トヨタグループ

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トヨタグループはトヨタ自動車とその源流となった豊田自動織機を中核とした企業グループである。愛知県刈谷市の豊田自動織機や、そこから分社したトヨタ自動車を中心とした企業構成で、資本関係や技術提携のあるトヨタグループ主要企業、並びに豊田自動織機やトヨタ自動車から分社化した事業会社、機能会社を指す。またトヨタ自動車のサプライヤーや系列企業などの意味で称されることもある。

「全トヨタ労働組合連合会」も参照

グループ企業[編集]

トヨタ自動車やその母体となった豊田自動織機が出資、設立した805社の企業[1]により構成される。トヨタ自動車の発展と共に形成されてきたグループゆえ、自動車関連の事業を行う企業が多い。トヨタグループの部品サプライヤーにはアイシン精機やデンソーなど、技術力が評価され、トヨタグループ以外の自動車メーカーにも部品供給をしている企業も多い。それら企業力のあるグループ企業の中には、事業規模の拡大に伴う関連会社の設立により独自の企業グループも構成するようになっている。アイシン精機、デンソー、豊田通商などがそれら企業に該当する。豊田自動織機をはじめ、デンソー、アイシン精機、トヨタ紡織、トヨタ車体など、愛知県刈谷市に本社を構えるトヨタグループの会社が多く（ジェイテクト前身の豊田工機の本社も刈谷市であった）、各社は同市内及び豊田市内の西三河に多くの工場や営業拠点等を構えている。

トヨタグループ13社[編集]

  • 株式会社豊田自動織機（とよたじどうしょっき）（1926年11月設立：2001年の社名変更前は「豊田自動織機製作所」。1987年までは、「豊田」の読みを「とよだ」としていた。）
    豊田佐吉が創業、トヨタグループの本家。又、トヨタ自動車を始めとしたグループ各社の大株主でもある
  • トヨタ自動車株式会社
    豊田喜一郎を中心として1933年に豊田自動織機製作所に開設された自動車部が起源。1937年に豊田自動織機から分離したのに伴い、当時の自動車製造事業法による許可会社の権利を、豊田自動織機から移譲された。
  • 株式会社ジェイテクト（1921年1月設立）
    トヨタ自動車工業から1941年に工作機械を作る「工機部」を分離した豊田工機と、ベアリングのメーカーとして1921年に創業した光洋精工が起源（2006年に合併）
  • 愛知製鋼株式会社（1940年3月設立）
    自動車用特殊鋼の研究開発を目的として1934年に豊田自動織機製作所に開設された製鋼部が起源
  • トヨタ車体株式会社（1945年8月設立）
    トラックボディの専門メーカーとしてトヨタ自動車工業から分離
  • トヨタ自動車東日本株式会社（1946年4月設立）
    SUBARUや日産自動車の源流でもあり戦後解体された中島飛行機のエンジニアが創業。1950年に、関東自動車工業としてトヨタ車専門のボディメーカーとなる。2012年7月1日にセントラル自動車・トヨタ自動車東北を吸収合併し、現社名に。
  • 豊田通商株式会社（1948年7月設立）
    1936年に豊田自動織機製作所が中心となり、トヨタ車の販売に対する金融業務を目的に「トヨタ金融株式会社」を設立。42年、「豐田産業株式会社」に社名変更し、トヨタ系各社の証券保有業務を兼ねる。48年、企業再建整備計画を完了し、豐田産業株式会社の商事部門を継承して「日新通商株式会社」を設立、56年から現社名になる（読みは1987年まで「とよだ」）。その後2000年に加商を、次いで2006年にトーメンを吸収合併した。現在、7大総合商社第6位。
  • アイシン精機株式会社（1949年6月に「愛知工業」として設立。）
    トヨタ自動車工業が、1943年に設立した「東海飛行機」（愛知工業の前身）が起源。その後、1945年設立の「新川工業」と1965年に合併し、現社名となった。
  • 豊田合成（とよだごうせい）株式会社（1949年6月設立）
    戦時体制の企業整備令により1943年にトヨタ自動車工業のゴム部門が独立した国華工業名古屋工場を経て、1949年に創業。現在トヨタグループ主要13社の中で唯一、「豊田」の読みを「とよだ」としている（その他「とよだ」の読みを使用している企業に豊田鉄工株式会社がある。）
  • 株式会社デンソー（1949年12月設立）
    カーエアコン及び自動車電装品のメーカー。トヨタ自動車工業の「電装部」から、「日本電装」として分社（1996年より現社名に変更）
  • トヨタ紡織株式会社（1950年5月設立）
    1918年に豊田自動織機製作所の源流でもある豊田紡織を豊田佐吉が創立、戦時下（1943年）にトヨタ自動車工業と合併するが、1950年に再度分離された（その後、2000年に豊田化成を吸収合併、また1946年創業のアラコと、1960年創業のタカニチを、2004年に吸収合併した）
  • 東和不動産株式会社（1953年8月設立）
    非上場会社であり外部から株式を買い占められるリスクが低いことから、トヨタグループへの敵対的買収に対する防衛策としてトヨタグループの持株会社的な機能も担っている
  • 株式会社豊田中央研究所（1960年11月設立）
    自動車関連技術の研究を目的として、トヨタグループの共同出資で創立

トヨタグループ16社（+3社）[編集]

上記13社にトヨタ自動車の傘下（連結子会社）である国内自動車メーカー2社及び住宅メーカー1社を含めた企業グループ。

トヨタグループ17社（+4社）[編集]

上記16社にトヨタ自動車の直轄工場と同列の国内生産子会社1社を含めた企業グループ。2018年5月現在。トヨタ自動車、豊田自動織機、豊田通商、トヨタ車体などグループ各企業のHPにおける関連企業、トヨタグループ紹介のページではここまで（自社を加えた全17社）である[2]。

トヨタグループ18社（+5社）[編集]

トヨタ自動車の直轄工場と同列の国内生産子会社1社を含めた企業グループ。

下記企業も2012年6月までは含まれており、「トヨタグループ19社」であった。

トヨタ自動車のその他のグループ会社・関連企業・関連団体[編集]

トヨタ自動車の関連企業（トヨタ自動車グループ）、トヨタ自動車と縁が深い企業など。

自動車製造関連会社[編集]

金融関連企業[編集]

情報通信・ITS関連企業[編集]

その他の関連企業[編集]

関連団体[編集]

教育団体[編集]

トヨタグループ主要企業のグループ会社[編集]

豊田自動織機グループ[編集]

「豊田自動織機」も参照

デンソーグループ[編集]

「デンソー」も参照

アイシングループ[編集]

「アイシン精機」も参照

豊田通商グループ[編集]

「豊田通商」も参照

トヨタホームグループ[編集]

「トヨタホーム」も参照

ダイハツ工業グループ[編集]

  • ダイハツ九州 - ダイハツ工業の100%出資子会社。ダイハツ・トヨタブランドの軽自動車の生産。1960年、群馬県前橋市に設立。旧称・ダイハツ車体。2004年に大分県中津市へ移転し、2006年に現社名へ変更。
「ダイハツ工業」も参照

トヨタ車体グループ[編集]

  • 岐阜車体工業 - トヨタ車体の100%出資子会社。ハイエース、コースターの生産。
「トヨタ車体」も参照

トヨタ自動車の主な関係企業・外縁企業[編集]

自動車メーカー[編集]

  • SUBARU - トヨタ自動車を筆頭株主としている。
  • マツダ - トヨタ自動車を第二位の大株主としている[5]。

航空機メーカー[編集]

  • SUBARU - 前身は中島飛行機で旧社名は富士重工業。社内に航空宇宙カンパニーを持ち、日本の航空宇宙業界で第三位。1999年より資本・業務提携をしていた米GMが株式放出、2005年よりトヨタ自動車が筆頭株主となる（ただし2017年現在トヨタグループには入っていない）。比率16.48%。
  • 三菱航空機 出資比率 10%（100億円規模）。

自動車関連サプライヤー[編集]

トヨタ自動車のサプライヤーを（広義の）「トヨタグループ」と称することもある。

  • 協豊会 - 部品サプライヤーの任意団体
  • 栄豊会 - 設備・物流サプライヤーの任意団体

情報通信・ITS関係[編集]

金融関係[編集]

鉄道関係[編集]

自動車販売[編集]

イベント関係[編集]

その他[編集]

  • 豊栄交通 - 旅客自動車輸送事業者。トヨタグループとの資本関係は無い。

トヨタグループの関連団体[編集]

豊田綱領[編集]

豊田利三郎、豊田喜一郎らが豊田佐吉の遺訓としてまとめたトヨタグループ憲章。1935年10月30日（豊田佐吉の6周忌）に制定。

  • 上下一致、至誠業務ニ服シ産業報國ノ實ヲ擧グベシ
  • 研究ト創造ニ心ヲ致シ常ニ時流ニ先ンズベシ
  • 華美ヲ戒メ質實剛健タルベシ
  • 温情友愛ノ精神ヲ發揮シ家庭的美風ヲ作興スベシ
  • 神佛ヲ尊崇シ報恩感謝ノ生活ヲ爲スベシ

三大財閥（三菱・三井・住友）グループとの関係[編集]

グループの中核企業であるトヨタ自動車は財務体質が極めて優良であり（内部留保している資金が10兆円近くあるとされていて、「トヨタ銀行」と揶揄されたこともある）、トヨタグループは三大財閥（三菱・三井・住友）グループやメガバンク系グループとは一線を画する独立系の企業集団と見られている。

しかしそのトヨタ自動車（以下、本項では1950年から1982年までのトヨタ自動車工業・トヨタ自動車販売の両社も含めて「トヨタ」と総称する）は1949年のドッジ・ラインの影響で経営危機時に、当時のメインバンクであった住友グループの大阪銀行（後の住友銀行、現三井住友銀行。）から融資を断られ、結局、日本銀行の斡旋で銀行団の融資を受けている。この時、三井グループの帝国銀行（後の三井銀行→さくら銀行、現三井住友銀行。以下同）が日銀の要請に応じ、三菱グループの千代田銀行（後の三菱銀行→東京三菱銀行、現三菱UFJ銀行）が拒否したことから、トヨタは三井グループを構成する二木会（グループ企業の社長会）・三井業際研究所（二木会直轄のシンクタンク）・綱町三井倶楽部（グループ企業の部課長クラス以上を会員とする社交クラブ）に加盟する（経営危機以前から豊田家と三井家は縁戚関係であった）一方、三菱グループとは一切の関係を絶っていた。トヨタグループと三菱グループとの間に再びつながりが出来るのは、海外事業関係で取引のあった東京銀行（現三菱UFJ銀行）が三菱銀行に合併されてからといわれる。また、1997年に三井グループのさくら銀行（旧帝国銀行→三井銀行、現三井住友銀行）の経営不安説が流れた際は、トヨタに増資を要請する事態にまで陥った。いくらトヨタが優良企業で、かつて帝国銀行に経営危機を救ってもらったからとは言え、メーカーが銀行の救済をするというのは異例の事態であった。

ちなみに、住友グループの大阪銀行の融資拒否の件（住友銀行の記事参照）以来、トヨタは住友グループとも関わりを断っていた（住友金属・住友電工を除く）。事実、プリンス自動車工業（現日産自動車）が経営危機に陥った際、トヨタは住友銀行から持ち掛けられた合併提案を拒んでいる。また、三井住友銀行発足の際には、トヨタに対しかなりの根回しがなされた。商法の手続き上、住友銀行が存続会社となるためである。

一方、三井グループの帝国銀行と共に日銀の要請に応じてトヨタに融資した銀行の中には東海銀行（後のUFJ銀行、現三菱UFJ銀行）がある。また、トヨタ関連の企業の多くは本社のある愛知県を拠点とする東海銀行を長くメインバンクにしていた。この関係から、トヨタはUFJホールディングス (UFJHD) 設立時にその大株主となった（なお、ダイハツ工業は、東海銀行と合併してUFJ銀行（現三菱UFJ銀行）となる三和銀行をメインバンクとしており、三和銀行の大口取引先で構成する「みどり会」のメンバーである。トヨタにとっても、三和銀行は準メインバンクと位置付けられていた。）。

不良債権問題を背景とする銀行再編成の渦中で、経営困難に陥ったUFJHDの救済に三井グループ・住友グループの三井住友フィナンシャルグループ (SMFG) と三菱グループの三菱東京フィナンシャル・グループ (MTFG) が名乗りを上げていたが、UFJHDはMTFGとの合併を選んだ。2005年に入り、三菱UFJフィナンシャル・グループ (MUFG) と三菱重工業は相次いで、トヨタグループから社外取締役を迎えている（MUFGには日野自動車元会長の大木島巖（UFJHDから続任）、三菱重工業にはアイシン精機元会長の和田明広が取締役として入った。両者は共にトヨタ副社長経験者である）。

現在のトヨタは、三菱重工・三菱航空機の推進するMRJ計画に大きく出資している。また、三菱航空機はMRJの製造にトヨタ生産方式を採用する方向で検討しており、製造段階でトヨタから指導及び技術支援を得る考えである。

トヨタグループと関係のない企業[編集]

  • 豊田商事（大阪府）
  • 豊田商事（山口県）
    • 1910年創業、1948年株式会社化の紙製品業者。グループ企業に豊田紙販売・サントヨタの2社が存在する。上記の同名企業とは全く関係ない[8]。
  • トヨタオフィス
  • トヨタアート - 林家木久扇の本名が、「豊田（とよた）」姓であるため。
  • トヨタ緑産
  • 豊田肥料

関連項目[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 子会社606社、関連会社199社（『2018年3月期 有価証券報告書』より）2018年3月31日現在。
  2. ^ トヨタグループ
  3. ^ そのためか、ヤマハの営業車はトヨタ車がほとんどである
  4. ^ “マツダ、デンソー、トヨタが電気自動車の共同技術開発契約を締結－共同開発拠点として新会社を設立し具体的な協業に着手－” (プレスリリース), トヨタ自動車株式会社、マツダ株式会社、株式会社デンソー, (2017年9月28日), https://newsroom.toyota.co.jp/jp/detail/18839949 
  5. ^ “【MAZDA】株式状況｜株式・社債情報”. 2018年10月23日閲覧。
  6. ^ 株式会社ナゴヤドーム自体は中日新聞社の関連企業である。
  7. ^ ごあいさつ｜当院について｜豊田刈谷総合病院（2018年3月19日閲覧）。
  8. ^ 株式会社豊田紙販売公式サイト - 2018年7月20日閲覧。

外部リンク[編集]

  • 分野ごとに4部会（設備は2分野）に分かれる。
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