マニラ大虐殺

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マニラ大虐殺(マニラだいぎゃくさつ)は、マニラの戦い (1945年)において発生したとされる虐殺事件のこと。

概要[編集]

アメリカは自国の植民地のフィリピンに対してフィリピン独立法を成立させ、表向きの独立を約束していた。1935年11月に独立準備政府が発足、マニュエル・ケソンが大統領に就任したがその後、太平洋戦争大東亜戦争)が勃発した。1942年には日本軍のフィリピン侵攻によってマニラが占領され、ケソン大統領はアメリカに亡命した。この為にフィリピン国民の多くがマッカーサーの率いるアメリカ軍とともに日本軍に抵抗した。それらはアメリカ極東陸軍指揮のものが大半だったが、現地のゲリラ組織も多く存在し日本軍を悩ませた。

太平洋戦争末期の1945年1月、マニラが在るルソン島連合国軍が上陸、2月3日、アメリカ軍の第1騎兵師団と第37師団がマニラへ突入した。陸軍の第14方面軍司令官山下奉文大将はマニラの無防備都市を宣言する方針であったが、第14方面軍と同じ現地部隊である海軍の第31特別根拠地隊司令官岩淵三次中将大本営は、マニラ放棄に反対・マニラ死守に固執したため、マニラ海軍防衛隊(マ海防)を中心とする岩淵少将指揮下の陸海軍の混成部隊はマニラに残され、アメリカ軍との間で3週間以上の激しい市街戦を行った。

当時、マニラ市内には約70万人の市民が残っていた。その多くがアメリカ軍に協力的で、直接ゲリラとして日本軍と戦闘するものもいたという。3月3日に戦闘終結が宣言されたが、それまでに生じた市民の犠牲者が約10万人とされている。

この10万人はマニラの戦いを通じてのフィリピン人犠牲者の数とほぼ同数であり、その犠牲者の大半は日本軍に殺されたとする主張であるが、アメリカ 軍の無差別砲爆撃の犠牲者も大多数にのぼった。戦後、このマニラでの虐殺行為の責任から山下大将はマニラ軍事裁判で絞首刑となった。判決には太平洋戦争初期に日本軍に敗れ、フィリピンから追われたマッカーサーの強い影響があったともいわれる("I came out of Bataan and I shall return"という有名なスピーチをマッカーサーが行ったのは、この時である)。

具体的には聖パウロ大学サン・パブロ大学)での994名殺害、北部墓地での約2,000名の処刑、サンティアゴ監獄での集団殺害などが極東国際軍事裁判(東京裁判)では主張された。

日本側の主張[編集]

廃墟と化したマニラ市街

戦後のマニラ軍事裁判において本件の責任を問われた司令官の山下奉文大将は「私は知らなかった。しかし、私に責任がないとは言わない」と述べ、前司令官の本間雅晴は、「戦争に負けたのだから致し方ないと諦めるより外ありません」と述べた。

脚注[編集]