いすゞ自動車

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
いすゞから転送)
Jump to navigation Jump to search
いすゞ自動車株式会社
Isuzu Motors Limited
Isuzu.svg
Isuzu motors head office oomori bell port.JPG
いすゞ自動車本社
種類 株式会社
市場情報
東証1部 7202
1949年5月16日上場
略称 いすゞ、ISUZU
本社所在地 日本の旗 日本
140-8722
東京都品川区南大井六丁目26番1号 大森ベルポートA館
設立 1916年大正5年)(東京石川島造船所自動車部門として)
1937年昭和12年)4月9日(東京自動車工業として)
業種 輸送用機器
法人番号 5010701000904
事業内容 自動車および部品・産業用エンジンの製造、販売
製品一覧を参照)
代表者 片山正則(取締役社長)
資本金 406億4,485万7,000円
2014年3月31日現在)
発行済株式総数 16億9,684万5,339株
売上高 連結:1兆7,608億5,800万円
単独:9,868億2,200万円
(2014年3月期)
営業利益 連結:1,742億4,900万円
単独:736億1,200万円
(2014年3月期)
純利益 連結:1,193億1,600万円
単独:565億4,300万円
(2014年3月期)
純資産 連結:7,689億5,300万円
単独:4,386億7,700万円
(2014年3月期)
総資産 連結:1兆5,217億5,700万円
単独:8,484億1,100万円
(2014年3月期)
従業員数 連結:2万9,430人
単独:7,769人
(2014年3月31日現在)
決算期 毎年3月31日
会計監査人 新日本有限責任監査法人
主要株主 三菱商事:8.07%
伊藤忠商事:6.72%
トヨタ自動車:6.34%
日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口):5.67%
主要子会社 いすゞ自動車販売株式会社
ジェイ・バス株式会社
自動車部品工業株式会社
アイメタルテクノロジー株式会社
いすゞライネックス株式会社
いすゞマリン製造株式会社
外部リンク www.isuzu.co.jp
テンプレートを表示

いすゞ自動車株式会社(いすずじどうしゃ、英語:Isuzu Motors Limited)は、主にトラックバスの商用車を製造する日本の自動車メーカーである。かつてはゼネラルモーターズの関連会社だったが、2006年4月に資本関係を解消した。

概要[編集]

中国の公安に採用されているいすゞ・エルフ
五十鈴」(五十铃)の文字が読み取れる

トヨタ自動車日産自動車とともに、日本国内で日本企業による自動車の本格的な量産が始まった1930年代から四輪自動車を生産している自動車メーカーで、自動車船舶産業ディーゼルエンジン技術を得意とする。

「いす」ではなく、「いす」が正式名称である。これは、書家・永坂石埭の書風である。中国語圏は、「五十鈴」(繁体字: 五十鈴簡体字: 五十铃)という漢字で表記する。「いすゞ」の文字を五十鈴川の12のさざなみで囲んだ初代社章デザインは、日本最初の図案屋と言われている「銀座・島丹誠道」の島欣一[1]

「いす」の名は伊勢神宮三重県伊勢市)の境内に沿って流れ、神宮における潔斎の場ともなる五十鈴川に由来する[2]。元は商工省標準形式自動車として、前身となったメーカー各社と当時の鉄道省によって1933年(昭和8年)に共同開発された大型自動車(のちのいすゞ・TXBX系各車の原型)に、1934年(昭和9年)に付けられた名前である。以後、合併や社名変更などの変遷を経ながら、太平洋戦争直前から戦時中にかけ、大型車両とこれに搭載する高速ディーゼルエンジンの分野で、国策企業として開発をリードした。

太平洋戦争後トラックバスなど、大型ディーゼル車両の生産で日本を代表するメーカーとなる一方、1953年(昭和28年)以降はイギリス車、ヒルマンノックダウン乗用車生産にも進出し、総合自動車メーカーを目指した。かつてはトヨタ自動車日産自動車とともに日本自動車業界の御三家ともいわれていたが[3]、乗用車部門は長らく不振であり、1990年代から経営危機に陥りリストラを繰り返すようになった。

1993年平成5年)にはSUVを除く乗用車の自社開発・生産から撤退し、日本国内では本田技研工業などからOEM供給を受けて販売を続けた。その後もビッグホーンウィザードなどの自社製SUVの販売は続けられたが、2002年(平成14年)9月には日本国内での乗用車の販売を打ち切り、乗用車部門から撤退した(ただし、撤退後も販売していた初代コモは乗用登録が可能であった)。

また、関連企業との合併による拠点の集約など、極めて大規模な人員削減などを行った。株価が一時、自動車メーカーとしては最低の31円まで落ち込むなど、事態は極めて深刻であったが、みずほ銀行ゼネラルモーターズ(GM)の大掛かりな支援もあり、現在では再建を成し遂げている。

いすゞの復活は単なるリストラだけでなく、ディーゼル自動車排気ガス規制強化(いわゆるNOx規制など)を発端とする、商用車トラックバスなど)の買い換え特需によるところが大きい。

アメリカ合衆国ではGMからSUVとピックアップトラックのOEM供給を受けて販売を続けていたが、これも2009年(平成21年)1月31日をもって販売を終了した。なお、販売ディーラーは既存ユーザーのためのアフターケア・サポート事業のみ存続していくことになる。現在主に個人向けとして販売が行われている車種には、東南アジア南アフリカなど向けのピックアップトラックとSUVに加え、東南アジアとインド専売のMPVがある。

2006年(平成18年)4月にGMとの資本関係を解消し、その後が注目されていたが、同年11月7日トヨタ自動車と資本・業務提携を行うことが発表された。すでにトヨタグループの日野自動車とはバス事業の統合(ジェイ・バス株式会社発足)を行っており、今後は乗用車用ディーゼルエンジンの開発や環境技術(景気後退により一時凍結[4])、トラック部門での連携強化の可能性も考えられる。

また、乗用車用ディーゼルエンジンやSUV(いすゞからビッグホーンホライゾンミュージャズ)、ミニバン(ホンダからオデッセイオアシス)の供給では本田技研工業と相互協力関係があった。そのため、1993年の小型乗用車の自社生産中止後、2002年(平成4年)に自社生産されていたSUVを含む乗用車の販売から撤退するまで、ホンダからのOEM供給を受けていた。

三金会の会員企業であり第一勧銀グループに属している[5]

沿革[編集]

初代 いすゞ社章 1949 - 1974 2代 いすゞ社章 1974 - 1991 3代 いすゞ社章 1991 -
初代 いすゞ社章 1949 - 1974
2代 いすゞ社章 1974 - 1991
3代 いすゞ社章 1991 -
  • 1929年(昭和4年) 株式会社東京石川島造船所(1893年(明治26年)設立 石川島播磨重工業を経て現在はIHI)の自動車部門が、株式会社石川島自動車製造所として独立する(いすゞ自動車ホームページによれば1916年創業とある[6])。
  • 1933年(昭和8年) ダット自動車製造株式会社と合併して自動車工業株式会社となる。
    • 1931年(昭和6年)からダット自動車を支援していた戸畑鋳物の鮎川義介は、自動車工業(株)成立後、旧ダット自動車大阪工場を譲受して「自動車製造株式会社」を設立。小型車部門の技術・設計と技術者移籍、商標「ダットサン」の譲受を自動車工業に懇請、自動車工業も小型車開発は設立目的対象外であったためこれを承諾。自動車製造(株)は1934年に日産自動車に改名。複雑な関係であるが、実質的にはダット自動車のトラック・バス製造部門が石川島自動車に合流したかたちとなる。
    • 自動車工業(株)初代社長となった加納友之介は、自動車用高速ディーゼルエンジンが当時世界的にも市販化に到達したばかりの新技術であることに着目し、自動車技術が遅れていた日本でも国際水準に早期到達できる分野と見込んで研究開発を指示。後年にまで至る「ディーゼルエンジンのいすゞ」の布石を作った。
  • 1934年(昭和9年) 鶴見工場(旧鶴見製造所・自動車工業株式会社)稼働。
  • 1937年(昭和12年) 東京瓦斯電気工業株式会社(瓦斯電)と合併して東京自動車工業株式会社となる。
  • 1938年(昭和13年) 川崎工場(旧川崎製造所)稼働。
  • 1940年(昭和15年)12月 社歌を制定。
  • 1941年(昭和16年) ヂーゼル自動車工業株式会社と改称。
  • 1942年(昭和17年) ヂーゼル自動車工業から日野製造所を分離し、日野重工業株式会社(現在の日野自動車)を設立(このためいすゞ自動車と日野自動車は同門企業に当たる。日野自動車は旧・瓦斯電系の技術陣が基幹であったことから、石川島を源流とするいすゞと異なり、瓦斯電を発祥としている)。
  • 1945年(昭和20年)3月 疎開工場として現在の長野県佐久市岩村田に長野工場を建設。
  • 1949年(昭和24年) いすゞ自動車株式会社と改称。最初の日本国外輸出先として香港へ進出。
  • 1950年(昭和25年)2月 長野工場(疎開工場)を閉鎖。
  • 1950年(昭和25年) タイへの輸出開始。
  • 1952年(昭和27年) 台湾への輸出開始。
  • 1953年(昭和28年) イギリスルーツ・グループと提携し、乗用車ヒルマン・ミンクス」をノックダウン生産する。
  • 1957年(昭和31年)1月 三菱商事とタイ向け車両輸出販売代理店の契約を締結。
  • 1961年(昭和36年)11月 藤沢工場(旧藤沢製造所)稼働。
  • 1964年(昭和39年)12月 ペルーいすゞ自動車を設立。(戦後第1号の海外投資案件)
  • 1966年(昭和41年)4月 泰国いすゞ自動車を設立[7]
  • 1966年(昭和41年)12月 富士重工業との業務提供を発表
  • 1968年(昭和43年)5月 富士重工業との業務提供を解消
  • 1968年(昭和43年)6月 三菱重工業と業務提供を発表
  • 1969年(昭和44年)5月 三菱重工業との業務提供を解消
  • 1971年(昭和46年) 米国・ゼネラルモーターズ(GM)と資本提携(伊藤忠商事の仲介による)。
  • 1972年(昭和47年)6月 栃木工場(旧栃木製造所)稼働。
  • 1974年(昭和49年) 1社提供ラジオ番組いすゞ歌うヘッドライト〜コックピットのあなたへ〜」(TBSラジオ制作)放送開始。
  • 1975年(昭和50年)6月 いすゞモーターズアメリカを設立。
  • 1976年(昭和51年)10月 新社歌の制定。
  • 1982年(昭和57年)7月 いすゞ自動車海外販売を設立。
  • 1985年(昭和60年) 日本初の自動車メーカーとして、中国四川省重慶市で小型トラック (エルフ)の現地生産を慶鈴汽車との間で開始。
  • 1986年(昭和61年) 富士重工業(スバル)、いすゞ自動車が北米生産合弁基本契約に調印[8]
  • 1987年(昭和62年) 北米生産拠点としてスバル・イスズ・オートモーティブ(略称:SIA)創立。1989年車両生産開始。
  • 1988年(昭和63年) 鶴見工場(旧鶴見製造所)、川崎工場(旧川崎製造所)へ統合。
  • 1989年(平成1年)
    • オーストラリア商用車の輸入、組立、販売会社、現在の「いすゞ オーストラリア」を設立。
    • GMの欧州子会社、独・オペルの輸入権を取得し、日本国内向けにオペル車の販売を開始(1992年販売終了)。
  • 1991年(平成3年) 当時、乗用車の特殊仕様車などで協力関係にあったイギリスのロータス・カーズ関連会社であるF1参戦チームチーム・ロータスと共同で、V12エンジンのテストをロータス 102Cに搭載してシルバーストンで行い、高い評価を得た。この計画は、あくまでいすゞ自身のガソリンエンジン開発技術がどこまで通用するかということを示すために行われたデモンストレーションであり、レースに出場することは考えられていなかった[9]。当初はベンチテストで終了する予定だったが、ロータスカーズの協力を得て(この時期、ロータスカーズはいすゞと同じくGM傘下であり、自社のFFエラン (2代目)用として、いすゞからパワートレイン(エンジン+トランスミッション)の供給を受ける契約を行っている)テスト走行までこぎつけた。
  • 1993年(平成5年) 小型乗用車の自社開発・製造を中止。ホンダなど他社からのOEM供給のみとなり、商用車、SUVの製造販売などに経営資源の集中を図る。
  • 1994年(平成6年) 車体工業(株)との合併により、「いすゞ自動車大和工場」誕生。
  • 1997年(平成9年)
    • 1月 ポーランドにディーゼルエンジン生産会社「いすゞ モーターズ ポルスカ」を設立。
    • 10月 ドイツ欧州におけるディーゼルエンジン開発会社「いすゞ モーターズ ジャーマニー」を設立。
  • 1999年(平成11年) 神奈川県大和市下鶴間の大和工場(旧車体工業)を閉鎖。トラック運転台製造を藤沢工場に集約。
  • 2001年(平成13年) 1社提供ラジオ番組「いすゞ歌うヘッドライト〜コックピットのあなたへ〜」放送終了。
  • 2002年(平成14年)
  • 2003年(平成15年)1月1日 スバル・イスズ・オートモーティブの富士重工業と合弁解消。いすゞ車生産委託開始(2004年迄続いた)。翌日、スバル・オブ・インディアナ・オートモーティブ(略称:SIA)に改称。[11][12]
  • 2003年(平成15年)10月 合理化のため、日野自動車とバス部門を経営統合し、ジェイ・バスを設立。
  • 2004年(平成16年)5月 「5代目エルフ」を改良販売開始(マイナーチェンジ)。
  • 2005年(平成17年)
  • 2006年(平成18年)
    • 4月 米GMがいすゞ株を全て売却、提携関係は維持。
    • 5月 ウクライナでトラック・バス販売の合弁会社「いすゞウクライナ」を設立。
    • 7月 ロシアで小型トラックの現地生産・販売を開始。(日本企業によるロシア国内初のトラック生産・販売)
    • 7月 インドへ中・大型バスの現地製造・販売提携をインド・スワラジマツダ社との間で締結。(後に、いすゞブランドにて2007年9月より販売開始)
    • 11月 トヨタ自動車と資本提携。
    • 12月 「6代目エルフ」(ハイキャブ、ワイドキャブを先行販売。標準キャブは2007年2月より)を販売開始。
  • 2007年(平成19年)
    • 1月 大型観光バス不正車検法人として書類送検
    • 4月 2001年から6年間社長を務めてきた井田義則が退任、代表取締役会長へ就任。変わって副社長の細井行(ほそい すすむ)が社長に昇格する人事を発表。
    • 4月 カナダにいすゞ車両・部品の販売会社として、「いすゞ コマーシャル トラック オブ カナダ」を設立。
    • 11月 大型路線バスエルガのリコール問題で、同一箇所の再リコール案件が発生したにもかかわらず、国土交通省への報告を怠っていたと指摘される。この事件で国土交通省は、いすゞ自動車に対して異例の報告書を交付した。いすゞ自動車は、国土交通省の求めに応じてリコール届けを立て続けに提出。
  • 2010年(平成22年) 国内年間トラック販売台数(大、中型の合計)で日野自動車を抜き初めて首位に立った。
  • 2016年(平成28年)
    • 2月 UDトラックス向けの中型トラックOEM供給に合意。市場へは2017年(平成29年)に投入される予定。
    • 7月 マツダ向けのピックアップトラックOEM供給に合意。北米を除く世界全域で展開(日本国内は未定)
  • 2017年(平成29年)

キャッチフレーズ[編集]

コーポレートステートメント[編集]

  • 世界のメーカー(1960年代前半)
  • 新しい技術と長い伝統(1960年代半ば)
  • 未来へ―いすゞは新しい発展をめざす(1971年)
  • 人と地球の未来のために(1992年5月 - )
  • 「運ぶ」を支え、環境と未来をひらく(2005年 - )※国内向け 
  • Trucks for life (2005年 - )※海外向け 

商品別スローガン[編集]

  • いすゞは無個性な車はつくらない(乗用車用・1969年 - 1971年頃)
  • WE THINK SYSTEMS(商用車用・1979年頃)
  • TRANS JAPAN(商用車用・1985年 - 1989年頃)
  • ガーラから、始めよう。(観光バス用・1996年12月~)
  • THE POWER OF IT ALL(商用車用・1997年 - 2000年)
  • THE SUV SPECIALIST(SUV用・1997年 - 2000年)
  • Go farther 誰よりも遠くへ。(SUV用・2000年 - 2002年)
  • 働く人と、世界を走る(2013年 - )

生産拠点[編集]

自社拠点[編集]

  • 藤沢工場(神奈川県藤沢市
    • 大型・中型・小型トラック(ギガ・フォワード・エルフ)、CNGトラック、ハイブリッドトラック、輸出用バスシャシ、小型トラック用ディーゼルエンジン
  • 栃木工場(栃木県栃木市
    • 大型・中型トラック用エンジン、産業用ディーゼルエンジン

子会社・関連会社[編集]

研究開発
試験・研究業務
車両製造
エンジン、エンジン関連部品製造および部品製造
用品販売
国内販売
販売金融・リース・保険
  • いすゞ保険サービス[1]
搬送・物流
電算業務
不動産・ビルメンテナンス・建設
設備保全受託
その他

海外関連会社[編集]

  • 五十鈴(中国)投資有限公司(Isuzu(China)Holding Co., Ltd.)
  • 慶鈴汽車股份有限公司
  • 五十鈴(上海)技貿実業有限公司[2](Isuzu(Shanghai)Tradetech Co., Ltd.)
  • 五十鈴汽車工程柴油機(上海)有限公司(Isuzu Motors Off-Highway Diesel Engine(Shanghai)Limited)
  • 慶鈴五十鈴(重慶)発動機有限公司(Qingling Isuzu (Chonqing) Engine Co., Ltd.)
  • 台湾五十鈴汽車工業股份有限公司
  • 広州五十鈴客者有限公司
  • いすゞ モーターズ アジア(IMA) (Isuzu Motors Asia Ltd.)
  • 泰国いすゞ自動車 (IMCT) (Isuzu Motors Co., (Thailand) Ltd.)
    • いすゞタイランド (Isuzu (Thailand) Co., Ltd.)
    • 泰国いすゞエンジン製造 (IEMT) (Isuzu Engine Manufacturing Co., (Thailand) Ltd.)
    • タイ・インターナショナル・ダイ・メーキング (Thai International Die Making Co., Ltd.)
    • 泰国いすゞテクニカルセンター (Isuzu Technical Center of Asia Co., Ltd.)
  • いすゞノースアメリカコーポレーション (INAC) (Isuzu North America Corporation)
    • いすゞ モーターズ アメリカ[3] (ISZA) (Isuzu Motors America, LLC.)
  • いすゞ オーストラリア[4](IAL) (Isuzu Australia Limited.)
  • いすゞ モーターズ ジャーマニー[5](IMG)(Isuzu Motors Germany GmbH)
  • いすゞ モーターズ ヨーロッパ(ISZE) (Isuzu Motors Europe Ltd.)
  • いすゞ モーターズ ポルスカ(ISPOL) (ISUZU MOTORS POLSKA Sp. z o.o.)
  • いすゞ オートパーツ マニュファクチャリング(IAMC) (Isuzu Autoparts Manufacturing Corporation)

閉鎖された生産拠点[編集]

  • 鶴見工場(神奈川県横浜市鶴見区)
    • 前身の「自動車工業株式会社」の頃から稼働していた工場。現在跡地は、(株)岡村製作所の鶴見工場、横浜物流センターや子会社の(株)オカムラ物流の鶴見物流センターとなっている。

現行車種・製品[編集]

販売会社[編集]

全車種
4トン未満の小型トラック
4トン未満の小型トラック・バス
中古車
産業エンジン

宣伝・広告[編集]

脚注[編集]

[ヘルプ]
  1. ^ 本間 之英, 『有名企業社名とマークの秘密』, 学習研究社 ISBN 978-4-05-403709-0
  2. ^ 「キミの名は」(朝日新聞2014年8月23日)によれば、一般公募したが決まらず、「いすゞ」になったが、必ずしも明確ではなく、前身メーカーが製造していたトラックの車名が「スミダ」で、川つながりなどと諸説あり、同社は「記録がなく、よく分かりません」とのこと。
  3. ^ 石川 和男, 『自動車のマーケティング・チャネル戦略史』, 芙蓉書房出版 ISBN 978-4-8295-0449-9
  4. ^ いすゞ、トヨタとのディーゼルエンジン共同開発計画を凍結 - Response. 2008年12月16日(火) 16時43分版
  5. ^ 六大企業集団の無機能化 (PDF) - 同志社大学学術情報検索システム内のページ。筆者は経済学者田中彰
  6. ^ http://www.isuzu.co.jp/company/aboutus/history.html
  7. ^ 主な海外関連会社 > アジア (タイ) - いすゞ自動車(更新日不明)2018年1月27日閲覧
  8. ^ http://media.wix.com/ugd/1be79e_538ab52c77294dde9767d059bca094c8.pdf
  9. ^ 『Racing On 2009年4月号』 三栄書房、2009年、P.37-P39。JANコード 4910096810499。
  10. ^ http://www.isuzu.co.jp/suv/index.html
  11. ^ http://www.isuzu.co.jp/press/backnumber/2002/12_20sia.html
  12. ^ http://media.wix.com/ugd/1be79e_538ab52c77294dde9767d059bca094c8.pdf
  13. ^ http://www.isuzu.co.jp/press/backnumber/2002/12_20sia.html
  14. ^ http://media.wix.com/ugd/1be79e_538ab52c77294dde9767d059bca094c8.pdf
  15. ^ この他にもTBS系「バナナマンのせっかくのグルメ!!」に一時期提供していたが、フジ系「ニチファミ!」に提供番組移動に伴い一時撤退している。(テレビ東京系「所さんの学校では教えてくれないそこんトコロ!」から提供番組を移動した。)
  16. ^ またかつて放送されていたテレビ朝日系「ニュースステーション」のスポンサー複数社の1社でもあった。(途中で撤退。以降「ビートたけしのTVタックル!!」へ移動されたが、同番組の月曜深夜へ格下げにより「池上解説塾」に移動した。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]