日本アンチ・ドーピング機構
| 種類 | 公益財団法人 |
|---|---|
| 略称 | JADA |
| 本社所在地 | 〒115-0056 東京都北区西ヶ丘3-15-1 国立スポーツ科学センター内 |
| 設立 | 2001年 |
| 業種 | サービス業 |
| 事業内容 | ドーピング防止施策の策定、検査、検査員養成、教育・啓発、データベース構築、調査・研究 |
| 代表者 | 鈴木秀典(会長) |
| 外部リンク | http://www.anti-doping.or.jp/ |
公益財団法人 日本アンチ・ドーピング機構(にほんアンチ・ドーピングきこう、Japan Anti-Doping Agency, 略称:JADA)は、日本国内のドーピング検査やドーピングに関する啓発活動を行う、中立的な国内調整機関である。 世界の反ドーピング運動の流れを汲んで、日本オリンピック委員会(JOC)、日本体育協会(JASA)、日本プロスポーツ協会(JPSA)を中心にして、2001年(平成13年)創立された。
[編集] 概要
日本アンチ・ドーピング機構(JADA)は、国際オリンピック委員会(IOC)や世界アンチ・ドーピング機関(WADA)、各国の国内オリンピック委員会(NOC)等のドーピング・コントロール機関と連携して、競技者の人権及び健康に配慮しながら、ドーピング検査や教育・啓蒙活動、情報管理・提供、調査・研究等を行い、国内のアンチ・ドーピング活動の推進を目的としている。
日本体育協会は、2003年(平成15年)の静岡国体からドーピング検査を実施している。
日本野球機構は、2007年(平成19年)から本格的にドーピング検査を実施しているが、財団法人日本アンチ・ドーピング機構には加盟せずに、独自のシステムにより実施している。違反者は程度に応じて、けん責、10試合以下の公式戦出場停止、1年以下の公式戦出場停止、無期限出場停止などの制裁が科される。
日本ゴルフツアー機構は、2009年(平成21年)から本格的にドーピング検査を実施しているが、プロ野球の日本野球機構同様財団法人日本アンチ・ドーピング機構には加盟せずに、独自のシステムにより実施している。ドーピング検査で採取した検体は、アメリカのツアーでドーピング検査を実施した際に使用している世界アンチ・ドーピング機構(WADA)認定の検査機関に空輸で送り検査を受けている。
日本相撲協会は、ドーピング検査を実施していない。
2007年(平成19年)8月、日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)が川崎フロンターレの選手とクラブをドーピング(禁止薬物使用)で処分したことに関連して、各チームの医師がJリーグのドーピングコントロール委員会委員長の辞任を求めるとともに、JADAに見解を求めた。
[編集] 関連項目
- スポーツ仲裁裁判所
- 三菱化学メディエンス - 日本で唯一のドーピング検査機関
- スポーツファーマシスト - 薬剤師認定制度