カルト

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カルト: culte: cult)は、「崇拝」、「礼拝」を意味するラテン語 cultus[1]から派生した言葉で、元来は「儀礼祭祀」などの宗教的活動を意味しており否定的・批判的なニュアンスは無かった。しかし現在では、反社会的な団体を指す世俗的な異常めいたイメージがほぼ定着し[2]、犯罪行為を犯すような反社会的な集団を指して使われ[3][4]、よい意味には使われない[5]宗教社会学的な教団の分類とは何ら関わりのない概念であり、総称的蔑称としてや、レッテル貼りを意図して用いられる[6]

定義[編集]

1970年代後半〜80年代にかけて、アメリカを中心に議論が尽くされた結果、「カルトは宗教社会学的な教団類型というよりも、信者の奪回・脱会を支援する弁護士,ケースワーカー,元信者,信者の親族からなる反カルト集団によってターゲットとされた集団への総称的蔑称」であり,レッテル貼りであるという結論が得られた[7]。日本でも信者の奪回・脱会を目的とした弁護士らからなる反カルト集団により用いられてマスコミにより広められ[6]オウム真理教事件以後は、反社会的行為を行う詐欺暴力的な宗教団体等の集団を呼んでいる[8][9]。また、反カルト集団により「カルトによりマインドコントロールされた」と言う主張もされたが、学者間の議論においてはマインドコントロールは実在せずコマーシャルメッセージと同様の手法であるという結論に達しており、カルトと同様に反カルト集団が裁判の戦略として利用しているドグマであるとされる[7]

フランス語の「カルト[10]」は宗教の宗旨別を意味し、アメリカで広まった「カルト」と異なる概念である。ヨーロッパでは、一般的な宗教から派生した団体を「セクト」と[11]と呼び、ときに「カルト」と同義で使用されることもあるが、ヨーロッパではは、アメリカや日本で反カルト集団がマスメディアに広めた意味で用いられてはいない。また、日本で言うセクトはカルトとは異なる概念である[9]

中国語では、邪教と書かれるが、日本で言う邪教とカルトも異なる概念である。

とりわけ、絶対的服従やマインドコントロール、犯罪行為を行う反社会的な集団を「破壊的カルト」と呼ぶとされる[8]

派生的な用法(カルト・ムービーなどの肯定的な用法)は#派生的な意味でのカルトの節を参照

ヨーロッパの「セクト」[編集]

19世紀から20世紀の変わり目の頃、ドイツマックス・ヴェーバーエルンスト・トレルチなどの社会学者、神学者による説では、キリスト教団体を「教会」(各国の主要な教団)と「セクト」に分ける類型法があった。セクトは既存の教会を批判し、宗教的により正しい生き方を目指して分派した小規模団体であると定義した。このような教会とセクトの分類は、キリスト教世界内の団体間の緊張関係に着目している。 また、20世紀後半、「教会[12]→教派[13]→分派[14]」に次ぐ下部概念とする学術的試みがあったが、定着はしなかった[15]

フランスの「セクト」対策[編集]

国民議会「アラン・ジュスト報告書」[編集]

1995年12月、フランス下院で採択された報告書『フランスにおけるセクト』は「通常の宗教か、セクト(カルト)か」を判定する国際的な指針の一つとされている。この報告書は、調査委員会の委員長の名前を取って『アラン・ジュスト報告書』ともよばれている。

この中で、セクトの本質を「新しい形の全体主義」と定義した上で、以下のように「セクト構成要件の10項目」を列挙している。

  1. 精神の不安定化
  2. 法外な金銭的要求
  3. 住み慣れた生活環境からの断絶
  4. 肉体的保全の損傷
  5. 子供の囲い込み
  6. 反社会的な言説
  7. 公秩序の攪乱
  8. 裁判沙汰の多さ
  9. 従来の経済回路からの逸脱
  10. 公権力への浸透の試み

以上の項目のいずれかにあてはまる団体をセクトとみなしている[16]

セクト的逸脱行為関係省庁警戒対策本部(MIVILUDES)の報告[編集]

以下においては、セクト的逸脱行為関係省庁警戒対策本部(MIVILUDES)の2004年報告書、2005年報告書による内容である。

その後進展がありフランスのセクト対策で重要視されるのは、セクトが西欧的人権の侵害をし犯罪誘因性の温床となっていないかにシフトした。

  • その団体が西欧と異質な価値観を持つ異文化にすぎないのか、逆に適度な国家の介入が必要であるかの線引きが特に重要視された。
  • 2004年頃には、フランスはセクトに対する有効なネットワークを有することとなり、その対策も本格化した。
  • 具体的な対策内容は、各省庁における専門部署の設置、警察の捜査、司法における判例の蓄積、人権侵害や犯罪がなされていないのかの追跡調査、民間団体からの情報収集等である。
  • 各省庁が正当な事由に基づき個別に団体の問題行動に対処するスタンスも重視されている。
  • フランスの幾つかの県では、被害が少ない、または国家とは違う思惑によりセクト対策に消極的で、国策としてのセクト対策に参加してない県も存在する。
  • セクト対策は微妙で取り扱いの難しい問題を引き起こした。
  • 教義等による医療行為の拒否は信者の自由意識に基づくなら合法であるが、教団がそれを強制するならセクト的であるとみなされる、どこからが信者の自由意思による拒否であり、どこからが洗脳なのか判断することは難しい。
  • フランス政府は国民を市民社会人として育て子供の将来の自由を保障する教育義務を負っているが、セクト的団体の教育カリキュラムにはそれらを困難化するものがある。その場合裁判などを通じてどこまで教団の教育を認めるかが争点となる。
  • セクト的組織の中には信者が社会復帰できなくなるほど財産を搾取し、洗脳する団体がある。教団は信者が教団に疑問を感じたとき財産を回復する権利を保障しなくてはいけない。そのための判例が積み重ねられた。問題は本格的に洗脳された信者の社会復帰は財産の回復だけでは極めて困難だという現実に直面したことでなどある。
  • フランス政府が特定団体をセクト指定しているという認識は誤りである。
  • 悪質な活動に対しその範囲で正当な規制や罰則や調査が適用され、基本的にセクト団体の活動の自由は認められている。
  • 各省庁や国民への注意喚起として注目すべき活動が確認された団体名が公文書に記載され、各省庁や判例を通じて問題団体(資料に掲載されてない団体も含む)の確認されている悪質な行動に対処するというプロセスがとられている。
  • 2001年にフランスで制定された反セクト法が唯一のセクト指定(強制解散、フランス国内での5年間の活動禁止を裁判で争うことを可能にした法律)と呼べるものであるが、この法律は非常に悪質な団体を想定しておりセクト的逸脱行為関係省庁警戒対策本部(MIVILUDES)2004年度報告書によれば適用はまだないと公文書に記されている。[要検証 ]
  • フランス政府による反セクト法以外でのセクト指定や解除であるが。指定や解除が事実あるならそれを示す公文書が存在するはずである。しかしそのような公文書は存在していない、指定や解除に関する話は虚構である(この記述に要出典をつけるには指定や解除を記録した公文書を一枚提示するだけでよい)
  • 出典 Miviludes2004年度報告書の日本語訳(安定板) https://ja.wikisource.org/w/index.php?title=MIVILUDES2004%E5%B9%B4%E5%BA%A6%E5%A0%B1%E5%91%8A%E6%9B%B8&oldid=9779 各省庁のセクト対策の成果やセクト対策の法改正などの具体的な話を確認できる。原文も存在するので原文と照合すればよい。

各国の状況[編集]

米国[編集]

1978年、米国からガイアナに移動した人民寺院信者の900人に及ぶ集団自殺は、米国で社会問題化し、マスメディアが、社会的に危険とみなされる宗教団体を指して「カルト」と報道するようになる。これを機に 1979年、連邦議会を初め、各州が公聴会を開催した[17]。市民の間でも反カルト運動が高まり、同年 AFF[18] が設立され、カルト問題を社会に訴えると共にカウンセリングを確立・普及させた。

臨床心理学社会心理学、社会学、神学者達が、新たなカルトの理論的な定義付けを試みた。1970年代後半〜80年代にかけて、アメリカを中心に議論が尽くされた結果、「カルトは宗教社会学的な教団類型というよりも、信者の奪回・脱会を支援する弁護士,ケースワーカー,元信者,信者の親族からなるアンチ・カルト集団によってターゲットとされた集団への総称的蔑称であり,レッテル貼り」であるという結論が得られている[7]

一方、反カルト陣営の統一見解としては1985年にまとめられた「Cultism:A conference for scholars and policy makers」という文書がある。

フランス[編集]

1984年5月22日、欧州評議会(EC議会)において宗教団体による法の侵害に対する共同の対応についての決議が採択された。ECの各組織が情報交換することを促し、各組織の調査・評価のための13の基準を定めた[19]

1995年には、セクト対策の引き金となる議会報告書「フランスにおけるセクト」(「フランスのセクト」、「フランスにおけるセクト教団」、「1995年度報告書」とも)が提出された。この報告書はフランス国内で活動中のセクト的傾向の見られる団体の紹介と、それによって引き起こされる社会問題への対処を提案したものだった。フランスではこの報告書等に基づきセクト対策室が設置され、継続的なセクト対策が行われることとなる。セクト対策の課程で提案され実行に移されたのは、脱税対策、人権侵害調査、子供への洗脳的教育が行われていないかの監視、人権の侵害を行う団体への対処、異文化とセクトの線引きをどうするか、異文化の受け入れ、裁判実績の積み重ね、各県(海外県を含む)における専門部署の設置などである。

2002年からはセクトによる反社会的な行動に対する予防、抑止、対処のために「セクト的逸脱行為関係省庁警戒対策本部」 (MIVILUDES)(朝日新聞の記事や一般の翻訳では「省庁間セクト対策室」とも表記される)というフランス首相所轄の機関を中心に大々的にセクト対策を行って来た。

特にフランス政府のセクト対策で問題となったのは西欧的人権だけが人類の価値観でない以上セクトと多文化の線引きをどうするかと、旧来の世俗主義との調和であった。この問題は根幹的なものであり、政府のみならずフランス国内でも話題となり膨大な議論が行われた。またフランスのセクト対策は、宗教に対し踏み込んだものであったため、ヨーロッパ各国から注目された。

フランス政府は、人権や法は宗教に優先するという価値基準により、社会問題となっているかを監視するべきリストを作成した。その結果として宗教で無い団体などもセクトのリストに含まれている。セクト対策の内容は実際の問題行動に対する情報収集や行政指導、各地域への専門部署の設置、洗脳などを含めて教育方法に問題のあると見られる団体の子供へのモニタリング、各種法整備や制度の整備、不法医療行為の取り締まり、被害者救済のための判例の積み重ねなどである。


セクト対策については法律も整備されており、ウェブサイト「Legifrance」で調べることができる。

フランス以外のヨーロッパ諸国[編集]

ドイツ連邦共和国は東西が統一した1990年代、共産主義の助長防止などを理由に旧東ドイツ側で作られた新宗教団体に対し活動内容から共産主義の内容を削除するよう求めた。削除に従わなかった団体には、解散命令が下った。また1996年、創価学会インタナショナル(SGI)等を新宗教と精神世界グループの一団体としてリストアップした[20]。続いてベルギーも1990年代SGIに入会した若者らによる犯罪、不法行為が社会問題化。調査でSGIが未成年者を勧誘したことが発覚、1997年、ベルギー議会は未成年者保護のためSGIをセクト的な活動を行う団体にリストアップし未成年者への勧誘、入会を禁止した[21]。逆にイタリア(ヴァチカン市国)は創価学会と反目する日蓮正宗富士大石寺顕正会をリストアップしていた。理由は1980年代に創価学会の招きで来日したキリスト教関係者に創価学会関係者が日蓮正宗に無断で大石寺を案内したことを機関紙で批判したことにある。特に顕正会は機関紙でキリスト教を「異教徒」と呼び「われらが菩提寺を異教徒に公開した創価学会は邪教であり(中略)我々顕正会員こそが正しいのである」と批判[22]した。

中国[編集]

中国当局によって「邪教」に指定されている集団があるが、国際社会からは宗教弾圧の一種という批判もある。

韓国[編集]

この国では後述の世界基督教統一神霊協会(現・世界平和統一家庭連合)が大きな勢力を保持しているが、世界平和統一家庭連合以外にも韓国国内には数十のキリスト教系団体が登録されており、その教えの過激さから韓国国内で社会問題を引き起こすこともあった。日本の宗教団体は反日政策を行っていた韓国政府からカルトを意味する「倭色宗教」と認定され布教や活動が禁止されていたが1998年、金大中の日本文化受入れ解禁によって宗教団体も「倭色宗教」認定が解除され韓国国内で日本の宗教が布教できるようになった。[要出典]

日本[編集]

カルトは、宗教社会学等の学問を根拠とする教団の分類ではない[6]。 統一教会信者の奪回・脱会を目的とした弁護士らからなる反カルト集団により、総称的蔑称として、ないしはレッテル貼りを意図して日本に紹介された概念であり[7]、1995年のオウム真理教事件以後、マスメディアで犯罪行為を犯すような反社会的な集団を指して用い社会的に認知された[3][8]。1995-1996年に、マスコミがオウム真理教事件を連日報道する際に、「カルト」教団に関するセンセーショナルな記事や単行本が相次いで出版され[23]、修行に薬物が用いられる・公共性を持つはずの宗教が毒ガスによる無差別大量殺人を計画し実施する・大量の武器を所有製作する[24]といった犯罪行為を犯すような反社会的な宗教集団を指す用語として[3]、急速に広まった[15]。よって、現代では、個人や社会に対して破壊的な行為をする集団を指す通俗用語となっている[15]

この語句には多義的な意味があるが、宗教や宗教団体に対して使用する場合は、個人の自由や尊厳を侵害し社会的(一般他者との人間関係)に重大な弊害を生じさせている集団、つまりは、反社会的な団体という意味である。個人的な自らの考えや価値観と異なる思想をもつ団体を排他したり蔑む目的で、教義や儀礼(儀式)が奇異に思えるなどの評価を指すために使うべき用語ではない[15]。ところが、反カルト集団により、裁判戦術の「対抗的ドグマ」として使用された際、まるで、あたかも最新の心理学ないしは宗教学の研究結果であるかのように、マスコミに紹介された[7]。現代では、目立った犯罪を繰り返してきたわけでもない集団なのに「カルト」と名指しするなど、特定集団に「まっとうではない自己利益追求の宗教集団」というレッテルを貼るために、この用語が用いられる傾向がある[25]

現代の日本の宗教政策としては、「無差別大量殺人行為を行った団体の規制に関する法律」を適用した処分により、旧オウム真理教(現Alephひかりの輪)が、長期的に立入検査を受けている(2015年3月の時点において、19都道府県下延べ608か所(実数131か所)への検査の実施が公表され、麻原の写真や麻原・上祐の説法教材の多数の保管が確認されている[26][27]。) また、2009年〜2010年に、公安調査庁が、旧オウム真理教以外で、社会通念からかけ離れた特異な活動をしている宗教団体を「特異集団」と位置づけて、情報収集を行っていたが[28][29]、2011年以降は発表がないため、その後は監視対象でないと見受けられる。特異集団はカルトとは異なる概念であり、反社会的な集団であると認定されたものではないため、必ずしも、特異集団がカルト集団であると断言できるものではない。日本の国家機関、裁判所等が、特定の宗教団体を「カルト」「セクト」「邪教」であると指定するとか、認定するということは一切ない。

キリスト教学者の芦名定道は『一般的に日本人は、「特定の既成宗教を主体的に信仰している」とも言えず、むしろ何らかの宗教儀式(例えば、冠婚葬祭など)に参加しても「自分は、無宗教である!」と思っている人が多い。そのため直接的な体験よりも、主に『マスコミを介した間接的な情報によって構成された印象(刷り込み現象による影響)』で判断をする傾向にある[30]と自著で述べている。マスコミの提供する情報は、それが「視聴率を獲得するため」という特性から、当然に該当する宗教団体側から見て「報道内容は、不適切だ!」と思われる事も多く、日本の宗教像全般に多大なマイナス・イメージを生じさせている。日本では『カルト』の用法が、『マスコミのセンセーショナルなイメージ』と共に広まったが、メディアは事件報道が主体でありいいニュースはあまり流さないため、反社会的な団体ではない新宗教や新興宗教へのマイナスイメージが形成されたという指摘もある[31]

反カルト側の問題として、「親族による拉致監禁」により強制的な脱会カウンセリング受講[32]拉致監禁を契機として統一教会を脱会する「強制説得」を行う際に人権侵害が発生したという告発[33])、ディプロプログラミングの弊害(統一教会脱会時にPSTDを発症[23])、信教の自由への迫害(統一教会への信仰を理由とする侮辱、パワハラアカハラ[34][35][36][37])で訴訟となり、信徒側が勝訴した事例が複数存在している。統一教会の主張としては、カルトの危険性を煽って脱カルトを迫ることで利益を得るなど、脱会組織を偽装し自らが関与する別の団体に所属させる行為について、反カルトを名乗る組織にも抵触・違法行為が後を立たない。

なお、カルト問題に長年関わってきた旧約聖書学者の浅見定雄東北学院大学名誉教授)は、「カルト問題は、宗教的問題と異なる社会問題だ」としている。

中傷被害[編集]

インターネットで「カルト」だなど繰り返し中傷され、いつの間にか事実と誤信されて信用の回復が不可能となる被害が起こっている[38]

過去の論争[編集]

現代では、「カルト」とは、反カルト集団による総称的蔑称であり、レッテル貼りのために用いられたと結論づけられている[6]が、それ以前の研究者やジャーナリストの主張について述べる。

反カルト集団側の主張[編集]

  • アメリカ社会学者のハワード・ベッカー

非キリスト教的なスタイルを持つ新興団体を新たな類型として含め、これを「カルト」と定義した。ベッカーの言うカルトは、心霊術占星術などの信者集団で、小規模かつ緩やかな組織構成という特徴を持つものであるとした[要出典]

マイケル・シャーマーによれば、一般的に以下のように性格づけられる。 「指導者に対する崇拝」「聖人、あるいは神格に向けられるものとさして変わらない賛美。」「指導者の無謬むびゅう性」「指導者は絶対に間違いを犯さないという確信。」「指導者の知識の広さ」「哲学的な事柄から日常の些細なことまで指導者は広い知識がある。」「説得のテクニック」「新たな信徒を獲得し、現状の信仰心を補強するために、寛大なものから威圧的なものまで手段はさまざま。」「秘密の計画」「信仰の真の目的と計画が曖昧としている、あるいは新規入信者や一般大衆にはそれらが明確に提示されていない。」「欺瞞」「入信者や信徒は、その頂点に立つ指導者や集団の中枢部に関してすべてを知らされるわけではなく、また大きな混乱を招くような不備や厄介事に発展しそうな事件、あるいは状況は隠蔽されている。」「金融面および性的な利用 」「入信者や信徒は、その金銭およびそのほかの資産を差し出すよう説得され、指導者には一人かそれ以上の信徒との性的関係が許されている。」「絶対的な真理」「さまざまなテーマにおいて、指導者、あるいは集団が見いだした究極の知識に対する盲信。」「絶対的な道徳観」「指導者、あるいは集団が確立した、組織の内外を問わず等しくあてはまる、思考および行動に関する善悪の基準への盲信。その道徳の基準にきちんと従えば、組織の一員としていられるが、そうでない者は破門されるか罰せられる。」[要出典]

本来の意味でのカルト[編集]

少数の熱烈な信奉者を持つ映画文学音楽などの作品について、本来の意味において、カルトという言葉が用いられることがしばしばある。カルト映画カルト・ミュージックなどがその例である。

こういった用法は英語にも見られる。ただし、日本では本来の意味での「カルト」が余り知られていなかったため、かつてはこちらの派生的用法の意味で使われていた。その一例として、特定分野のマニアックな内容を設問にしたクイズ番組『カルトQ』やウッチャンナンチャン主演の映画作品『七人のおたく

cult sevenカルトセブン)』などがある。

参考文献[編集]

脚注[編集]

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  1. ^ カルト・セクト問題カルト問題研究プロジェクト
  2. ^ 島田裕巳 『日本の10大新宗教』(幻冬舎、2007年11月30日) ISBN 978-4344980600
  3. ^ a b c 岩井洋「知恵蔵2007」、朝日新聞出版、2007年
  4. ^ 「大辞林 第三版」、三省堂、2007年
  5. ^ 「現代社会用語集」、山川出版社、2009年
  6. ^ a b c d 櫻井義秀 1997, p. 114.
  7. ^ a b c d e 櫻井義秀 1997, pp. 114-115.
  8. ^ a b c 「倫理用語集」、山川出版社、2009年
  9. ^ a b 石井研士「プレステップ宗教学」、弘文堂、2010年
  10. ^ : culte
  11. ^ 竹内節子 『カルトか宗教か』(文藝春秋 1999年11月20日) ISBN 978-4166600731
  12. ^ : Church
  13. ^ : denomination
  14. ^ : sect
  15. ^ a b c d 大貫隆; 名取四郎; 宮本久雄; 百瀬文晃 『岩波キリスト教辞典』 岩波書店2002年6月10日ISBN 978-4000802024 
  16. ^ 古川利明『カルトとしての創価学会=池田大作』(第三書館 2000年11月) ISBN 978-4807400171
  17. ^ 第二東京弁護士会 消費者問題対策委員会(編)『論争 宗教法人法改正』(緑風出版、1995年9月30日) ISBN 978-4846195977
  18. ^ America family Foundation、アメリカ家族財団(現:ICSA、international Cultic Studies Association、国際カルト研究会
  19. ^ 山口広中村周而平田広志紀藤正樹 『カルト宗教のトラブル対策』(教育史料出版会 2000年5月20日) ISBN 978-4876523818
  20. ^ Bundestags-Drucksache 13/4132: Antwort der Bundesregierung auf die Kleine Anfrage Drucksache 13/3712 (1.Welche Gruppierungen zählt die Bundesregierung zu den sog. Jugendsekten oder Psychogruppen, und welche dieser Gruppierungen treten z.Z. verstärkt in Deutschland in Erscheinung?) AGPF(Aktion für Geistige und Psychische Freiheit; 精神的・心理的自由のためのアクション) 1996年3月15日 2009-9-19閲覧 "ドイツ連邦政府はすべての州と協力し、パンフレット"ドイツ連邦共和国のいわゆる新宗教と精神世界グループ"を作成した。以下のグループ、団体を含む:"(Die Bundesregierung hat in Kooperation mit allen Bundesländern den Entwurf einer Informationsbroschüre »Sogenannte Jugendsekten und Psychogruppen in der Bundesrepublik Deutschland« erarbeitet, in den u. a. die nachfolgenden Gruppierungen und Organisationen aufgenommen wurden:" "...サイエントロジー団体(創設者ロン・ハバートが純粋な経済志向と共に精神セクト性を少なくした), 創価学会 (仏教 »改革運動«),セレマ (新悪魔崇拝協会), ..."(...Scientology-Organisation (auf ihren Gründer L. Ron Hubbard zurückgehender Psychokult mit ausschließlich wirtschaftlicher Orientierung), Soka Gakkai (Buddhistische »Reformbewegung«), Thelema-Orden (Neosatanistische Vereinigung),...)
  21. ^ Enquête Parlementaire visant à élaborer une politique en vue de lutter contre les practiques illégales des sectes et le danger qu'elles représentent pour la société et pour les personnes, particulièrement les mineurs d'âge. Rapport fait au nom de la Commission d'enquête par MM. Duquesne et Willems. Partie II.[(和訳)セクトの不法行為、社会や人々、特に未成年者にとっての危険と戦うことを目的とした政策を説明する議会公聴。ドゥケイン氏、ウィレム氏による委員会での公聴、の名称での報告 パート2] 報告書 (PDF) -- フランス語とフラマン語のニ言語報告, retrieved 2007-01-08.
  22. ^ 顕正新聞1993年7月12日号1面
  23. ^ a b 櫻井義秀 『「カルト」を問い直す』 中央公論新社2006年1月30日ISBN 9784121502018 
  24. ^ 『新宗教 教団・人物事典』 弘文堂2006年1月30日 
  25. ^ 島薗進、2006、「現代社会における宗教」、葛西健太、福嶋信吉、藤原聖子(編)『宗教学キーワード』、有斐閣〈有斐閣双書〉 ISBN 9784641058835 pp. 80-83
  26. ^ 立入検査の実施結果について、2015年3月10日、2015年3月15日閲覧。
  27. ^ 立入検査の実施結果について、2015年2月9日、2015年3月15日閲覧
  28. ^ 内外情勢の回顧と展望(平成17年1月)
  29. ^ 内外情勢の回顧と展望(平成18年1月)
  30. ^ 参照 芦名定道『宗教学のエッセンス』北樹出版 1993年10月15日 ISBN 978-4893843241
  31. ^ 石井研士、2001、「日本人の宗教行動」、『宗教と人間の未来』、白馬社 pp. 34-37
  32. ^ “統一教会信徒、親族に勝訴 損害賠償訴訟”. 朝日新聞. (2014年1月29日) 
  33. ^ 米本和広、2003、「書かれざる『宗教監禁』の恐怖と悲劇」、『現代』、講談社
  34. ^ “佐賀大と元学生が控訴”. 朝日新聞. (2014年5月11日) 
  35. ^ “佐賀大が損害賠償の強制執行停止を申し立て”. 読売新聞. (2014年5月3日) 
  36. ^ “統一教会を侮辱、佐大側に賠償命令 福岡高裁”. 佐賀新聞. (2014年4月21日) 
  37. ^ 室生忠 『大学の宗教迫害』 日新報道、2012年1月31日 
  38. ^ 「カルトだ」ブラック企業対策の研究者が狙われた 言われなきネット中傷の恐怖、産経新聞、2015年8月17日

関連項目[編集]

外部リンク[編集]