マスメディア
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
マスメディアは、新聞社、出版社、放送局など、特定少数の発信者から、一方的且つ不特定多数の受け手へ向けての情報伝達手段となる新聞、雑誌、ラジオ、テレビ等のメディア（媒体）を指す。
本来マスメディアにより実現される情報の伝達を「マスコミュニケーション」と表現するのは誤りであるが、日本国内では「マスコミ」として広く定着している。また国内では「報道（ジャーナリズム）」と混同される事も多い。
目次 |
[編集] 概説
- マス(mass)は大衆の意味だとされることが多いが、社会集団や大衆、大量などの意もある。世論を形成する。
- 高い公共性が要求される。マスメディア業界（特に大手新聞社・テレビ局）は多くの国民に迅速かつ正確な情報を伝える性格を持つからである。また、大手マスメディアはその公共性ゆえ、博物館におけるイベントやスポーツ大会の主催者、又は協賛者になっている。
[編集] 歴史
大量の受け手への、情報の同時発信を最初に可能にしたのは、15世紀半ばのヨハネス・グーテンベルクによる活版印刷の発明である。グーテンベルクは活版印刷術を使い、世界初の近代的な出版物であるグーテンベルク聖書を完成させた。1660年には世界最初の日刊紙「ライプツィヒ新聞」が創刊されて以降、ヨーロッパ各地で日刊新聞が創刊された。欧米や日本では、19世紀の産業革命による都市人口の増加と、初等教育の普及による識字率の上昇に伴い、書籍、新聞の大衆化が進んだ。
1895年には、マルコーニが電波による無線通信の実験に成功したことで、情報を電子的に複製し1カ所から同時に多方向へ通信することが可能になり、放送の原理が確立された。1920年に世界最初のラジオ局であるKDKAが、アメリカ合衆国・ペンシルベニア州で開局した。1926年にはGEから独立した受信機メーカーRCAが米三大ネットワークの1つ、NBCを設立、全米へのラジオ放送を開始した。このほか、イギリスでは1922年にBBCの前身であるイギリス放送会社が設立された。
[編集] 意義
情報を発信する側には、広告や広報の媒体となるほか、社会的弱者を含む多様な立場の意見表明（いわゆるアドボカシー）の場としての機能がある。
情報の受け手には、社会の出来事を知る手段、映画やドラマ、スポーツの鑑賞を楽しむ娯楽の1つとなるほか、選挙など政治参加の場としての機能を持つ。広告を有用な情報として認識する場合は、広告の受信手段としての役割もある。
[編集] 経営
マスメディアの収入源には大きく分けて、情報の発信側から受け取る広告料と、受け手に課金する料金（受信料、購読料など）がある。新聞や雑誌はフリーペーパーを除いて双方に課金し、書籍は通常書籍代として受け手からのみ徴収する。
新聞や雑誌と異なり、放送は課金手段が様々ある。民間放送は広告料のみで運営する。公共放送の場合、BBCやNHKのように受信料のみで運営する局のほか、広告料と受信料の両方受け取る局、政府交付金を受ける局など、国によって収入源が異なる（公共放送の項参照）。衛星放送や有線放送の場合、ペイ・パー・ビュー方式などで視聴者に課金する局もある。
ネットの発達と利用者の増加で、既存メディアは広告や情報の受信手段としての役割をネットと競合するようになり[1]、全体的なメディアの傾向として、収入は頭打ちか減少傾向にある[2][3]。アメリカの新聞社では減少傾向が顕著で、ニューヨーク・タイムズは巨額の赤字を出し、本社社屋の売却などのリストラを進めているほか、2009年には、クリスチャン・サイエンス・モニター、シアトル・ポスト・インテリジェンサー、ロッキーマウンテン・ニュースが経営難で日刊紙の発行を取りやめた。
日本のメディアはメディア本体による収入のほか、所有不動産の賃貸も収入源としていることが多い。（朝日新聞社の朝日ビルディング、中日新聞社の中日ビル、最近ではTBSによる赤坂再開発）。
[編集] 日本のマスメディアへの批判
シンガポールのストレーツ・タイムズは「日本経済を救うための麻生首相の景気刺激策も歪曲して報道され、今まで、表面的な少しのことしかしていないように見せている」[4]と報道している。
特定非営利活動法人ライフリンクより、「今の「いじめ自殺」の報道が、それに続く自殺を誘発している可能性を否定できない」として、2006年に報道の改善を要求されている[5]。
「日本のマスメディアは、もはや既得権益にしがみ付く最も保守的な組織と化した」、と日本ビジネスプレスは指摘している[6]。
また、マスメディアの取材に嫌気がさして、住人が退居したマンションという物すら存在している[7]。日本のマスメディアは他社の迷惑すら考えることの出来ない組織である事が証明されている[要出典]。
また、格差社会を批判しながら、放送局自らは下請けの制作会社に圧力をかけ、金銭面で圧倒的に不利な立場に追い込んだり、著作権を法印に取得するなど、やりたい放題の不公正な取引を強いる実態がある。そのあまりの酷さに、総務省が対策に乗り出している[8]。
[編集] 主なマスメディア
以下、現代におけるマスメディアを媒体別に区分する。
[編集] 電波を媒体とするマスメディア
[編集] 紙を媒体とするマスメディア
[編集] その他のマスメディア
広い意味のマスメディアには映画や音楽、出版全体を含むこともある。
[編集] 新しいマスメディア
1990年代後半から普及したウェブサイトが既存のマスメディアと肩を並べる影響力を持ちつつある。しかし、従来のマスメディアと呼ばれる概念に含めてよいかどうか議論が分かれるところである。
取材には資金と組織力が必要なこと、検証可能性の高さなどから、インターネット時代においても新聞社などマスコミ企業の優位性は変わらないという意見がある。また、マスコミ企業は取材中心の通信社的な役割に縮小し、評論や世論形成はブログなど個人のウェブサイトが中心になるという見方もある。インターネット上の市民ジャーナリズムに期待する向きもある。これは一般市民が記者となって取材活動を行うもので、マスコミ企業の欠点の克服・補完を目指している。
この他に、個人とマスコミ企業の中間形態としてミドルメディアも伸びてきている。
ウェブサイトは僅かの資金で開設でき、政治的に中立性が高い場合も多くある。運営に多額の広告料を受け取る必要がある大手メディアは会社の構造上、中立性・透明性確保が難しいため、大手メディアとウェブサイトの記事差別化が進み、中には急速に読者を増やしているウェブサイトもある。
中小ウェブサイトはその組織力の弱さから、記事の正確性や他社のコピー記事使用の疑問が出されることも多い。 しかし、これに対しては、記者クラブで独占取材を許されているマスメディアについては記事の著作権を強く主張できないとの意見も学会等で見られる。
[編集] 旧来のマスメディア
紙媒体や電波媒体を基盤にしている旧来のマスメディアは既存メディアと呼ばれることが多い。
[編集] 有用性
- 社会への影響力が大きい。
- 検証可能性の高さ。個人レベルでの情報発信は裏付けが十分でない場合が多く、また記事自体が削除などにより無かったことにされる恐れある。しかし、マスメディアは、情報発信側に責任が強く伴うこと、情報の裏付けを取らなければならないこと、記事の保存が行われていることなどから、検証可能性は高い。そのため、ウィキペディアではマスメディアのソースを提示することが推奨されている。
[編集] 問題点
- 特に民間メディアの場合、報道において中立性や正確性に欠け、特定の一点を過剰に報道し(または報道せず)、全体を歪曲させてしまう傾向がある。
- 日本のマスメディア系報道機関は閉鎖的である。マスメディア以外の報道機関や外国報道機関に対して、記者クラブへの新規加盟を中々認めないため、国境なき記者団からも評価は低い。[要出典]
- 特に最近であるが、エンターテイメント性があらゆる番組コンテンツに見られる。報道番組であるニュースを含めてこの傾向がある。
- 一部のバラエティ番組に代表されるような低俗番組や有害番組、お色気番組の他、擬似科学（占い、健康関連情報など）が挙げられる。『発掘!あるある大事典』のような例もある。これらの番組は事実の正確さよりも視聴率を取ることを重要視しているため、しばしば不正確な事実を包含する。
- メディアとして偽善的な態度、マッチポンプ的行動が見え隠れする。そのような事例がたとえ公に露呈しても、繕う振りはするが、本質は変わらない。
- しばしば偽善的な社会的構造と癒着する。国家と結びついた時にはマスメディアの国民への扇情的な報道は時として戦争を引き起こす。ユーゴスラビア紛争やマスメディアの戦争責任、イラク戦争など。
- 他人(国や自治体、他分野の企業)には責任を厳しく追及する。例えば、報道はセンセーショナルに行うが、その結果謝罪をしなければならなくなった時、派手に行ったのと同レベルで自ら報道するべき(派手な報道により知った人全てに結果を知らしめるため)だが、謝罪の扱いは非常に小さい[要出典]。この傲慢ともいえるやり方は今現在も蔓延っている。
[編集] マスメディア規制
マスメディアは多くの問題点を抱えているため、マスコミ不信に陥る人も多い。
政府は放送法などによりマスメディアを規制している。この中にはマスメディア集中排除原則などがある。メディア規制三法などより強い規制も検討されている。新聞業界は日本新聞協会などが倫理規定を策定している。テレビ業界は放送倫理・番組向上機構(BPO)を作っている。
情報の受け手もより正確な情報を手に入れると共に、一方的な情報に踊らされないためにもメディア・リテラシーを身につけ、マスメディアから配信される情報を鵜呑みにしない事が望ましい。
[編集] マスメディアの将来
藤代裕之はいくら個人メディアが増加しても、まとめサイトやネット上の事件を知らせるミドルメディアの登場が示しているように、人々が何を考えているのか情報を共有するマスメディアのようなメディアは無くならないと主張している[9]。
また、藤代はマスメディアが凋落してきても、社会の問題を掘り下げ、人々に伝えるという役割の重要性が低下するわけではなく、むしろ、誰もが情報を発信でき、膨大なコンテンツが流通する時代になったからこそ、その人にしか表現できないコンテンツを作れる「プロ」と、重要な情報を選び出す「編集」の重要性が増すとも主張している[10]。
[編集] 参考文献
- 伊藤武夫ら編著 『メディア社会の歩き方』 世界思想社 2004年
- 桂敬一・田島泰彦・浜田純一編著 『新聞学』 日本評論社 2009年
- 早川善治郎編著 『概説マス･コミュニケーション』 学文社 2004年
[編集] 脚注
- ^ 1日のメディア接触総時間は、約5時間20分――博報堂 DY が発表
- ^ 電通 「2008年日本の広告費」
- ^ 前掲 桂ら 「新聞学」 291ページ、（主要放送局については各社決算報告を参照）
- ^ Aso falls victim to media attacks(英語)
- ^ 自殺対策支援センターライフリンク 「いじめ自殺」報道のあり方
- ^ 高齢社会に媚びるマスコミ 経済記事の「災害報道」化 (日本ビジネスプレス) 2009年6月1日
- ^ 播州日記：初心忘るべからず - 毎日新聞
- ^ 「放送コンテンツの製作取引適正化に関するガイドライン」の策定について - 総務省
- ^ 藤代裕之 (2008-07-11). "大量販売モデルにこだわるニュースメディアの落とし穴". ガ島流ネット社会学. 日本経済新聞. 2008-12-30 閲覧。
- ^ 藤代裕之 (2008-12-26). "異例の引き抜き人事にみる大新聞の危機感". ガ島流ネット社会学. 日本経済新聞. 2008-12-30 閲覧。
[編集] 関連項目
- マスゴミ
- コンプライアンス
- マスメディアと芸能
- 広告代理店
- Japanese media（英語版）
- C. Wright Mills, The Mass Society, Chapter in the Power Elite,1956
