マインドコントロール

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マインドコントロール: Mind control)とは、人の思想や情報をコントロールし、個人が意思決定する際に、特定の結論へと誘導する技術[1][2]を指す概念である。マインドコントロール論マインドコントロール理論とも呼ばれる。

スポーツ選手などが、心を平静に保ったり,集中力を高めたりするために,自らの心理状態を制御・調整すること[3]や、他人の心理状態や態度を支配することの為に応用される。

一方マインド・コントロール理論について懐疑的な見方もある。

発祥[編集]

近代のマインド・コントロールは、1950年代中国共産党が反対者の転向に用いたものが知られている[4]。(洗脳

1970年代アメリカ合衆国において、カルト宗教の信者などが判断力を失い、まったく別人のようになり、脱会や以前の家庭生活が困難になるなどし、その家族・友人らによって広く語られるようになった。[5]

1970年代後半~80年代にかけての社会心理学的操作理論としての議論では、カルト的な行動支配に限らず、消費社会におけるコマーシャルにも同様の心理操作技術が用いられていることが示されている[6]。しかし、いまだに一般に十分な注意喚起が行われているとはいえない。現代国家において、「消費者の欲望を喚起して需要を掘り起こすコマーシャリズムの戦略」が常にとられているために、「いつの間にか誰かに操られているのではないか」という感じる体験は特殊でないとも言われる[7]

日本[編集]

統一教会などの報道を通じ、カルト宗教の対策に取り組む弁護士らにより語られるになった[5]全国霊感商法対策弁護士連絡会所属の紀藤正樹によると、1992年の統一教会の合同結婚式に参加した山崎浩子が、翌1993年に婚約の解消と統一教会から脱会を表明した記者会見で、「マインドコントロールされていました」と発言したことによりこの語が広く認知されるようになったという[8][9]。なお、1993年4月30日発行のスティーヴン・ハッサン著『マインド・コントロールの恐怖』[2]が会見と同日発売とされることがあるが、書籍には明確な発売日がないのがふつうである[10]

1995年にオウム真理教事件が起こると、マスコミや反カルト運動家は、犯罪を犯した信者の心理状態を示す格好の言葉として使用した[5]。さらに、信者の裁判で、一部の反カルト集団の心理学者が心理鑑定の際に、「マインド・コントロール論」を根拠としたため、教団側がマインドコントロールを行っていたと、社会的に認知されてしまった[5]。また、一部の弁護士による法的戦術として、被告の信者が「マインドコントロールされていた」と主張し「通常の判断能力が欠損しており、責任能力をかけていた」などの弁護がされた[5]。そのため、反社会的宗教団体が信者を動員して犯罪をなした理由として、ジャーナリズムにより宣伝され、世論に根付いた[5]

主張[編集]

マインドコントロールされたという主張[編集]

スティーヴン・ハッサン統一教会元信者、精神的自由資料館長、マインド・コントロール対策カウンセラー)[2]
「この技法は、ある特定の目的に向かうよう、そのように思い、考え、行動するべく誘導するものである。」

マインドコントロール論に懐疑的な主張[編集]

マインド・コントロールを行うカルト側の情報提供が進まず、脱会者と支援者の証言がもとであるとして、マインド・コントロール論はデータ的に偏りがあるという主張がある[11]

櫻井義秀北海道大学教授、宗教学者[12]
「マインド・コントロールという理論は、態度変容を遂げた人物と利害関係を持つアンチ・カルト集団が、信者の奪回・脱会を促進するという自らの行動を正当化するために用いている議論であり、立論の当初から価値中立的なものではなかった。」
「マインド・コントロールそのものがないと言っているのではない。「同ーの現象に対して」なされる「複数の異なる解釈」のひとつとして認めることは可能である。事実、「消費社会におけるコマーシャリズム」にもある種の「心理操作技術」が用いられているし、「アンチ・カルト集団」にもこれと「同じ性質」「相似」の要素を見出せる「ケア」を「実践理論」として行うものがあり、問題意識さえ抱かされる。マインド・コントロールと呼ぶことのできるものは本当にあるが、実際には広く十分に理解された概念ということはできない。そのようなものを持ち出して、誰かを一方的に批判したり正当化したりするなども、ひとつのマインド・コントロールである。それよりも、ものごとの本質をちゃんと考えようということを言っている。」

応用[編集]

自己暗示の一つとして能力開発への応用すること[13]犯罪抑止やタバコアルコール等を含む薬物依存の治療などに効果的だと考える動きもある[14]スティーヴン・ハッサンによると「本来、自由であるべき個人の行動原則を誘導・操作するため、道義的な問題をはらむ部分があり、マインドコントロールの手法に対する批判が多々あるが、この技法を利用して社会規範意識の刷り込みによる犯罪者の矯正や、心理的に手を出してしまいやすい薬物依存に悩む人の意識改革を目指すグループも存在する」とのこと[2]。手法に関しては様々なデバイスが揃っている現状から、非常に危険な心理学問分野である、従って具体的な内容に関しては記述するようなことは避けるべきだという論点がある。

信教の自由との問題[編集]

基本的人権には「信教の自由」があり、これは当人が如何なる信教を支持しようとも、それは当人の自由であるという理念が存在する。ただ、これがマインドコントロールの問題では、反カルト集団の弁護士は、当人の価値観が操作され、健全な判断能力を失っていると主張する。この場合において、信教の自由と当人の保護という問題の狭間で、議論も見られる。

統一教会の裁判では、反カルト団体の裁判戦術として、同団体がマインドコントロール手法を用いているという訴えがなされ、脱会説得をめぐり、当人の自由意志が「信用できない」「責任能力がない状態」等の主張がなされた。当人の主観(→客体)とっては「不当な拉致監禁や人権に対する侵害」となり、一方の当人がマインドコントロールされているとみなしている側にとっては「保護と説得による霊感商法からの離脱」となる。当人が信教の自由を訴え、第三者がマインドコントロールを主張する場合には、憲法で保障されている権利侵害にあたる可能性もあるため、慎重な判断が求められる。

裁判事例[編集]

オウム真理教事件裁判
マインドコントロール論は敗退する形となった[15]。例えば「地下鉄サリン事件」の実行犯、横山真人被告に対し、1999年10月1日東京地裁は「マインドコントロール下の能力減退は認められない」として死刑判決を出した。
2000年6月6日、「地下鉄サリン事件」など10事件で起訴されたオウム真理教の井上嘉浩被告に対して、東京地裁は、検察の死刑求刑に対し無期懲役との判決を下した。井上弘通裁判長は「死刑を選択することは当然に許されるべきで、むしろそれを選択すべきであるとすらいえる」としながらも、西田公昭の「修行を通してマインドコントロールを受け、松本被告の命令に反することができなかった」との鑑定結果を受け、「有利な情状の一つとして評価できる」として極刑選択を避けた。但し、控訴審では死刑判決を受け、2009年12月10日上告棄却2010年1月12日に上告審判決に対する訂正申し立てが棄却され[16]、死刑が確定した。
統一教会」(統一協会)に対する青春を返せ訴訟
元「統一教会」の信者が、教団のマインドコントロールという不当な手段を用いての勧誘、教化の違法性を問う裁判。教団側は、マインドコントロールというものの存在を否定し、入信は自由意思によるものであると主張してきた。訴訟の当初、裁判所は「原告らの主張するいわゆるマインドコントロールは、それ自体多義的であるほか、一定の行為の積み重ねにより一定の思想を植え付けることをいうと捉えたとしても、原告らが主張するような強い効果があるとは認められない」(1998年3月26日 名古屋地裁)などとして元信者側の主張を退けてきたが、1997年4月19日の奈良地裁の「『統一教会』の献金勧誘システムは、不公正な方法を用い、教化の過程を経てその批判力を衰退させて献金させるものと言わざるを得ず、違法と評価するのが相当である」とした判決や2001年最高裁において「統一教会」の上告が棄却され、元信者側の勝訴として確定した広島高裁岡山支部判決では、不法行為が成立するかどうかの認定判断にマインドコントロールという概念は使えないとされる。判決では「教義の実践の名のもとに他人の法益を侵害するものであって、違法なものというべく、故意による一体的な一連の不法行為と評価される」と記される[17]

脚注[編集]

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  1. ^ 三省堂『大辞林』
  2. ^ a b c d スティーヴン・ハッサン浅見定雄 (訳) 『マインド・コントロールの恐怖』(恒友出版 1993年6月) ISBN 978-4-7652-3071-1
  3. ^ Sports Graphic Nunber Web [1]
  4. ^ ロバート・ジェイ・リフトン思想改造と全体主義の心理学英語版』、1981年ISBN 9780807842539ISBN 9780393002218ISBN 9781614276753
  5. ^ a b c d e f 櫻井義秀 1997, p. 115.
  6. ^ 櫻井義秀 1997, p. 114.
  7. ^ 櫻井義秀 1997, p. 117.
  8. ^ 紀藤正樹(著)『21世紀の宗教法人法』(朝日新聞社 1995年11月 ISBN 978-4-02-273068-8
  9. ^ 宗教社会学の会(編) 『新世紀の宗教―「聖なるもの」の現代的諸相』(創元社 2002年11月)ISBN 978-4-422-14022-3
  10. ^ 全国出版協会出版科学研究所[発売日]と[発行年月日]
  11. ^ 櫻井義秀 2012, p. 8.
  12. ^ 櫻井義秀 1997, pp. 111-118.
  13. ^ 小林惠智著『マインド・コントロールのすすめ―そのメカニズムと積極的活用法』(1995年11月)ISBN 978-4-7698-0737-7
  14. ^ マデリン・ランドー トバイアス (著), ジャンジャ ラリック (著), Madeleine Landau Tobias (原著), Janja Lalich (原著), 南 暁子 (訳), 上牧 弥生 (訳) 『自由への脱出―カルトのすべてとマインドコントロールからの解放と回復』(中央アート出版社 1998年9月) ISBN 978-4-88639-870-3
  15. ^ 降幡賢一『オウム法廷4』 p.201
  16. ^ “オウム事件、井上被告の死刑確定 9人目”. 47NEWS. 共同通信 (全国新聞ネット). (2010年1月13日). オリジナル2013年5月14日時点によるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20130514222921/http://www.47news.jp/CN/201001/CN2010011301000753.html 2010年1月14日閲覧。 
  17. ^ 青春を返せ訴訟判決文

参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]