ドーピング

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ドーピング: doping)とは、スポーツなどの競技で運動能力を向上させるために、薬物を使用したり物理的方法を採ること、及びそれらを隠ぺいしたりする行為。オリンピック競馬など多くの競技で禁止され、違反行為となる。

語源[編集]

「ドーピング (doping)」は、英語dope英語発音: [ˈdoup] ウプ)に由来する動名詞であるが「dope」の語源は諸説ある。最も一般的に知られている説は、南アフリカの原住民が儀式舞踊を演じる際に飲用していたとされる「dop」というアルコール飲料に由来するというものである[1]。なお、dop を「カフィール族という部族特有の風習」とする説[2]が広まっているが、これは俗説である。

もう一つの説は、オランダ語で「濃いディッピングソース」を意味する doop に由来するというもの[3]。この単語が米語に輸入され、様々な変遷を辿った上で「競技上のパフォーマンスを向上する目的で作られた薬剤の調合」という現在の意味になったという。ちなみに、当初は「麻薬(曼陀羅華の種子と混ぜた煙草の煙)を用いて相手を朦朧とさせた上で盗みを働くこと」を意味するスラングであった。

歴史[編集]

古代ギリシャ時代に競技者が興奮剤等をドーピング目的で用いるようになる。その後、19世紀には競走馬に対して麻薬や興奮剤が用いられる。

1865年、アムステル運河水泳競技大会で使用した選手がいたのが、ドーピング使用で残る最も古い記録。

1886年、ボルドー-パリ間の600km自転車レースでイギリスの選手が興奮剤トリメチルの過剰摂取により死亡、記録として残る初の死者。

第一次世界大戦で開発された覚せい剤アンフェタミンなどさまざまな薬物がスポーツ界で使用されるようになり、ドーピングが蔓延する。

1928年、国際陸上競技連盟が興奮剤の使用を禁止、他の競技団体も追随するようになる。しかし当時はドーピング検査が無く実効性に乏しいものだった。

1960年、ローマオリンピックの自転車競技で興奮剤アンフェタミンにより死亡、オリンピックでの初の死者。

1966年、国際自転車競技連合国際サッカー連盟が世界大会において初のドーピング検査を実施。

1976年、アナボリックステロイドの検出が可能となり、モントリオールオリンピックで禁止薬物に追加される。

1999年、世界アンチ・ドーピング機関(WADA)が設立される。これまでは、主に国際オリンピック委員会(IOC)がドーピングを取り締まっていた。

2001年、日本アンチ・ドーピング機構(JADA)が設立される。

2003年、ドーピングを定義した世界基準の規程「世界ドーピング防止規程」が採択される。

ドーピング禁止理由[編集]

スポーツの価値を損うため
ドーピングは、競技の楽しみや厳しさを奪い、結果としてスポーツの価値を損なうことになる。
フェアプレイの精神に反するため
スポーツは統一したルールのもと、公平に競い合うことが前提となっているが、ドーピングは公平性と真っ向から反する行為。
健康を害するため
ドーピングは、使用者の心身に悪影響を与える副作用が確認されており[4]、競技者等の安全や健康を守るためにもドーピングは禁止されている。
反社会的行為であるため、社会や青少年に悪影響を及ぼすため
選手がドーピングに手を染めていれば、ドーピングをよしとする風潮が蔓延してしまう。

事例[編集]

ドーピング騒動が繰り返されることで、その競技の公正への信頼性に疑念を抱かれ、純粋にプレーする選手にも疑惑の可能性がつきまとうなどの弊害が生じる場合がある。実例としては陸上競技の男子ハンマー投では、アテネ北京のオリンピック2大会連続でメダル獲得選手にドーピング問題が発生したが、繰り上がりでメダルを獲得した国のハンマー投競技関係者ですら喜びではなく、競技への信頼性が損なわれることを懸念する声が並ぶ状態となった。

この他、ドーピング騒動が繰り返されると国家への信頼が落ち、オリンピック招致などの国際大会招致等に悪影響をもたらすこともある。実際、2020年夏季オリンピックの開催地選考ではマドリードイスタンブールの両都市にはトルコスペイン両国がドーピングに関する批判を受けていたことで、ドーピングに関する質問が相次いだ[5]

ドーピング違反の種類[編集]

  1. 競技者の検体に、禁止物質又はその代謝物もしくはマーカー[6]が存在すること
  2. 禁止物質もしくは禁止方法を使用すること、またはその使用を企てること
  3. 検体の採取を拒否 、回避すること
  4. 居場所情報を提供しないこと
  5. ドーピング検査の一部を不当に改変すること、又は改変を企てること
  6. 禁止物質または禁止方法を保有すること
  7. 禁止物質もしくは禁止方法の不正取り引きを実行すること、又は不正取引を企てること
  8. 競技者支援要員[7]が、競技者に対して禁止物質または禁止方法を投与すること、及び支援、奨励、援助、教唆、隠ぺいの形で違反を共同すること、若しくは企てること

禁止物質・禁止方法[編集]

禁止物質及び禁止方法は、世界ドーピング防止規程にもとづき、WADAが1年に1度以上改定して公表することになっている「禁止表」と呼ばれる一覧表に列挙されている。現在、禁止表は基本的に毎年10月に公表され、3ヵ月後の翌年1月1日から有効となっている。

禁止物質が成分に含まれている市販の薬や強壮剤やサプリメントは多いため、服用する際には成分表をよく確認するか、JADAと薬剤師会が認定するドーピング防止規程に関する専門知識を持った薬剤師であるスポーツファーマシストに相談するなど、十分に注意する必要がある。代表的な例としては鼻炎薬のエフェドリン、胃腸薬のストリキニーネ、漢方薬の麻黄、育毛剤のテストステロンなどがある(カフェインは、2004年に禁止物質から除外され、監視プログラムに移行している。[5])。なお、禁止物質を含まない成分で作られたサプリメントの中には、JADAが「JADA認定商品」として認定して、そのサプリメントの安全性を保障しているものがある。

禁止物質[編集]

禁止物質は3つに分類されている。

1.競技会外検査で禁止されている物質
2.競技会時検査で禁止されている物質
3.特定の競技においてのみ禁止されている物質
* 競技会時検査: 競技に参加した競技者に対して競技を終えた直後に行われる検査。
* 競技会外検査: トレーニング期間中など、競技外で行われる検査。抜き打ち検査とも言われる。

競技会外検査で禁止されている物質[編集]

0.無承認物質
以下のどの項目にも対応せず、人体への治療目的使用が現在どの政府保健医療当局でも承認されていない薬物(例えば、前臨床段階、臨床開発中、あるいは臨床開発が中止になった薬物、デザイナードラッグ、動物への使用のみが承認されている物質)は常に禁止される。
1.蛋白同化薬
2.ペプチドホルモン、成長因子および関連物質
例、エリスロポエチン(EPO)、成長ホルモン(GH)、インスリン
3.ベータ2 作用薬
4.ホルモン調節薬および代謝調節薬
5.利尿薬および他の隠蔽薬

競技会時検査で禁止されている物質[編集]

「競技会外検査で禁止されている物質1.~5.」に以下の物質が加えられる

6.興奮薬
例、アンフェタミン、エフェドリン
7.麻薬
8.カンナビノイド
9.糖質コルチコイド

特定の競技においてのみ禁止される物質[編集]

アルコール(競技会時検査に限って禁止)
航空スポーツ(国際航空連盟:FAI)、アーチェリー(国際アーチェリー連盟:WA)、自動車(国際自動車連盟:FIA)、空手(世界空手道連盟:WKF)、モーターサイクル(国際モーターサイクル連盟:FIM)、パワーボート(国際パワーボート連合:UIM)
ベータ遮断薬(競技会時検査に限って禁止)
アーチェリー(国際アーチェリー連盟:WA)(競技会外検査においても禁止)、射撃(国際射撃連盟:ISSF、国際パラリンピック委員会:IPC)(競技会外検査においても禁止)、自動車(国際自動車連盟:FIA)、ビリヤード(全ての種目)(世界ビリヤード・スポーツ連合:WCBS)、ダーツ(世界ダーツ連盟:WDF)、ゴルフ(国際ゴルフ連盟:IGF)、スキー/スノーボード(国際スキー連盟:FIS)- ジャンプ、フリースタイル(エアリアル/ハーフパイプ)、スノーボード(ハーフパイプ/ビッグエアー)

監視プログラム[編集]

監視プログラムとは、検査はされるが検出されてもドーピング違反にはならない物質。禁止表の改定の際に、ここから禁止物質へ移されることや、逆に禁止物質からここへ移されることがある。

1.興奮薬
例、カフェイン、ニコチン
2.麻薬
例、モルヒネ

禁止方法[編集]

禁止方法は競技会時検査及び競技会外検査で禁止されている。

1.血液および血液成分の操作
例、血液ドーピング
2.化学的および物理的操作
例、尿のすり替え、尿の改質、静脈内注入および6時間あたりで50mLを超える静脈注射は禁止される。但し、医療機関の受診過程、また臨床的検査において正当に受ける静脈内注入は除く。
3.遺伝子ドーピング

競馬[編集]

TUE(治療目的使用に係る除外措置)[編集]

病気をかかえ、治療のために禁止薬物や禁止方法を使用しなければならない競技者のためにTUE(治療目的使用に係る除外措置)という手続きがあり、事前に申請手続きを行い、TUE委員会の審査を経て認められれば、禁止物質や禁止方法を使用できる。通常は使用前に申請を行って承認を得ることになっているが、緊急治療など不測の事態に限っては、使用後の申請でも例外的に認められることがある。

検査[編集]

検査手順[編集]

尿検査[編集]

検査係員から検査対象であることを通知された競技者は、検査係員の監視の下で準備をして検査室へ向かう。到着後、競技者は書類に7日以内に使用した薬とサプリメントを記入して提出してから、複数の採尿カップからひとつを選び、検査係員が見ている前で採尿する。採尿が終わった後、競技者は複数のサンプルキットからひとつ選び、採尿カップの尿をサンプルキットのA・B二つの検体ボトルに自身で分け入れて封印する。尿は国内唯一のWADA公認ドーピング分析機関であるLSIメディエンスで分析される。A検体にドーピング違反の疑いがあった場合に書面で通知が送られ、さらにB検体も陽性だった場合には通知日より14日以内に聴聞会が開催される。

血液検査[編集]

聴聞会[編集]

日本においては、日本ドーピング防止規程に基づいて、医師と法律家で構成される「日本ドーピング防止規律パネル」が聴聞会を開いて、ドーピング違反をした競技者の主張を聞き、判断をして競技者に課す制裁措置を決定する。なお、JADAに加入していない団体の競技者がドーピング違反をした場合は、その団体独自の基準で処分が下される。

日本におけるドーピング問題[編集]

日本におけるドーピング問題は、近年まであまり問題視されることはなかったが、同時に禁止薬物についての認識が薄いという問題もあった。1984年ロサンゼルスオリンピックでは、男子バレーボール選手が風邪薬として服用した漢方薬に禁止薬物の成分(興奮剤)が含まれていたことが検査で発覚した。このときはトレーナーが薬を手配し本人にその認識が全くなかったことからトレーナーには処分が下されたが、選手本人は免除されている。

日本においては1985年の神戸ユニバーシアードが契機となり、国内に初のドーピング検査機関が設けられた(現在はLSIメディエンスが唯一検査業務を担っている)。ドーピング問題はこれまでの所、さほど深刻なものとなってはいないが、それでもドーピングで出場停止を課される選手が散発的に出ている。

国内競技における規制の進展[編集]

現在、日本におけるプロ団体・アマチュア団体・プロアマ統括団体のうち75団体[8]は2001年に設立された公益法人日本アンチ・ドーピング機構に所属し、国際オリンピック委員会(IOC)や世界アンチ・ドーピング機関(WADA)、各国の国内オリンピック委員会(NOC)等のドーピング・コントロール機関と連携しながら、競技会検査や競技会外検査の実施をしている。

以下のプロ3団体は日本アンチ・ドーピング機構に所属しておらず、以下の経緯を踏まえて独自の方法でドーピングに対処している。

  • 日本野球機構(NPB)では、2000年代に過去のドーピング問題が登場した。
    • 2004年長嶋一茂が生放送[9]で現役時代にステロイドを使用していたことを告白。
    • 2005年週刊朝日千葉ロッテマリーンズの選手10名近くがグリーニーを使用していると報道[10](球団は一貫して否定)。
    • 2007年野村貴仁が週刊ポスト上で2週にわたって自らの薬物使用とともに2000年の読売ジャイアンツ内で一部の選手にグリーニーが使用されていたことを暴露[11]
    • 2009年愛甲猛が自らの著書で中日ドラゴンズ時代にステロイドを使用していたことを告白[12]
    • 2000年代前半、清原和博松坂大輔が疲労回復のためにニンニク注射を受けていることが、ドーピング問題とは異なる文脈でたびたび採り上げられた[13]。この点について、注射の成分にかかわらず、世界アンチ・ドーピング機関(WADA)は正当な治療目的以外の静脈注射を禁じている。
    • 2005年5月、3年前までNPBに所属しておりマイナーリーグに所属中の養父鉄がドーピング検査で陽性を示して50試合の出場停止処分を科された。使用薬物は公表されなかった。
    • 2006年4月28日、マイナーリーグのAAA級ノーフォークに所属する入来祐作投手が薬物検査に引っ掛かり、50試合の出場停止処分を科された。使用薬物はステロイドホルモン。
    • 2007年12月13日、メジャーリーグベースボール(MLB)での筋肉増強剤使用の実態調査をしたミッチェル報告書が公開されたところ、アレックス・カブレラジェフ・ウィリアムスら日本プロ野球に所属中および所属していた選手11人の名前もあったが、当時のNPBのコミッショナーである根來泰周はNPBの薬物対策に問題はないとし、報告書とは無関係の立場を取った[14]
    • その他、2008年の夕刊フジの記事において、「不振のカブレラ&松中、消えぬ“疑惑”」というタイトルで、「『日本でも2年前からドーピング検査が厳しくなっ たから…』との憶測が流れる」[15]という内容が書かれた。

以上のような経緯を受けて、2006年にNPBがシーズン中に啓蒙期間として罰則なしのドーピング検査を104人に実施したところ、その中に陽性事例があったことを長谷川一雄コミッショナー事務局が発表(ただし悪質ではないと主張。氏名は公表せず)[16]。2007年以降、同機構は機構内にアンチ・ドーピングガイドを掲げ[17]、独自の方針でドーピング検査を実施・公表している。違反者は、NPB医事委員会の報告の後にNPBアンチ・ドーピング調査裁定委員会で審議され[18]、その結果により譴責・10試合以下の公式戦出場停止・1年以下の公式戦出場停止・無期限出場停止のいずれかが科される[19]。今まで、リッキー・ガトームソン(20日間出場停止)、ルイス・ゴンザレス(1年間出場停止)、ダニエル・リオス(1年間出場停止)、井端弘和(譴責)の4人が制裁を受けた[20]。ほか、吉見一起が疲労回復目的で「ニンニク注射」と呼ばれる点滴を受けていたことが判明したが、NPBは「吉見選手に対する治療は医学的に正当な適応による治療行為の範疇に入る」として不問とした[21]

もっとも、ドーピング検査の回数はMLBと比べると少ない。MLBでは2009年の1年間で3722人の検査を実施したが[22]、NPBでは2007年から約5シーズンで543人(年平均約109人)の検査にとどまっている[23]

  • 日本ゴルフツアー機構は、2009年から独自にドーピング検査を実施している。ドーピング検査で採取した検体は、世界アンチ・ドーピング機構(WADA)認定の検査機関に空輸で送り検査を受けている。
  • 日本相撲協会は、監督官庁である文部科学省からの指導によりアンチ・ドーピング委員会を設置。2009年からドーピング検査実施の方向で進んでいたが[24]、2010年3月に大西祥平委員が亡くなってからはうやむやになって同委員会は機能していなかった[25][26]。2011年11月に隆の山俊太郎が体重を増やすために親方からインスリン注射をされていたことが判明したことを受け、文部科学省から再度指導がなされ2012年にドーピング防止委員会が設置されて講習会が開かれた[27]が、力士からは冷ややかな声が漏れていた[26]。結局、現在ドーピング検査は行われていない。

IOCにおけるドーピングへの対応[編集]

IOCは以下のようなブラックリストを作成している。

第1種ブラックリスト

次のような行為を犯したものに対しては記録およびメダル等を剥奪し、IOCの第1種ブラックリストに登録され、登録された選手および関係者は永久追放処分とし、理由を問わず生涯除外されない。

  • ドーピング検査を組織的に不正操作もしくは替え玉行為またはそれらの疑惑が発覚し、再検査を拒否し続けた場合(開催国からの国外逃亡も含む)。
  • 意図的に組織ぐるみで行われていたと確証があった場合。
  • 過去にドーピングの前科があり、常習犯と認定された場合。
  • その他IOCの審査により第1種ブラックリストに登録した方が適切だと認定された場合。

第2種ブラックリスト

IOCの第2種ブラックリストの登録はドーピング検査で陽性反応または検査拒否を犯したものに対しては記録およびメダル等を剥奪し、IOCの第1種ブラックリストの対象外であることを条件に、登録された選手および関係者は無期限の出場停止期限付きの出場停止、各国の立法によっては懲役刑または罰金刑追加処分保留などがあり、処分完了後は除外される。但し懲役刑または罰金刑に関してはIOCの審査により第2種ブラックリストに登録される可能性がある。

ドーピングの法的問題[編集]

覚せい剤などの違法薬物の使用や、医師等の処方が必要な管理薬物の不正入手などによる場合はむろん例外であるが、一般に医師などにより処方された薬物を自分自身に投与することは、たとえそれが本来の目的外の使用であり、結果として健康に良くない行為であったとしても個人の自由の範疇にあるかぎり違法性を問うことは難しい(愚行権)。しかし、現実にはプロスポーツやオリンピックなどの公的大会では、選手が自己の意思により正当な手続きを経たものであったとしても、ドーピングはその行為をもって大会参加や入賞資格の剥奪理由とされ、あるいは解雇の対象とされる。この場合、他者危害の原則(他人に危害を加えない限り自己のことは自己で決定する権利を持つ)を逸脱した(かのように見える)ドーピング規制が現実の財産権の侵害(解雇など)や名誉の毀損(タイトル剥奪など)をもたらすことになり、このばあいドーピング規制の倫理的・法的根拠が問題となる。

加藤尚武は3つの面からドーピング規制を説明する[28]

  1. 第一は競技ルールの点で、ドーピング自身は自己危害の範疇であり、その使用が法律上禁止されていなくても、スポーツのルールとして禁止することを妨げるものではない。
  2. 第二は選手の健康を現実に損なうことである。
  3. 第三はドーピングは社会悪であり、個人の自由と権利を損なうことである。勝利と名誉のために副作用を受けても良いという選手がいたとしても、それは近代社会が保障しようとする自由や権利を逸脱している。ドーピングしないで真面目に練習に励み、競技に挑んでいる他の選手の正当な自由と権利を踏みにじり、規則を破ってまで求めようとする身勝手な「自由」と「権利」は受け入れられるものではなく、否定し排除されるべきものである。特に第三点については「みなドーピングを使えば良い」「ドーピング使用者と不使用者を区別すればよい」というドーピング容認論がありえるとし、そのうえで第一・第二の危険性を考慮したうえでも「使ったもの勝ち」の不公平が重大であり「正直者が損をする」ことがないように倫理命法として「ドーピングの禁止を徹底することによって正直者が損をする不公正を防ぐべきだ」は正当性をもつとする。

ドーピングに刑事罰を課す国[編集]

[29]世界的にドーピング違反を刑罰の対象とする国は少数であるが、詐欺罪などの形でなんらかの刑事罰を課す国は増加している。第94回オリンピック委員会では各国政府にドーピングのための特別法の制定と適用を求めている。

ドイツは2007年に「スポーツにおけるドーピングの防止を改善するための法律」が制定され、禁止薬物を所持した場合3年以下の自由刑または罰金、特に重大な場合は1年以上10年以下の自由刑に処せられる。

オーストラリア(ビクトリア、クイーンズランド、ニューサウスウェルス州)では、ドーピングにより何らかの利益を得た場合は詐欺罪として最高10年から15年の自由刑が課せられる。

イタリアでは反ドーピング法9条により、禁止薬物を使用した選手は3ヶ月以上3年以下の禁錮刑と2500以上5000ユーロ以下の罰金刑、禁止薬物を提供した者には2年以上6年以下の禁錮刑と5000以上7500ユーロ以下の罰金が課される。スポーツ団体にも制裁が課される。

フランスは1965年にドーピングを刑事罰の対象としたが2006年に行政罰を厳格化し、禁止薬物を選手に与えた場合最高5年の禁錮刑と75000ユーロの罰金、禁止薬物を摂取した選手がドーピング検査を拒否したりフランスアンチドーピング機構の判断に服さない場合最高6ヶ月の禁錮刑と7500ユーロの罰金が課される。選手がドーピングにより何らかの利益を得た場合は詐欺罪とし5年以上10年以下の禁錮刑と375000ユーロの罰金が課される。

オーストリアでは2010年より禁止薬物の使用を詐欺罪とし、10年以下の禁錮刑とした。スペインでは2009年より6ヶ月以上2年以下の禁錮刑とした。スウェーデンでは1991年より最高4年の禁錮刑とした。ギリシャでは最高2年の禁錮刑が課される。

米国では2004年にアナボリックステロイド禁止法が制定され、ドーピング使用が違法化された[30]。禁止薬物の処方箋なしでの販売について最高懲役5年または1万5千ドルの罰金または2年間の保護観察処分が課される。再犯は懲役10年、3万ドルの罰金、4年間の保護観察処分が課される。

統計[編集]

主なドーピング疑惑[編集]

スポーツと薬物とのかかわりは紀元前からのものである。古代オリンピックにもあぶった牛の骨髄のエキスを飲む、コカの葉を噛むなど、天然由来の薬物を摂取した選手たちの記録が残っている。

  • 1998年ツール・ド・フランスで広範囲なドーピング疑惑が噴出した。ここで問題となった通称EPO(エリスロポイエチン)と呼ばれるドーピングを行うと、赤血球の生成を促進することで赤血球が増加し、血液の酸素運搬能力が向上させて持久力を上げることが可能だが、血液が濃くなり過ぎることで人体に重篤な障害を引き起こす可能性があり、ヘマトクリット(血液中に占める血球の容積率)の許容値を規定することで規制しようとの動きが活発になった。
  • 長野オリンピックのスノーボードの試合で金メダルを獲得したロス・レバグリアティ (w:en:Ross Rebagliati)がドーピング検査の結果大麻陽性反応が出たため、メダルが剥奪されかける騒ぎがあった。ただし、オリンピックの時点では、すでに大麻を吸っていなかったことなどから、最終的に処分は取り消されている。
  • 2003年10月、アメリカの栄養補助食品会社であるバルコ(BALCO)社がスポーツ選手に禁止薬物を提供していたとされるバルコ・スキャンダルが発覚し、同年12月の連邦大陪審でMLBのニューヨーク・ヤンキースに所属するジェイソン・ジアンビがステロイドの使用を認める発言をしていた事がのちに明らかになり、MLBにおけるドーピング検査が強化されるきっかけとなった。ステロイドの使用を否定した陸上女子のマリオン・ジョーンズ偽証罪訴追された。ジョーンズは2007年12月13日にシドニーオリンピックの陸上競技で獲得した3つの金に2つの銀メダルを全て剥奪され[33]2008年1月12日に禁錮6か月の判決を受けた[34]。同じくステロイドの使用を否定して偽証罪で起訴された元MLBのバリー・ボンズは専属トレーナーのグレッグ・アンダーソンが証言の拒否を続けた事もあり、2011年4月13日に司法妨害のみ有罪とする評決を言い渡された[35]。同年12月15日に2年間の保護観察処分と30日間の自宅謹慎が言い渡された[36]
  • 2004年アテネオリンピックでも、24人がドーピングを行っていたとされる。その中には出場辞退したギリシャの2選手、ハンマー投で渦中のアドリアン・アヌシュハンガリー)や砲丸投のイリーナ・コルジャネンコ(ロシア1999年世界室内陸上選手権でも前科あり)なども含まれている。
  • EPOドーピング問題は古くからサッカー界でも知られており、ヨーロッパの有力クラブチームなどで組織ぐるみで行われていたとも噂されている。1954年ワールドカップで優勝した西ドイツや、1966年のワールドカップでイングランド大会で旋風を巻き起こした北朝鮮の選手に対して、EPOドーピング使用の疑惑を訴えるジャーナリストも多い。1994年1994 FIFAワールドカップで当時アルゼンチン代表だったディエゴ・マラドーナが、ドーピング検査でエフェドリンが検出され、無期限の出場停止で大会から追放された。最近では、2004年アーセナルアーセン・ベンゲル監督が所属している外国人選手の中に、以前所属していたクラブでドーピングをしていた可能性のある選手がいると発言し、世界中に波紋を広げた。
  • プロボクシングではフランソワ・ボタジェームズ・トニーなどが試合後のドーピング検査をパスできずに世界タイトルを剥奪されている。
  • 格闘技ではアリスター・オーフレイムチェール・ソネンなどがドーピング検査で、パフォーマンス向上効果があるステロイドの一種テストステロンが規定の2倍以上検出されたため出場停止となっている。
  • 2005年2月に元MLBのホセ・カンセコ暴露本Juiced〜禁断の肉体改造〜』を出版してMLB選手の85%がステロイドを使用している、もしくは使用した事があると述べ、元チームメイトのジェイソン・ジアンビ、マーク・マグワイアラファエル・パルメイロイバン・ロドリゲスフアン・ゴンザレスがステロイドを使用しているところを目撃した事があると実名で挙げた。パルメイロは同年3月17日から開かれた下院公聴会で自身の薬物使用を否定した一方で、マグワイアは自身の使用に関する質問に対する返答には実質的に黙秘権を行使した。なお、パルメイロは同年8月1日にドーピング検査で違反が発覚し、10日間の出場停止処分を受けた後、8月30日を最後に現役を引退した。また、マグワイアは古巣セントルイス・カージナルスの打撃コーチ就任に際し、2010年1月11日に放送された特別番組でサミー・ソーサシーズン最多本塁打記録争いを繰り広げた1998年シーズンを含めてステロイドを使用していた事を認め、謝罪した[37]
  • 2005年12月13日、スポーツ仲裁裁判所(CAS、Court of Arbitration for Sport)は陸上男子100メートルで米の元世界記録保持者ティム・モンゴメリ(30)に対し、2005年6月から2年間の資格停止とすると発表した。併せて、2001年3月以降の成績は全て抹消されることになり、2002年9月にマークした9秒78の世界記録(当時)も無効になった。
  • 2006年2月9日、フランス競馬統括機関であるシュヴァルフランセが、同年1月29日に行われた同国最大の競馬の競走アメリカ賞に出走し1位に入線したフランス所属のジャグドベルウから禁止薬物のトルフェナム酸が検出されたと発表。調査の結果として競走馬関係者の故意でも過失でもなかったことが判明したが(飼料の製造中の事故による混入だった)、規程により失格となった(正確にはドーピングではない)。同事件はフランスやスウェーデンなどで大きく報じられた(詳細はJAIR海外競馬速報を参照)。
  • 2006年3月17日、国際野球連盟(IBAF)は、国別対抗戦「ワールド・ベースボール・クラシック(WBC)」で準決勝に進出した韓国代表の朴明桓投手にドーピング検査で陽性反応が出たと発表した。WBC初めての違反者となった朴明桓は、登録枠30人から除外されることになった。
  • 2006年5月、オペラシオン・プエルトにより、自転車ロードレースで大規模なドーピング事件が発覚。この事件によりヤン・ウルリッヒが引退、イヴァン・バッソが長期出場停止となるなど多くの選手に影響が及んだ。またこの事件の余波は2007年も続き、同年ツール・ド・フランス出場中のミカエル・ラスムッセンがチームから追放処分を受けるなど、ロードレース界におけるドーピング問題の根の深さが明らかになった。
  • 2006年10月19日、フランスの競馬統括機関であるフランスギャロは同年10月1日にフランスのロンシャン競馬場にて行われた競馬の第85回凱旋門賞において、3着に入線した競走馬ディープインパクトの馬体から禁止薬物であるイプラトロピウムが検出されたと発表した、その後フランスギャロは同年11月16日に同馬に失格の裁定を下した。(詳細はディープインパクト禁止薬物検出事件を参照)。しかし、レース当時、日本の法律上ではこの薬物は禁止薬物には指定されておらず、海外でもアメリカやイギリス・アイルランドも指定されていなかった(後に指定された)ため、フランスが厳しかったのではとの意見もある。
  • 2007年5月8日、Jリーグ川崎フロンターレに所属する我那覇和樹選手が静脈注射を行い、Jリーグドーピング委員会が我那覇の健康状態に対し、当該静脈注射が緊急かつ合理的な医療行為とは認められないものであり、ドーピング禁止規定に抵触することから、6試合の出場停止処分を科した。しかし、実際は点滴にビタミンB1を追加していただけであり(疲労回復目的の所謂ニンニク注射とも異なり、医療目的の範囲で投与されたにすぎなかった)、全てのJクラブのチームドクターから連盟に質問状を出される事態となった。その後、CASで我那覇の無罪は認められ、Jリーグは謝罪したが、我那覇は潔白を証明する為に大きな精神的負担・経済的負担を余儀なくされた。
  • 2007年8月10日、NPBの福岡ソフトバンクホークスに所属するリック・ガトームソンがドーピング(薬物使用)検査で陽性反応を示したため、この日から20日間の出場停止処分と、ソフトバンク球団に制裁金750万円を科した。日本のプロ野球でドーピング違反が発覚したのは初めて。原因は約2年前から服用している発毛剤に禁止薬物である「フィナステリド」が含まれていたものであり、2007年2月のキャンプで服用していることを球団側に伝えていたため、本人への処分は比較的軽くなり、球団側への処分は重くなった(なお、フィナステリドについては2009年より禁止薬物から除外されている)。
  • 2007年12月13日、2006年3月にMLBのバド・セリグコミッショナーから選手のドーピングに関する調査責任者の就任任命を受け調査を進めていた、ジョージ・J・ミッチェル元上院議員によるミッチェル報告書が発表され、その中でロジャー・クレメンス、バリー・ボンズ、ゲイリー・シェフィールドミゲル・テハダエリック・ガニエといった有名選手の疑惑が取り上げられた。
  • 2008年5月26日、NPBの読売ジャイアンツに所属するルイス・ゴンザレスが同年4月30日の対広島東洋カープ戦終了後に行われたドーピング(薬物使用)検査で禁止薬物の一つである「グリーニー」(興奮剤でクロベンゾレックス製剤。体内でアンフェタミンやパラヒドロキシアンフェタミンを生成する。名は緑色の錠剤であることにちなむ)が検出されたため、5月26日から一年間の出場停止処分が科され、これを受けて巨人はゴンザレスを解雇処分とした。ゴンザレスの働きでチームの勝利につながった試合もあったため、球界全体を揺るがす騒動になった。なお、日本のプロ野球においてドーピングにより解雇処分となったのはこれが初めてとなる。
  • 2009年2月7日にスポーツ・イラストレイテッド誌の報道により、2003年のドーピング検査で104人のMLB選手が陽性反応を示していた事が明らかになった。ニューヨーク・ヤンキースに所属するアレックス・ロドリゲスも含まれ、テストステロンとプリモボランの陽性反応を示していたと報じた。9日にESPNのインタビューに応じ、テキサス・レンジャーズ時代にステロイドを使用していた事を認めて謝罪した[38]
  • MLBのヒューストン・アストロズに所属するミゲル・テハダは下院公聴会でHGHを購入していた事を認めたが、使用は否定したために2009年2月10日に偽証罪で起訴され、翌11日には虚偽の証言をした事を認めた[39]。3月26日に1年間の保護観察処分と5000ドル(約50万円)の罰金と100時間の社会奉仕活動を言い渡された[40]
  • 2009年10月22日、NPBの中日ドラゴンズに所属する吉見一起に対し、日本プロ野球組織医事委員会が反ドーピング規定に抵触する可能性があるとして、東京都内で本人に事実確認をし、23日に球団にカルテなどの資料の提出を求め、詳細に検討する意向を示した。これは中日新聞が同年10月22日付で、吉見がインタビューで、「今年7月途中から、登板前後にナゴヤドーム内の医務室で30分程度の時間をかけ、点滴を受けていた。」と答えた『吉見 決戦に備えニンニク注射』という記事を掲載したことによるものであり、即日NPB側が事実確認に乗り出したものである。[41]。この一件はクライマックスシリーズ直前の、しかもWBCにおける原監督と落合監督の因縁の対決ともあり、マスコミは大々的に報道した。その後同席した球団代表が「問題ないと思っている。正当な医療行為だと証明する。」と発表。24日、NPB側が調査の結果、「医学的に正当な治療行為の範ちゅうにある。複数回行われていたが、日常的に行われていたわけではない」と違反はなかったとの判断を示した。[42]
  • MLBのタンパベイ・レイズに所属するマニー・ラミレスは2009年5月7日にドーピング検査でステロイドの副作用を消す禁止薬物のヒト絨毛性ゴナドトロピン(hCG)の陽性反応を示したとして50試合の出場停止処分を科された[43]2011年4月8日に2度目のドーピング違反が発覚し、100試合出場停止処分を受け入れる事を拒否して現役引退を表明した[44]
  • 元トレーナーのブライアン・マクナミーの告発により、ミッチェル報告書でリストに記載されたものの、下院公聴会でステロイドやHGHの摂取を完全否定した元MLBのロジャー・クレメンスはマクナミーとの証言の食い違いから偽証を疑われて起訴された[45]検察側が偽証を立証する事が出来ず、2012年6月18日に偽証罪や虚偽の陳述及び公聴会の妨害等、6つの罪状全てで無罪となった[46]
  • 2012年8月24日、自転車プロロードレース選手のランス・アームストロング全米反ドーピング機関英語版(USADA)により、ツール・ド・フランスの7連覇を含む1998年8月1日以降の全タイトルの剥奪とトライアスロンをも含む自転車競技からの永久追放の処分を科された。10月10日にはUSADAがドーピングの調査報告書を公表した。これを受け、国際自転車競技連合 (UCI)は10月22日、スポーツ仲裁裁判所(CAS)には上訴せず、USADAの裁定を受け入れる事を発表[47]、1998年8月1日以降の全タイトルの剥奪が確定した。

脚注[編集]

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  1. ^ Verroken Baillière’s (2000) Clin Endocrinol Metab; 14: 1–23. cited by A. J. Higgins (2006) From ancient Greece to modern Athens: 3000 years of doping in competition horses Journal of Veterinary Pharmacology and Therapeutics V 29 I s1 Pg 4-8.
  2. ^ 『新・ドーピングってなに?』(日本水泳連盟、1996)など他多数
  3. ^ Barnhart (2003) In Chambers Dictionary of Etymology. ChambersHarrap, Edinburgh. ited by A. J. Higgins (2006) From ancient Greece to modern Athens: 3000 years of doping in competition horses Journal of Veterinary Pharmacology and Therapeutics V 29 I s1 Pg 4-8.
  4. ^ 愛甲猛は、1995年から引退までの約5年間、ホルモン剤の「アンドロステンジオン」を使ったという経験を次のとおり述べている(週刊新潮2009年7月23日号)。
    「薬を使ったトレーニングの効果」として、「とにかくすべての力、体力、持久力、精力が異常に強くなり…」と、副作用に関して「引退(2000年)の2年前から激しい動悸が起きるようになって、量を減らして…」、「引退から3カ月ばかり経ったころ、…(病院で)『静脈血栓』と診断され、即入院を言い渡された…」
  5. ^ 東京五輪を引き寄せた1つの数字。五輪での薬物違反者「0」の意味。- Number Web : ナンバー
  6. ^ 化合物、化合物の集合体、又は生物学的パラメータであり禁止薬物又は禁止方法の使用を示すもの
  7. ^ 指導者、トレーナー、監督、代理人、スタッフ、医師、医療従事者、親など
  8. ^ http://www.playtruejapan.org/about_jada/members_list/
  9. ^ 日本テレビ「北京オリンピック」2004年8月30日
  10. ^ 週刊朝日2005年8月19・26日号
  11. ^ 週刊ポスト2007年1月26日号、2007年2月2日号
  12. ^ 愛甲猛「球界の野良犬」
  13. ^ http://athens2004.nikkansports.com/column/hiraishi_040816.html
  14. ^ 文藝春秋 「ミッチェル・レポート」(2007年12月20日)
  15. ^ zakzak2008年4月11日 http://www.zakzak.co.jp/spo/2008_04/s2008041114_all.html  (リンク切れ)
  16. ^ 毎日新聞2007年3月16日19面、北海道新聞2007年2月3日20面
  17. ^ http://www.npb.or.jp/anti-doping/
  18. ^ http://www.npb.or.jp/anti-doping/chapter3.html
  19. ^ http://www.npb.or.jp/anti-doping/chapter5.html
  20. ^ http://www.npb.or.jp/anti-doping/doc_notice.html
  21. ^ http://www.npb.or.jp/anti-doping/doc_20091024.html
  22. ^ http://www.nytimes.com/2010/01/12/sports/baseball/12steroids.html?_r=0
  23. ^ http://www.sponichi.co.jp/baseball/news/2011/09/02/kiji/K20110902001535160.html
  24. ^ http://www.nikkansports.com/sports/sumo/news/p-sp-tp3-20090410-481068.html
  25. ^ http://www.nikkansports.com/sports/sumo/news/f-sp-tp3-20120111-888206.html
  26. ^ a b http://number.bunshun.jp/articles/-/273782
  27. ^ http://www.nikkei.com/article/DGXNSSXKC0474_R20C12A8000000/
  28. ^ 「合意形成とルールの倫理学」加藤尚武(2002年)P.88~。直接はここから引用[1]
  29. ^ この項目、「ドーピング規則違反と「厳格責任」原則について」森本陽美(明治大学法律研究所,法律論叢第83巻2011.2)[2][3]から各国法制について解説する目的で引用・起筆している。
  30. ^ Anabolic Steroid Control Act of 2004[4]
  31. ^ ドーピングが厳しく検査されるようになる前と後では、メダル獲得数に明らかに差が見られる。ただし、ドーピングに対する規制強化が謳われた時期は偶然にもソ連崩壊や東欧の民主化が進展しており、これに伴い国内が混乱していたこと、急激な資本主義化により国家レベルによる選手の育成が図られなくなったことに留意する必要がある。
  32. ^ SI Flashback: Totally Juiced” (英語). Sportsillustrated.cnn.com. 2013年9月25日閲覧。
  33. ^ 五輪=IOC、M・ジョーンズのメダルをはく奪”. ロイター. 2013年10月5日閲覧。
  34. ^ マリオン・ジョーンズ偽証で禁固6カ月”. 日刊スポーツ. 2013年10月5日閲覧。
  35. ^ ボンズ、審理妨害のみ有罪 薬物使用は結論得られず”. 共同通信 (2011年4月14日). 2011年6月26日閲覧。
  36. ^ ボンズ被告に保護観察処分と自宅謹慎の判決”. AFP通信. 2013年9月21日閲覧。
  37. ^ McGwire apologizes to La Russa, Selig” (英語). ESPN.com. 2013年9月13日閲覧。
  38. ^ A-Rod admits, regrets use of PEDs” (英語). ESPN.com. 2013年9月21日閲覧。
  39. ^ MLB star Tejada pleads guilty to lying about steroids” (英語). Taipei Times. 2013年9月23日閲覧。
  40. ^ テハダ、保護観察1年”. 日刊スポーツ. 2013年10月8日閲覧。
  41. ^ 疑惑の最多勝投手中日吉見のドーピングを親会社中日新聞が堂々と記事に Pop Up 2009年10月23日付
  42. ^ NPB、中日・吉見に違反なしの判断下す サンケイスポーツ 2009年10月24日付
  43. ^ Manny Ramirez Is Banned for 50 Games” (英語). The New York Times. 2013年9月25日閲覧。
  44. ^ Manny Ramirez Retires After Testing Positive” (英語). The New York Times. 2013年9月25日閲覧。
  45. ^ Pitching legend Roger Clemens is indicted on charges of lying to a congressional committee” (英語). The Washington Post. 2013年9月23日閲覧。
  46. ^ 元MLB投手クレメンスに無罪評決”. AFP通信. 2012年6月19日閲覧。
  47. ^ UCI confirms Lance Armstrong's life ban - Cyclingnews.com 10月22日付(英語)
  48. ^ A・ロッドに211試合の出場停止処分、ほかの選手は50試合に”. AFP通信. 2013年9月10日閲覧。

参考文献[編集]

  • カール‐ハインリッヒ ベッテ、ウヴェ シマンク 木村真知子 訳 『ドーピングの社会学―近代競技スポーツの臨界点』 不昧堂出版 ISBN 4829304057
  • 高橋正人、河野俊彦、立木幸敏 『ドーピング』スポーツの底辺に広がる恐怖の薬物 ブルーバックス 講談社 ISBN 4062572990
  • 北浦伸一 「バルクアップⅠードーピングマニュアル」ナユタ ISBN 9784990363802 ブログhttp://pump.mo-blog.jp/asuran/
  • 「ドーピング規則違反と「厳格責任」原則について」森本陽美(明治大学法律研究所,法律論叢第83巻2011.2)[6][7]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]