton_Science) - Twitter
- 科学雑誌Newton(ニュートン) (NewtonScience) - Facebook