イオングループの商業ブランド

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イオングループの商業ブランド（イオングループのしょうぎょうブランド）では、イオン株式会社の関連会社（イオングループ）のうち、連結子会社が設置する総合スーパー・ショッピングセンターを始めとする商業施設の各ブランドの概要について述べる。

歴史[編集]

イオン株式会社の事実上の創業者・岡田卓也が、前身の岡田屋、オカダヤチェーンの経営をしていた時代に米国のショッピングモールを視察。これを機に、日本でのショッピングセンターの設置に動き始めた。1969年、フタギ・シロと共に共同仕入れ会社の「ジャスコ株式会社」（1970年に岡田屋に合併）を設立した際に、三菱商事と共同で「株式会社ダイヤモンドシティ」を設立。当時は、ショッピングセンターについては三菱商事と提携しながら株式会社ダイヤモンドシティを通じて開発を進め、当社は、前身会社時代に続き、直営売場に加えて地元の商店を入居させた店舗としこれを「ジャスコ」とした。

日本国内においてスーパーマーケットの売場面積が年々拡大化する動きにあわせ、「ジャスコ」の売場面積も、直営売場・地元の商店（専門店）の入居するエリア共々拡大していった。当社が何時からショッピングセンター事業をスタートさせたかの定義は難しいが、1973年 9月20日にワンストップショッピング機能を強化したアンカーストアを位置付けたジャスコ川西店（兵庫県）を開店（2008年 2月20日閉鎖）しており、これは現在のイオン株式会社が新規に出店しているショッピングセンターとは規模も立地も異なるものの、当時設置された平均的なショッピングセンターそのものである。

1990年代に入ると、当社は既に数多くの企業を傘下に持つ企業集団となり「イオングループ」を形成する様になっていた。そこで、イオングループ各社の店舗を集合したショッピングセンター設計が模索される様になり、そのグループ各社と調整をする専門業者として「イオン興産株式会社」（現：イオンモール株式会社）が、ショッピングセンター事業に参入する様になった。また、当社も、ジャスコ店舗の直営売場・専門店ともが拡大する流れの中で、専門店をジャスコ店舗から独立・拡大させ、直営売場のみとなったジャスコを核店舗に加えたショッピングセンター「ジャスコシティ」に発展させた。その後ジャスコの他に、マックスバリュ、イオンスーパーセンター、サティなどを核店舗としたショッピングセンターも開業する様になっている。

この様に今日では、イオングループ各社が互いに類似した形態のショッピングセンターを設置する様になっているが、各社それぞれ歴史は異なり、また、ショッピングセンターを開発する業者がイオングループ内に複数ある由縁でもある。

イオングループは、総合スーパー事業の再編の一環として「ジャスコ」・「サティ」・「ポスフール」を「イオン」へ転換し統一させた。更にダイエーを完全子会社化し、「ダイエー」の店舗の多くを「イオン」に転換。その上で「イオン」・「ダイエー」を既存の「総合スーパー」とは異なる新業態へ転換させている。これによりグループ内の事業図が大きく塗り替えられる事になった。

店舗ブランド[編集]

総合スーパー（GMS）[編集]

店舗の一例	店舗ブランド名・概要
	イオン運営会社：イオン北海道・イオンリテール・イオン九州・イオン琉球総合スーパー名義の「イオン」は旧イオンマルシェで展開していたカルフールから屋号変更した所から店舗ブランドとしてのイオンが誕生した。2011年2月以前はリニューアルオープンの伴う一部の店舗に限られていたが2011年3月にジャスコやサティ、ポスフールのほとんどの店舗が屋号変更したためそれ以降はイオングループの代表的な店舗ブランドとなった。ダイエーの店舗網再編に際し、2015年9月に一部店舗を除く北海道と九州地区の「ダイエー」及び「カテプリ新さっぽろ」を地域ごとにイオン北海道とイオンストア九州へそれぞれ継承し、店舗ブランドを「イオン」に改めた（なお、九州地区の旧「ダイエー」店舗についてはイオンストア九州からの事業委託によりイオン九州が運営する）。愛知県の「ダイエー」についても同時にイオンリテールに継承され、同年10月1日に「イオン」へ改めた。2016年3月に本州の一部の「ダイエー」をイオンリテールへ継承。北本店（埼玉県北本市）を皮切りに、同年3月30日の金剛店（大阪府大阪狭山市、古川橋駅前店（大阪府門真市）、富雄店（奈良県奈良市）、三田店（兵庫県三田市）の4店舗を以って、順次「イオン」へ屋号変更した^{[注釈 1]}。
	イオンスタイル（イオンスタイルストア）運営会社：イオン北海道、イオンリテール、イオン九州、イオン琉球 2014年より開始したファミリー向けに特化した店舗業態^[1]で、店舗によっては衣料品を取り扱わない等、特定の品目に特化している。当初は「イオンスタイルストア」で、店舗名は「イオン」のままだったが、イオンリテールが運営する店舗の一部は2015年4月にリニューアルオープンした「イオンスタイルレイクタウン」・「イオンスタイル鎌取」を皮切りに、店舗名を「イオンスタイル○○」に変更している。なお、イオン北海道にはイオン旭川駅前店、イオン九州にはイオンスタイル熊本（店舗の正式名称はイオン熊本店のまま）とイオンスタイル笹丘、イオン琉球にはイオンスタイルライカムと、イオンリテール以外の運営会社にも各1 - 2店舗ずつある。

ショッピングセンター[編集]

店舗の一例	店舗ブランド名・概要
	イオンタウン運営会社：イオンタウン、マックスバリュ運営会社（後述）「マックスバリュ」・「カスミ」等の食品スーパーやディスカウントストア「ザ・ビッグ」を核店舗とするショッピングモール。核店舗については、写真のイオンタウン姶良のように「イオン」を核店舗とする場合や、近隣にイオンショッピングセンターやイオンモールがあるショッピングセンターについては、補完的機能を兼ねる目的でイオングループ以外の店舗を核店舗とする場合がある。また、以前よりイオンリテールやマックスバリュ運営会社がマックスバリュなどを核店舗に展開するNSCの名称（イオンタウン○○ショッピングセンター）で用いていたが、2011年9月にロック開発がイオンタウン株式会社へ商号変更したことに伴い、ロック開発運営のNSCの名称を「イオンタウン」に改められた。さらに、2011年11月21日付でイオンリテールやイオンビッグが運営する近隣型ショッピングセンター39ヶ所を「イオンタウン」に名称変更し、ブランド名を統一^[2]。同時にイオンリテールおよびイオンビッグが運営していたNSC62ヶ所が吸収分割によりイオンタウン株式会社へ移管された^[3]。なお、マックスバリュ運営会社のうち、イオン琉球については当初からイオンタウン株式会社と同じく「イオンタウン○○」の名称を用いている。
	イオンモール運営会社：イオンモール、イオン北海道、イオン九州「イオン」を核店舗し、大型専門店等を融合させた複合型ショッピングモール。かつては「イオン○○ショッピングセンター」、「ダイヤモンドシティ・○○」だった（一部例外あり）。特徴として2000年以降、イオンモール岡崎など、GMS+百貨店といった複数の核店舗を持つ「2核1モール型」店舗が志向されたが、百貨店の衰退によって百貨店型核店舗の獲得が難しくなり、2007年以降、店舗形態の見直しが進んでいる。 2011年 11月21日付でイオン北海道・イオンリテール・イオン九州が運営するRSC58ヶ所を「イオンモール」に名称変更し、ブランド名を統一^[2]。2013年11月1日にはイオンリテールが運営していた「イオンモール」54ヶ所の運営をイオンモール株式会社に移管した。 2015年4月には、「マイカル○○」から名称変更したイオン桑名ショッピングセンター^{[注釈 2]}とイオン茨木ショッピングセンターが改装のタイミングで順次、イオンモール桑名・イオンモール茨木に再度名称変更した。
	イオンショッピングセンター運営会社：イオン北海道、イオンリテール、イオンモール、イオン九州、イオン琉球他コミュニティ型ショッピングセンター（CSC）から、大きいものはモール型のリージョナル型ショッピングセンター（RSC）に属するものもあったが、RSCは現在では「イオンモール」に、近隣型ショッピングセンター（NSC）は「イオンタウン」に改称された。イオンを核店舗にしているものが多い。 2011年3月に店舗ブランドを「イオン」に統合した際、旧ジャスコ及び旧サティの一部店舗及び、マイカル本牧（現・イオン本牧）を除く「マイカル○○」からの名称変更により「イオン○○ショッピングセンター」となったSCが増加した。また、イオンリテールが運営していたSCのうち、大型規模のSC15ヶ所に関しては、2013年11月1日付でイオンモールへ運営を移管した。
	ショッパーズプラザ運営会社：ダイエー「ダイエー」を核店舗とし、大型専門店等を融合させた複合型ショッピングモール。元はダイエーの商業ブランドであり、日本全国のダイエーのショッピングセンターに同名が使用されていた。 2016年3月1日にダイエーが運営していたショッパーズプラザ新浦安とショッパーズプラザ横須賀の営業権をイオンリテールが継承したことにより、同社が運営する「ショッパーズプラザ」が誕生することとなった。なお、核店舗については、新浦安・横須賀共に同年3月17日に「イオン」へ屋号変更している。その後、ショッパーズプラザ新浦安は2017年5月19日の改装で核店舗名だったイオン新浦安店へ名称を統一し、ショッパーズプラザ横須賀は2019年3月に閉店したため、現在はダイエーが運営するショッパーズプラザ海老名のみとなっている。
	カテプリ（QUALITE PRIX）運営会社：イオンモール名称の由来はフランス語のqualite（品質）とprix（価値）の造語。元はダイエーグループの百貨店ブランドの「プランタン」であったが、プランタンと締結していた「プランタン」の名称使用の許諾契約が満了したことに伴って、2000年3月に北海道の新さっぽろと大阪府のなんばの2店舗がブランド名を変更し各種専門店街ブランドに移行した。同年12月末でカテプリなんばが閉店してからは、カテプリ新さっぽろのみの展開であったが、2015年9月にダイエーからイオン北海道へ運営移管してイオンカテプリ新さっぽろ店へ名称変更し、一旦「イオン」へブランド移行。2016年4月に一時閉店し、約8ヶ月間の改装を経て、同年12月に「カテプリ」として再開業し、同時にイオン北海道からの建物転借によりイオンモールの運営となった。

スーパーセンター[編集]

店舗の一例	店舗ブランド名・概要
	イオンスーパーセンター運営会社：イオン北海道・イオンスーパーセンターイオングループのスーパーセンター（SuC）業態。かつては「ジャスコスーパーセンター」・「マックスバリュスーパーセンター」・「スーパーセンターホームワイド」と複数の店舗ブランドが存在していたが、「イオンスーパーセンター」に統合された。東北地方ではイオンスーパーセンター株式会社が運営している。なお、かつてはイオンリテールから運営を引き継いだイオンビッグやイオン九州も運営していたが、イオンビッグは運営していた全店舗を「ザ・ビッグエクストラ」へ、イオン九州は運営していた全店舗を「イオン」へそれぞれ業態転換された為、運営を終了している。

ホームセンター[編集]

店舗の一例	店舗ブランド名・概要
	サンデー運営会社：サンデー東北地方に展開するホームセンター。北東北が基盤だが、2018年5月に「ジョイ」をブランド統合したことで山形県にも展開するようになった。
	ホームワイド / ホームワイドプラス / スーパーワイドマート / ワイドマートドラッグ&フード運営会社：イオン九州九州地方（鹿児島県・沖縄県を除く）と山口県に展開するホームセンター。幾つかの派生店舗があり、資材館を併設した「ホームワイドプラス」、ホームセンターの取扱品目だけでなく、加工食品・酒・一般用医薬品まで幅広く扱い、ディスカウントストアに近い業態とした「スーパーワイドマート」、衣食住に関わる生活必需品に絞り込み、コンパクトなディスカウントストアに近い業態とした「ワイドマートドラッグ&フード」が存在する（「ホームワイド」以外の業態は大分県が中心で、「ホームワイドプラス」は宮崎県、「ワイドマートドラッグ&フード」は福岡県・熊本県にもそれぞれ展開している）。

スーパーマーケット[編集]

店舗の一例	店舗ブランド名・概要
	イオン運営会社：イオンリテールスーパーマーケットとしての「イオン」は食料品や日用品を取り扱った地域密着型の店舗であり、複合ビル内に出店。鳥取県・島根県に各1店舗、路面店が出店されている。2011年3月にはイオンリテールでは唯一のマックスバリュ店舗だった中条店がイオンにブランド変更された。その後、2015年12月に宮城県、2016年3月に福島県、同年7月に山梨県、2017年9月に埼玉県にスーパーマーケット業態の「イオン」が順次オープン。これら4店舗は商業施設内の出店である。2016年3月1日にマックスバリュ東北が営業していた新潟県の「マックスバリュ」をイオンリテールが継承し、村上肴町店（新潟県村上市）を皮切りに順次「イオン」へブランド変更してオープンし、同年3月30日の亀田店（新潟県新潟市江南区）のオープンにより「マックスバリュ」から「イオン」へのブランド変更を完了した。一方で、2017年8月に2店舗を閉店してダイエーへ移管され、フードスタイル業態（後述）の「ダイエー」としてオープンしている。
	マックスバリュ運営会社：マックスバリュ北海道・マックスバリュ東北・マックスバリュ関東・マックスバリュ北陸・マックスバリュ東海・光洋・マックスバリュ西日本・マックスバリュ九州・イオン琉球単一の店舗ブランドでは日本最大の店舗数を持つスーパーマーケット。新規の店舗や「ウエルマート」からの転換店舗はもちろん、子会社化や合併により引き継いだ旧店舗ブランドからの転換、倒産した同業他社から譲り受けた店舗など経歴は様々。現在、地域により9つの運営会社があるが、運営エリアが重複し同じ都道府県内に運営会社が異なる「マックスバリュ」が出店している地域がある。2015年9月にはダイエーの店舗網再編に際し、北海道と九州地区の「ダイエー」の一部店舗及び「グルメシティ」を地域ごとにマックスバリュ北海道及びマックスバリュ九州に継承し、一部の店舗を除いて「マックスバリュ」に屋号変更した。なお、マックスバリュ長野は2014年10月に、マックスバリュ南東北は2015年7月にそれぞれ全店舗の「ザ・ビッグ」への統一を完了、山陽マルナカは2017年4月に全店舗を「山陽マルナカ」へ屋号変更したことにより、「マックスバリュ」での店舗運営を終了している。
	マックスバリュグランド運営会社：マックスバリュ東海通常の「マックスバリュ」に比べて品揃えを充実させた店舗である。2019年9月の合併に伴ってマックスバリュ東海の店舗ブランドとなった。
	マックスバリュエクスプレス運営会社：マックスバリュ北海道・マックスバリュ東北・マックスバリュ関東・マックスバリュ東海・光洋・マックスバリュ西日本・マックスバリュ九州 2009年 3月24日に1号店をオープンした、"シンプル&フレッシュよいものを、手軽に"をコンセプトに展開するコンパクトサイズの「マックスバリュ」である。元々はマックスバリュ関東が関東地区にて展開していたが、現在は他のマックスバリュ運営会社も進出し、全国展開化しつつある。
	マックスバリュくらし館 / マックスバリュハロー運営会社：マックスバリュ九州旧：壽屋（現：カリーノファシリティーズ）からの営業譲渡や旧ハローから引き継いだ中・小型のスーパーマーケット。長崎県と沖縄県を除く九州地区で展開しており、ほとんどの店舗が「マックスバリュくらし館」である。継承後、改装のタイミングで「マックスバリュ」や「マックスバリュエクスプレス」への屋号変更が進んでおり、店舗数は減少傾向にある。なお、譲受当初は「アーガス」も引き継いでいたが、改装に伴う「マックスバリュ」への屋号変更や閉店により店舗数が減少し、最後まで営業していた糒店が2015年10月15日をもって閉店したため、屋号が消滅した。
	札幌フードセンター運営会社：マックスバリュ北海道前身の（株）札幌フードセンター時代から運営されている店舗で札幌市に展開。改装などで「マックスバリュ」へ屋号変更されている為店舗数は縮小傾向にある。なお、2015年10月にイオングループのメンバーブランドとなった「清水フードセンター（後述）」とは関連性はない。なお、札幌市外では「フードセンター」の屋号で展開されていたが、最後まで営業していた小樽店が2019年1月末で閉店したため、「札幌フードセンター」の屋号を残すのみである。
	いちまる運営会社：マックスバリュ北海道（株）いちまるが運営していた北海道帯広市を中心に展開するスーパーマーケット。「キャロットいちまる」などのように、「○○店」を使用しない店舗が多い。2013年10月に（株）いちまるがマックスバリュ北海道と資本・業務提携を締結したことによりイオングループの一員となり、2014年1月に「トップバリュ」の取り扱いを開始、同年3月に「WAON」が導入され、マックスバリュ北海道との合同セールも行われるようになった。2015年10月に（株）いちまるのスーパーマーケット事業をマックスバリュ北海道が継承し、同社の店舗ブランドとなった（併せて株式の売却も実施されたため（株）いちまるはマックスバリュ北海道の持分法適用関連会社ではなくなった）。 2016年3月以降、一部の店舗が改装のタイミングで「マックスバリュ」へ屋号変更されている。
	キミサワ / ザ・コンボ / キミサワグラッテ運営会社：マックスバリュ東海静岡県・神奈川県で展開するスーパーマーケット。元々はCFSコーポレーション（現ウエルシア薬局）が「キミサワ」とドラッグストアとのコンビネーション業態「ザ・コンボ」を展開していたが、2010年8月にイオン株式会社が新たに設立したイオンキミサワ株式会社へ分社化。分社化後は新ブランドとなる「キミサワグラッテ」を立ち上げ、静岡県内に展開する。2013年3月の合併に伴ってマックスバリュ東海の店舗ブランドとなった。
	ミセススマート運営会社：マックスバリュ東海三重県で展開する小型のスーパーマーケット。3社（フレックス・アコレ・中部ウエルマート）がマックスバリュ中部へ統合する際に売場面積等で「マックスバリュ」の条件に満たなかった店舗を転換。レジ袋や買い物カゴは「マックスバリュ」と共通である。2019年9月の合併に伴ってマックスバリュ東海の店舗ブランドとなった。
	KOHYO / KOHYO鮮度館運営会社：光洋京阪神地区に展開するスーパーマーケット。
	マルナカ運営会社：マルナカ・山陽マルナカ・ダイエー 2011年11月にイオンによる完全子会社化。グループ入りした。中国・四国地方、兵庫県・大阪府で展開。 2019年3月1日に山陽マルナカが運営していた奈良県・大阪府の全店舗及び兵庫県の一部店舗（14店舗）の運営をダイエーへ移管した。
	ピーコックストア運営会社：イオンマーケット・光洋関東地方と近畿地方で展開するスーパーマーケット。2007年に大丸と松坂屋による経営統合でJ.フロントリテイリングが発足した際に、旧大丸系の大丸ピーコックが旧松坂屋系の類型各社を吸収合併しピーコックストアに商号を変更。2013年にJフロントがイオンに株式を譲渡しイオングループ入りした際に現社名となった。なお、愛知県内の現存店舗はマックスバリュ中部へ譲渡され、「マックスバリュ」に屋号変更された。 2016年3月1日に近畿地方の店舗（一部の店舗を除く）が光洋へ移管された。ほとんどの店舗は「ピーコックストア」などの屋号も引き継いで展開しているが、同年4月以降、一部の店舗で改装に伴って「KOHYO」や「マックスバリュ」へ屋号変更されている。
	ダイエー運営会社：ダイエー 1957年に神戸市にて「大栄薬品工業」を設立。同9月、大阪市の千林商店街で今日のドラッグストアに相当する「主婦の店・大栄（ダイエー）薬局店」として第1号店開店。1959年に法人名を「主婦の店」に変更（愛称の「主婦の店・ダイエー」は変えず）した頃から食品を軸としたスーパーマーケットに業態をシフトするとともに、総合スーパーやショッピングセンターを日本で初めて導入したことでも知られる。当初は関西を中心基盤としており、プライベートブランドをわが国で初めて開発。その後全国展開を図ると共に、ディスカウントストアやコンビニエンスストア^{[注釈 3]}などの異業種に進出するも、経営体質が悪化し、2005年に産業再生機構の支援を受ける。その後は丸紅が中心となって経営再建を進め、イオンも業務提携という形で資本参加をし、PB「トップバリュ」の共同買付・開発などを行う。 2011年に総合スーパーから撤退するとともに、藤沢店の建て替え再オープンを皮切りにSSM業態への転換を開始し、翌年には赤羽店の建て替え再オープン時に従来の総合スーパー業態を引き継ぐSSM+MD業態（大型店を併設したSSM業態）への転換を開始している。2013年に丸紅の保有株を株式公開買い付けによりイオンが購入し、筆頭株主となったことで子会社化され、イオングループの正式なメンバーブランドに入った。2015年に株式交換によりイオンの完全子会社となった。同年6月より一部の店舗が「フードスタイルストア」業態へリニューアルしている（詳細は後述）。同年9月には店舗網の再編を行い、北海道、愛知県、九州地区の店舗を地域や業態ごとにイオングループ内の他企業へ移管し、「イオン」や「マックスバリュ」に屋号変更（愛知県内の店舗は同年10月に屋号変更）。これにより、ダイエー直営の展開地域は宮城県・南関東・山梨県及び近畿地方の一部の10都府県となった。2016年3月には本州の店舗の一部の運営もイオンリテールに継承され、南関東と京阪神での展開に集約された。
	グルメシティ運営会社：ダイエー 1998年から新規開業や「ダイエー」の小型店舗の転換により開始した小型スーパーマーケット。食料品と日用品に特化しているが、店舗により衣料品やOTC医薬品を扱っていることがある。2006年に店舗名統一を機に、ダイエー以外の「グルメシティ」運営会社をグルメシティ北海道（旧北海道スーパーマーケットダイエー）・グルメシティ関東（旧セイフー）・グルメシティ近畿（旧サカエ）、グルメシティ九州（旧九州スーパーマーケットダイエー）に改め、5社体制で運営していたが、グルメシティ北海道とグルメシティ九州は2009年9月に、グルメシティ関東とグルメシティ近畿も2015年3月にそれぞれダイエーへ吸収合併し、運営会社を統一した。また、2013年にダイエーがイオンの連結子会社化したことを受け、「ダイエー」と共にイオングループの正式なメンバーブランドとなった。なお、近畿地方には「ダイエーグルメシティ」の屋号で展開する店舗や、グルメシティ近畿の前身の一つであった「ヒカリ屋」の屋号を引き継いだ派生業態の「グルメシティヒカリ屋」もある。 2015年9月には店舗網の再編を行い、北海道と九州地区の店舗を地域ごとにマックスバリュ北海道・マックスバリュ九州へ移管し、「マックスバリュ」や「ザ・ビッグ」に屋号変更。これにより、展開地域が南関東と近畿地方の2地方に集約された。
	foodium（フーディアム）運営会社：ダイエー 2005年に旧セイフー三軒茶屋店からの業態転換による試験店舗を経て、2008年の多摩センターの開業により本格展開を開始した都市型の食品スーパーマーケット業態。食品スーパーとコンビニエンスストアの機能を兼ね備え、惣菜や揚げ物などの中食の品ぞろえを強化している。元々はグルメシティ関東が運営を開始し、その後、ダイエーやグルメシティ近畿でも運営を開始したが、「グルメシティ」同様、2015年3月にグルメシティ関東とグルメシティ近畿を吸収合併したことに伴い、運営会社をダイエーに一本化した。 2016年11月に試験店舗の時から営業していたfoodium三軒茶屋が改装に伴ってフードスタイル業態のダイエー三軒茶屋店へ転換したことにより、東京都・神奈川県・大阪府に6店舗の展開となった。このうちの1店舗は業態転換によるものである。
	イオンフードスタイル / AEON FOOD STYLE by daiei（フードスタイルストア）運営会社：ダイエー 2015年6月20日にリニューアルオープンしたダイエー赤羽店より使用されている店舗形態。店舗ブランドは「ダイエー」を使用しているものの、店舗入口に「AEON FOOD STYLE」のロゴが掲げられている。今までの食品、洋服、日用品などを総合的に扱う総合スーパーから、食品、食器、飲食店、健康食品など、「食」をコンセプトにした食品関連商品に特化をした店舗になる^[4]。 2016年11月19日にオープンしたダイエー三軒茶屋店とダイエー東三国店からはフードスタイルストア店舗の看板が一新され、「AEON FOOD STYLE by daiei」ロゴの店舗看板が掲げられた。 2018年4月21日にオープンした東向日店はこれまでのフードスタイル店舗とは異なり、店舗ブランドが「イオンフードスタイル」となる。
	まいばすけっと運営会社：イオン北海道・まいばすけっと 2005年12月に展開を開始した生鮮食料品も扱う小型店。現在は東京23区と横浜市、川崎市、札幌市で展開。
	イオンエクスプレス運営会社：イオンリテールイオンリテールが運営をする都市型小型スーパーマーケット。売り場面積が約200平方メートルから250平方メートル程度とコンビニと同程度か一回り大きいサイズの店舗である。主に総菜や弁当などを扱う。
	レッドキャベツ運営会社：レッドキャベツ・マックスバリュ九州福岡県に本社を置き、九州北部に店舗を展開するスーパーマーケット（レッドキャベツでは「ディスカウントスーパーマーケット」と称する）。2014年9月にイオンが第三者割当増資を引き受け、87%の株式を取得して連結子会社とした。長崎県のみらい長崎ココウォーク店はマックスバリュ九州の運営である（2019年8月27日をもってレッドキャベツでの営業を終了し、同年9月1日にマックスバリュ九州が店舗ブランド・店舗名をそのまま引き継ぎオープン）。かつては創業の地である山口県にも展開されていたが2019年2月27日までに全店舗が閉店し、同県から撤退した。
	清水フードセンター運営会社：清水商事新潟県に本社を置き、新潟市を中心に展開するスーパーマーケット。直営店の他に、フランチャイズ店舗も存在する。2015年10月にイオンリテールが出資引受契約を締結し、グループ入りした。
	清水フードチェーン運営会社：清水商事清水フードセンターの小型店で、全店フランチャイズ店舗である。
	ビオセボン（Bio c' Bon）運営会社：ビオセボン・ジャパンフランス発祥の、オーガニック商品を中心に取り扱うスーパーマーケット。2016年6月、フランス現地法人のMarne & Finance Europeと折半出資したビオセボン・ジャパンを設立^[5]。2016年12月9日、麻布十番に1号店を開店^[6]。

ファッションビル[編集]

店舗の一例	店舗ブランド名・概要
	オーパ運営会社：OPA 元々はダイエーの子会社であったOPAが運営するファッションビルで、日本国内に11店舗（2018年5月時点、このうち、福岡県のキャナルシティオーパは関連会社である株式会社キャナルシティ・オーパによる運営）、海外にも1店舗を展開する。2016年3月にOPAの親会社がダイエーからイオンモールに変更となり、正式にイオングループの一員となった。 2017年2月にダイエー神戸三宮店内に開業した三宮オーパ2から店舗ブランドロゴを変更。また、「フォーラス」から転換した店舗もあり、同年10月に秋田オーパ、2019年6月に大分オーパが順次開業した。
	ビブレ運営会社：OPA・イオンリテール旧マイカル系のファッションビルで、若者向けの店舗構成になっているのが特徴。経営再建後は専門店型の「ビブレ」も登場しており、イオンモールやイオンレイクタウンに出店している。イオンによる買収前の地方店舗や食品を取り扱う店舗の大半はサティに転換された（一部店舗はイオンへ屋号変更され、現在も営業している）。 2016年3月に、新百合ヶ丘を除くビブレ全店舗とビブレジーンレイクタウンの運営をOPAに移管。レイクタウンを除く「ビブレジーン」は専門店型に分類するため、引き続きイオンリテールの運営となる。また、新百合ヶ丘ビブレは2018年にイオン新百合ヶ丘店（現・イオンスタイル新百合ヶ丘）へ統合された。
	フォーラス運営会社：OPA イオン系のファッションビルで、ジャスコブランドの都心型店舗からの転換店舗が中心。「ビブレ」同様、2016年3月に運営会社がイオンリテールからOPAへ移管された。なお、2006年11月に新規店舗として開業した金沢フォーラスを最後に新規出店は行われておらず、2017年2月に2店舗が改装に伴って閉店（前述したように、2店舗共にオーパへブランド転換）したため、金沢と仙台の2店舗を残すのみとなっている。

ディスカウントストア[編集]

店舗の一例	店舗ブランド名・概要
	ザ・ビッグ（ザビッグ）運営会社：マックスバリュ北海道・マックスバリュ東北・マックスバリュ南東北・イオンビッグ・イオンリテール・マックスバリュ長野・マックスバリュ西日本・マックスバリュ九州実用衣類（一部店舗は除く）と生鮮食料品を中心に扱うディスカウントストア。元々はMV西日本の源流企業の一つ・みどりが展開する独自ブランドだったが、2008年以降、生活必需品にシフトしたディスカウントストアとして他のマックスバリュ運営会社およびイオンビッグ（イオンリテールから継承した店舗）でも主に「マックスバリュ」・「メガマート」からの転換により展開されている。以前はマックスバリュ東海でも運営されていたが、2019年7月1日にイオンビッグへ運営が移管された。
	ザ・ビッグエクストラ運営会社：イオンビッグ・マックスバリュ西日本店舗規模を広く取り、品揃えを充実した「ザ・ビッグ」の派生業態。イオンビッグが運営する店舗の一部は旧店舗（イオンスーパーセンターなど）からの業態転換によるものである。
	ザ・ビッグエクスプレス運営会社：マックスバリュ北海道・マックスバリュ南東北・イオンビッグ・マックスバリュ九州・イオン琉球生鮮食料品を中心に扱うディスカウントストア。「ザ・ビッグ」よりも店舗規模が小さく、1000m²代程度の売場面積で都市型の小商圏を対象としている。以前はマックスバリュ中部でも運営されていたが、2019年6月1日にイオンビッグへ運営が移管された。
	プライスマート運営会社：マックスバリュ北海道旧ジョイが運営していた北海道で展開するディスカウントストア。
	アコレ運営会社：アコレ 2008年から実験店舗として開始した小型ディスカウントストア。店舗面積は85〜150坪を標準としており、出店方法は居抜き出店が基本、商品数の絞り込み、効率的な店舗オペレーションをコンセプトにローコスト運営のシステムを構築することで、「EDLP（エブリデーロープライス）」「最寄・便利」を実現させている。2015年2月現在、東京都・埼玉県・千葉県に展開している。マックスバリュ中部の前身会社の1つと同名だが関連はない。 2015年3月にイオンリテールから事業を分社化し、アコレ株式会社が継承した。
	Big-A（ビッグ・エー）運営会社：ビッグ・エー 1979年8月にダイエーが設立した子会社によって運営されている、食料品や日用品に特化した小型のディスカウントストア。店舗面積は食品スーパーとコンビニエンスストアの中間で、ほとんどの店舗は24時間営業を実施している。また、ショッピングカートを買い物かごの代わりに使用し、そのまま精算を行う「カートtoカート」の導入をはじめ、レジ袋有料制・店内内装や商品陳列の簡素化・メーカーからの直接仕入れ・広告宣伝を極力控えるといったローコスト運営のシステムを構築しているほか、野菜は国産品のみに限定するなど国産原料を扱った製品の強化や独自開発によるプライベートブランドの販売も行っている。長らく関東地区での展開だったが、2011年8月にビッグ・エー関西の設立により関西地区に進出した。親会社のダイエーがイオンの完全子会社化したことに伴い、2015年4月にビッグ・エー、ビッグ・エー関西ともにイオンのグループ企業として扱われるようになった。ビッグ・エー関西は2016年3月にビッグ・エーに吸収され、2017年8月31日をもって関西地区から全面撤退した。

百貨店[編集]

店舗の一例	店舗ブランド名・概要
	ボンベルタ百貨店運営会社：ボンベルタ日本百貨店協会非加盟 1970年代から1980年代にかけて、地方の経営難になった百貨店に資本参加するなどして、イオングループも百貨店事業に進出した。以前は埼玉県・茨城県・宮崎県^{[注釈 4]}に店舗があったが、現在は千葉県成田市に1店舗存在する。
	中合（NAKAGO）運営会社：中合日本百貨店協会加盟東北を中心に展開している百貨店。後述の各百貨店を吸収合併し、店舗数も増えた。ダイエーがイオングループ入りしたことに従い、グループ入り。 2019年11月、三春屋（中合三春屋店）がやまきへの経営譲渡によりグループを離脱。

シネマコンプレックス[編集]

店舗の一例	店舗ブランド名・概要
	イオンシネマ運営会社：イオンエンターテイメントシネマコンプレックスイオン100%出資のシネマコンプレックスチェーン。元々はイオンシネマズが展開してたブランドで2013年7月にワーナー・マイカル・シネマズ（後述）を展開していたワーナー・マイカルがイオンシネマズを吸収合併して現法人となった際にブランドを統合し日本最大のシネマコンプレックスとなった。

専門店[編集]

店舗の一例	店舗ブランド名・概要
	ミニストップ運営会社：ミニストップ 1980年から運営されている、イオン系のコンビニエンスストア。27都府県に約2000店舗を展開している。コンビニ業界4位。
	ハピコム運営会社：イオン北海道・イオンスーパーセンター・イオンリテール・イオン九州・イオン琉球・ダイエー並びにツルハホールディングスやウエルシアホールディングスをはじめとするドラッグストア企業各社イオングループのドラッグストア。店舗業態は様々で、ドラッグストア企業各社が単独で出店する店舗、イオンやマックスバリュなどに直営売場またはドラッグストア企業各社が専門店として入居する店舗がある。2009年6月1日に「イオン・ウエルシア・ストアーズ」から名称変更。なお、ドラッグストア企業各社に関しては地域によって展開する店舗が異なり、ドラッグストア企業各社の出店エリアに該当しない福岡県以外の九州・沖縄地区においてはイオングループ内での医薬品取扱店舗のみの展開となる。
	れこっず運営会社：ミニストップ CFSコーポレーション・タキヤ（現在は2社ともにウエルシア薬局へ統合）・ミニストップによる共同出資よって設立された「れこっず」により展開されていた、ドラッグストアとコンビニエンスストアを融合した業態。ドラッグストア部は地域によって異なり、関東地区はCFSコーポレーションが、関西地区はタキヤがそれぞれ運営していた。2014年8月までに両社での「れこっず」事業を終了して閉店あるいはドラッグストアへ再転換し、運営会社のれこっずも翌月にミニストップへ吸収合併されたことで法人も消滅したが、神奈川県と東京都の店舗の一部はミニストップへ運営移管の上、営業を続けている。
	イオンドラッグ運営会社：イオン琉球 2018年4月より沖縄県で展開しているドラッグストア。
	イオンスポーツクラブ THE SPACE 運営会社：イオンリテールスポーツクラブ。
	イオンバイク・イオンサイクルショップ運営会社：イオン北海道・イオンリテール・イオンバイク・イオン九州（イオンバイク）・イオン琉球（イオンサイクルショップのみ）自転車専門店。イオン琉球では「イオンサイクルショップ」で展開するが、イオン九州は2011年6月より「イオンバイク」の併用を開始し、事業展開開始時の屋号であった「イオンサイクルショップ」として開店した店舗も「イオンバイク」へ順次屋号変更し、統一した。2012年9月に関東地区の店舗をイオンバイク株式会社へ継承。2013年3月にはイオン北海道でも事業展開を開始した。
	IFQ（アイエフキュー）運営会社：イオンリテール衣料品店。
	キッズリパブリック運営会社：イオンリテール子供関係（子供服・文具・玩具など）専門。元々は「キッズ共和国」の名称で展開されていたが、2014年11月にオープンした倉敷店から「キッズリパブリック」に刷新された。2016年9月にオープンした東戸塚店からはブランドロゴ・シンボルマークが2代目に移行されている。イオンモールやイオンスタイル内に出店しており、東北・関東・北陸・中国・四国の一部に展開されているほか、「キッズリパブリック」の構成フロアの一つである玩具専門店「モントイズ」は単独での出店も行われている。
	オリジン弁当・中華東秀運営会社：オリジン東秀（2006年3月（イオングループ入り） - ）オリジン弁当はお弁当を、中華東秀は定食屋を運営している。
	イオンリカー運営会社：イオンリテール・イオンリカーリカー専門店。路面店を東京都・千葉県・神奈川県に展開。ネイバーフッドサービスを近隣飲食店と提供する。
	R.O.U（アールオーユー）運営会社：R.O.U 2010年に「あそびの雑貨店」をコンセプトに誕生した雑貨専門店。イオングループのショッピングセンター内を中心に出店しており、2015年3月現在、埼玉県・千葉県・茨城県・静岡県・大阪府・兵庫県・福岡県に13店舗を展開している。 2015年3月にイオンリテールから事業を分社化し、R.O.U株式会社が継承した。
	イオンハウジング運営会社：イオンモール不動産仲介業。
	イオンペット運営会社：イオンペット AHBインターナショナルとペットシティの合併により誕生した総合ペットショップのブランド、企業名。生体販売、物販、ホテル、トリミング、スクール、動物病院、葬儀を手がける。合併前のブランド名である、「ペットシティ」・「ペットスクエア」のブランドの店もあるが、順次イオンペットに移行していく予定。店舗形態は、単独店舗、SC内店舗、SC隣地店舗など様々。
	スクラム運営会社：アビリティーズジャスコ CDやDVD、書籍などを販売するイオンの障害者雇用特例子会社。
	MR.MOSTMAV（ミスターモストマブ）運営会社：イオンリテールメンズ服飾セレクトショップ。
	イオンモバイル運営会社：イオンリテール全国220店舗での格安SIM及び格安スマホの販売。
	NEWCOM（ニューコム）運営会社：イオンリテールアップル製品・アクセサリーの専門店（Apple Premium Reseller）。 2015年4月、イオンレイクタウン内に1号店を開店した^[7]。
	F.T（エフティ）運営会社：イオンリテールファッションや生活雑貨中心の専門店。 2013年11月、イオンタウン吉川美南内に1号店を開店した^[8]。