マニラ大虐殺

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マニラ大虐殺(マニラだいぎゃくさつ)は、マニラの戦い (1945年)において発生したとされる虐殺事件のこと。

概要[編集]

アメリカは自国の植民地のフィリピンに対してフィリピン独立法を成立させ、表向きの独立を約束していた。1935年11月に独立準備政府が発足、マニュエル・ケソンが大統領に就任したがその後、太平洋戦争大東亜戦争)が勃発した。1942年には日本軍のフィリピン侵攻によってマニラが占領され、ケソン大統領はアメリカに亡命した。この為にフィリピン国民の多くがマッカーサーの率いるアメリカ軍とともに日本軍に抵抗した。それらはアメリカ極東陸軍指揮のものが大半だったが、現地のゲリラ組織も多く存在し日本軍を悩ませた。

太平洋戦争末期の1945年1月、マニラが在るルソン島連合国軍が上陸、2月3日、アメリカ軍の第1騎兵師団と第37師団がマニラへ突入した。陸軍の第14方面軍司令官山下奉文大将はマニラの無防備都市を宣言する方針であったが、第14方面軍と同じ現地部隊である海軍の第31特別根拠地隊司令官岩淵三次中将大本営は、マニラ放棄に反対・マニラ死守に固執したため、マニラ海軍防衛隊(マ海防)を中心とする岩淵少将指揮下の陸海軍の混成部隊はマニラに残され、アメリカ軍との間で3週間以上の激しい市街戦を行った。マッカーサーはマニラ市街の破壊を好まず、空爆を禁じ、砲撃も厳しく規制した。しかし、この楽観はすぐに打ち砕かれ、エルミタ地区東方のパコ地区などでの激しい戦闘をへて、日本軍の狙撃による被害の拡大を憂慮した現場の部隊指揮官達は、より破壊力の強い重砲による砲撃の許可を上層部に迫った。このとき日本軍が「死守」と「放棄」の間で揺れていたとすれば、米軍には、マニラ「解放」を急ぐ一方で米兵被害の最小化を両立させようとすると、肝心のマニラとその住民をもろともに破壊してしまうというジレンマが存在していた。結局、現場指揮官たちの声に押し切られるかたちで、マニラ戦開始後約10日ほどで米軍は砲撃規制を解除し、イントラムーロスやエルミタ・マラテ街区に対する遠隔地からの重砲による無差別砲撃を強行した。

当時、マニラ市内には約70万人の市民が残っていた。その多くがアメリカ軍に協力的で、直接ゲリラとして日本軍と戦闘するものもいたという。ゲリラに悩まされた日本軍は、2月7日または8日の正午に、マニラ海軍防衛隊の岩淵司令官が直率する中部隊の海軍第2大隊からと思われる命令が出されている。そのなかに、「六 比島人を殺すのは極力一ヶ所に纏め弾薬と労力を省く如く処分せよ 死体処理うるさきを以て焼却予定家屋爆破家屋に集め或は川に突き落とすべし」という内容が含まれていた。司令部はゲリラを見つけ次第殺せと命令、日本軍は爆雷、機関銃で市民、婦女子をもろとも殲滅させた。3月3日に戦闘終結が宣言されたが、それまでに生じた市民の犠牲者が約10万人である。

この10万人はマニラの戦いを通じてのフィリピン人犠牲者の数とほぼ同数であり、その犠牲者の大半は日本軍に殺されたが、アメリカ 軍の砲爆撃の犠牲者も数千人と多数にのぼった。戦後、このマニラでの虐殺行為の責任から山下大将はマニラ軍事裁判で絞首刑となった。判決には太平洋戦争初期に日本軍に敗れ、フィリピンから追われたマッカーサーの強い影響があったともいわれる("I came out of Bataan and I shall return"という有名なスピーチをマッカーサーが行ったのは、この時である)。

具体的には聖パウロ大学サン・パブロ大学)での994名殺害、北部墓地での約2,000名の処刑、サンティアゴ監獄での集団殺害などが極東国際軍事裁判(東京裁判)では主張された。

議論[編集]

廃墟と化したマニラ市街

戦後のマニラ軍事裁判において本件の責任を問われた司令官の山下大将が「私は知らなかった。しかし、私に責任がないとは言わない」と、前司令官の本間が「戦争に負けたのだから致し方ないと諦めるより外ありません」と述べた。

マニラ戦での残虐行為をめぐって司令官責任が追及された同裁判をめぐっては、山下自身はすでにバギオに在ってマニラ戦を直接現場で指揮したわけではなかったこと、山下の人柄を軍人・指導者として慕う者が多かったことから、報復的政治裁判だという批判や、山下に対する同情論が裁判当時から根強かった。とくに米軍側で山下の弁護人をつとめたフランク・リール(A. Frank Reel)は、連合国最高司令官ダグラス・マッカーサー(Douglas MacArthur)の影響力のもとで裁判が政治化したことを鋭く批判する著書を出版して山下無罪論を展開し、同書はサンフランシスコ平和条約が結ばれて連合国の日本占領が終わるやただちに翻訳出版され、大きな反響を呼んだ[1]

フランク・リールの山下無罪論は、もちろん残虐行為・戦争犯罪それ自体の被害事実を否定するものではない。しかしリールは、山下がマニラ戦に関しては責任がないことを強調し、山下にはマニラを防衛する意思がなく、ごくわずかの部隊を除いて陸軍をマニラ市内から撤退させていたとして、「マニラ戦闘の当時、市にはほんの少数の残留陸軍部隊がいたにすぎない・・・マニラの残虐行為は海軍部隊によって行われたことについては疑いがなく・・・これらの兵士が、山下大将の『指揮下』にあったと主張することはできない」と主張したのである。

脚注[編集]

  1. ^ フランク・リール著、下島連訳『山下裁判(上・下)』日本教文社、1952年(A. Frank Reel, The Case of General Yamashita, Chicago: University of Chicago Press, 1949).