ミツバ (企業)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
ナビゲーションに移動 検索に移動
株式会社ミツバ
MITSUBA Corporation
種類 株式会社
市場情報
本社所在地 日本の旗 日本
376-8555
群馬県桐生市広沢町1-2681
設立 1946年3月8日
業種 電気機器
法人番号 1070001016632 ウィキデータを編集
事業内容 自動車用電装品の製造販売
代表者 代表取締役会長 日野 昇
代表取締役社長 長瀬 裕一
資本金 98億8,500万円(2019年3月31日時点)
発行済株式総数 45,581,809株(2019年3月31日時点)
売上高 連結:333,278百万円
単独:144,536百万円
(2019年3月期)
営業利益 連結:10,956百万円
単独:△2,640百万円
(2019年3月期)
純利益 連結:△7,021百万円
単独:△6,791百万円
(2019年3月期)
純資産 連結72,738百万円
単独:34,878百万円
(2019年3月31日時点)
総資産 連結:334,679百万円
単独:227,775百万円
(2019年3月31日時点)
従業員数 連結:28,433名
単独:4,105名
(2019年3月31日時点)
決算期 3月末日
主要株主 株式会社横浜銀行 4.91%
ミツバ取引先企業持株会 4.02%
日産自動車株式会社 退職給付信託口座 信託受託者 3.89%
本田技研工業株式会社 3.71%
有限会社サンフィールド・インダストリー 3.46%
(2019年3月31日時点)
主要子会社 株式会社両毛システムズ 51.32%
株式会社タツミ 53.10%
外部リンク www.mitsuba.co.jp
テンプレートを表示

株式会社ミツバ: Mitsuba Corporation)は、日本の大手自動車部品メーカー

概要[編集]

モーターランプドアミラーホーンなどの製造・販売を手がけている。歴史的に本田技研工業との関係性が強い[1]オートバイ用のスターターモーターは世界トップシェア。自動車のワイパーシステムは世界四大メーカーの一社。

沿革[編集]

  • 1946年 - 群馬県桐生市株式会社三ツ葉電機製作所として創立。自転車用発電ランプ販売開始。
  • 1951年 - 自動車関連事業を開始。自動車用警音器(ホーン)生産販売開始。
  • 1956年 - ワイパモーター生産販売開始。
  • 1960年 - 小型二輪車用スターターの生産販売開始。
  • 1970年 - 株式会社両毛電子計算センター創立。(1982年7月株式会社両毛システムズに改称)
  • 1977年 - 東京店頭市場(現・JASDAQ)に株式公開。
  • 1986年 - アメリカ・イリノイ州にアメリカン・ミツバ・Corp.を設立。
  • 1988年 - 東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
  • 1989年 - 東京証券取引所市場第一部に指定替え。
  • 1996年 - 株式会社ミツバに商号変更。
  • 1997年 - 新ミツバ環境宣言、行動指針発表。
  • 2004年 - 株式交換により自動車電機工業株式会社を完全子会社化。
  • 2006年 - MITSUBA WAY制定。
  • 2007年 - 自動車電機工業株式会社を吸収合併。
  • 2012年 - 独占禁止法違反容疑で公正取引委員会による立ち入り検査。
  • 2014年 - 12月、メキシコ合衆国に子会社Corporación Tatsumi de México, S.A.de C.V.を設立[2]
  • 2016年 - 12月、トルコ共和国に合弁会社Mitsuba Teklas Turkey Otomotiv A.S.を設立[3]

本社[編集]

工場[編集]

SCRプロジェクト[編集]

ミツバの取り組みとしてSCRプロジェクトを設置している。「ミツバのモーター技術力をアピールし、ミツバブランドを拡げること」を目的とする。

特定用途向けのモーターや発電機の開発・製造、特に省エネルギー競技用電気自動車に向けた高効率モーターに力を入れる。 2002年には、秋田県のワールド・ソーラーカー・ラリーや鈴鹿サーキットで開催されるDream Cupソーラーカーレース鈴鹿に、ソーラーカー用試作DDモーターを投入し好成績を収めた。

これを契機に、2003年よりソーラーカー用モーターの市販化を開始し、2004年からは小型電気自動車レースのワールド・エコノ・ムーブに向けたモーターの販売をはじめた。2009年、同社のモーターはオーストラリア大陸3,000km縦断ソーラーカーレースワールド・ソーラー・チャレンジに出場した東海大学チームのTokai Challengerに搭載され、優勝に貢献するなどが大きな成果として挙げられる[4][5]

脚注[編集]

[ヘルプ]

外部リンク[編集]