大本営発表

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大本営海軍部による発表(1941年12月8日
大本営陸軍部による発表(1942年1月3日

大本営発表(だいほんえいはっぴょう)とは、太平洋戦争大東亜戦争)において日本大本営が行った戦況などに関する公式発表。

当初はおおよそ現実に即していた発表を行っていたが、ミッドウェー海戦の頃から海軍による損害矮小化・戦果過大化の発表が目立ちはじめ、勝敗が正反対の発表すら恒常的に行ったことから、現在では「内容を全く信用できない虚飾的な公式発表」の代名詞になっている[1][2]

概要[編集]

当初は陸海軍合同の「大本営陸海軍部発表」、陸軍単独の「大本営陸軍部発表」、海軍単独の「大本営海軍部発表」に分かれていたが、早々1942年(昭和17年)1月には統合され「大本営発表」に改称された。

大本営発表は846回行われ[3]、発表の形式としては報道の形でアナウンサーが読み上げるものと、大本営陸軍部大本営海軍部の報道部長が読み上げるものとの2種類があった[4]。ラジオ発表では、放送前後などに『陸軍分列行進曲(観兵式分列行進曲 / 抜刀隊 / 扶桑歌)』や『軍艦行進曲』といった楽曲が流された。

太平洋戦争開戦の旨の大本営陸海軍部発表12月8日6時の様子をのちに「再現」する大平秀雄陸軍報道部長(「日本ニュース第79号」収録)

第1回の大本営発表は1941年昭和16年)12月8日午前6時に行われ、7時に[5]ラジオ放送(日本で唯一の放送局だった「社団法人日本放送協会」、現在のNHKラジオ第1放送)で、対アメリカイギリス戦(太平洋戦争)の開戦第一報が報道された。以下は臨時ニュースチャイムの後に当時のアナウンサーが読み上げたその発表文である[6]

「臨時ニュースを申し上げます。臨時ニュースを申し上げます。
大本営陸海軍部、十二月八日午前六時発表。帝国陸海軍は本八日未明、西太平洋においてアメリカ、イギリス軍と戦闘状態に入れり。

— 大本営陸海軍部発表(昭和16年12月8日午前6時)

この後、マレー作戦真珠湾攻撃を筆頭とする陸海軍による一連の南方作戦の概況が陸軍部・海軍部・陸海軍部によって続々と発表されている。

以下は南方作戦における大本営発表の一例として、また「南方資源地帯の確保」という理由で始められた太平洋戦争において、日本陸海軍および大日本帝国戦略上最重要攻略目標たるオランダ領東インドの油田・製油所制圧作戦ことパレンバン空挺作戦に関するものである(大本営発表昭和17年2月15日)。

「大本営発表、二月十五日午後五時十分。強力なる帝国陸軍落下傘部隊は、二月十四日午前十一時二十六分、蘭印最大の油田地たる、スマトラ島パレンバンに対する奇襲降下に成功し、敵を撃破して、飛行場その他の要地を占領確保するとともに、更に戦果を拡張中なり。陸軍航空部隊は本作戦に密接に協力するとともに、すでにその一部は本十五日午前同地飛行場に躍進せり。終わり。」

— 大本営発表(昭和17年2月15日)

内容の虚飾性[編集]

開戦翌日の1941年12月9日夜、大本営海軍報道部長前田稔海軍少将はラジオにて国民に対しその大戦果を報告、以下はその声明の末尾で海軍報道部長が語った文章である[7] [8]

わが海軍の戦況報道に当り特に正確を期するため、あるいは作戦上の要求などのため、発表時期が若干遅れることもあると思うが、決して心配することなく、安心してわが報道を信頼していただきたい

— 大本営海軍報道部長前田稔海軍少将

戦況が好調に推移していた開戦以後約半年間は内容もおおよそ現実に即しており[9]、最初期に至っては上陸戦時の軍隊輸送船の被害さえも公表されていたが[10]、日本海軍が大敗した1942年6月のミッドウェー海戦を契機に、海軍は戦意高揚のため大損害の事実を過小に発表するようになった[11]。同年6月10日、ミッドウェー海戦およびダッチハーバー空襲を報じる海軍部の発表(大本営発表昭和17年6月10日午後3時30分)では、「我が方損害」として「航空母艦1隻喪失、航空母艦1隻大破、巡洋艦1隻大破。未帰還機35機」としているが、実際の損害は「航空母艦4隻喪失・重巡洋艦1隻喪失・重巡洋艦1隻大破・駆逐艦1隻大破。飛行機289機喪失」と極めて多大なものであった。これに先立つ同年5月の珊瑚海海戦にて海軍部は既に大本営発表で「戦果の水増し」を行っており、さらに2月のニューギニア沖海戦では実際の撃沈撃破戦果は皆無にも関わらず(かつ陸上攻撃機隊17機中15機を喪失する大損害)、言葉を濁しつつも「航空母艦1隻撃沈」という虚構の大戦果を発信している(「航空母艦1隻大破、大火災……その被害状況等より察し撃沈せられたるものと認めらるるもその終焉まで見届くるに至らざりしを以て沈没確実ならず」)。以下はミッドウェー海戦を報じる大本営発表昭和17年6月10日午後3時30分の抜粋である。

(前略) 一方同五日洋心の敵根拠地ミツドウェーにたいし猛烈なる強襲を敢行するとともに同方面に増援中の米国艦隊を捕捉、猛攻を加へ敵海上および航空兵力ならびに重要軍事施設に甚大なる損害を与へたり、(中略)
現在までに判明せる戦果左の如し
一、ミツドウエー方面
(イ)米航空母艦エンタープライズ型一隻およびホーネツト型一隻撃沈
(ロ)彼我上空に於て撃墜せる飛行機約百二十機
(ハ)重要軍事施設爆砕
(中略)
三、本作戦におけるわが方損害
(イ)航空母艦一隻喪失、同一隻大破、巡洋艦一隻大破
(ロ)未帰還飛行機三十五機

— 大本営発表(昭和17年6月10日)

一方で、主に陸軍による陸戦ではガダルカナル島の戦いケ号作戦)における「撤退」を「転進」、アッツ島の戦いにおける「全滅」を「玉砕」と言い換えるなど間接的な表現を使用しているものの、以後の全滅戦であるクェゼリンの戦いサイパンの戦いテニアンの戦い拉孟・騰越の戦い沖縄戦などにおいては「全員壮烈なる戦死を遂げたると認む全員壮烈なる戦死を遂げたり)」・「全員最後の斬込を敢行せり」・「全力を挙げて最後の攻撃を敢行全戦力を挙げて最後の攻撃を実施せり)」・「○○日以降細部の状況詳かならず爾後通信絶ゆ)」などと事実上の敗北を意味する直接的な語句を多用し、各地における日本軍守備隊の全滅自体は素直に認めている[12]。また、「勇戦」・「敢闘」・「力闘」・「多大なる損害を与え」・「大損害を与え」・「敵を撃砕」などといった美辞麗句や取り繕った表現を使用、敵軍部隊損害の過大視こそしてはいるものの、「優勢なる敵軍」・「有力なる敵部隊」・「敵は○○に上陸を開始」・「有力なる米軍部隊は○○に上陸」・「極めて困難なる状況下」・「我に数十倍する敵」・「(日本軍守備隊は)寡兵よく戦い」など、『連合軍は日本軍より戦力で遥かに勝っている、その連合軍の大反攻で日本軍は劣勢下、各地では全滅も相次いでいる』といった苦難の戦況を国民が容易に連想可能な表現をも同時に使用している。さらには、サイパンの戦いや沖縄戦に関する大本営発表では現地の日本人民間人が戦闘に巻き込まれていることも公表している(「サイパン島の在留邦人は終始軍に協力しおよそ戦ひ得る者は敢然戦闘に参加し概ね将兵と運命を共にせるものの如し」、「四、沖縄方面戦場の我官民は敵上陸以来島田叡知事を中核とし挙げて軍と一体となり皇軍護持の為終始敢闘せり」)。そのため、主に陸軍による陸戦に関する大本営発表は末期においても必ずしも虚報と言えるものではない。例として、以下は太平洋戦争最末期に行われた沖縄戦の事実上の終了を報じる大本営発表昭和20年6月25日14時30分であるが[13]、内容は主に「沖縄守備隊の防衛線は強力な連合軍部隊に突破され、守備隊は最高指揮官以下最後の総攻撃を行い全滅、残存将兵の行方も分からず」というもので、実際の戦況をほぼありのままに発表している

一、六月中旬以降における沖縄本島南部地区の戦況次のごとし
 (イ)、 我部隊は小禄及南部島尻地区に戦線を整備したる後優勢なる航空及海上兵力支援下の敵七箇師団以上に対し大なる損害を与えつつ善戦敢闘しありしが六月十六日頃より逐次敵の我主要陣地内滲透を許すの止むなきに至れり
 (ロ)、 大田実少将の指揮する小禄地区海軍部隊は我主力の南部島尻地区転進掩護に任じたる後六月十三日全員最後の斬込を敢行せり
 (ハ)、 沖縄方面最高指揮官牛島満中将は六月二十日敵主力に対し全戦力を挙げて最後の攻勢を実施せり
 (ニ)、 爾後我将兵の一部は南部島尻地区内の拠点を死守敢闘しあるも六月二十二日以降細部の状況詳かならず
二、我航空部隊は引続き好機を捕捉し同島周辺の敵艦船及航空基地を攻撃すると共に地上戦闘に協力しあり
三、作戦開始以来敵に与えたる損害は地上に於る人員殺傷約八万、列島線周辺に於る敵艦船撃沈破約六百隻なり
四、沖縄方面戦場の我官民は敵上陸以来島田叡知事を中核とし挙げて軍と一体となり皇軍護持の為終始敢闘せり

— 大本営発表(昭和20年6月25日)

サイパン島玉砕の旨の大本営発表昭和19年7月18日17時を行う栗原悦蔵海軍報道部長(「日本ニュース第216号」収録)

しかし、海戦において撃沈艦船数など明確な戦果を詳述する必要に駆られている海軍の大本営発表は、先述の珊瑚海海戦・ミッドウェー海戦ののち一連のソロモン諸島の戦いを経て、翌1943年(昭和18年)1月のレンネル島沖海戦の頃には実際の戦況たる現実からすっかり乖離した虚報と化していた。

  • レンネル島沖海戦に関して、海軍部は「戦艦2隻撃沈、巡洋艦2隻撃沈、戦艦1隻中破、巡洋艦1隻中破」と発表。
    • 実際の戦果は「重巡洋艦1隻撃沈、駆逐艦1隻大破」のみ。
  • 11月のブーゲンビル島沖海戦に関して、5日に海軍部は「敵に与えたる損害」として「大型巡洋艦1隻轟沈、大型駆逐艦2隻轟沈、大型巡洋艦2隻撃沈、巡洋艦もしくは大型駆逐艦1隻撃沈、大型巡洋艦1ないし2隻撃破、駆逐艦1隻撃破。駆逐艦1隻同志討ちにて炎上」、「我方の損害」として「駆逐艦1隻沈没、巡洋艦1隻小破」と発表[14]
    • 実際の戦果は「駆逐艦1隻大破、駆逐艦1隻中破、軽巡洋艦1隻小破、駆逐艦1隻小破」のみで撃沈艦艇は皆無
    • 実際の損害は「軽巡洋艦1隻沈没、駆逐艦1隻沈没、重巡洋艦1隻中破、駆逐艦2隻中破、重巡洋艦1隻小破」に上る。
  • 11 - 12月のブーゲンビル島沖航空戦およびギルバート諸島沖航空戦は虚飾に満ちたものであり、海軍部は「戦艦3隻撃沈、航空母艦14隻撃沈、巡洋艦9隻撃沈、駆逐艦1隻撃沈、その他4隻撃沈」などと発表。
  • 1944年(昭和19年)2月のトラック島空襲に関して、21日に海軍部は「敵巡洋艦2隻(内1隻戦艦なるやも知れず)撃沈、航空母艦1隻及軍艦(艦種未詳)1隻撃破、飛行機54機以上を撃墜せしも、我方も亦巡洋艦2隻、駆逐艦3隻、輸送船13隻、飛行機120機を失いたる他、地上施設にも若干の損害あり」と発表[15]
    • 実際の戦果は「空母1隻撃破(中破)、飛行機25機喪失」のみで撃沈艦艇は皆無
    • 実際の損害は「軽巡洋艦2隻沈没、練習巡洋艦1隻沈没、駆逐艦4隻沈没、輸送船等37隻沈没。このほか多数の艦船が損傷。飛行機270機喪失(内70機空中被撃墜・200機地上破壊)。地上施設は燃料タンク3基(約1.7万トン)焼失、各種軍需物資75%分を喪失。輸送船座乗の陸軍兵士約7,000名を含む計約7,400名戦死」に上る。
  • 6月のマリアナ沖海戦に関して、23日に海軍部は「我が連合艦隊の一部は、6月19日、マリアナ諸島西方海面において、三群よりなる敵機動部隊を捕捉、先制攻撃後戦闘は翌20日に及び、その間、敵航空母艦5隻、戦艦1隻以上を撃沈破、敵機約100機以上を撃墜せるも、決定的打撃を与うるに至らず。我方航空母艦1隻、付属輸送船2隻及び飛行機50機を失えり」と発表[16]
    • 実際の戦果は僅かで「航空母艦2隻小破、戦艦2隻小破、重巡洋艦2隻小破。飛行機130機喪失」のみで撃沈艦艇は皆無
    • 実際の損害に至っては「航空母艦3隻沈没、油槽船2隻沈没、航空母艦1隻中破、航空母艦3隻小破、戦艦1隻小破、重巡洋艦1隻小破、ほか潜水艦多数喪失。飛行機476機喪失」に上る。
      • なお、航空母艦5隻等撃沈破と虚構の大戦果を喧伝している一方で「決定的打撃を与うるに至らず」の一言が添えられている。
  • 10月の台湾沖航空戦は大本営発表の中では特に虚飾に満ちたものであり、19日18時に海軍部は「我方の収めたる戦果綜合次の如し」として「轟撃沈 = 航空母艦11隻、戦艦2隻、巡洋艦3隻、巡洋艦もしくは駆逐艦1隻。撃破 = 航空母艦8隻、戦艦2隻、巡洋艦4隻、巡洋艦もしくは駆逐艦1隻、艦種不詳13隻。撃墜112機」と発表。
    • 実際の戦果はごく僅かで「重巡洋艦1隻大破、軽巡洋艦1隻大破、航空母艦1隻小破。飛行機89機喪失」のみで撃沈艦艇は皆無
    • 「我方の損害」として「飛行機未帰還312機」としているが、実際は「651機以上」[17]を喪失。
  • 10月末の一連のレイテ沖海戦(フィリピン沖海戦)に関して、海軍部は27日16時30分発表「綜合戦果」として「撃沈 = 航空母艦8隻、巡洋艦3隻、駆逐艦2隻、輸送船4隻以上。撃破 = 航空母艦7隻、戦艦1隻、巡洋艦2隻。撃墜 = 約500機」、「我方の損害」として「艦艇沈没 = 航空母艦1隻、巡洋艦2隻、駆逐艦2隻。未帰還飛行機126機。右の他、昨26日発表の如く、レイテ湾に於て戦艦1隻沈没、1隻中破の損害あり」。27日15時発表「25日夜間収めたる戦果中現在迄に判明せるもの次の如し」として「輸送船撃沈1隻、炎上6隻、撃破11隻、外に26日炎上中のもの29隻。巡洋艦 = 撃沈1隻、駆逐艦 = 撃破1隻、巡洋艦又は駆逐艦 = 撃沈10隻、油槽船 = 撃破1隻、艦型不詳 = 撃破3隻、飛行機 = 撃墜2機、炎上又は撃破 = 70機以上。敵上陸地点炎上17箇所(内4箇所大爆破)」[18]などと先の台湾沖航空戦と並ぶ大戦果を発表。
    • 実際の戦果は撃沈は「航空母艦(軽空母)1隻、護衛空母2隻、駆逐艦2隻、護衛駆逐艦1隻」のみ。
    • 日本側損害は沈没だけでも「航空母艦4隻、戦艦3隻、重巡洋艦6隻、軽巡洋艦4隻、駆逐艦9隻」に上る。
  • 1945年(昭和20年)4月7日の坊ノ岬沖海戦に関して、4月8日17時発表では、4月5・6日の特別攻撃隊たる航空部隊による航空総攻撃と併せた「我方の収めたる戦果」として「撃沈 = 特設航空母艦2隻、戦艦1隻、船種不詳6隻、駆逐艦1隻、輸送船5隻。撃破 = 戦艦3隻、巡洋艦3隻、船種不詳6隻、輸送船7隻」さらに「右攻撃に参加せる航空部隊並に水上部隊は孰れも特別攻撃隊にして右戦果以外その戦果の確認せらざるもの少なからず」と追記、「我方の損害」として「沈没 = 戦艦1隻、巡洋艦1隻、駆逐艦3隻」と発表。
    • 5・6日の航空総攻撃(特攻)による実際の戦果は「駆逐艦2隻撃沈、掃海艇1隻撃沈、揚陸艇1隻撃沈、輸送船2隻撃沈。駆逐艦8隻撃破」。
    • 7日の坊ノ岬沖海戦の実際の戦果に至っては事実上皆無、交戦したアメリカ海軍空母機動部隊側の損害は僅かに「飛行機10機喪失」のみと、撃沈以前に撃破艦艇さえ皆無
    • 実際の損害は「戦艦1隻沈没、軽巡洋艦1隻沈没、駆逐艦4隻沈没、駆逐艦1隻大破、駆逐艦1隻中破」で、虚構の大戦果に合わせて発表損害は実損害をおおむね踏襲している。

これらの過大かつ誇張された戦果発表がなされた原因のひとつに、大本営が戦況を正確に把握していないことがあり、現地部隊指揮官の報告した戦果をそのまま発表したために現実と乖離した報道となった場合も多い。一方で、大本営においても大本営陸軍部参謀堀栄三中佐のように、海軍の過大戦果発表を疑問視する者は存在していた。なお、開戦前の1941年から1944年までの期間、大本営発表のみならず各種の宣伝・広報に携わっていた大本営陸軍報道部員(兼陸軍省報道部員)平櫛孝少佐[19]は、「陸軍報道部員が愚直なほどのやぼてん人間の集まりだったということにつきる」と前置きしつつ、当時、強気・虚構の発表を次々と行う海軍報道部に対して陸軍報道部員が抱いていた感情や、陸軍報道部内の空気を以下の如く述懐している[20]

開戦初期のころ、海軍報道部平出大佐課長の「我に艦艇五百隻……」の爆弾発言が出たとき、陸軍の報道部の中では、誰もそんな「発表」があることをあらかじめ知っていたものはいなかった。「へえ……そうかね」と国民と同じく聞かされる立場で、これに対し、せいぜい、「海軍さん、ずいぶん派手にやるな」くらいのことはめいめい心の底では思っていても、皆が集ってこの宣言について検討するとか、その対策を講ずるなどの動きは全然なかった。
(中略)
それにつづく海軍側の圧倒的に景気のよい戦果発表に、陸軍側としては批判するどころか、打つ手もなしというのが実情であった。
しかし、珊瑚海、ミッドウェーの海戦以来、陸軍報道部の海軍報道部に対する気持の持ち方に微妙な変化がでてきたことは争えなかった。もっとも、真相を知らされていないでは手の打ちようもなく、たとえ真相を知ったとしても、「海軍の発表は嘘だ」などと陸軍側で発表したりして、国民を動揺させて何になるとの考えが先に立ち、陸軍報道部側としては、無気力な老人のような事なかれ主義におわるしかなかった。
戦局が悪化するにつれ、「トラック島の空襲」「あ号作戦」におよんで、依然とした海軍側の強気に相当な反発を感じていたが、それを行動に表わすということはなかった。
結論としていえば、いつも海軍報道部に先手をとられっぱなしで、陸軍側は「あれよ、あれよ」の苦汁ののまされっぱなしというのが実情であった。世論操作という点では、たしかに海軍のほうがうまかった。

— 大本営陸軍報道部員平櫛孝少佐

なお、戦時中の戦争報道は大本営発表に寄らず、現地にいる報道班員による報道が新聞などの各マスメディアにて盛んに行われており、その中では最前線における兵站の補給難、兵士の飢餓マラリアデング熱など感染症の蔓延、連合国軍の圧倒的な戦力といった実情はおおむね伝えられていた(例として、多数の餓死者の出たガダルカナル島の戦いについて、陸軍報道班員の手記を集めた『ガダルカナルの血戦』(昭和18年7月20日発行)では「戦う勇士は、戦う前にまず飢餓を征服しなければならなかった」など飢餓の蔓延や補給の苦難について詳細に述べている)。かつ、大本営発表自体でも主に陸軍発表では上述の通り日本軍の苦戦は伝えられている。俗説で、しばしば大本営発表の内容だけを引用して「戦時中の日本国民は前線の悲惨な実情を伝えられなかった」とされることがあるが、それは誤りである

原爆投下・ソ連参戦[編集]

1945年8月6日の広島市への原子爆弾投下に関する大本営発表は以下の通り。一方で同月9日の長崎市への原子爆弾投下に関しては、原子爆弾による国民への影響を懸念して、一般の空襲情報と同じ軍管区司令部発表(西部軍管区司令部発表)で公表されている[21]

一、昨八月六日広島市は敵少数機の攻撃により相当の被害を生じたり
二、敵は右攻撃に新型爆弾を使用せるものの如きも詳細目下調査中なり

— 大本営発表(昭和20年8月7日)

9日のソ連対日参戦に関しての第一報は以下の通り[22]

一、八月九日零時頃より「ソ」連軍の一部は東部及西部「ソ」国境を越え攻撃を開始し又その航空部隊の各少数機は同時頃より北満及び朝鮮北部の一部に分散来襲せり
二、所在の日満両軍は自衛の為これを邀え目下交戦中なり

— 大本営発表(昭和20年8月9日)

終焉[編集]

大本営発表としての放送は、戦闘行動が続いていた1945年8月14日、第840回を数えた段階で実質的に終わった。その最後の大本営発表の内容は以下の通りで[23]特別攻撃隊による虚構の戦果を公表するものであった。

我航空部隊は八月十三日午後鹿島灘東方二十五海里において航空母艦四隻を基幹とする敵機動部隊の一群を捕捉攻撃し航空母艦および巡洋艦各一隻を大破炎上せしめたり。

— 大本営発表(昭和20年8月14日)

玉音放送の放送が終わった敗戦後は「大本営及帝国政府発表」との名称で、第841回(8月21日13時)、第842回(8月21日17時)、第843回(8月22日15時30分)、第844回(8月23日17時30分)、第845回(8月24日17時30分)、第846回(26日11時)まで、計6回行われた。内容は陸海軍の行動でなく、アメリカを中心とする連合国軍の日本占領に関わる事項を伝えることに終始した。最後となる第846回の発表全文は以下の通り。

本八月二十六日以降実施予定の連合国軍隊第一次進駐日程中連合国艦隊相模湾入港以外は夫々四十八時間延期せられたり。

連合国への影響[編集]

1943年11月から12月にかけて行われた6次に渡るブーゲンビル島沖航空戦は日本の惨敗に終わったが、大本営海軍部は虚偽の多大な戦果を発表し続けた。この発表は、ラジオ・トウキョウを通じて欧米にも受信されており、日本の戦果発表を真に受けた投資家の行動によって、ニューヨーク証券取引所の株価が下落し、アメリカ経済を混乱させた。これに驚いた連邦政府は事態の収拾を図るために、アメリカ海軍長官フランク・ノックスに「日本の発表は絶対に真相ではない」との声明を出させた。後に類似の事態が台湾沖航空戦でも発生している。虚偽報道が期せずしてブラックプロパガンダとなった好例である。

比喩表現としての「大本営発表」[編集]

大本営発表は上記のような歴史を持つため、この名称「大本営発表」は転じて、天皇皇族日本国政府関係者、財界人、権勢を誇る組織・団体(あるいは有名人など)に利する目的で作成された情報操作虚偽が含まれている可能性が高い「公式発表」(広報文書や記者会見、文書のみでの回答等)を揶揄しつつ、『全然信用出来無いデタラメな発表』として呼ぶため、用いられるようになった[1]。この「公式発表」のみを情報源とするのが発表報道である。

また、田原総一朗は、東日本大震災での福島第一原子力発電所事故に際し、日本の報道が「危機感を煽ることを抑えて、極端な情報は出ていない」のに対して、世界の報道では福島第一原子力発電所を「最初から原子炉炉心溶融を前提にした報道内容」で、国内外で報道内容の乖離があり、日本国内の報道機関では、独自取材が少なく、東京電力や日本国政府の公式発表に頼っている姿勢を、『大本営発表に頼りすぎている』と批判した[24]

脚注・出典[編集]

  1. ^ a b 大本営発表 とは”. コトバンク. 2013年8月18日閲覧。
  2. ^ 相澤淳「大本営発表とミッドウェー海戦」戦史研究年報 (7), 2004-03 防衛研究所
  3. ^ 保阪正康『大本営発表は生きている』 はじめに、p.5より。
  4. ^ 残されている大本営発表の放送録音は、アナウンサーによるものと、陸海軍報道部長によるものの両方が残存している。両者には、言い回しの部分で僅かな差異がある。例えば、第一回の発表(開戦の第一報)における「アメリカ、イギリス軍」という表現と「米、英軍」という表現の差である。
  5. ^ 当時のニュースは政府の許可が必要で、許可が下りてすぐアナウンサーがマイクの前に座った途端に7時の時報が鳴ったのである。
  6. ^ 担当が誰だったのかは記録がなく不明。現在人々が眼にする、大平秀雄陸軍報道部長が発表文を読み上げる映像は、後日「再現映像」として収録されたものである。
  7. ^ 神戸大学 新聞記事文庫 軍事(53-029) 大阪朝日新聞 1941.12.10(昭和16)
  8. ^ 相澤淳「大本営発表とミッドウェー海戦」、防衛庁防衛研究所『戦史研究年報』第7号、2004年3月、p.122
  9. ^ 海軍は1941年12月8日の開戦とともに始められたウェーク島の戦いにて、同月12日にアメリカ軍守備隊の海岸砲F4F戦闘機4機に翻弄され、その攻撃により駆逐艦「疾風」と「如月」を轟沈喪失(両艦総員戦死)、軽巡洋艦特設巡洋艦複数を含む他多数の艦艇も被害を受け、第一次攻略戦に惨敗・撤退しているが、大本営海軍部発表(昭和16年12月13日午後3時)では「(前略) 四、帝国海軍は十一日艦艇をもってウエーキ島を砲撃し残存軍事施設に大なる損害を与えたり、わが方も若干の損害を蒙りたり」と事実を歪曲して発表。ただし、同月21日に攻略戦力を増強し再度実施された第二次攻略戦では損害を出しながらも23日に同島を制圧、その大本営海軍部発表(昭和16年12月24日午前11時)では「一、帝国海軍は激浪烈風を冒して二十二日夜半ウエーキ島を攻略しわが陸戦隊は頑強なる抵抗を排除しつつ敵前上陸を敢行し二十三日午前十時半同島を完全に占領せり 二、同方面の作戦においてわが方駆逐艦二隻を失えり」と駆逐艦2隻喪失を素直に認めている(しかしこのほか「第三十二号哨戒挺」と「第三十三号哨戒挺」が陸戦隊強行上陸のため海岸に擱座し、放棄・除籍されている)。
  10. ^ 大本営陸軍部発表(昭和16年12月10日午後7時45分) 「一、八日開戦以来十日に至るわが陸軍部隊の損害は各方面を合し輸送船の撃沈せられたる損傷をうけたるもの各二隻にして右はいづれも部隊上陸後の空船なり 二、なお右の間における陸軍機にしていまだ帰還せざるもの十三機なり」
  11. ^ 「大本営発表とミッドウェー海戦」 p122 - p128
  12. ^ 硫黄島の戦いにて守備隊全滅を発表した1945年3月21日の大本営発表では、「(前略)17日夜半を期し最高指導官を陣頭に皇国の必勝と安泰とを祈念しつつ全員壮烈なる総攻撃を敢行すとの打電あり。爾後通信絶ゆ。この硫黄島守備隊の玉砕を一億国民は模範とすべし」と表現。
  13. ^ 平櫛(2006)、pp.215-216
  14. ^ 平櫛(2006)、p.168
  15. ^ 平櫛(2006)、p.185-186
  16. ^ 平櫛(2006)、p.188
  17. ^ 平櫛(2006)、p.207
  18. ^ 平櫛(2006)、p.199
  19. ^ 第43師団参謀に転出しサイパンの戦いに従軍、最後の総攻撃参加中に砲撃を受け重傷を負いアメリカ軍の捕虜となる。最終階級陸軍中佐
  20. ^ 平櫛(2006) pp.45-47
  21. ^ 平櫛(2006)、p.216-217
  22. ^ 平櫛(2006)、p.219
  23. ^ 平櫛(2006)、p.231
  24. ^ 田原総一朗 (2011年3月30日). “原発報道は「大本営発表」に頼りすぎている”. 田原総一朗の政財界「ここだけの話」 (日経BP). http://www.nikkeibp.co.jp/article/column/20110330/265304/ 2014年8月4日閲覧。 

参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]