精神科医
| 精神科医 | |
|---|---|
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| 基本情報 | |
| 職種 | 専門職 |
| 業種 | 医療 |
| 詳細情報 | |
| 適性能力 | 分析力、忍耐力、寛容力 |
| 必須試験 | 医師国家試験 |
| 就業分野 | 精神科 |
| 関連職業 | 麻酔科医、神経科医、内科医、臨床心理士、作業療法士、言語聴覚士、音楽療法士、精神保健福祉士、医療ソーシャルワーカー、カウンセラー、看護師、薬剤師 |
精神科医(せいしんかい、英: Psychiatrist)とは、精神医学を専門とする医師であり、精神障害・依存症の治療を専門的に診察する医師免許を持つ[1]。
精神科医の業務には、精神疾患の診療、精神疾患の予防、精神衛生の普及がある。これらの中でも中心的業務となる診療業務は、外来のみの診療を行う精神科クリニック、入院施設を有する精神科病院、総合病院内の一診療科としての精神科など、各医療機関において主に行われる[2]。
目次
分野[編集]
精神疾患の治療は、OECD諸国においては主にプライマリケアを担当する総合診療医が担っている[3]。日本ではプライマリケアは整備途上であるため、プライマリケア医との連携が今後の課題である[4]。厚生労働省は「G-Pネット」としてプライマリケア医と精神科医の連携を進める政策を取っている[5][6]。
専門とする精神医学には、児童精神医学、老年精神医学など人間の発達年齢別の分野のほか、犯罪精神医学、司法精神医学など特定の集団を扱う分野がある[7][8]。また、精神科医や臨床心理士が他科の患者の心理的ケアを行うなど、チーム医療活動に力点を置いた分野にリエゾン精神医学がある[9][10][11]。
各国の状況[編集]
一般的に精神科医になるための要件は、国によって異なる[7][12]。
米国、カナダ[編集]
アメリカ合衆国とカナダにおいては、学士号(M.D.、D.O.)を保持した後、精神科レジデントとして4年間の研修を経なければならない(カナダでは5年間)。すべての精神科レジデントは認知行動療法、サイコドラマ、支持的精神療法の技能を有することが要求される。
イギリス[編集]
イギリスにおける精神科医は、医学士号を保持する必要がある[13]。なおイギリスの総合診療医(GP)では、精神科研修が必須である[14]。
ドイツ[編集]
ドイツにおいては、心理関係職は以下が挙げられる。
- 精神科医(Psychiatrists)とは、精神医学および心理療法の専門家である。1994年より心理療法研修が義務化されている。
- 心理療法家(Psychotherapists)とは、心理療法法とガイドラインに基づいて、自身の判断で患者に医薬品を処方し、また心理療法実施できる医師もしくは心理士である。その業務にはメンタルヘルス問題の診断と治療が含まれる。
- 心理士(Psychologists)とは、心理学の学士号もしくは修士号を持つ者であり、法的規制された独占名称である。
日本[編集]
| 精神科医 | |
|---|---|
| 英名 | Psychiatrist |
| 実施国 |
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| 資格種類 | 国家資格 |
| 分野 | 医療 |
| 試験形式 |
マークシート(医師国家試験) ケースレポート(精神保健指定医申請) |
| 認定団体 | 厚生労働省 |
| 後援 | 日本精神神経学会 |
| 等級・称号 | 精神科医 |
| 根拠法令 | 医師法、精神保健及び精神障害者福祉に関する法律、医療法 |
日本においては、6年制医学部を卒業し「学士(医学)」または「医学士」の学位を有する。さらに、精神科専門医となるためには、2年間の初期研修に加えて、3年間以上の精神科後期研修が必要である。
学会認定専門医[編集]
学会認定専門医として精神科専門医があり、日本精神神経学会が認定する。
精神保健指定医[編集]
精神科医療の臨床現場では、特に病識(自分が病気であるという認識)がない精神疾患患者の場合、患者本人および患者の周囲の人間の生命・身体などに、甚大な損失を招く可能性(自傷他害の恐れ)が認められることがある。そのような場合などは、たとえ当該患者本人の意にそぐわずとも、患者の「医療を受ける権利」を擁護するため、患者に適切な医療や処遇を強制する必要性が生じる。このように、人権と医療との間の微妙なバランスへの配慮を迫られる臨床現場において、その全責任を負う存在として、精神保健指定医がある[15]。
精神保健指定医は、専門医などのように学会が認定する民間資格ではなく、精神保健及び精神障害者福祉に関する法律(精神保健福祉法)第18条に基づき厚生労働大臣が指定する法的資格である。従って、上記の様に一歩間違えれば人権侵害の恐れもあるが「病識の欠如」「自傷他害の恐れ」「医療を受ける権利を擁護する必要性」が認められる場合などでは、精神保健指定医の診察・判定をもって精神疾患患者に入院などを強制できることが法的に担保されており、同時にその裏返しとして、強制的な処遇には精神保健指定医の診察・判定が法的に義務づけられている。例えば、措置入院、緊急措置入院、医療保護入院、応急入院、退院制限などを行うには、精神保健指定医の診察・判定を要する。また、保護室への隔離や身体拘束などの行動制限を行う時にも、一般の精神科医よりも精神保健指定医の法的な権限は大きい[16]。
著名な精神科医[編集]
出典[編集]
- ^ American Psychiatric Association. (Unknown last update). What is a Psychiatrist. Retrieved March 25, 2007, from http://www.healthyminds.org/whatisapsychiatrist.cfm
- ^ 厚生労働省 (2008年). “平成20年患者調査の概況 - 結果の概要 受療率 (PDF)”. 2010年11月3日閲覧。
- ^ a b OECD 2014, p. 63.
- ^ OECD 2014, Country press releases - Japan.
- ^ “G-Pネット”. 一般医・精神科医ネットワーク研究会事務局. 2015年1月20日閲覧。
- ^ 平成19年版 自殺対策白書 (Report). 内閣府. Chapt.2.2.
- ^ a b The Royal College of Psychiatrists. (2005). Careers info for School leavers. Retrieved March 25, 2007, from http://www.rcpsych.ac.uk/training/careersinpsychiatry/careerbooklet.aspx
- ^ American Board of Psychiatry and Neurology, Inc. (5 March 2007). ABPN Certification - Subspecialties. Retrieved March 25, 2007, from http://www.abpn.com/cert_subspecialties.htm
- ^ “EACLPP Training Guidelines”. EACLPP.org. 2008年7月5日閲覧。
- ^ 藤田保健衛生大学医学部精神科 (2006年). “特殊診療 リエゾン精神医学部門”. 2010年11月3日閲覧。
- ^ 福山市民病院 (2009年). “精神科・精神腫瘍科”. 2010年11月3日閲覧。
- ^ Psychiatry.com (Unknown last update). Student Information. Retrieved March 25, 2007, from http://www.psychiatry.com/student.php
- ^ Careers info for School leavers
- ^ “Training to become a doctor”. 国民保健サービス. 2015年8月1日閲覧。
- ^ 三重大学大学院 医学系研究科 神経感覚医学講座 精神神経科学分野 (2010年). “精神保健指定医 (PDF)”. 2010年11月3日閲覧。
- ^ e-Gov (2010年). “精神保健及び精神障害者福祉に関する法律”. 2010年11月3日閲覧。
参考文献[編集]
- Making Mental Health Count - The Social and Economic Costs of Neglecting Mental Health Care (Report). OECD. (2014-07). doi:10.1787/9789264208445-en.
- 佐藤光展『精神科医ダークサイド』講談社現代新書 ISBN 978-4062882316