ビックカメラ

株式会社ビックカメラ
bic Camera Inc.

ビックカメラ本社
種類	株式会社
市場情報	東証1部 3048 2008年6月10日上場 東証JQ 3048 2006年8月10日 - 2008年8月29日
本社所在地	日本 〒171-0033 東京都豊島区高田3丁目23番23号
設立	1980年11月21日 （創業は1978年5月）
業種	小売業
法人番号	9013301010402
事業内容	カメラ、パソコン、OA機器、ビジュアル製品、オーディオ、通信機器、家電製品、時計・宝飾、メガネ・コンタクト、うもうふとん、酒、ギフト用品、玩具、スポーツ用品、スポーツサイクル等の販売
代表者	宮嶋宏幸（代表取締役社長）
資本金	18,402百万円（2010年8月期）
発行済株式総数	172万3526株（2012年2月29日現在）
売上高	単体494,766百万円 連結608,274百万円 （2010年8月期）
純資産	単体59,543百万円 連結62,660百万円 （2010年8月期）
総資産	単体186,329百万円 連結221,757百万円 （2010年8月期）
従業員数	連結6,059人(アルバイト・派遣社員数3,011人) 単体4,904人(アルバイト・派遣社員数1,430人) （2010年8月31日現在）
決算期	毎年8月31日
主要株主	新井隆二 17.33% みずほ信託銀行株式会社（有価証券管理信託） 12.67% 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口） 12.01% 株式会社ラ・ホールディングス 11.41% 株式会社TBSテレビ 3.55% 野村信託銀行株式会社（信託口） 3.30% 管理信託 ソシエテジェネラル信託銀行株式会社 3.00% 富士ソフト株式会社 1.57% 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） 0.83% ビックカメラ従業員持株会 0.46% （2012年2月29日現在）
関係する人物	新井隆司（新井隆二、創業者・相談役）
外部リンク	http://www.biccamera.com/
特記事項：本社のほかに池袋本部（東京都豊島区東池袋1-10-1住友池袋駅前ビル5階）がある。

株式会社ビックカメラ（Bic Camera）は、東京・池袋を中心に日本で展開している家電量販店。群馬県高崎市が発祥の地。2012年1月現在、39店舗（フランチャイズ2店舗を含む）で営業中である。家電量販店第5位。

概要

1978年、高崎東口店・池袋北口店の2店舗をオープン。創業当初はカメラ専門のディスカウント店であったが、その後、家電・パソコン等の販売に参入。2000年代以降は、酒類、ゴルフクラブ、寝具、高級ブランド品、自転車、ホビー・玩具など、多彩な品目を取り扱っている。1994年には、「ビックパソコン館」を設立して、従来より行っていたパソコンの販売を強化。その後も精力的に出店していたが、2000年以降のパソコン販売の下落を受けて、2003年、ビックカメラ本体に吸収合併した。

2001年、有楽町そごうが撤退した読売会館（1 - 6階と地階）に「ビックカメラ有楽町店」（現：ビックカメラ有楽町本館）をオープンさせた。首都圏でのCMでは有楽町本館の外観が必ず登場するなど、有楽町本館がビックカメラの旗艦店となっており、テレビ番組でビックカメラの取材が行われる場合も、使用されるのは専ら有楽町本館である（後述のエピソードも参照）。これ以外にも百貨店跡地への出店が多い。

2000年代後半以降は、JR各社が再開発により新たに建設する駅直結施設内への新規出店・および移転を進めており、2008年3月の新横浜店移転以降、水戸駅店までの新規出店（さくらやからの継承店舗は除く）はすべて駅直結施設内への出店である。このような、大都市駅前を中心とした積極的な出店（レールサイド戦略）を背景に、メーカーとの販売台数マージン・卸値の好条件を堅持することで、ビックカメラは出店戦略やポイントカードなどを模倣元としたヨドバシカメラに近い規模まで成長した。

2010年代時点では、駅ビル建設に合わせて、小型政令指定都市駅前、および地方中核都市駅前への出店を強化しているほか、アウトレット事業の開始に合わせて従来の出店場所とは異なる戦略を打ち出すとしていることから、現状、大都市駅前限定で超大型店のみの出店を行っているヨドバシカメラとは、同じ駅前出店でも戦略に違いが出始めている。

拡大路線の一環として、株式会社ソフマップを連結子会社化。中古パソコン等の買い取りにおいて高いノウハウを持つソフマップは、既出店地域における売り場の拡張や、秋葉原をはじめとした未出店地域の間接的カバーなどで貢献している。ソフマップは、連結子会社化以降多くのビックカメラ店舗にて買取カウンターを設けているが、その中にはインショップとして中古販売（PC、パーツ、ソフト、ゲーム）を行っている店舗もある。

さらに、同業のベスト電器と資本・業務提携を行い、株式を買い増して現在は事実上の傘下に置いている。ベスト電器とは合弁会社を設立し、ベスト電器の一部店舗をビックカメラの店舗に転換している。また、ベスト電器の連結子会社であった旧・さくらやの一部店舗も引き継ぎ、これらの店舗もビックカメラに転換している。

特徴

ビックカメラの特徴の一つとして、店頭での声出し・活気付けを積極的に行っているという点が挙げられる。店舗出入り口付近で拡声器などを使って呼び込み、特価セール品やフロアー案内等を繰り返し連呼している。

詳細な商品情報を求める客に対応すべく、販売部門ごとに、知識・経験の豊富な店員を「専門販売員」として配置している。左腕に付けた緑色の腕章が目印。また、まとめ買い需要（一人暮らしや新婚時の家電一式購入、法人向け景品など）に応える「まとめ買いアドバイザー」を19店舗で導入している。客と共に各販売フロアーを廻ってトータルコーディネートを行い、会計も最後に一括で行う。なお、原則として、電話またはWebによる事前予約が必要である。

名称

「ビック（Bic）カメラ」を「ビッグ（Big）カメラ」とする誤用が多くみられる。この綴りに関して、会社の公式発表では「ビック（bic）」とは英語の方言で「（外見だけでなく中身も）大きい」の意である（元はbig）。創業者の新井隆司は、バリ島を訪れた際に現地の子供たちが使っていた「ビック、ビック」という言葉に、「偉大な」という意味があると聞いて社名に使ったと述べている。

沿革

（旧）ビックカメラ池袋北口店

（旧）ビックカメラ池袋本店

• 1968年（昭和43年）3月 - 新井隆司（本名・新井隆二）が株式会社高崎DPセンター（群馬県高崎市中大類町）を設立。
• 1972年（昭和47年）5月 - 株式会社高崎DPセンターのカメラ販売部門を分離して、株式会社ビックカラーを設立。
• 1978年（昭和53年）
  • 高崎東口店を開設。
  • 4月 - 株式会社ビックカラーから株式会社ビックカメラ（高崎）に社名変更。
• 5月 - 東京支店（後の池袋北口店）開設。
• 1980年（昭和55年）11月 - 株式会社ビックカメラ設立。株式会社ビックカメラ（高崎）東京支店を引き継ぎ、池袋店（後の池袋北口店）とする。
• 1994年（平成6年）10月 - パソコン販売部門を分離して、株式会社ビックパソコン館設立。
• 1999年（平成11年）
  • 8月 - ビックカメラを筆頭株主とする日本ビーエス放送企画株式会社設立。
  • 12月 - 日本ビーエス放送企画株式会社が日本ビーエス放送（現・日本BS放送）株式会社に社名変更。
• 2001年（平成13年）4月 - 株式会社ビックパソコン館が商号を株式会社ビックピーカンに変更。
• 2002年（平成14年）8月 - 株式会社興和（旧・株式会社ビックコンタクトレンズ）を吸収合併。
• 2003年（平成15年）5月 - 株式会社ビックカメラおよび株式会社ビックピーカンが合併。
• 2005年（平成17年）
  • 1月 - 本店所在地を東京都豊島区西池袋から豊島区高田（旧 専門学校アーバンデザインカレッジ校舎）に移転。
  • 8月 - 株式会社ビックカメラ（高崎）から株式会社ビックカメラに営業譲渡して、グループの経営効率化。
• 2006年（平成18年）
  • 2月 - 株式会社ソフマップを連結子会社化。
  • 7月12日 - 新株式発行および株式売出決議・有価証券届出書提出を行う。
  • 8月10日 - ジャスダックに上場。証券コード3048。
  • 9月
    • 東京放送（TBS、現・東京放送ホールディングス）に対し3.2%の株式を取得。それに伴い、ラゾーナ川崎店内にTBSストアを新設し、今後他の店舗も出店する方針。
    • 有楽町店本館5階にアップル「Apple Shop」1号店開設。
  • 11月 - 埼玉県東松山市に埼玉物流センターを開設。
• 2007年（平成19年）
  • 2月8日 - 株式会社エディオンと資本・業務提携を締結。詳細は「エディオンとの業務提携」の節参照。
  • 3月30日 - 株式会社エディオンとの経営統合を白紙に。業務提携は継続。
  • 9月20日 - 株式会社ベスト電器と資本・業務提携契約を締結。同契約に基づき、10月5日に第三者割当増資により9.33%の株式を取得して、ベスト電器の筆頭株主になる。
  • 11月 - ベスト電器との初の具体的な業務提携として、岡山駅前店の配送・出張修理・サービス業務を、ベスト電器へ業務委託。ベスト電器のサービス部門子会社「ベストサービス」のカスタマーサポート岡山（CS岡山）が、岡山駅前店の配送・出張修理・サービス業務を受託した。
  • 12月1日 - 日本BS放送のハイビジョン放送局「BS11デジタル」開局。
• 2008年（平成20年）
  • 3月6日 - ベスト電器との業務提携に基づき、ベスト電器広島本店をビックカメラベスト広島店としてリニューアルオープン。
  • 6月10日 - 東京証券取引所1部に上場。
  • 8月25日 - ベスト電器による第三者割当による自己株式処分を引き受け、同社の14.95%の筆頭株主になる。
  • 8月29日 - ジャスダック証券取引所上場廃止。
  • 10月 - ベスト電器株式を15.03%まで追加取得し、同社を持分法適用関連会社とする。両者合わせたグループで、家電量販店売上げ2位となる。
• 2009年（平成21年）
  • 1月16日 - 東京証券取引所が、上場規程施行規則605条1項14号（虚偽記載）を理由に、監理銘柄に指定。
  • 2月20日 - 虚偽記載問題の責任を取って、新井会長が退任。
  • 3月24日 - 東京証券取引所による監理銘柄指定が解除され、上場を維持。
  • 6月5日 - ベスト電器との共同出資会社・株式会社B&Bの運営によるフランチャイズ第1号店のビックカメラ山口店（旧ベスト電器山口本店）が開店。
  • 9月1日 - 株式会社ビック・スポーツ（スポーツ用品販売会社）、株式会社ビック・トイズ（玩具販売会社）、株式会社ビックオフ（展示品レンタル・販売会社）の完全子会社3社を吸収合併。
• 2010年（平成22年）
  • 1月26日 - ベスト電器の子会社である株式会社さくらやの清算決定に伴い、さくらや4店舗の継承を発表。
  • 1月29日 - 株式交換を実施し、株式会社ソフマップを完全子会社化（ソフマップは1月26日に上場廃止）。
  • 2月21日 - さくらやから継承した店舗の第1号店として、ビックカメラ船橋駅店（旧・さくらや船橋店）が開店（さくらや閉店翌日の2月15日からプレオープン）。その他3店舗も、3月4日までに開店。
  • 3月1日 - ビックポイントとソフマップポイントの交換サービス、さくらやポイントのビックポイントへの移行サービスを開始。
  • 8月1日 - 有楽町店に一般薬・健康食品・ケア用品取り扱いコーナー「ビックドラッグ」を開設。同時にクオール株式会社と提携し、調剤薬局「クオール薬局ビックカメラ有楽町店」を開店。
  • 10月1日 - 完全子会社の株式会社ビックカメラアウトレットを設立。
• 2012年（平成24年）
  • 3月1日 - 完全子会社の株式会社ソフマップを吸収合併（ソフマップの営業は、会社分割により（新）株式会社ソフマップが承継）。
  • 5月11日 - 同業の株式会社コジマと業務資本提携を締結すると発表。6月26日付でコジマによる第三者割当増資を受け入れ、増資後発行済み株式50.06%（議決権割合50.06%）を取得し子会社化する。

出店予定

• 2012年夏　ビックカメラ新宿店(仮称)　新宿駅東口の新宿三越アルコット閉鎖後の建物に出店
• 2013年夏　ビックカメラ赤坂見附駅店(仮称)　ベルビー赤坂（赤坂見附駅ビル）に出店。
• 2016年春　ビックカメラ広島店(仮称)　広島駅南口の再開発ビルに出店。
• 未定　ビックカメラ高崎店(仮称)　高崎東口再開発にて移転予定

店舗

• 現行店舗の詳細については公式サイト「ビックカメラ店舗案内」を参照。なお、山口店・小倉南店はベスト電器とビックカメラの合弁企業であるB&Bにより運営されている。
• ご当地ソングを持つ店舗（群）については公式サイト『「ビックカメラテーマソング」のご当地歌詞大募集 採用発表 !!』を参照。

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  ビックカメラ・池袋本店（写真奥左、2007年リニューアル後）
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  ビックカメラ・新宿西口店（ハルク）
• ビックカメラ・有楽町本館（読売会館ビル）
  ビックカメラ・有楽町本館（読売会館ビル）
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  ビックカメラ・有楽町本館（読売会館ビル）
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  ビックカメラ・札幌店
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  ビックカメラ・新潟店
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  ビックカメラ・水戸駅店
• ビックカメラ・立川店
  ビックカメラ・立川店
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  ビックカメラ・JR八王子駅店
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  ビックカメラ・藤沢店
• ビックカメラ・柏店
  ビックカメラ・柏店
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  ビックカメラ・名古屋駅西店
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  ビックカメラ・なんば店（エスカールなんば）
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  ビックカメラ・岡山駅前店
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  ビックカメラ・山口店
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  ビックカメラ 天神2号館

閉店した店舗

• 香椎店 - 2009年11月開店・2011年1月閉店
  • 旧「ベスト電器New香椎店」、2011年2月より「ベスト電器B・B香椎本店」
• ベスト広島店 - 2008年3月開店・2011年5月31日閉店
  • 旧「ベスト電器広島本店」、2011年7月より「ベスト電器B・B広島店」を核とする複合商業施設（ひろしまMALL）
• 有楽町店テレビ館（旧・有楽町店別館） - 2011年5月22日閉店
  • 前身は「有楽町ソフマップ」、2011年9月にロフトが進出し「有楽町ロフト」が開店

• 
  ビックカメラ・ベスト広島店（ひろしまMALL）

業務提携

エディオンとの提携（現在は解消）

2007年2月8日、家電量販売上高2位の株式会社エディオンと同5位の株式会社ビックカメラが資本・業務提携を発表した。今後2年間で経営統合を実施して業界1位の株式会社ヤマダ電機（2006年度3月期決算・1兆2,839億円）と肩を並べる1兆1,950億円（両社合算の2006年度3月期決算）規模になる予定だった。しかし3月30日、両社は上記経営統合協議の中止を発表した。

その理由は、ビックカメラがエディオン傘下に入るとの報道にビックカメラ経営陣が不満を抱き、協議中止を申し入れたためとされる。業務提携に関しては予定通り継続して進めることも同時に発表された。その後、ビックカメラがデオデオの本拠地である広島市やエイデンの大型店がある浜松市に進出し、エディオンとビックカメラが競合する地域もある。この両社の業務提携は、2009年2月8日の期間満了で契約を更新せず、エディオンとビックカメラの業務提携は解消された。結局、相互の取締役派遣は中止し、取得した株式については両社で協議することになった。

ベスト電器との提携

2007年9月20日に、当時ライバル企業のヤマダ電機が株式の取得を進めていた、株式会社ベスト電器との間で資本・業務提携契約を締結。10月5日にベスト電器の第三者割当増資により9.33%の筆頭株主となる。その後、ベスト電器広島本店を「ビックカメラベスト広島店」としてリニューアルするなどした（現在は同店舗はビックカメラとしては閉店し、再びベスト電器の店舗（B・B）に戻っている）。その後、2008年8月と10月にベスト電器株式を追加取得して15.03%まで比率を上げ、同社を持分法適用関連会社とした。

2009年3月19日に、ベスト電器90%・ビックカメラ10%の出資で株式会社B&Bを4月に設立することで合意。ベスト電器の一部大型店舗の運営を移管して、ビックカメラのフランチャイズ店舗とする。2012年1月現在、ビックカメラ山口店・ビックカメラ小倉南店の2店舗が株式会社B&Bによりフランチャイズ店舗として運営されている。また、2010年2月をもって全店舗閉店したベスト電器の100%子会社であったさくらやの店舗のうち、新宿東口・船橋・聖蹟桜ヶ丘・相模大野の4店舗を引き継ぎ、同年2月21日から3月4日までに順次ビックカメラとして開店した。

なお、ビックカメラ側は、後述するコジマとの資本・業務提携後も、「ベスト電器との関係は現状を維持する」としている。

コジマとの提携

2012年5月11日、家電量販売上高6位の株式会社コジマとの間で、資本・業務提携契約を締結し、同社を子会社とすると発表した。同年6月26日に、コジマの行う第三者割当増資により3900万株を取得し、同社の50.06%の議決権を取得するとともに、役員を派遣する予定である。

サービス

ビックポイントカード・ビックポイント機能付ケータイ

• レジで「ビックポイントカード」と呼ばれるポイントカードを発行していて、これを提示することによりて購入金額に応じたポイントを蓄積することができる。蓄積されたポイントは次回の精算時に現金の代わりとして使用することができる。
• 2005年より、NTTドコモの「おサイフケータイ」、auの「EZ FeliCa」、ソフトバンクモバイルの「S!FeliCa」、ウィルコムの「ウィルコムICサービス」に対応する携帯電話では、店頭での手続きと専用アプリをダウンロードすることで、携帯電話を対応レジでビックポイントカードとして利用出来る「ビックポイント機能付ケータイ」サービスを実施している。既に「ビックポイントカード」を所持している場合や、おサイフケータイが故障してFelicaの削除が出来ない場合は、店頭で「ビックポイント付ケータイ」と紐付けされたポイントカードを新規作成させ、既存のポイントを移行させる手続きが必要である。
• ベスト電器の子会社であった「さくらや」の一部店舗のビックカメラへの移行に伴い、2010年2月28日に全店閉店したさくらやのポイントを「ビックポイントカード」へ1対1で移行するサービスを同年3月1日より開始した。

10年・5年・3年長期保証

• 14,800円（税込）以上の商品を購入時、レジで長期保証を希望することを告げ、購入金額の5%をポイント（購入商品で付くポイントを使用）で支払うことによって、保証書に記載されている保証期間から保証期間を延長することができる。ただし、PC本体のみ免責1万円が発生する。なお、エアコン・冷蔵庫の10年長期保証は、10万円（税込）以上の商品が対象。
  • 10年：エアコン・冷蔵庫
  • 5年：カメラ関連・白物・黒物家電等
  • 3年：PC・PC関連・ゲーム機・ポータブルオーディオ等

ギフトカード・商品券

ビックカメラでは、以下のギフトカード、商品券が利用可能。

• ビック商品券（山口店・小倉南店・ネットショップ「ビックカメラ.com」では利用不可）
• ビックカメラギフトカード（ネットショップ「ビックカメラ.com」では利用不可）
• JCB、DC、UFJ、VISA、ダイナース、UC、ニコス、AMEX、びゅうの各ギフト券
• 図書券（書籍の購入時のみ利用可能）

電子マネー

ビックカメラにおいては、後述の電子マネー（ICカード等）に加え、2005年11月より順次全店でiDの利用が可能である（ただし、全ての売場にiD用途のCAT端末が置かれているわけではないため、利用時には申し出る必要がある）。

Edy

Edyは2011年12月19日よりラゾーナ川崎店、札幌店、名古屋駅西店で導入。2012年春までに全店舗で利用可能になる予定。

WAON

WAONは2011年11月14日より、山口店と小倉南店を除く全店舗で利用可能。

交通系ICカード

ICカード乗車券のストアードフェア残高を利用する形で、プリペイド式電子マネーの利用が可能である。何れもSuicaのインフラを基に運用されているIC乗車券であり、Suicaエリア外でIC乗車券のサービスインが予定された地域（ICOCAサービスエリアは除く）では、JR東日本側の拠点としてジェイアール東日本メカトロニクスの支店を設置の上、そのターミナル駅周辺のビックカメラ店舗でSuicaショッピングサービスを先行して開始させている（nimoca・SUGOCA→福岡天神店、TOICA→名古屋駅西店など、Kitaca→札幌店）。岡山駅前店・なんば店・京都店では別途導入したiDとの共用端末を利用する形でPiTaPaも利用可能としているが、いずれもPiTaPa交通利用エリアに所在する店舗で、店舗独自で対応を行ったためかビックカメラ・PiTaPa側双方の公式webには記載がなく、店内レジカウンターに掲示されている看板のみの案内である。

• ビックカメラSuicaカードを含む東日本旅客鉄道（JR東日本）、東京モノレール、東京臨海高速鉄道が発行するICカード乗車券『Suica』による“Suica電子マネー”が首都圏店舗を皮切りに2004年より開始されている。当初はCAT端末で店員が手打ちする方式であったが、2006年頃にレジ直結・連動型のR/Wに置き換えられた。
  
  • 2005年以降、福岡天神・東海地区でもビューアルッテ設置と共に開始された。
• 2005年より関西・中国地方店舗において西日本旅客鉄道（JR西日本）発行のICカード『ICOCA』による“ICOCA電子マネー”の利用が開始された。
• Suica電子マネーが導入されている福岡天神店においても、九州旅客鉄道（JR九州）が発行する『SUGOCA』による“SUGOCA電子マネー”を導入し、天神1号館のみ翌4月1日より西日本鉄道子会社・ニモカが発行する『nimoca』による“nimoca電子マネー”にも対応した。
• 2009年3月14日に札幌店において『Kitaca電子マネー』を導入。同時に相互利用を行っているSuica電子マネーでの支払いができる。

• Suica電子マネー加盟店舗では、Suicaと相互利用を行っている株式会社パスモが発行する“PASMO”による“PASMO電子マネー”および、北海道旅客鉄道（JR北海道）が発行する“Kitaca”による“Kitaca電子マネー”でも支払いができる。また、東日本・東海地区店舗および福岡天神店でのSuica加盟と西日本地区でのICOCA加盟が順次行われ、その後、Suica電子マネーとICOCA電子マネーの相互利用開始により実現している。
• 2010年春のSuicaとの相互利用により、Suica電子マネー加盟店舗において、SUGOCA・nimocaに加え、福岡市交通局の“はやかけん”が使えるようになったが、福岡天神店のSUGOCA加盟店の集約についてはまだ明らかになっていない。
• 名古屋駅西店においては、隣接する名古屋駅などにおいて2010年3月から東海旅客鉄道（JR東海）が発行するICカード『TOICA』による“TOICA電子マネー”の 利用が開始されており、Suicaとの相互利用という形でTOICAをはじめとする各種交通系電子マネーの利用が可能になっている。なお、名古屋駅西店における“TOICA電子マネー”の導入の予定は未定となっている（福岡天神店のように先行導入した“Suica電子マネー”と、地元鉄道会社による“SUGOCA・nimoca電子マネー”との重複加盟というかたちにはなっていない）。
• 2011年4月1日に名古屋駅西店において、名古屋鉄道が発行する「manaca」電子マネーサービスを導入。

ただし、どのカードも（Suica準拠）IC乗車券のSF残高を利用するという性質上、入金上限額が20,000円であり、一会計につき複数枚のICカードを利用しての購入はできない。そのため、価格が5万 - 数10万円規模におよぶパソコンや大型テレビ等の購入が現金かクレジットカードとの併用でないとできないなど制約が生じる。

クレジットカード

クレジットカードにビックポイントカード機能を搭載した提携カードを複数発行している。カード種別によってクレジット支払い時のポイント還元（減算）率は異なる。括弧内は、発行するクレジットカード会社を示す。

• ビックカメラSuicaカード （株式会社ビューカード）

JR東日本（2010年1月まで）→ビューカードは2005年からビックカメラSuicaカードの発行をしており、首都圏を中心とした店舗を対象として発行している。カード自体は全店舗で利用可能。なお、本カードは対象店舗において申込み・即日発行が可能。なお、首都圏以外では愛知県の名古屋駅西店や九州内各店舗（小倉南店と、地デジ・BS・モバイルセンター博多を除く）で、首都圏店舗と同様の申込み・即日発行が可能となっている。。

• ビックカメラJ-WESTカード （西日本旅客鉄道株式会社、三菱UFJニコスへバックオフィス業務委託）

2009年2月1日より、JR西日本が関西・中国地区の店舗を対象として発行している（ただし、山口店では店頭での申し込み受付はしていない）。カード自体は全店舗で利用可能。

次のカードはビックカメラSuicaカードやビックカメラJ-WESTカードのVISAブランドの発行開始に伴い、店頭での新規募集（申込書の常備）は縮小している。

• ビックカードインターナショナル （株式会社クレディセゾン、旧UCカード株式会社）
  • リボルビング払い専用カードの「ビックカードインターナショナルFreeBO!」も募集されている。

次のカードはJCB Arubaraカード同様、新規発行を停止している。

• ビックArubaraカード （株式会社ジェーシービー）

あるとき払い型カード「Arubara」提携カードであり、全ての利用分がリボルビング払いとなる。

ショッピングクレジット

オリエントコーポレーションのショッピングクレジット（割賦）を取り扱っている。ポイントはクレジットカード決済同様、2%減算のうえ還元される。

電池類やプリンタカートリッジの回収

使用済みのマンガン･アルカリ電池・ニッケル・カドミウム蓄電池・ニッケル・リチウムイオン充電池、ボタン型電池の空気亜鉛電池またはプリンタカートリッジを総合カウンターへ持ち込めば、店舗が引き取るサービスを実施している。また、電池類売場には使用済みの電池類を入れる箱、プリンタカートリッジ売場には使用済みのプリンタカートリッジを入れる箱がある。

CM

代表的なビックカメラのCM提供番組に関するエピソードのみ記す。

独特のCMソングに乗せた大量のテレビCM、ポイントシステム、店舗の立地条件などの点で、ヨドバシカメラ同様の経営戦略・マスメディア対策の指向を持つ。テレビCM等においては「タバコやの娘」の替え歌（札幌・池袋・横浜・名古屋・大阪なんば・福岡天神の全6種類）が使用されている（なお、関西で展開しているカメラのナニワも同じ曲の替え歌を用いている）。

ビックカメラのCMソングは、「タバコやの娘」の替え歌である俗謡「たんたんたぬき」と同じように初めの4小節だけを2度繰り返して歌う。よって、正確には「たんたんたぬき」の更なる替え歌であるといえる。池袋バージョンの歌詞は創業者である新井相談役によるものである。

池袋版が、家電量販店のCMソングを集めたコンピレーション・アルバム『エレクトリックパーク』（ポニーキャニオン）に収録されている。

初期の頃は店員が「3割・4割引は当たり前ー!!ここが安さのー!!ビックカメラー!!」と絶叫するものもあった。

テレビ東京の『ワールドビジネスサテライト』、『木曜洋画劇場』、『スポーツ魂→メガスポ』ではナショナルスポンサーとなっている。その際、放送エリアに店舗のない独立局（三重テレビ放送を除く。三重テレビは名古屋版を放送）や店舗のない地域にも放送されるBSジャパンが『ワールドビジネスサテライト』をネットする場合、企業そのもののイメージCMまたはインターネットショッピング『ビックカメラ.com』を流している。

テレビショッピング

2009年7月より日本BS放送で『ビックカメラ タイムセールTV』という生放送番組を放送している。ビックカメラ店員が生出演して商品紹介を行う。放送は毎週金曜日で、11:00、14:30、17:30、19:00と4回（いずれも1時間枠）放送する。

また、日本BS放送とは別に同じタイトルで2011年10月より独立局でも、毎回5,6局の同時ネットにより同様の生放送を行っている。独立局13局全てで放送実績がある。一部は、上記日本BS放送の放送を同時ネットすることもある。主に土日の放送が多く、多くの独立局が『JRA競馬中継』放送後である15時台、または19時台の放送が多い。これは、同じく独立局で同時ネットされているジャパネットたかたの生放送とほぼ同様である。

カレンダー配布

毎年11月末から12月上旬にかけて日本地図が描かれた特製のカレンダー（ポスタータイプ）を配布している。カレンダーには十二支や六曜をはじめ、月の名前の由来、日本とほぼ同緯度にある世界の都市などの豆知識が事細かに書かれており、毎年このカレンダーを目当てに訪れる客も多い。

また、地図には店舗の所在地が記されているほか、ビックカメラの店舗が存在する都市の地下鉄・路面電車・モノレール路線図も掲載されている。

店舗がない都市に新たに出店が決まるとその都市の路線図が追加される。

• 2007年版で京都の地下鉄路線図を追加。
• 2008年版で地下鉄がない都市としては初めて岡山の路面電車路線図を追加。
• 2009年版で地下鉄も路面電車もない都市としては初めて新潟と浜松の路線図を追加。前者は市内近郊のJRの路線図、後者は遠州鉄道の路線図。また、広島と鹿児島の路面電車路線図も追加された。
• 2010年版で北九州と山口の路線図を追加。前者は小倉駅近郊のJR線と北九州都市モノレールの路線図、後者は市内近郊のJRの路線図。
• 2011年版には水戸店の出店予定が記載されているものの、新たな路線図掲載および範囲拡大はされなかった。また、都電荒川線の路線図が簡略化された（始終点の三ノ輪橋、早稲田と日暮里・舎人ライナーと交わる熊野前のみ掲載）。

スペースの都合上、以下の路線や区間が省略されている。

• 都営地下鉄浅草線五反田 - 西馬込間
• 大阪市営地下鉄御堂筋線江坂 - 新大阪間、長居 - 中百舌鳥間
• 広島電鉄皆実線皆実町六丁目 - 広島港間
• 広島電鉄江波線全線
• 広島電鉄宮島線東高須 - 広電宮島口間
• 広島高速交通広島新交通1号線全線（一部区間は地下鉄扱い）
• 北九州高速鉄道小倉線守恒 - 企救丘間
• 鹿児島市電1系統新屋敷 - 谷山間
• 鹿児島市電2系統中洲通 - 郡元間

なお、子会社であるソフマップの店舗でも配布されている。

関連会社・事業部

関連会社

サービスセンター・池袋店

（2011年1月時点の状況）

会社名	事業内容
株式会社生毛工房	ビックカメラ店内にて寝具の販売、製造
株式会社ジェービーエス	一般貨物運送業
株式会社ソフマップ	パソコン・デジタル機器の販売・買取量販店
株式会社東京計画	広告代理業及び不動産業の賃貸・管理及びゴルフ場の運営
株式会社東京サービスステーション	家電商品の取付・修理、家電類の修理
株式会社ビック酒販	ビックカメラ店内にて酒類・飲食物の販売
株式会社ラネット	移動体通信機器の販売
東京カメラ流通協同組合	共同金融事業
株式会社ボーダレス	移動体通信機器の販売
豊島ケーブルネットワーク株式会社	有線テレビジョン放送事業
日本BS放送株式会社	BSデジタル放送の衛星専門放送事業者
株式会社ビックアウトレット	アウトレット商品の販売事業

事業部

• ビックカメラトイズ事業部（略称：ビック・トイズ） - ビックカメラ店内にて玩具類の販売
• ビックカメラスポーツ事業部（略称：ビック・スポーツ） - ビックカメラ店内にてゴルフ用品、自転車、健康器具類の販売
• ビックカメラコンタクト事業部（略称：ビックコンタクト） - 眼鏡、コンタクトレンズ類の販売、無料視力測定などを行っている。店舗はビックカメラ店内のテナントとして入居（過去には単独店舗も存在）しており、ビックカメラのポイントカードも利用可能である。

不祥事

不適切な会計処理問題

ビックカメラは、2002年に池袋本店などの不動産証券化を実施し、信託受益権を約290億円で有限会社山三マネジメントに売却し、2007年に買い戻している。それに関する2008年2月中間決算での清算金約49億円の利益計上が、虚偽記載に当たるのではないかと問題になっている。

有限会社山三マネジメントの290億円の調達のうち14億5000万円が、ビックカメラからの劣後匿名組合出資であった。また、有限会社山三マネジメントの全持分を有するケイマン諸島のSPCは、無議決権優先株式すべてについてビックカメラが保有していた。これだけであれば、ビックカメラのリスク負担額が約5%であったため、会計処理上ビックカメラが売却取引と して処理して問題はなく、実際にそのように処理されていた。

しかし、290億円の調達のうち75億5000万円が、株式会社豊島企画からの優先匿名組合出資であった。豊島企画は、2002年8月に形式上無関係の3名が出資して設立された会社であったが、その出資はビックカメラ関連会社の東京企画の保有現金から事実上なされたもので、会計処理上、東京企画から新井社長（当時）への貸付金として処理されていた。また、豊島企画の出資した75億5000万円は、新井社長（当時）の保有するビックカメラ株式を担保として借り入れた金であった。そのため、豊島企画は、実質的には新井社長（当時）が支配する会社で、ビックカメラの子会社に当たった。そうであれば、ビックカメラのリスク負担額は約31%であり、信託受益権の売却は、ビックカメラからの金融取引として処理されなければならないのであり、虚偽記載に当たるのではないか問題となっている。

これを受けて、2009年1月16日に、東京証券取引所は、ビックカメラ株式を監理銘柄（審査中）に指定。ビックカメラでは、2009年2月20日に、7期分の過年度決算を修正するとともに、責任を取って新井会長（当時）が相談役に退いた。証券取引等監視委員会は、ビックカメラと新井元会長へ課徴金の納付命令を行うよう、金融庁に勧告した。金融庁は新井元会長については違反事実がないと決定した。

その後、2009年3月24日には「訂正内容は重要ではあるものの、その影響が重大であるとまでは認められない」として管理銘柄指定の解除がなされ、上場は維持された。。

社員への待遇

社員に対するサービス残業が常態化していたとされ、それに対して元従業員が残業代の支払を求めて提訴。2004年11月には労働基準法違反（割増賃金未払等）容疑で、本部ビルや店舗など計4ヶ所の家宅捜索を受け、新井社長（当時）を含む役員ら8人が労働基準法違反容疑で東京地方検察庁へ書類送検されるに至った。これら一連の経緯を経て、2004年12月ビックカメラ労働組合が結成（UIゼンセン同盟に加盟）され、2005年3月に会社は未払いだった賃金約30億円を従業員らに支払った。

エピソード

• 大阪市・難波のエスカールなんばになんば店が開店した際、店舗前の道路を勝手に「ビックカメラ通り」と命名し、CMなどで宣伝していた。この行為はただでさえ東京資本に抵抗のあった難波地区の感情を逆撫でしてしまい、多くの抗議を集めてしまった。このため「ビックカメラ通り」の使用をやめ、イメージを回復させるため「好きやねん大阪」と付け足したCMをしばらく流していた。
• CMのテーマソングに使われている曲は関西ではカメラのナニワのCMソングとして親しまれてきた曲と同じだったが、単なる偶然である。
• 創業時の高崎駅西口店（現在は東口店のみ現存）はユニークで奇抜な宣伝戦略を行っており、当時の新聞折り込みチラシにはカメラメーカー名や商品名を故意に誤植にして「このチラシ内に、誤字があったら店舗までおいでください。」と書いてあり、店舗に行って誤字を指摘すると粗品を進呈していた。1978年に高崎駅東口に新規開店した際には、建物の外壁の色がハデ過ぎて目がチカチカする等の苦情が寄せられた。その後、店舗側は外壁の色を縁取りの部分のみ以前どおりの色で残し、他の大部分を落ち着いた色調に変更改装している。
• 1980年代、『天才・たけしの元気が出るテレビ!!』（日本テレビ）でクレーンのフックにぶら下げられた全身ペンキまみれの芸人（林家ペー）が「ヒックカメラ」と書いてある店舗建物の看板に衝突して「ビ」の文字を完成する企画に協力した。この模様は番組のDVDに収録されている。
• かつて毎日新聞社と共同でインターネットサービスプロバイダ「Webnik（ウェブニック）」を運営していたことがある（2000年10月に業務終了）。
• 有楽町本店は旗艦店として扱われており、マスメディアの取材やTVCMの撮影、バラエティ番組の収録の大抵は有楽町本店で行われている。
  • 2007年3月、来日したマイケル・ジャクソンが閉店後の有楽町本店の全フロアを2時間借り切って、随行した子供達とおもちゃを購入した。
• 湾岸戦争の際、フランスの参戦に抗議してワイン、ブランド品などのフランス製商品の不買運動を展開し、1995年にフランス・中国が相次いで核実験を実行した時には店舗外壁に「核実験反対!」の横断幕を掲げた。

関連項目

• ベスト電器

  傘下に収めて以降、ビックカメラ自体のアフターサービスなどについても、順次ベスト電器子会社のベストサービスに移管されている。ベスト電器の店舗の一部がビックカメラに転換されていることの見返り。

• さくらや

  ベスト電器傘下の家電量販店を展開する企業であったが、赤字経営から脱却できないまま、最終的には会社を清算。その後、ビックカメラが新宿東口駅前店などの4店舗を引き継ぎ、現在ビックカメラの店舗として運営されている。

• コジマ

  従来、競合企業であったが、2012年5月に資本業務提携契約を締結した。

• 新井隆司（元代表取締役会長、現相談役）

  自宅（練馬区）新築の際、自宅浴室用に温泉を掘削した。これは東京都で初の個人用温泉である（第95回東京都自然環境保全審議会議事速記録）。

• 読売ジャイアンツ

  関東店舗のみ、協賛パートナーとしてペナントレース・日本シリーズの優勝記念セール、優勝を逃した場合の「応援感謝セール」を実施している（かつては北海道地区などでも実施していた）。読売会館に入居して巨人優勝セールを実施してきたそごうの倒産撤退後、2001年から同所に入居したビックカメラ有楽町本館が引き継いだ。ビックカメラ有楽町本館には読売ジャイアンツグッズの常設販売店もある。但し、池袋地区の店舗は西武池袋線の始発駅近くにある為、埼玉西武ライオンズ優勝協賛セールを実施する場合がある。（02,08年は双方の優勝セールを実施）

  この他、札幌店は北海道日本ハムファイターズ、柏店・船橋駅店は千葉ロッテマリーンズ、名古屋店は中日ドラゴンズ（2010年以降、競合他社のエディオン（ブランド名はエイデン）がスポンサーとなったため行われない）、なんば店・京都店はオリックス・バファローズ、天神1号店2号店は福岡ソフトバンクホークスの「優勝記念セール」・「応援感謝セール」を実施している。

  また、地元にJリーグのチームがある店舗でもそのチームの「応援感謝セール」が行われている場合がある。柏店では柏レイソルの「応援感謝セール」を実施している。

• エプソンダイレクト

  有楽町本館と池袋本店パソコン館にて、エプソンダイレクトのパソコンの展示・発注の委託をしている。

• 東日本旅客鉄道

  電子マネーやクレジットなどにおいて、比較的重要な提携先となっている。なかでもビックカメラSuicaカードの存在は特筆される。前述も参照されたいが、Suicaの直接エリア外でもSuicaの普及が見られる理由のひとつにはビックカメラがあるとも考えられる。

脚注・参考文献・書籍

• 『ビックカメラ 日本一活気ある会社の社長が社員に毎日話していること』 三笠書房編 ISBN 4837921078

外部リンク

• ビックカメラ.com
• ビックコンタクト
• ビックカメラ労働組合
• ビックカメラタイムセールTV