中日新聞

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曖昧さ回避 この項目では、日本の新聞である「中日新聞」について記述しています。発行元の新聞社については「中日新聞社」をご覧ください。
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中日新聞
中日新聞本社
中日新聞本社（名古屋市中区三の丸）
種類 日刊紙
サイズ ブランケット判
事業者 中日新聞社
本社 名古屋本社
〒460-8511愛知県名古屋市中区三の丸1-6-1
東海本社
〒435-8555静岡県浜松市東区薬新町45
代表者 小出宣昭
創刊 1942年9月1日
（創業1886年）
前身 新愛知、名古屋新聞
言語 日本語
価格 1部 朝刊110円、夕刊50円
月極 朝夕刊セット3,925円
統合版（名古屋本社管内）3,000円
統合版（東海本社管内）2,900円
ウェブサイト http://www.chunichi.co.jp/
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中日新聞（ちゅうにちしんぶん）は、日本の新聞社・中日新聞社が東海地方を中心とする地域で発行する日刊新聞である。

戦時統合により新愛知と名古屋新聞が統合して創刊。その関係で、今なお大島家と小山家の2オーナー制が続いている。名古屋圏では圧倒的なシェアを誇っており2010年12月現在、中日新聞単独部数は270万部（朝刊）[1]だが、中日新聞東京本社が発行する東京新聞などを併せれば335万部（朝刊）[1]に達し、全国第4位の部数を誇る。

目次

[編集] 沿革

中日新聞東京本社の旧社屋（東京都港区港南）。現在は解体。
  • 1960年　株式会社北陸新聞社と提携して『北陸中日新聞』を創刊。
  • 1963年　『東京新聞』（1942年、『都新聞』と『國民新聞』が合併して創刊）を発行する社団法人東京新聞社の経営に参加。
  • 1965年1月1日　題字を『中部日本新聞』から『中日新聞』に改題。
  • 1967年10月1日　『東京新聞』の編集・発行を東京新聞社から承継（東京支社が『東京本社』に昇格）。
  • 1970年3月1日　『東京中日新聞』が『東京中日スポーツ』に改題。
  • 1971年　株式会社中部日本新聞社から『株式会社中日新聞社』に社名を変更。社名変更までは「中日新聞」の題字下に小さく「中部日本新聞」と表記されていた。
  • 1972年 『中日新聞縮刷版』の刊行開始。
  • 1981年　静岡県浜松市に東海本社を開設。静岡県版の印刷・発行を名古屋本社から承継。
  • 1986年　創業100周年。名古屋本社のCTS（電子写真植字システム）『センチュリー』計画完了。
  • 1993年　『日刊福井』の発行を株式会社日刊福井から継承（北陸中日新聞の福井版と統合）。
  • 1994年　『日刊福井』が『日刊県民福井』に改題。
  • 2000年　1月1日号より発行者欄を「中日新聞本社」から「中日新聞社」に変更（同時に社章が添付される）。
  • 2003年　各種のコンピュータ機能を1台のパソコン端末に集約、整理記者が1人で紙面編集できる編集組版システム『サムライ』に全面移行。
  • 2006年 創業120周年。
  • 2006年10月1日 東京本社が港区のJR品川駅港南口の旧社屋から、千代田区内幸町の日比谷中日ビルディングに移転。
  • 2007年7月 朝の4コマを「ちびまる子ちゃん」採用。掲載開始。日曜のみカラー。
  • 2008年4月 4コマ「ちびまる子ちゃん」毎日カラー化。
  • 2008年12月　長年、金曜日の朝刊に折り込まれていた別刷り「週間テレビガイド」が廃止、2009年1月から「週間テレビガイド」はサンデー版に内包される。
  • 2010年 朝日新聞社との提携で新聞相互委託印刷を行うことで基本合意。
  • 2010年10月12日 北陸本社が石川県金沢市南町から、同市駅西本町の新社屋に移転。
  • 2010年12月 旧東京本社跡地（港区港南）に再開発ビル「品川フロントビル」が完成。
  • 2011年8月 子供向け週刊新聞『中日こどもウイークリー』を創刊。
中日新聞東京本社（2006年10月に移転）
中日新聞の駅広告の一例（西可児駅）

[編集] 特色

  • 東海3県を中心に、滋賀県、長野県（南信、中信）、静岡県（富士市以西）、福井県（一部地域）、和歌山県（新宮市、東牟婁郡の一部）を販売エリアとする。中京地方では「新聞は中日」のキャッチフレーズが浸透するほど購読率が高く、全国紙の進出を食い止めている。東京新聞が中日新聞社発行となったこともあり東京に大きな取材拠点があることや、ブロック紙3社連合の北海道新聞、西日本新聞と相互に海外に数多くの特派員を送り出しており、全国紙でないにもかかわらず通信社の記事だけに依存していないことも特徴である。また、社説などを執筆する論説委員は系列紙の東京新聞を合わせると30人近くであり、全国紙並みの人数を有している。[2]
  • 宅配エリアは下記の通り（出典：購読者向け「2010CALENDAR」）。
  • 東京新聞、北陸中日新聞、日刊県民福井など自社の別媒体で、一部地域を除く東海地方や北陸地方（富山県、石川県、福井県）、関東地方及び近畿地方（滋賀・和歌山のそれぞれ一部）までの広大な地域をカバーしており、全国紙ほどではないものの複数の地域をカバーするブロック紙と呼ばれている。
  • 「中部日本新聞」発足後、当時は東京を中心に東日本を販売対象としていた読売新聞と編集協定を結んでいたが、経営難に陥った東京新聞社の経営に関わることになったために協定関係を解消した。[3]
  • 岐阜県については、地元紙である岐阜新聞と激しい競合関係にあり、地元では（特に旧名古屋新聞系の小山派とは）犬猿の仲とも言われているほどである。これは岐阜新聞傘下の放送局である岐阜放送（ぎふチャン・GBS）の中日紙面における扱い（ただし愛知県でのラジオ欄については2010年10月1日から極小サイズからは脱した。詳しくは後述）や同局の愛知県方面へのスピルオーバー制限などに現れている。
  • 幹部に岡田三兄弟の三男昌也がいる（長男はイオン社長　次男は民主党元代表、現幹事長）。
  • 静岡県については、全国紙は軒並み東京本社のエリアとなる。このため静岡県内での中日新聞系はエリアが重複しており、東部（沼津・御殿場など）・伊豆（熱海・伊東・下田など）では東京新聞のみ販売（ただし東部でも富士市以西では中日との併売）。県中部では静岡市内など都市部で東京新聞の宅配購読が可能（駅やスタンド売りはほぼしていない。中日との併売）。東海本社のある浜松市が含まれる西部地方では中日新聞のみ販売されている。なお東京新聞は静岡が「統合版」エリアであるため夕刊の発行はない。岐阜県同様地元紙の静岡新聞とはライバル・競合関係である。
  • 長野県については静岡県とは事情が異なり全国紙は東京本社のエリアとなっているが中日新聞系は読売新聞提携時代東北信を読売（東京版）、中南信を中日（名古屋版）と住み分けていた名残から中日（名古屋版）の単独エリアである。そのため提携解消後は読売→読売本社→東京本社版・中日→中日本社版で統一されているが東北信版は未だ発行されていない。また、1975年までは同県地方紙の信濃毎日新聞が東北信偏重報道を行っていた影響から主に飯田市・下伊那郡で購読トップという逸話がある。2007年上半期時点で県内での発行部数（約4.8万）は信濃毎日新聞の十分の一（日本新聞協会調べ）（信濃毎日の発行部数(約48万)には東北信も含まれる）。
  • 中部地方（甲信越地方）である新潟県と山梨県では、東京中日スポーツが山梨県の大部分の地域、新潟県の一部地域で購読出来る他は、すべての媒体が販売エリア外である。
  • 滋賀県では、主に草津市以北で購読されているが、滋賀県には現在は県紙と呼べる新聞がないこともあり、関西圏ではあるが長浜市や米原市、彦根市周辺ではシェアがかなり高い。ただ、湖西地域での購読率は低い。
  • 福井県は北陸本社（北陸中日→日刊県民福井）の担当地域であるが、嶺北地方では中日新聞（名古屋本社版）と併売している。
  • 憲法改正・首相の靖国神社参拝・君が代起立命令判決に批判的であるなど、やや論調はリベラル（革新・左派）とされるが、同時に比較的行政寄り（愛知県の行政、名古屋市政）、トヨタ自動車寄り、名古屋偏向主義、名古屋モンロー主義とも言われる。
  • 2005年12月15日から、「通信と放送の融合ならぬ新聞と漫画のコラボレーション」として、税・予算記事の解説に漫画『現在官僚系 もふ』のキャラクターを起用している。

[編集] 中京圏内の県版

[編集] 愛知県版

題字は「県内版」。愛知県内のみ「県内版」と称する。

  • 市民版（名古屋市）名古屋市内のみ市民版と称する。また豊山町と長久手市の一部が市民版の発行区域になっている。
  • 尾張版
  • なごや東版
  • 近郊版
  • 知多版
  • 三河版（西三河と東三河・豊田の記事を併記する場合、三河版になる。毎週月曜と年末年始はこの形になる）
  • 西三河版（月曜日以外に発行。東三河の記事も掲載する場合、三河版と名称を変えて掲載）
  • 東三河版（月曜日以外に発行。西三河の記事も掲載する場合、三河版と名称を変えて掲載）
  • 豊田版
  • 岡崎版（月曜日と年末年始以外に発行）

[編集] 岐阜県版

題字は「岐阜県版」

[編集] 三重県版

題字は「三重版」

[編集] その他の県版

[編集] 静岡県版

題字は「県内版」

  • 浜松市民・遠州版
  • 静岡市内・静岡中部版
西部以外の静岡県内では東京新聞との併売（中部都市部では宅配のみで駅売りはない）だが、東京新聞静岡版は中日新聞東海本社（浜松市）が編集している。

[編集] 長野県版

題字は「信州版」（旧・長野中日）

[編集] 滋賀県版

題字は「滋賀中日」。

[編集] 福井県版

題字は「福井中日」

[編集] 題字の地紋

[編集] 番組表

[編集] テレビ欄

  • 中日新聞のテレビ欄は、愛知・岐阜・三重の中京地方各県内は中京広域圏内であるが、番組表の配列が異なっている。これはテレビ愛知が愛知県の県域放送局であるため（岐阜・三重・静岡県西部でも一部を除き視聴可能）の配慮であるとされている。またこれとともに、三重県も全県で統一した版とはせずに、関西広域圏内の放送が受信できる地域を配慮して、東紀州・伊賀地方向けの配列が他の三重県版とは大きく異なっている。
収録局（NHKと衛星放送は除く）
局名末尾の数字はリモコンキーID
掲載地域 フル（レギュラー）サイズ ハーフサイズ 備考
愛知県 CBCテレビ 5
東海テレビ 1
テレビ愛知 10
メ〜テレ 6
中京テレビ 4		 三重MTV 7
ぎふチャン 8
岐阜県 CBCテレビ 5
東海テレビ 1
メ〜テレ 6
中京テレビ 4
テレビ愛知 10		 ぎふチャン 8
三重MTV 7		 テレビ愛知は岐阜県の山間部など一部の地区で受信できないため[4]、非中日系（中日資本のない）のメ〜テレ、中京テレビの次に配列し、ぎふチャンは岐阜新聞系列という理由でハーフサイズに配置した。
三重県
（伊賀・紀州地域は除く）		 CBCテレビ 5
東海テレビ 1
三重MTV 7
メ〜テレ 6
中京テレビ 4		 テレビ愛知 10
ぎふチャン 8		 三重テレビは中日資本で揃えるためにCBCテレビ、東海テレビの隣に配列。また三重県の一部地域で受信できないところがあるためテレビ愛知をハーフにしている。
伊賀地域
（名張市、伊賀市）		 MBSテレビ 4
ABCテレビ 6
関西KTV 8
読売YTV 10
CBCテレビ 5
東海テレビ 1
 三重MTV 7
メ〜テレ 6
中京テレビ 4		 三重テレビは地元局であるが、関西広域圏も受信できる地域を配慮し、ハーフ扱いとなっている。在名局は中日資本のあるCBCテレビと東海テレビをフルサイズ、非中日系のメ〜テレ及び中京テレビをハーフサイズで掲載。テレビ愛知とテレビ大阪はケーブルテレビ再配信を含め受信不能[5]なので非掲載。
紀州地域
（熊野市、和歌山県新宮市など）		 CBCテレビ 5
東海テレビ 1
メ〜テレ 6
中京テレビ 4
MBSテレビ 4
関西KTV 8		 三重MTV 7
テレビ和歌山 5
ABCテレビ 6
読売テレビ 10		 テレビ和歌山は地元局であるが、中京広域圏も受信できる地域を配慮し、ハーフ扱いとなっている。関西広域圏では中日系のCBCテレビ及び東海テレビの在阪準キー局であるMBSテレビ、関西テレビを非中日系のメ〜テレ、中京テレビの次に配列。ハーフサイズでは中日系の三重テレビ、地元局のテレビ和歌山の次に、非中日系のメ〜テレ及び中京テレビの在阪準キー局であるABCテレビ、読売テレビを掲載。テレビ愛知とテレビ大阪はケーブルテレビ再配信を含め受信不能[5]のため非掲載
静岡県西部版
 テレビ静岡 8
あさひテレビ 5
SBS静岡放送 6
だいいちテレビ 4		 CBCテレビ
東海テレビ
テレビ愛知
メ〜テレ
中京テレビ		 フルサイズの収録局は発行全地域共通。中日資本を有するテレビ静岡、静岡朝日テレビ（静岡新聞も出資）を最初に配列し、その次に静岡新聞系列であるSBS静岡放送、静岡新聞も出資しているだいいちテレビを配列。西部版は中京広域圏の準キー局を、中部版は関東広域圏のキー局をハーフサイズで掲載。なお、系列紙・東京新聞（県東部・中部都市部で発売）では静岡県域局を県域版でハーフサイズで掲載している。
静岡県中部版
 日本NTV
TBSテレビ
フジCX
テレビ朝日
テレビ東京
福井県嶺北地方
（福井市など）		 福井テレビ 8
FBCテレビ 7
MROテレビ 6
石川テレビ 8
テレビ金沢 4
HAB 5		 MBSテレビ 4
ABCテレビ 6
関西KTV 8
読売YTV 10		 中日資本を有する福井テレビ（福井新聞も出資）を最初に配列、次にFBCテレビを配列する形になっている。福井県内にはTBS･テレビ朝日の系列局がないため、嶺北地方では石川県域局をFBCテレビの次に配列、嶺南地方ではMBSテレビとABCテレビをFBCテレビの次に配列し、さらにその次に独立U局であるKBS京都とびわ湖放送を配列している。嶺北地方では関西広域圏の在阪準キー局を、嶺南地方では関西KTV、読売YTV、MROテレビ、石川テレビをハーフサイズで掲載。なお、系列紙・日刊県民福井では石川県域局・在阪準キー局のテレビ番組をハーフサイズで掲載している。
福井県嶺南地方
（敦賀市など）		 福井テレビ 8
FBCテレビ 7
MBSテレビ 4
ABCテレビ 6
KBS京都 5
びわ湖BBC 3		 関西KTV 8
読売YTV 10
MROテレビ 6
石川テレビ 8
滋賀県 MBSテレビ 4
ABCテレビ 6
関西KTV 8
読売YTV 10
びわ湖BBC 3		 KBS京都 5
テレビ大阪 7
CBCテレビ 5
東海テレビ 1
メ〜テレ 6
中京テレビ 4		 関西広域圏の在阪準キー局（テレビ大阪を除く）と中日資本を有するびわ湖放送をフルサイズで掲載。一部地域又はケーブルテレビによる視聴が可能であるKBS京都、テレビ大阪、及び中京広域圏の準キー局がハーフサイズで掲載。かつてはKBS京都はフルサイズ、びわ湖BBCはハーフサイズで掲載され、テレビ大阪は非掲載だった。
長野県 長野放送 8
信越放送 6
テレビ信州 4
長野朝日放送 5		 CBCテレビ 5
東海テレビ 1
メ〜テレ 6
中京テレビ 4
テレビ愛知 10
日本NTV 4
TBSテレビ 6
フジCX 8
テレビ朝日 5
テレビ東京 7		 中日資本を有する長野放送を最初に配列。

[編集] テレビ欄に関する備考

2011年7月24日に地上デジタル放送の完全移行が行われることに伴い、同日付からテレビ欄のレイアウトをリニューアルした。アナログ放送終了によりGコードが廃止され、午前・午後の番組枠の行数がこれまでの4行から3行に再編された。また、これまで中面で掲載されていた民放系BSデジタル局の内、BS日テレ、BS朝日、BS-TBS、BSジャパン、BSフジが最終面に移動した。中面にはスターチャンネル1、BS11、TwellVが掲載されている他、一般紙では珍しくJ SPORTSの4つのチャンネル（1・2・3・4）を掲載。さらに、2011年10月1日にWOWOWの再編でプライムは最終面、ライブ・シネマは中面に掲載されている。同時にBSスカパー!の番組欄も中面に掲載されるようになった。

[編集] ラジオ欄

2010年9月30日24時の放送終了を持ってRADIO-i（愛知国際放送）が事実上閉局したため、中京3県を中心に配置が一部変更された。

  • 愛知・岐阜・三重の中京圏ではNHK第1（CKと表記）・NHK第2（CBと表記）・NHK-FM・CBCラジオ・東海ラジオを大サイズで掲載している。FM AICHIは愛知県版では大サイズ、岐阜県版と三重県版では中サイズで掲載。ZIP-FMは愛知県版と岐阜県版では大サイズで掲載し、三重県版では中サイズでの掲載になっている。岐阜県版ではFM岐阜、三重県版ではradio CUBE FM三重を大サイズで掲載。岐阜県版のぎふチャンは、前述の通りに中サイズで掲載されている（愛知県版は岐阜県版と同様に中サイズで掲載、三重県版は掲載無しだが、夕刊では中京圏共通のため掲載）。伊賀版と紀州版のラジオ欄はNHKの他全ての局が中サイズ（CBCラジオ、東海ラジオ、radio CUBE FM三重、FM AICHI、ZIP-FM、FM大阪、FM802）で掲載されている。伊賀・紀州版には在阪局のMBSラジオ、ABC、大阪OBCと兵庫県のラジオ関西が小サイズで掲載されている。なお、伊賀・紀州以外の三重県版では在阪3局が小サイズ（2010年9月30日付までは極小サイズ）で掲載されている。
  • 滋賀県版はNHK3波とKBS滋賀、e-radio、α-station、FM大阪、FM802、Kiss-FMを中サイズで掲載（FMCO・CO・LOを除いた関西の主要FM局を全局掲載）、MBSラジオ、ABC、大阪OBC、ラジオ関西を小サイズで掲載。CBCラジオ、東海ラジオ、FM AICHI、ZIP-FMは極小サイズで掲載されている。ぎふチャンは送信所が名古屋より近いにも関わらず掲載されていない。滋賀版の夕刊はNHK3波とKBS滋賀、e-radioの他はFM大阪、kiss FM、α-STATIONとCBCラジオ、東海ラジオ、ぎふチャンの掲載となっている。
  • 福井県版はNHK3波、FBCラジオと、FM福井、MROラジオ、FM石川、FMとやま、MBSラジオ、ABC、大阪OBC、ラジオ関西を中サイズ、CBCラジオ、東海ラジオを極小サイズで掲載。
  • 長野県版はNHK3波、信越SBC、FM長野、CBCラジオ、東海ラジオ、TBSラジオ、文化放送、ニッポン放送、ラジオ日本RF、ぎふチャンを中サイズ、FM-FUJIを極小サイズで掲載。
  • 静岡県版は、NHK3波とSBS静岡、K-MIX、CBCラジオ、東海ラジオ、FM AICHI、ZIP-FM、FM Haro!を中サイズ、TBSラジオ、文化放送、ニッポン放送、ラジオ日本RFを小サイズで掲載。
  • また、愛知県東三河版で東三河欄にエフエム豊橋を小サイズで掲載しているなど、コミュニティ放送のうち中日新聞と関わりの深いものについては掲載されることもある。なお東海本社版ではFM Haro!がラジオ欄に載っている。
  • ラジオNIKKEIの掲載の扱いは、各県版ごとに異なる。愛知・岐阜・三重（伊賀・紀州を含む）・滋賀は極小サイズで掲載されていたが、RADIO-iの閉局に伴い2010年10月1日付から愛知・岐阜では中サイズでの掲載になった。なお、三重は極小サイズ、伊賀・紀州と福井は小サイズ、長野は中サイズでの掲載となっている。静岡県版は2007年12月1日からBSイレブンとTwellVを掲載するためにスペースが確保できなくなった為ラジオNIKKEIの掲載を打ち切ったが、2010年10月1日付から先述のRADIO-iの閉局に伴い空いたスペースに再び掲載されるようになった。
  • ラジオ欄には2011年7月23日付まで在京キー局系のBSデジタル5局が掲載されていたが、先述の通り7月24日付から最終面に移設した。空いたスペースに先述のJ SPORTSの4つのチャンネルが掲載されている。

[編集] 週間テレビガイド

サンデー版の3・6ページ目に地上波の放送局、4・5ページ目にBSデジタルの放送局を掲載。 月曜から翌週の日曜までを日別に掲載。

  • 配列
    • 愛知・岐阜・三重版
      • NHK総合、NHK Eテレ、CBCテレビ、東海テレビ、テレビ愛知、メ～テレ、中京テレビ、ぎふチャン、三重MTV
    • 滋賀版
      • NHK総合、NHK Eテレ、MBSテレビ、ABCテレビ、関西KTV、読売YTV、びわ湖BBC、KBS京都（ハーフサイズ）
      ※テレビ大阪、および中京広域圏の放送は収録されていない
    • 静岡版
      NHK総合、NHK Eテレ、テレビ静岡、あさひテレビ、SBS静岡放送、だいいちテレビ（以上フルサイズ）、CBCテレビ、東海テレビ、テレビ愛知、メ～テレ、中京テレビ（以上ハーフサイズ）
    • 福井版
      NHK総合、NHK Eテレ、福井テレビ、FBCテレビ、MROテレビ、HAB、MBSテレビ、ABCテレビ
    • 長野版
      NHK総合、NHK Eテレ、長野放送、信越放送、テレビ信州、長野朝日放送

[編集] 疑義が持たれた報道

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 この節は中立的な観点に基づく疑問が提出されているか、議論中です。そのため偏った観点から記事が構成されているおそれがあります。議論はノートを参照してください。このタグは2008年12月に貼り付けられました。
  • 2005年3月から1年間、生活部記者が署名入りで書いていた連載記事において、掲載したイラストの約8割が他社の書籍のイラストの無断転載であることが発覚。記者ではなく、上司に処分が下された。また加藤幹敏編集局長が「チェックに甘さがあり、イラストの著者と講談社、医学芸術社、読者にご迷惑をおかけしたことを深くおわびします。著作権に対する管理を厳格にし、再発を防止したい」とコメントした。
  • 2006年3月の生活部記者による無免許飲酒運転の件において、中日新聞はその時点では一切報道せず、公判が開かれ他メディアに報道された後の9月にようやく報道、加藤幹敏編集局長が「新聞人としてあってはならない行為で、極めて重く受け止めている。今後は社会的信頼の回復に努めたい」と、また判決後に「判決を厳粛に受け止めている。本人にあらためて猛省を促すとともに、再発防止に全力を挙げたい」とコメントした。しかしその扱いは非常に小さく朝日新聞等の他メディアが実名報道したのに対し匿名報道であった。また処分が停職3ヶ月（8月に記者職を外しデータベース部へ異動）であったために軽すぎると批判された。これはこの記者の父親が中日新聞論説主幹の田島暁であることから編集局長をはじめとする現場が配慮したためとされている。田島は現場に圧力をかけたことを否定したが10月に論説委員に降格した。また、日垣隆は一連の事態に抗議して中日新聞の連載を降板した。
  • 2008年1月の社会部記者による飲酒運転の件において、中日新聞はその時点では一切報道せず、他メディアに報道された2月14日にようやく報道、加藤幹敏編集局長が「極めて深刻に受け止め、警察の処分を待たず速やかに社内処分した。信頼回復のため再発防止に努めたい」とコメントした。しかしその扱いは非常に小さく週刊新潮が実名報道したのに対し匿名報道であった。 また処分が停職2ヶ月であったために軽すぎると批判された。これについて片田知行編集局次長は2006年3月の生活部記者への処分が無免許・飲酒運転の常習で停職3ヶ月だったため、それより重くできなかったと説明した。この記者は東大文学部を卒業後、1995年に中日新聞社に入社。将来の社のエースと目されていた。二か月の停職が明けたのち、仕事に復帰。当初の予定通り、北京五輪の特派員として現場から記事を配信したのち、社費で韓国に語学留学した。
  • 2006年4月3日夕刊において星野智幸の「差別はなかったか　WBCがまとう暗いナショナリズム」という原稿を掲載、ワールド・ベースボール・クラシックにおけるイチロー選手の発言を人種差別だと批判した。これに対し中日新聞社に多数の抗議が寄せられ、中日新聞は後日釈明した。
  • 2008年9月6日、東京中日スポーツの記者井上学が中日新聞のコラムに、「アイムの家オープン」を欠席したビーチバレーの浅尾美和に対して、「親の死に目にも会えない。プロとはそういう覚悟を持って戦う“特殊な人”だと思っている」と書いて、批判した。その後、浅尾の妹が事故で死亡したための欠席だという事が明らかになると、中日新聞に多くの批判が寄せられた。記者は浅尾の妹が死んでいる事は知らなかったとの事だが、「肉親の死よりも仕事を優先しろ」というコラムを書いたのは事実である。中日新聞は、訂正記事を出す予定だが、元の記事はネットから既に削除している。

[編集] 備考

  • 愛知県、岐阜県、三重県（一部地域除く）、滋賀県（一部地域除く）、静岡県は朝・夕刊セット、その他の県は「統合版（夕刊発行なし）」。
  • 静岡県では、東部・伊豆の全域と中部の都市部で東京新聞（中日新聞東京本社が発行、統合版）と併売されている。
  • 福井県では、一部地域で日刊県民福井（中日新聞福井支社が発行）と併売されている。
  • 滋賀県版では、2004年3月頃から、地元密着の情報掲載のため、1面、社会面で随時滋賀のニュースをカラー写真付きで大きく伝える他、天気欄を滋賀県向けに差し替えている（他の県版では、名古屋→豊橋→岐阜→高山→津→尾鷲の順だが、滋賀県向けの版では、大津→彦根→京都→大阪→名古屋→豊橋の順になっている。また長野県版の天気欄は長野→松本→飯田→名古屋→豊橋→岐阜→高山の順に掲載）。滋賀県版の第二県版「びわこ版」では、京阪神のイベント・ショッピング情報も掲載している。滋賀県版の朝刊は、基本的には朝夕刊セット地域（彦根市、長浜市、米原市など湖東・湖北地域が中心）だが、一部地域で朝刊だけの配布地域もあることを考慮して、朝刊統合版とほぼ同じ内容の記事（夕刊の小説、投書欄、コラム、ニュースダイジェスト他）が掲載されている。（したがって記事重複が生じる）
  • ジャパンタイムズや週刊STなど、ジャパンタイムズ社の刊行物は、全国的には朝日新聞の流通網で配達されるが、愛知県、岐阜県、三重県では中日新聞の流通網で配達される。
  • 大阪支社は大阪市北区の紀陽銀行ビルに入居しており、1階の掲示ブースで当日発行の新聞（中日新聞・東京新聞・中日スポーツ・東京中日スポーツの一部）が閲覧できる。新聞販売機（販売されるのは中日新聞・中日スポーツの愛知版最終版と東京中日スポーツの最終版）も設置されている。（但し週末・休刊日は除く）

[編集] 発行所

名古屋本社　
東海本社
  • 静岡県浜松市東区薬新町45　郵便番号435-8555

[編集] 海外拠点

海外総局・支局：
  • ソウル：辻渕智之、城内康伸
  • 北京：安藤淳、朝田憲祐、渡部圭
  • 上海：今村太郎
  • 台北：迫田勝敏
  • マニラ：吉枝道生
  • バンコク：杉谷剛、古田秀陽
  • モスクワ：原誠司
  • ベルリン：弓削雅人
  • ロンドン：松井学、有賀信彦
  • パリ：清水俊郎
  • カイロ：今村実
  • ニューヨーク：阿部伸哉、加藤美喜
  • ワシントン：嶋田昭浩、古川雅和、岩田仲弘
海外通信員
  • ウラジオストク：A・ポルトフ

[編集] 印刷工場

※東海地方の中で唯一三重県内に印刷工場が存在しない。しかし過去に天候障害（雪による道路通行止めなど）による新聞輸送の影響などを考え津市のサイエンスシティ（津市あのつ台）に印刷工場を建設する計画もあった。
※2009年6月1日に辻町（中日プリンタリ）、豊田（シー・ピー・エス）、岐阜（中日岐阜オフセット）、東濃中津川（中日岐阜オフセット）の各工場が経営統合され、「中日新聞印刷株式会社」となり新会社として再スタートを切った。

[編集] 主催する主なスポーツイベント

[編集] 縮刷版

中日新聞の縮刷版は1972年1月に創刊されている。最終版（=名古屋市民版）の一カ月分の全紙面をA4サイズに縮小し、一冊の書籍にして毎月下旬に発行されている。東海3県を中心に中部地方の図書館や国立国会図書館で閲覧ができる。

なお、中日新聞東京本社が発行する東京新聞と、中日新聞北陸本社発行の石川県の北陸中日新聞・福井県の日刊県民福井の系列各新聞は縮刷版を発行していないが、関東地方・北陸地方でも東京新聞・北陸中日・県民福井の販売店を通じて中日新聞縮刷版（名古屋版）の申し込みが可能である。

[編集] 関連放送事業者

東海地方

滋賀県

関東地方

長野県

北陸地方

北海道地方

[編集] 脚注

  1. ^ a b “中日新聞社広告局メディアガイド” (日本語). 中日新聞社広告局. 2011年6月25日閲覧。
  2. ^ 朝倉敏夫『論説入門』中公新書より。
  3. ^ 1967年9月30日、東京新聞社が行っていた東京新聞の編集・発行を承継。読売新聞は1975年4月、「中部読売新聞」として名古屋でも発行を始め、1988年6月に読売本体に合流。中日新聞と同じブロック紙の西日本新聞も前身の『九州日報』が読売が経営に関っていたことから読売と編集協定を結んでいたが、読売の九州進出（読売西部本社）に伴い協定解消した。
  4. ^ 受信できないところでもコミュファ光テレビの再送信により視聴可能
  5. ^ a b ただしコミュファ光テレビは名張市（サービス対象外）を除きテレビ愛知は視聴可能。

[編集] 関連項目

※ニュース配信に関するもののみ掲載。それ以外のものは中日新聞社の項目を参照。

[編集] 外部リンク

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