紀藤正樹

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きとう まさき
紀藤 正樹
生誕 紀藤 正樹
(きとう まさき)

(1960-11-21) 1960年11月21日(57歳)
山口県宇部市
住居 東京都在住
国籍 日本の旗 日本
教育 法学修士大阪大学1988年
出身校 大阪大学法学部卒業
大阪大学大学院法学研究科前期博士課程修了(憲法専攻)
職業 弁護士
活動期間 (弁護士登録)1990年 -
団体 第二東京弁護士会
リンク総合法律事務所
全国霊感商法対策弁護士連絡会
日本脱カルト協会など
公式サイト homepage1.nifty.com/kito/

紀藤 正樹(きとう まさき、1960年11月21日 - )は、山口県宇部市出身の日本弁護士[1]第二東京弁護士会に所属している。2001年9月にリンク総合法律事務所を開設した。

人物[編集]

山口県立宇部高等学校[2]1985年大阪大学法学部卒業、同大学大学院法学研究科博士前期課程修了を経て、1990年 司法修習(42期)修了により弁護士登録し紀尾井町法律事務所に入所。その後、ダイヤルQ2を片っ端から試して、法的問題点を指摘し、翌年に第二東京弁護士会の消費者問題対策委員会委員となった[3]。第二東京弁護士会では、業務妨害対策委員会と消費者問題対策委員会の委員長、紛議調停委員会と業務妨害対策委員会と総務委員会の副委員長、ダイヤルQ2部会部会長等を歴任。日弁連では、消費者問題対策委員会副委員長、犯罪被害回復制度等検討協議会副座長等を歴任している。Japan Skeptics運営委員。第3代・6代の宇部市長をつとめた紀藤閑之介の子孫である[4]

全国霊感商法対策弁護士連絡会の事務局長代行[5]松本サリン事件被害者弁護団事務局長[6]安愚楽牧場の和牛オーナー制度の全国被害対策弁護団長[7]近未来通信被害対策弁護団団長[8]神世界事件被害対策弁護団長[9]等を務め、多くの詐欺事件の被害対策弁護団を率いている[10]

一般の消費者被害、インターネットにまつわる消費者問題にも取り組み[11]、悪徳商法についての著作を複数出している[12]。 カルト宗教[13]、宗教関連の事件[14]マインドコントロール[15]、消費者問題[16][17]ストーカー問題[18]、ネット犯罪に詳しい[19][20]。 また統一教会が合同結婚式で注目を集めた際、積極的にワイドショーに出演し、被害の実情を訴えた[3]統一教会の拉致監禁問題に関する訴訟にも関連がある。

2000年4月28日から29日、シアトルで行われた、「カルトに関する国際会議」で法の華ライフスペースの現状について報告した[21]。 2001年2月14日にニフティが開設した旬の話題を提供するサイト、「キーマン・アット・ニフティ」に東海林桂などとともに、専門分野を持つ20人の1人として集まった[22]。 2002年10月に刺殺された石井紘基衆議院議員の遺族代理人も務めている[23]

主張[編集]

日本でインターネットが普及し始めた初期からの利用者であり、その経験と弁護士としての経験から、1997年サイバースペースの市民のための7つのルールと3つの前提を提案している。

現行法が認める著作権に関して批判的・否定的であり、「市民資本家」という対立軸で著作権の地位関係を例えている。「著作権は、一種の知的財産権の囲み込み運動」であり、かつての労働者による資本家との闘争のように市民は戦うべきであるとしている。自身のブログにおいてもニュース記事を転載することがある [24]

統一教会による霊感商法は、「円天」よりも「豊田商事」よりも大きな、戦後最大の消費者被害であると述べている[25]。統一教会の霊感商法による被害相談額は、1993年には約122億円にのぼったことを明かしている[26]

オウム真理教青山吉伸について、「オウムの宗教内弁護士だったため、弁護士倫理によって宗教の暴走を止めることができなかった」と分析している[27]

1998年には、誰にでも電話番号収集の手段を提供するとして、発信者番号表示導入に反対していた[28]

1999年4月16日に閣議決定された不正アクセス禁止法案に対して、ハッカーと一般ユーザーが一律に処罰されるのはおかしく、不正目的の場合に限定すべきと述べた[29]

2003年5月14日、翌日に惑星が大接近して地球が滅びると主張していたパナウェーブ研究所の関係先に警察による一斉捜索が入ったことについて、評価に値すると語った[30]

2005年に、NHK受信料について、消費者契約法契約自由の原則から、契約を義務づける放送法が憲法に違反しているのではないかと疑問を示している[31]

2006年2月に、海外で開設されたオンラインカジノの悪用に対して、京都府警察が日本全国で初めて賭博容疑で摘発した際、一日も早く規制しなければいけないと語った[32]

2007年にスピリチュアルブームを背景にした霊感商法による被害が急増したことについて、救済に宗教者の協力が欠かせないことや、メディアの影響により従来の宗教とは異なり、きれいなイメージを用意していることが、トラブル、事件がたびたび報道されていても、被害が拡大する原因ではないかと指摘した[33]

2008年9月1日に福田康夫内閣総理大臣が内閣改造後突如辞任した際、福田首相が最もこだわった、消費者行政を一元化する消費者庁が無事次年度に発足するか、不安視した[34]

2014年8月22日の中居正広のキンスマスペシャルに出演し、巧妙化する洗脳集団への対抗策、洗脳された被害者を助けるために必要な手段などを紹介した[35]

2015年にグーグル検索結果から逮捕歴の削除を求めた男性の裁判で、削除を命じる仮処分決定が出されたことに対して、表現の自由を狭めるため、慎重であるべき、仮処分決定で安易に命じるべきではないと語った[36]

2015年7月の「全国神社仏閣連続油ぶっかけ事件」の際に、東京スポーツの取材で、「カルトとそうでないものを区別するには、犯罪行為を行っているかどうかに尽きる。」とした。[37]

また、カルトを「特定の教祖的人物を熱狂的に信じる集団」と定義している[38]

「破壊的カルト」を

  1. 対社会妨害攻撃型
  2. 資金獲得型
  3. 親子の断絶や離婚などを引き起こす家族破壊型
  4. 信者の安全を無視した無償労働や修行を強いるなどの構成員収奪型

に分類している[39]

経歴[編集]

  • 1990年4月 司法修習(42期)修了・第二東京弁護士会に弁護士登録 紀尾井町法律事務所入所
  • 1990年5月 第二東京弁護士会情報公開委員会・委員
  • 1991年5月 第二東京弁護士会消費者問題対策委員会・委員 同ダイヤルQ2部会・部会長
  • 1992年1月 日弁連消費者問題対策委員会・幹事
  • 1994年5月 第二東京弁護士会消費者問題対策委員会・副委員長
  • 1994年6月 日弁連消費者問題対策委員会・委員
  • 1995年1月 日弁連代議員(任期1年)
  • 1997年1月 第二東京弁護士会常議員(任期1年)
  • 1997年7月 日弁連犯罪被害回復制度等検討協議会・副座長
  • 1999年6月 日弁連「通信傍受法・組織犯罪対策法」に関する拡大理事会内対策本部・委員
  • 1999年6月 日弁連消費者問題対策委員会・副委員長(「宗教と消費者」部会担当;任期2年)
  • 2001年9月 リンク総合法律事務所開設
  • 2003年6月 日弁連消費者問題対策委員会「宗教と消費者」部会解散 同「電子商取引」部会委員を専任
  • 2005年1月 第二東京弁護士会常議員
  • 2005年5月 第二東京弁護士会紛議調停委員会・副委員長(任期1年)
  • 2005年6月 日弁連消費者問題対策委員会・副委員長(「電子商取引」部会担当;任期2年)
  • 2006年5月 第二東京弁護士会総務委員会・副委員長(業務妨害対策部会担当;任期2年)
  • 2006年6月 日弁連業務妨害対策委員会・委員
  • 2008年4月 第二東京弁護士会業務妨害対策委員会・副委員長
  • 2010年4月 第二東京弁護士会消費者問題対策委員会・委員長(任期2年)
  • 2010年6月 日弁連消費者問題対策委員会・副委員長(「消費者行政」部会担当;任期2年)
  • 2012年4月 第二東京弁護士会業務妨害対策委員会・委員長(任期1年)
  • 2013年4月 第二東京弁護士会非弁取締委員会・委員長(任期1年)
  • ※出典は本人公式サイト[40]

関連事件[編集]

「ホーム・オブ・ハート」の児童関連[編集]

栃木県那須町の「ホーム・オブ・ハート」の関係施設で「子どもが虐待されている」と通報し、1歳〜15歳の児童5人が栃木県の県北児童相談所に一時保護された[41][42]。そして、同団体や関係者等を、児童福祉法違反、労働基準法違反として刑事告発した[43]。同年6月3日、栃木県は「不適切な育児環境にあったものの、子供たちは強制だったとは話しておらず、虐待とは言えない」と判断し[44]、「虐待ではない」と認定している[45]。代理人の伊藤芳朗は、虐待の有無について、「“虐待があったと断じるには至らなかった”という県の発表は、すなわち虐待はなかったということだ」と述べている[46]

2005年には児童関連等の全ての刑事告発に対して、宇都宮地方検察庁から嫌疑なしの不起訴処分の決定が出ている[41]

紀藤とTOSHIの元ファンとされる女性は、この件に関し、ある民放番組内でTOSHIが、児童虐待を「元ファンの(女性)スタッフがストーカー行為や嫌がらせから作り上げたもの」と説明し、ホームページなどで「この女性や紀藤弁護士が疑惑を捏造したとの印象を与えた」として、告訴するとともに名誉棄損の損害賠償請求裁判を提訴した[47] 。一方、TOSHIは、「報道されているような児童虐待の事実はない」と述べ[48]、トシオフィスの公式ウェブサイトでは、疑いがまったくない「嫌疑なし」であったことを強調するとともに、マスコミの誤報道に関し、紀藤と元ファンの女性が「マスコミを悪用」し、「でっち上げ」た誤報である旨の掲載がされた[49]。一時保護された子どもと親らが、ニュース報道と事実は大きく異なり、虚偽告発や報道であると主張し、虐待の通報をした紀藤や山口貴士らに対して名誉棄損等の損害賠償請求裁判の訴えを起こしていた[46]。 民事裁判の争いでは、双方、和解している。また、自身の告発により保護された子どもたちから山口とともに懲戒請求がなされたが、第二東京弁護士会は両者を懲戒しないという決定をした。

争いの終結[編集]

児童問題が終結した後も、別件の消費者問題にて、当事者の一人であるToshlらとは、代理人の一人として民事訴訟は続いていた。2010年4月23日、ホーム・オブ・ハートの元トシオフィスに所属していた被害者代表やToshIとともに会見を開いた。その際、ToshIが被害者に直接謝罪を行い、協力関係が構築されたことを報告した。またToshIは、「紀藤弁護士と相談しながら、いずれクリアな形で公の場で伝えていきたい。書籍という形でまとめて真実を明らかにしたい」と告白した。」[50]

出演[編集]

TV[編集]

ラジオ[編集]

著書[編集]

単著

  • 『失敗しないネットショッピング』岩波書店 2002年
  • 『悪徳商法・詐欺と騙しの罠』日本文芸社
  • 『マルチの女王スペシャル悪徳!マルチ四天王編』『闇のカラクリ商法編』 日本文芸社
  • 『21世紀の宗教法人法』朝日新聞出版局 現・朝日新聞出版
  • 『インターネット犯罪大全決定版』サイゾー
  • 『電脳犯罪対策虎之巻』ベストセラーズ
  • 『敷金を100%取り戻す本』データハウス
  • 『マインド・コントロール』アスコム2012年

共著

脚注[編集]

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  1. ^ 催眠商法の寸劇で警告 消費者月間大会 柳井市 読売新聞 2000年5月25日 西部朝刊28ページ
  2. ^ 全国有力高の人材力と学力 中国・四国、九州・沖縄 アエラ 2006年3月13日 21ページ
  3. ^ a b オウムが弁護士を変えた 「正義派」の復権 アエラ 1995年11月27日 6ページ
  4. ^ 『若者よ怒れ、変革に先人は手助けを』宇部日報2012年6月15日
  5. ^ 「献金強要」元信者が提訴 箱根の宗教法人、4080万円 読売新聞 2014年10月19日 東京朝刊33ページ
  6. ^ 松本サリン事件 河野澄子さん死去「我が家の戦い終わった」2008年8月6日 東京朝刊31ページ
  7. ^ 安愚楽元社長ら減刑 2審判決 被害者「納得できない」 2014年10月17日 東京朝刊35ページ
  8. ^ 近未来通信詐欺 元専務の破産手続き開始/東京地裁決定 読売新聞 2007年4月19日 東京朝刊37ページ
  9. ^ 神世界事件 教祖逮捕「まだ一里塚」 対策弁護団 「被害者は相談を」 読売新聞 2011年9月14日 東京朝刊33ページ
  10. ^ (頼れるの?消費者庁:中)被害金取り戻す策を 朝日新聞 2008年6月18日 朝刊25ページ
  11. ^ IP電話乗っ取り 高額請求 3月以降80件 国際通話 月255万円 読売新聞 2015年6月12日 大阪朝刊1ページ
  12. ^ エステdeミロード倒産でわかった長期契約、前金商法の甘いワナ 週刊朝日 2000年11月10日 146ページ
  13. ^ 近隣住民「一つの区切り」 須賀川祈とう師 死刑執行 読売新聞 2012年9月28日 東京朝刊27ページ
  14. ^ 松本サリン 20年 債権回収 国が前面で 弁護団「対応が中途半端」読売新聞 2014年6月27日 東京朝刊33ページ
  15. ^ 4家族を次々支配なぜ 尼崎事件 専門家の見方 読売新聞 2012年10月24日 大阪朝刊33ページ
  16. ^ 原野商法被害者狙い詐欺 測量費名目 読売新聞 2009年6月11日 大阪夕刊10ページ
  17. ^ 医療債詐欺 3幹部配下に数十人 勧誘電話1人1日300軒 2013年2月6日 読売新聞 大阪夕刊11ページ
  18. ^ [検証・おおいた]豊後大野・4歳女児殺害「なぜ守れなかったのか」読売新聞 2005年12月7日 西部朝刊32ページ
  19. ^ [どうなる・どうする]野放しの「違法求人」 闇サイトに規制を 読売新聞 2009年3月7日 中部朝刊 28ページ
  20. ^ 襲撃予告 各校で厳重警戒 相模原 延期の卒業式は2〜9日 読売新聞 東京朝刊 2013年3月2日 32ページ
  21. ^ 日本の状況に関心(カルト対策はいま シアトル国際会議から:上) 朝日新聞 2000年5月24日 朝刊33ページ
  22. ^ この話題はこのプロに 「ネット水先案内人」集合(ITが変える)朝日新聞 2001年2月7日 朝刊13ページ
  23. ^ 動機解明「困難」被告に無期判決 石井紘議員刺殺で東京地裁 朝日新聞 2004年6月18日 夕刊14ページ
  24. ^ 僕の考える著作権というもの
  25. ^ 碓井真史 (2009年). “霊感商法とは”. 新潟青陵大学. 2015年8月10日閲覧。
  26. ^ 創始者・文鮮明危篤で統一教会「分裂」「過激化」か ワイド・祭りのあと 2012年8月31日 週刊朝日 153ページ
  27. ^ 弁護士以前に信徒の顔 法を駆使、教団の主張 オウム青山被告初公判 朝日新聞 1995年10月18日 夕刊11ページ
  28. ^ [個人データ自衛時代](4))電話番号に伸びる手 発信者表示が手段に(連載)読売新聞 1998年2月24日 東京朝刊25ページ
  29. ^ 不正アクセス禁止法案、閣議決定「定義あいまい」批判続出 専門家が緊急討論 読売新聞 1999年4月21日 読売新聞 東京朝刊32ページ
  30. ^ 白幕の車列に捜査員 白ずくめ集団の施設捜索 目立った混乱なし 朝日新聞 2003年5月14日 夕刊15ページ
  31. ^ NHK受信料 公共放送のあり方、見直しの時期に(解説) 読売新聞 2005年9月21日 東京朝刊13ページ
  32. ^ 海外のオンラインカジノ悪用 賭博容疑で初摘発 京都府警 朝日新聞 2006年2月24日 35ページ
  33. ^ 新たな霊感商法、被害急増 スピリチュアルブーム背景 朝日新聞 2007年12月21日 夕刊5ページ
  34. ^ また突然投げ出し 有権者「裏切られた」 景気下向き、課題山積 福田首相辞任 朝日新聞 2008年9月2日 朝刊31ページ
  35. ^ X JAPAN・Toshl、HIDEさんに自責の念「自分が洗脳されなければ…」”. オリコン (2014年8月19日). 2015年8月14日閲覧。
  36. ^ 逮捕歴の削除、命令 グーグル検索結果 さいたま地裁 朝日新聞 2015年7月2日朝刊35ページ
  37. ^ 神社仏閣油かけ 紀藤弁護士が注視する韓国のバック、東京スポーツ、2015年6月3日、2015年6月15日閲覧。
  38. ^ 加江田塾 常識の外でカルト増殖 唯一絶対教祖、ミイラ化遺体も「生きている」 読売新聞 2000年1月26日 東京朝刊31ページ
  39. ^ “白装束”5人逮捕 迷走、奇行の果て 謎の集団に本格メス/福井県警 読売新聞 2003年12月5日 大阪夕刊19ページ
  40. ^ http://masakikito.com/career.bengoshi.html
  41. ^ a b 『「ホームオブハート」虐待問題、すべて不起訴処分に』、読売新聞、2004年7月4日
  42. ^ 乳児、児童5人保護 栃木の自己啓発セミナー施設 虐待通報で相談所”. しんぶん赤旗 (2004年4月9日). 2015年8月14日閲覧。
  43. ^ 栃木県警に刑事告発へ セミナー団体の子供保護で”. 共同通信 (2004年4月15日). 2015年8月14日閲覧。
  44. ^ 『栃木県警、HOHに男児監禁嫌疑なしと結論』、読売新聞、2004年10月23日。
  45. ^ 『ホームオブハート問題、栃木県「虐待ではない」』、読売新聞、2004年6月4日
  46. ^ a b 自己啓発セミナー対策ガイド:ホームオブハート事件データ集、2015年8月14日閲覧。
  47. ^ TOSHIらを告訴…児童虐待問題、ZAKZAK 2004年4月24日
  48. ^ 【衝撃事件の核心】“洗脳”から決別したTOSHI 失われた12年の驚くべき中身、産経新聞、2010年5月15日
  49. ^ “プレスリリース”. トシオフィス. (2007年2月10日). オリジナル2008年2月9日時点によるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20080219205205/http://www.iyashi-no-concert.com/truth.html 
  50. ^ ToshI 被害者に謝罪し、今後は共に! 母と14年ぶり「心の再会」果たした!”. 女性自身 (2010年4月26日). 2015年8月14日閲覧。

外部リンク[編集]