秦郁彦

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秦 郁彦
人物情報
生誕 1932年昭和7年)12月12日
日本の旗 日本 山口県
出身校 東京大学
学問
研究分野 日本の近現代史
第二次世界大戦を中心とした日本の軍事史
研究機関 防衛庁防衛研究所
防衛大学校
大蔵省財政史室
プリンストン大学大学院
拓殖大学政経学部
千葉大学法経学部
日本大学法学部
学位 法学博士(東京大学)
主な受賞歴 菊池寛賞
毎日出版文化賞
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秦 郁彦(はた いくひこ、1932年昭和7年)12月12日 - )は、日本官僚歴史学者、現代史家。元日本大学法学部教授。法学博士東京大学、1974年)。

略歴[ソースを編集]

山口県出身[1]。鉄道省の技術官吏である父は太平洋戦争中に陸軍司政官としてフィリピン北部のカガヤン州における鉄道建設に従事して戦死した[2]1952年に山口県多々良学園高校卒業東京大学法学部に入学。在学中は戦史研究に没頭した。指導教官は丸山真男。二年次に結核と診断され(後に誤診と判明)一年休学し、巣鴨プリンズンに収監中のA級戦犯を含む旧陸海軍軍人百数十人のヒアリングを実施した。直接話を聞いた旧軍人には鈴木貞一橋本欣五郎荒木貞夫嶋田繁太郎佐藤賢了今村均などがいる[3]

1955年6級職国家公務員採用試験(経済)合格1956年に卒業、大蔵省に入省した。同期に小粥正巳(大蔵事務次官)、大橋宗夫(関税局長)などがいる。為替局、中国財務局名古屋国税局経済企画庁などで勤務[要出典]

1963年ハーバード大学1964年コロンビア大学にそれぞれ留学している。1965年防衛庁防衛局に出向し、防衛研修所(防衛研究所)教官、防衛大学校講師を務めた。1971年から1976年までは大蔵省財政史室室長として戦後財政史の編纂事業の責任者となり、自身もそのうちの一巻『アメリカの対日占領政策』を執筆した。大蔵省大臣官房参事官を最後に、大蔵事務官を1976年に依願退官し、20年間に及ぶ官僚生活を終えた[4]

1977年プリンストン大学大学院客員教授1980年拓殖大学政経学部教授となり1994年に依願退職、1994年千葉大学法経学部教授、1997年に定年退職した。1997年からは日本大学法学部教授、2002年に退職後は同大講師を務めた[要出典]

研究・主張[ソースを編集]

専攻は、日本の近現代史第二次世界大戦を中心とする日本の軍事史。その他、昭和史に関する著作がある。

日本国際政治学会太平洋戦争原因究明部による共同プロジェクトに参加し、研究の成果は後に『太平洋戦争への道』として出版された。同書は開戦に至る日本外交を描いており、1987年の新装版刊行に際しての朝日新聞社の書評では「開戦外交史の通史としてこれをしのぐものは現れていない」と評価された[要出典]。近現代史に関わる事典の編纂も行った[要出典]

ジョン・W・ダワーの『敗北を抱きしめて』やアルヴィン・D・クックスの『ノモンハン』の献辞では、長年に渡る共同研究者として名が挙げられている。

南京事件[ソースを編集]

南京事件については自著『南京事件』において、日本軍の不法行為による犠牲者数を「3.8万-4.2万人」とし、以後も被虐殺者数は約4万人程度と推定している。2007年に出した同著の増補版では、「4万の概数は最高限であること、実数はそれをかなり下まわるであろうことを付言しておきたい」と追記しており、週刊新潮2007年12月27日号では、「だいたい4万人」とコメントしている。

百人斬り競争については、行ったとされる旧日本陸軍少尉が故郷鹿児島県において地元の小学校や中学校で捕虜殺害を自ら公言していたことを調べ上げて、1991年に日本大学法学会『政経研究』42巻1号・4号にて発表している。

慰安婦[ソースを編集]

日本軍による「朝鮮半島において婦女子を強制連行慰安婦とした」ことについては否定的である。1999年、それまでの議論や様々な資料を広く参照し、おもに時代背景やその変化などから慰安所制度や慰安婦の実態を明らかにすることを試みた著書『慰安婦と戦場の性』を出版した。

1992年3月済州島において慰安婦狩りをおこなったとする吉田証言について現地調査を行い、そのような事実が存在しなかったことを明らかにした[5]オランダ人女性を慰安婦として徴用した白馬事件や、フィリピン人女性を慰安婦として徴用した問題などについてはこれを認めている[6]

2007年3月5日首相安倍晋三参議院予算委員会において「狭義の意味においての強制性について言えば、これはそれを裏付ける証言はなかったということを昨年の国会で申し上げたところでございます。」と答弁した。秦はこの答弁について、「現実には募集の段階から強制した例も僅かながらありますから、安倍総理の言葉は必ずしも正確な表現とはいえません。「狭義の強制は、きわめて少なかった」とでも言えば良かったのかもしれませんが、なまじ余計な知識があるから、結果的に舌足らずの表現になってしまったのかもしれません(苦笑)。」とコメントしている[7]

2014年、政府による「河野談話」の検証チームのメンバーとなる[8]

その他[ソースを編集]

  • 東條英機は、仮に東京裁判の代わりに日本人による裁判が設けられていたとしても、当時の法律に則りチャハル作戦における捕虜殺害、憲兵を用いた弾圧等を罪状として有罪となっただろうと著作『現代史の争点』で主張している。また、昭和天皇靖国神社に参拝しないようになった理由は「A級戦犯合祀」であると主張して、首相三木武夫の「私的参拝発言」原因説を唱える岡崎久彦渡部昇一櫻井よしこらを『諸君!』誌上や産経新聞「正論」欄で批判している[要出典]
  • 張作霖爆殺事件に関しては、一次史料に基づく先行研究に依拠して河本大作大佐を中心とする日本陸軍の犯行であることは明らかであるとし、「張作霖爆殺はコミンテルンの仕業」との説を陰謀論にすぎないと批判している。この説は当初「近年開示されたソ連政府の機密文書から判明したこと」とのふれこみで日本に紹介されたが、産經新聞モスクワ支局長の内藤泰明記者によれば、この説を最初に主張したドミトリー・プロホロフは既出の文献を総合して書いたもので、「旧ソ連共産党や特務機関に保管されたこれまで未公開の秘密文書を根拠としているわけではない」と認めたとしている[9]
  • 司馬遼太郎に関しては、秦は『昭和史の秘話を追う』にて戦前昭和期(特に旧日本軍)に対する司馬の言説を「新司馬史観」「司馬神話」などとして批判・否定している。また戦後においては、旧日本軍の批判を行うことは圧倒的な大義名分が備わっていたために、司馬の言説を盲信したマスコミや評論家が子引き・孫引きを行い、世間に伝播した結果「新司馬史観」は大きな権威を持って受容される結果となり、旧日本軍の戦車も参謀も将軍も全て劣悪だった、という自虐的イメージが広く定着してしまい歴史学者も逆らうことが困難だったとしている[10]
  • 家永三郎を「変節組」と批判し[要出典]家永教科書裁判においては、国側証人として出廷した。
  • 1990年12月号の文藝春秋において公表された「昭和天皇独白録」について、翌月号の座談会で伊藤隆児島襄半藤一利とこの資料の評価を行った。秦は、「独白録」は昭和天皇の戦犯訴追を回避するためにGHQに提出することを念頭に作られた弁明書であり英語版も存在するはずであると主張し、政治的な背景を持たない率直な内輪話の記録に過ぎないとする伊藤、児島と対立した。伊藤は「秦さんのいう英語版が出てきたらカブトを脱ぎますがね(笑)」、児島は「せいぜい秦さんにお探しいただきましょう(笑)」とコメントしている。後に英語版が実際に発見されている[11]
  • 2006年7月に日本経済新聞社紙上で、昭和天皇がA級戦犯の靖国神社合祀に強い不快感を示した記述が含まれる富田メモの存在が報道された。秦はこの真偽を評価する研究委員会委員をつとめ、このメモが本物であると認定した[要出典]
  • 選択的夫婦別姓制度導入に否定的[12]

評価[ソースを編集]

肯定
  • 嶋津格は、秦の著書『慰安婦と戦場の性』の裏表紙で「このような結論を導くに際して、秦は、自らが国内外にわたって収集、調査した資料を駆使する歴史学的態度を堅持している。そして、その結果生まれた本書は、総合性の上で、既存の類書の水準を超えた、「慰安婦」及び「慰安婦問題」の百科全書ともいうべき力作になった。これでやっと、冷静な遠近法の中で慰安婦問題を語る土壌が作られたのではないか」との賛辞を寄せている[13]
  • 池井優は、秦の著書『日中戦争史』および『軍ファシズム運動史』を、この分野における古典的名著であると評価した。[14]
  • チャルマーズ・ジョンソンは、秦の『日中戦争史』を「1930年代の日本の対中政策に関する最も徹底した研究」と評した[15]
  • 佐々木隆は、東京大学出版会より刊行した『日本陸海軍総合事典』を日本近代史・軍事史研究必携の事典と評価した。[16]
  • アメリカの軍事史家であるエドワード・J・ドレアは、「日本軍事史研究の長老」と評する[17]。そして、秦の著書を研究や精度、解釈のモデルであると指摘する[18]
  • 中国研究を専門とするヨーク大学ジョシュア・A・フォーゲル英語版は、「40年以上にわたって日本の戦争に関する優れた研究を発表してきた著名な学者」と評価する[19]
  • ワイオミング大学講師の山本昌弘は、「日本近代史研究で日本を代表する学者」と評価[20]
  • 伊藤之雄は、中曽根康弘が、内閣が一致して決めたことには、憲法上天皇には拒否権がなく、自動的に裁可したと誤解しているのも1989年の研究水準に照らすと無理はないとして、「たとえば、高い実証能力を持つ歴史研究者の秦郁彦ですら、1984年に公刊された著作で、次のように述べている。」と記している。また太平洋戦争の終結は、広島への原爆投下ソ連の参戦のどちら(もしくは両方)が主要因なのかは研究者でも見解が一致していないが、両方がないと終戦にもっていけなかったという秦郁彦の聞き取りは当を得ている、とも述べている[21]
否定
  • 林博史は、『慰安婦と戦場の性』における資料の引用に際して、出典を示していないものがある、数値を誤っている、証言の一部分だけを抜き取って都合よく引用している、などとして批判している[22]
  • 永井和は、1998年になって自由主義史観を教材対象とするときにこの問題を調べ始め、この問題の中心はいわゆる広義の強制の責任問題であり、それを『もっぱら「強制連行」の有無を争う』ことに絞ろうとする自由主義史観派が対立の因であり、それに実証的な立場のはずの学者(秦)が協力的だったと批判している[23]。また自身のブログで、『慰安婦と戦場の性』について、秦が「おそらく、(略)大多数を占めるのは、前借金の名目で親に売られた娘だったかと思われるが、それを突きとめるのは至難だろう」とする結論については支持しつつも、結論に至る論証の手続きについて実証史家としては問題がある、などとしている[24]
  • 前田朗は、上記著作には国連組織への初歩的な間違いや憶測に基づいている記述が多いとも述べ、秦の手法に対して方法論的な疑問を提示している[25]。これに対する秦の反論が「前田朗氏への反論」(『戦争責任研究』 2000年夏季)。
  • 堀和生は、秦の発言である「(慰安婦は)日本兵士の月給の75倍」「軍司令官や総理大臣より高い」収入を得ていたとの評価は、「過度な単純化ではなく事実認識としてまったく間違っている。」と批判している[26]
その他

受賞歴[ソースを編集]

その他[ソースを編集]

  • 両切りの缶入りピースを愛好する喫煙者である[27]
  • 産経新聞2015年2月23日付朝刊の「正論」欄で「大弁護団抱える植村訴訟の争点」と題する論考を発表し、その中で朝日新聞記者だった植村隆について「植村氏は訴訟までの約1年、被告ばかりか日本メディアの取材を拒否し、手記も公表していない」と事実ではない記述をした。産経新聞は2015年6月8日付朝刊7面でこの記載は誤りとし「植村氏は複数の日本メディアの取材に応じており、手記も発表しています。産経新聞のインタビューの申し込みには応じませんでした。訂正しておわびします」と誤報を認めた記事を掲載した。

著書[ソースを編集]

単著[ソースを編集]

  • 『日中戦争史』(河出書房新社、1961年、増訂版1972年、復刻新版2011年/原書房(新装版)、1979年)
  • 『軍ファシズム運動史――3月事件から2・26後まで』(河出書房新社、1962年、増訂版1972年、復刻新版2012年/原書房(新装版)、1980年)
  • 『実録第二次世界大戦――運命の瞬間』(桃源社、1968年)
  • 『太平洋国際関係史―日米および日露危機の系譜 1900-1935』(福村出版、1972年)
  • 『昭和財政史 終戦から講和まで(3) アメリカの対日占領政策』(大蔵省財政史室編、東洋経済新報社、1976年)
  • 『太平洋戦争六大決戦―なぜ日本は敗れたか』(読売新聞社、1976年)
    • 『実録太平洋戦争―六大決戦、なぜ日本は敗れたか』(光風社出版、1984年/光風社選書、1995年)
    • 『太平洋戦争六大決戦』(中公文庫(全2巻)、1998年)
  • 『史録日本再軍備』(文藝春秋、1976年)
  • 『八月十五日の空―日本空軍の最後』(文藝春秋、1978年/文春文庫、1995年)
  • 『太平洋戦争航空史話』(各・全2巻:冬樹社、1980年/光風社出版、1984年/中公文庫、1995年)
  • 『昭和史の軍人たち』(文藝春秋、1982年/文春文庫、1987年/文春学藝ライブラリー、2016年2月)
  • 『官僚の研究―不滅のパワー・1868-1983』(講談社、1983年)
  • 『裕仁天皇 五つの決断』(講談社、1984年)
    • 昭和天皇 五つの決断』(文春文庫、1994年)
  • 『実録第二次世界大戦―運命を変えた、六大決戦』(光風社出版、1984年/光風社選書、1995年)
    • 『第二次世界大戦―鋼鉄の激突』(中公文庫、1998年)
  • 『昭和史を縦走する―柳条溝事件から教科書問題まで』(グラフ社、1984年)
  • 『南京事件―「虐殺」の構造』(中公新書、1986年、増補版2007年)
  • 『第二次大戦航空史話』(各・全3巻:光風社出版、1986年/中公文庫、1996年)
  • 『昭和史の謎を追う』(各・全2巻:文藝春秋、1993年/文春文庫、1999年)
  • 盧溝橋事件の研究』(東京大学出版会、1996年)
  • 『日本人捕虜―白村江からシベリア抑留まで』(原書房、1998年/中公文庫(上下)、2014年)
  • 『現代史の争点』(文藝春秋、1998年/文春文庫、2001年)
  • 『現代史の光と影―南京事件から嫌煙権論争まで』(グラフ社、1998年)
  • 『慰安婦と戦場の性』(新潮選書、1999年)
  • 『なぜ日本は敗れたのか―太平洋戦争六大決戦を検証する』(洋泉社新書y、2001年)
  • 『現代史の対決』(文藝春秋、2003年/文春文庫、2005年)
  • 旧制高校物語』(文春新書、2003年)
  • 漱石文学のモデルたち』(講談社、2004年/中公文庫、2013年)
  • 『歪められる日本現代史』(PHP研究所、2006年)
  • 『統帥権と帝国陸海軍の時代』(平凡社新書、2006年)
  • 『現代史の虚実―沖縄大江裁判・靖国・慰安婦・南京・フェミニズム』(文藝春秋、2008年)
  • 『靖国神社の祭神たち』(新潮選書、2010年) 
  • 『病気の日本近代史 幕末から平成まで』(文藝春秋、2011年) 
  • 『昭和史の秘話を追う』(PHP研究所、2012年)
  • 『陰謀史観』(新潮新書、2012年)
  • 『明と暗のノモンハン戦史』(PHP研究所、2014年)
  • 『旧日本陸海軍の生態学 組織・戦闘・事件』(中公選書、2014年)

共著[ソースを編集]

  • 袖井林二郎)『日本占領秘史 下巻』(朝日新聞社、1977年/早川書房ハヤカワ文庫]、1986年)
  • 坂本多加雄半藤一利保阪正康)『昭和史の論点』(文藝春秋[文春新書]、2000年)
  • 半藤一利横山恵一)『太平洋戦争―日本海軍戦場の教訓』(PHP研究所、2001年/PHP文庫、2003年)
  • (半藤一利・横山恵一・戸高一成)『歴代海軍大将全覧』(中央公論新社中公新書ラクレ]、2005年)
  • (半藤一利・原剛・横山恵一)『歴代陸軍大将全覧 明治編』(中央公論新社[新書ラクレ]、2009年)
  • (半藤一利・原剛・横山恵一)『歴代陸軍大将全覧 大正編』(中央公論新社[新書ラクレ]、2009年)
  • (半藤一利・原剛・横山恵一)『歴代陸軍大将全覧 昭和篇 満州事変・支那事変期』(中央公論新社[新書ラクレ]、2010年)
  • (半藤一利・原剛・横山恵一)『歴代陸軍大将全覧 昭和篇 太平洋戦争期』(中央公論新社[新書ラクレ]、2010年)
  • (伊沢保穂)『日本海軍戦闘機隊-戦歴と航空隊史話』(大日本絵画、2010年)
  • (半藤一利・保阪正康・井上亮)『「BC級裁判」を読む』(日本経済新聞出版社、2010年)
  • (半藤一利・原剛・松本健一・戸高一成)『徹底検証 日清・日露戦争』(文藝春秋[文春新書]、2011年)
  • (半藤一利・戸高一成)『連合艦隊・戦艦12隻を探偵する』(PHP研究所、2011年)

編著[ソースを編集]

  • 『戦前期日本官僚制の制度・組織・人事』(戦前期官僚制研究会編、東京大学出版会、1981年)
  • 『世界諸国の制度・組織・人事 1840-1987』(東京大学出版会、1988年/増補版、2001年)-2000年までを追加した
  • 『真珠湾燃える(上・下)』(原書房、1988年)
  • 『日本陸海軍総合事典』(東京大学出版会、1991年/第二版、2005年)
  • 『ゼロ戦20番勝負』(PHP研究所[PHP文庫]、1999年)
  • 『日本官僚制総合事典 1868-2000』(東京大学出版会、2001年)
  • 『検証・真珠湾の謎と真実-ルーズベルトは知っていたか 』(PHP研究所、2001年)
  • 『太平洋戦争のif「イフ」-絶対不敗は可能だったか?』(グラフ社、2002年/中公文庫、2010年)
  • 『日本近現代人物履歴事典』(東京大学出版会、2002年)
  • 『昭和史20の争点 日本人の常識』(文藝春秋、2003年/文春文庫、2006年)
  • 『沖縄戦「集団自決」の謎と真実』(PHP研究所、2009年)

共編著[ソースを編集]

  • 日本国際政治学会太平洋戦争原因究明部編『太平洋戦争への道 第4巻 日中戦争 下』(朝日新聞社、1963年)
  • 日本国際政治学会太平洋戦争原因究明部編『太平洋戦争への道 第6巻 南方進出』(朝日新聞社、1963年)
  • 三宅正樹藤村道生義井博)『昭和史の軍部と政治(全5巻)』(第一法規出版、1983年)

監修[ソースを編集]

  • 『連合艦隊海空戦戦闘詳報(全18巻・別巻2巻)』(アテネ書房、1996年)

共監修・共著[ソースを編集]

訳書[ソースを編集]

  • デイヴィッド・カーン『暗号戦争』(共訳.早川書房、1968年/ハヤカワ文庫、1978年)
  • ウォルター・ロード『南太平洋の勇者たち――ソロモン諜報戦』(早川書房、1981年)

論文[ソースを編集]

出典[ソースを編集]

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  1. ^ 著者プロフィール 秦郁彦 - 新潮社
  2. ^ 秦郁彦 『現代史の争点』 文春文庫、2001年ISBN 4167453061
  3. ^ 『現代史の虚実』
  4. ^ 『官僚の研究―不滅のパワー・1868-1983』(講談社、1983年)の、著者紹介欄など。
  5. ^ “慰安婦問題で「吉田証言」に踊った人たち 記事取り消しの意味”. SankeiBiz. (2014年8月9日). http://www.sankeibiz.jp/macro/news/140809/mca1408091720001-n1.htm 2014年8月10日閲覧。 
  6. ^ 『慰安婦と戦場の性』新潮社 ISBN 4106005654
  7. ^ 『諸君!』2007年7月号 秦郁彦、大沼保昭荒井信一「激論 「従軍慰安婦」置き去りにされた真実」
  8. ^ 河野談話作成過程等に関する検討チーム (2014年6月20日). “慰安婦問題を巡る日韓間のやりとりの経緯 河野談話作成からアジア女性基金まで”. 2016年1月23日閲覧。
  9. ^ 『正論』2006年4月号
  10. ^ 『昭和史の秘話を追う』 - 第四章 司馬遼太郎と戦車
  11. ^ 吉田裕 『昭和天皇の終戦史』 岩波書店、1992年ISBN 4004302579
  12. ^ 産経新聞、2015年11月25日
  13. ^ 『慰安婦と戦場の性』裏表紙推薦文
  14. ^ 著書『日中戦争史』復刊の際のパンフ(池井優慶大教授)より
  15. ^ Chalmers Johnson, Peasant Nationalism and Communist Power (Stanford: Stanford University Press, 1962), 200
  16. ^ 史学雑誌102-3、1993年3月、佐々木隆による同書の新刊紹介
  17. ^ Edward Drea, Japan's Imperial Army: Its Rise and Fall 1853–1945 (Lawrence, Kansas: University Press of Kansas, 2009), ix
  18. ^ Edward Drea, "Book Review: Hirohito: The Showa Emperor in War and Peace," Global War Studies 8, no. 1 (2011), 172-174
  19. ^ Joshua A. Fogel (2003). "Response to Herbert P. Bix". Japan Focus
  20. ^ Masahiro Yamamoto, Nanking: Anatomy of an Atrocity (Westport, Connecticut: Praeger, 2000), xi
  21. ^ 伊藤之雄『昭和天皇伝』 文藝春秋、2011年7月。ISBN 978-4-16-374180-2p19、p372
  22. ^ 秦郁彦『慰安婦と戦場の性』批判」 『週刊金曜日』 290号 1999年11月5日 - 林博史研究室 論文ページ
  23. ^ 永井和 日本軍の慰安所政策について『二十世紀研究』創刊号、2000年
  24. ^ 2007-04-15 従軍慰安婦問題を論じる - 永井和の日記 - 掲示板への投稿から―その2― - 従軍慰安婦問題を論じる - 永井和の日記
  25. ^ 前田朗 『秦郁彦の「歴史学」とは何であるのか?』 (日本の戦争責任資料センター『戦争責任研究』 2000年春季)
  26. ^ 「京都大学経済学研究科東アジア経済研究センター ニュースレター」2015年2月2日発行 第555号、京都大学経済学研究科教授堀和生『東アジアの歴史認識の壁』[1]
  27. ^ 日本の論点』文藝春秋1999
  28. ^ 文藝春秋 80周年記念出版 世界戦争犯罪事典

関連項目[ソースを編集]

外部リンク[ソースを編集]