化学メーカー

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化学メーカー(かがくメーカー)とは、化学反応を伴う生産プロセスによりの生産、供給を行う企業全般のこと。業態により総合化学メーカーおよび誘導品メーカー電子材料メーカーなどに分類される。

概略[編集]

日本の化学産業は、19世紀後半の農業用肥料の生産がスタートとされ、戦後初期の政府による石油化学工業育成対策等により急成長を果たした。 現在では、化学産業は国内製造業の出荷額の約8.4%(産業別3位)、付加価値額の10.6%(同3位)を占め、輸送機械製造業、一般機械製造業と共に基幹産業とされている。[1]

日本の化学メーカー[編集]

社名右の()内は、左からJ-GAAPに基づく売上高/純利益/純資産額であり、特筆がない限り2010年平成22年)3月期決算(連結)である。

総合化学メーカー[編集]

総合化学メーカーは一般的に基礎原料から川中、川下の各種製品までの一貫生産を行う企業のことを指す。エチレンセンターを保有する企業に限定して呼ぶ場合もあるが、歴史的経緯等から以下の企業を総合化学メーカーと呼ぶ場合が多い。

平成初期までは総合化学大手として三菱化成(現:三菱ケミカル)、住友化学、昭和電工、宇部興産 (現:UBE)、三井東圧化学(現:三井化学)の5社を指す場合が多かった。また、化学工業日報社が発行する化学工業日報(日刊)や化学経済(月刊)、みずほコーポレート銀行が発行するみずほ産業調査では、上記5社に旭化成、東ソーを加えた7社を総合化学大手としている。近年では、各社の事業再編等の結果、三菱ケミカルホールディングス、住友化学、旭化成、三井化学、東ソーを総合化学大手5社として括る場合も多い[2]

誘導品メーカー[編集]

主に基礎原料を用いて川中にあたる誘導品を生産する。 主要メーカーは以下のとおりである。

電子材料メーカー[編集]

基礎原料や誘導品を購入し、主に半導体ディスプレイ等に用いる部材等を生産する。 主要メーカーは以下のとおりである。

資料・データ[編集]

1955年昭和30年)の化学企業の売上高上位20社(単位:億円)[3]

企業名 売上高
1位 東洋レーヨン(現:東レ) 410
2位 旭化成 229
3位 住友化学 215
4位 宇部興産(現:UBE) 213
5位 昭和電工 190
6位 東洋高圧(現:三井化学) 170
7位 帝国人造絹糸(現:帝人) 161
7位 日産化学 161
9位 武田薬品工業 137
10位 倉敷レイヨン(現:クラレ) 136
11位 三菱化成(現:三菱化学) 131
12位 日本油脂 108
13位 富士写真フイルム(現:富士フイルム) 104
14位 日東化学(現:三菱レイヨン) 100
15位 三菱レイヨン 97
16位 三井化学 93
17位 東邦レーヨン(現:東邦テナックス) 84
18位 東亜合成化学(現:東亞合成) 83
19位 大日本セルロイド(現:ダイセル) 80
20位 三共(現:第一三共) 74

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 経済産業省"2008 我が国の工業"より
  2. ^ 昭和電工は12月決算であり、また個性派化学を掲げ石油化学事業から機能性化学事業へ軸足を移している。宇部興産の場合は、現在でも(エチレンセンターを保有する)丸善石油化学等との関係が深いものの大阪石油化学やグランドポリマー(現:プライムポリマー)から資本を引き揚げるなど、石油化学事業を大幅に縮小している。
  3. ^ 化学工業日報社 『ケミカルビジネスガイド2006』

参考文献[編集]