イベルメクチン

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イベルメクチン
R=CH3:イベルメクチン B1a
R=H:イベルメクチン B1b
Ivermectin skeletal.svg
臨床データ
Drugs.com monograph (antiparasitic)
専門家向け情報(英語)
FDA Professional Drug Information
(rosacea)
MedlinePlus a607069
胎児危険度分類
法的規制
投与方法 経口・外用
薬物動態データ
血漿タンパク結合93%
代謝Liver (CYP450)
半減期18 時間
排泄糞中 ; <1% 尿中
識別
ATCコード P02CF01 (WHO) QP54AA01 (WHO) QS02QA03 (WHO)
KEGG D00804
化学的データ
化学式C48H74O14(22,23-dihydroavermectin B1a
C47H72O14(22,23-dihydroavermectin B1b
分子量[計算不可]
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イベルメクチンINN: ivermectin)は、マクロライドに分類される経口駆虫薬である[1]。腸管糞線虫症、疥癬毛包虫症の治療薬でもある[2]。商品名はストロメクトール(日本ではMSD(旧・万有製薬)製造、マルホ販売[2])。放線菌が生成するアベルメクチンの化学誘導体[1]静岡県伊東市内のゴルフ場近くで採取した土壌から、大村智により発見された放線菌ストレプトマイセス・アベルミティリス英語版Streptomyces avermitilis)が産生する物質を元に、MSDが創薬した。

線虫のシナプス前神経終末において、γ-アミノ酪酸(GABA)の遊離を促進することにより、節後神経シナプスの刺激を遮断する。吸虫条虫では、末梢神経伝達物質としてGABAを利用しないため無効。イヌでは、犬糸状虫症の予防のために使用される。犬糸状虫のミクロフィラリアが血中に存在しているイヌにイベルメクチンを投与すると、ミクロフィラリアが一度に死滅し、発熱ショックを引き起こす場合がある。したがって、イベルメクチンを予防薬として使用する際は、犬糸状虫の感染の有無を検査する必要がある。同効薬として、ミルベマイシンミルベマイシンオキシムマデュラマイシンがある。

また、スピノサドと共用したり、コリー系に使用したりすることは、ミクロフィラリアが存在しなくても、上記のことを引き起こすことがあるため、イベルメクチンは使用禁止となっている。

新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) のパンデミックに際して、イベルメクチンが新型コロナウイルスの治療または予防に有益と見られていたが、本来は疥癬等の寄生虫の駆除薬である上、COVID-19への使用における有効性や安全性が確立していないため、世界保健機関(WHO)は治験以外の使用はしないことを推奨している[3][4]

作用機序[編集]

イベルメクチンは、無脊椎動物の神経・筋細胞に存在するグルタミン酸作動性Clチャネルに特異的かつ高い親和性を持ち結合し、Clに対する細胞膜の透過性を上昇させる。これにより、Clが細胞内に流入するため神経細胞や筋細胞の過分極が生じ、寄生虫が麻痺を起こし死滅する[5][6][7]

家畜への利用[編集]

1981年に、ヒトよりも先に動物へ投与された。ウシ・ヒツジの捻転胃虫(Haemonchus)、オステルターグ胃虫(Ostertagia)、 毛様線虫(Trichostrongylus)、クーペリアCooperia)、腸結節虫(Oesphagos-tomum)に対し駆虫性を有するほか、糞線虫属(Strongyloides)に感染したイヌ、ウマに対して駆虫性を有する。さらに、ウマにおける頸部糸状虫(Onchocerca cervicalis)のミクロフェラリアに対しても有効である。

一方、牛用駆虫剤イベルメクチンを投与された後は、排出糞中に3週間程度検出され、ハエ(ノサシバエ、キタミドリイエバエ)の幼虫の死亡と蛹化率低下が報告されている。あわせて、畜舎周辺で捕獲されるハエ類の減少も報告されているが、ハエ類が減少しているため、糞分解活動も抑制される[8]

イヌ、ネコに寄生するヒゼンダニの一部に、イベルメクチンに対し薬剤抵抗性を有した事例の報告がある[9]

流通肉に対する許容量[編集]

ウシの寄生虫駆除のため、イベルメクチンの投与が行われているが、牛肉に成分が残留するため、アメリカ合衆国や日本などの輸入国では、許容値が設けられている。2010年5月14日には、アメリカ合衆国農務省食品安全検査部は、ブラジル産牛肉から、許容量以上のイベルメクチンが検出されたとして輸入を停止、リコールを行った。その後、輸入は再開されたが、再び同年9月に許容量以上のイベルメクチンが検出されたとして2度目の輸入停止措置を行っている。

日本では、ウマに対する一日摂取許容量として0.001mg/kg体重/日が設定されている[10]

医療[編集]

日本では、腸管糞線虫症[11]、および疥癬[12][13]の治療薬として医療保険が適用され病院で処方されている[2]。糞線虫では体重1kg当たり0.2mgを2週間間隔で2回服用し[2]、疥癬では体重1kg当たり0.2mgを1回服用する(ヒゼンダニの卵は 3-5 日で孵化するが、イベルメクチンは卵に対しては効果がないため、2回投与が好ましい[14][15]。2回投与する場合は1-2週間空ける[2])。旋尾線虫によるcreeping disease に効果があったとの報告もある[16]

ナイジェリアで猛威を振るった、フィラリアの一種で回旋糸状虫が原因であるオンコセルカ症の治療薬として、年1回または年2回イベルメクチンの投与がされている[17][18]

ヒト体内における薬物動態[編集]

経口吸収は比較的速やかで、4-5時間で最高血中濃度に達する。皮膚への移行は内服後4-8時間後に最高に達し、その後10-20時間の半減期を経て12日間以上かけて消失する[2]。消化管から吸収されたイベルメクチンは皮脂腺から分泌され、頭部など皮脂腺の多い部位にはより高濃度に移行する。代謝のほとんどは肝臓のCYP3A4によるものであり[19]肝臓で代謝を受けたイベルメクチンは、ほぼすべてが糞中に排泄され尿中への排泄は投与量の1%未満である[20][2]

脳血管内皮に存在し薬剤を細胞外へ排出するトランスポーターP糖タンパク質(MDR1)の働きにより、イベルメクチンは血液脳関門をほとんど通過しない。しかし、これらのトランスポーターを阻害または誘導する薬剤との併用時、または血液脳関門が不完全な患者などでは注意が必要である[19]。また、イベルメクチンは肝臓のCYP3A4という酵素で代謝されるが、CYP3A4を阻害する薬剤はP糖タンパク質の輸送も阻害することが多いため、CYP3A4阻害剤と一緒に投与すると、吸収が増加し血液脳関門を通過するリスクがある[21]。通過した場合、神経伝達物質であるγ-アミノ酪酸(GABA)によって活性化される他のリガンド作動性Cl-チャネルと弱いながらも相互作用すると思われる[20]

ヒトにおける安全性[編集]

用法用量は、有益性が危険性を上回るよう設定がされている[22][23]。イベルメクチンは、適応症である「糞線虫」「疥癬」の治療に服用量が少なくてすむため(体重1kg当たり0.2mgを単回または1-2週間隔で2回)、肝臓などの負担が少ない[19]。しかし、適量投与時でも副作用が各頻度で起こりうる[2]。発疹や、むくみ、頭痛、めまい、昏睡、意識レベルの低下、意識変容状態等の意識障害が認められた場合には、投薬を中止し直ちに医師の診察を受ける[24][25]

副作用には、消化器症状(下痢、食欲不振、便秘、腹痛、吐き気)や 皮膚症状(痒み、発疹)などがある。重大な副作用に、中毒性表皮壊死融解症(Toxic Epidermal Necrolysis: TEN)、皮膚粘膜眼症候群(Stevens-Johnson症候群)、肝機能障害(AST、ALT、総ビリルビン値、γ-GTP上昇)[26]血小板減少、意識障害(いずれも頻度不明)がある[2][27]。また重要な基本的注意として意識障害があらわれることがあるので、自動車の運転等、危険を伴う機械の操作に従事する際には注意をする[28]

高齢者(65歳以上)、小児(体重15㎏未満)の安全性は確立されていない[2]。妊婦には動物実験催奇性(胎児に障害が生じる)が報告されている。また母乳中に移行することが報告されているため、内服後は2週間ほど授乳は中止する[2][14]

脂溶性であり、脂肪の多い食事を摂取した直後に内服すると血中濃度が空腹時投与の約2.6倍に上がり、その場合の安全性は確かめられていない。添付文書どおり空腹時に水で内服することが望ましい[20][29]

抑制系神経伝達物質であるγ-アミノ酪酸(GABA)の作用を増強する可能性があり、バルビツール酸系ベンゾジアゼピン系、バルプロ酸ナトリウムなど神経活動を抑制する薬剤との併用は、その作用が増強する可能性がある[30][31]

規制区分は、劇薬処方せん医薬品である[2]処方せん医薬品とは、薬機法の規定により医師、歯科医師、または獣医師から処方箋の交付もしくは指示を受けた者以外の者に対して販売、授与することを禁止した医薬品である[32]劇薬とは、「原則として、動物に薬用量の10倍以下の長期連続投与で、機能又は組織に障害を認める」などに該当する薬が指定され、慎重な取り扱いが必要とされる[33]

過剰摂取(オーバードース)により、中枢神経系抑制[34]運動失調昏睡、さらには死亡[35][36]する可能性がある[37]。過量投与時は、胃洗浄や解毒処置をすることにより吸収を阻止できる[38]

ヒゼンダニに対する耐性の問題[編集]

疥癬を引き起こすヒゼンダニは、イベルメクチンの長期使用で耐性化する可能性があり[39][40]、イベルメクチンに耐性をもったヒゼンダニの存在が報告されている[41]。現在、疥癬治療薬の種類は少なく、治療抵抗性のヒゼンダニを出現させないため、長期連用を避けることが必要とされる[30][42]

COVID-19治療における使用[編集]

有効性に否定的見解[編集]

試験管内で(in vitro)の試験では、イベルメクチンがCOVID-19に効果を持つことが示された[43]。しかし、ヒトでもそのような効果を得るためには、大量投与する必要があり[44][45]有害性を排除できない[46]。2021年9月24日時点で、有効性はない可能性が高く、臨床試験以外では使用しないことが推奨されている[3]。多くのランダム化比較試験(RCT)が軽症または中等症のCOVID-19患者を対象として実施されているが、大半はまだ査読されておらず、プレプリント(正式な論文として発表される前段階の草稿)の状態である。これらの研究は、「規模が小さい」「大半の研究が先進国以外で実施されている」「1回投与量や投与期間が様々である」「単独ではなく他の薬剤も同時に使用している」「盲検化(目隠し化)が徹底されていない」「被験者の重症度が明確ではない」などの問題があり、バイアスの除外が困難である[47][48][49]。効果ありとしたメタアナリシス(複数の研究結果を統合して解析)では、対象とした論文の2/3は査読されていないプレプリントであること、解析対象となっていた死亡を著明に減少させた効果を示したプレプリントがデータ改ざんなどの疑いで撤回されたことなどから、結果の信頼性は低いとされている[50][51]

COVID-19のイベルメクチンに関する多くの研究には深刻な方法論的限界があり、証拠の確実性は非常に低くなっている[43]。その結果、いくつかの組織は、COVID-19に対する有効性の証拠が弱いことを公に表明した。

アメリカ食品医薬品局(FDA)は、「COVID-19の治療や予防にイベルメクチンを使用すべきでない理由」というページをウェブサイトで公開している[46]アメリカ国立衛生研究所(NIH)のCOVID-19治療ガイドラインは、イベルメクチンの証拠が限られているため、その使用を推奨または反対することはできないと述べている[48][52]。イギリスのCOVID-19治療諮問委員会(UK-CTAP)は、COVID-19治療としてのイベルメクチンのエビデンスに基づく理論と妥当性は、さらなる調査を進めるには不十分であると判断した[53]欧州医薬品庁(EMA)は、適切に設計された治験以外でのCOVID-19への使用を支持しないと述べた[47]。 また世界保健機関(WHO)は、イベルメクチンがCOVID-19に効果があるという証拠が非常に不確実とし、治験以外では症状の内容や期間にかかわらず、いかなる患者にも使用すべきではないとの声明を発表した[3][4]

2021年2月、イベルメクチンを製造販売するMSD製薬(メルク)は、イベルメクチンがCOVID-19に効果があるという十分な根拠はなく、データ不足でCOVID-19患者への投与が安全かは分からないとの声明を発表した[54]MSD製薬は、イベルメクチンをCOVID19の治療薬として適応するための臨床試験は行わず[55][56]、別の軽症者用飲み薬(モルヌピラビル)の開発を行っている[57][58]

同年7月、有効性の最大の根拠となっていた論文に捏造が発覚して撤回されたため[50][59]、この論文を含んだメタアナリシスも撤回された[60][61]。同月28日、コクランレビューは「現段階のエビデンス(科学的根拠)からは、COVID-19患者の入院・外来治療、およびハイリスク曝露後の感染予防に使用されるイベルメクチンの有効性と安全性については不確実」と結論付けた[62][63]

各国における使用事例[編集]

いくつかの国では有効性のエビデンスが不確実にもかかわらず、すでに闇市場や動物用医薬品の不適切な剤形で薬が使用されているため、医師の管理下における適応外使用を許可している[64][65]。一時的に公式の許可を与えた国には、チェコ共和国[64][65]、スロバキア[66][65]、フィリピン[67][68]、インド(後に撤回)[69]などがある。

ペルー[70][71]、メキシコ[72]、コロンビアの都市カリ[73]など、いくつかのラテンアメリカ政府の保健機関は、プレプリントと事例証拠に基づいて、COVID-19治療としてイベルメクチンを推奨した。根拠とされた研究は有効性を検証できなかったため撤回されており[74][75]、これらの推奨事項は後に汎米保健機構により非難されている[76][77]

南アフリカでは、イベルメクチン利益団体が南アフリカ健康製品規制当局(SAHPRA)に対して訴訟を起こし、その結果、COVID-19におけるコンパッショネート使用が認められた[67]。使用には医師らの厳重な管理を条件としている。SAHPRAはイベルメクチンを治療薬として使うには「科学的根拠が乏しい」との認識を示すが、既に国内で非公式に広く使われ、違法な輸入品や偽物が出回っているため、政府の制御下で野放図な流通に歯止めをかけたいとの思惑がある[53][78]

COVID-19への使用における安全性[編集]

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の予防または治療のための使用は承認されておらず、用法用量は定まっていない。他の医薬品との相互作用もあり、過剰摂取や誤用による健康被害が増加している[36][31]。海外では、1日5錠を5日間飲んで入院した重症例がある[31][79]適応外使用をした場合や個人輸入で服用した場合、重篤な副作用を起こしても医薬品副作用被害救済制度は適用されない[80][81]

アメリカでは家畜用のイベルメクチンを服用し、過剰摂取により入院する人や、米国中毒相談センター(AAPCC)への電話相談が増加している[31][82]。2021年3月、アメリカ食品医薬品局(FDA)は家畜用のイベルメクチンについて「痙攣昏睡など深刻な被害を引き起こす可能性があるだけでなく、死に至ることもある」と注意を呼びかけたほか[36]、同年8月ツイッターに「あなたは馬でもなければ、牛でもありません。本気でやめてください」と投稿した[83][84][75]。このツイートには、自己判断による適応外使用をしないように呼びかけるウェブサイトへのリンクが貼られている[85]カナダ保健省も家畜や人間用のイベルメクチンを、COVID19の予防または治療のために使用しないよう呼びかけている[86][87]。ケンタッキー州の米国中毒相談センターは、電話相談の75%は動物用イベルメクチンを服用し、25%は処方薬を服用した人だったと報告している[82]

2021年9月3日、Newsweekは「オクラホマ州の複数の病院に勤務するジェイソン・マクエリエ医師が『イベルメクチンの過剰摂取により地元の病院の救急処置室を埋め尽くしている』と語っている」と報じたが[88][89]、勤務する病院の一つであるNortheastern Health System(NHS) Sequoyahはマクエリエ医師について「彼は私たちの緊急治療室をカバーする医療スタッフグループに所属していますが、NHSの従業員ではありません」とした上で、「イベルメクチンの過剰摂取による患者は当院には来ておらず、救急処置室に運ばれてきた患者を断ってもいない」と否定した[90][91][92]。医師の別の勤務先の一つであるインテグリス・グローブ病院は、「私たちの緊急治療室はイベルメクチンを服用した人でいっぱいではないが、そのような数人の患者は、COVID-19やその他の緊急事態によってすでに引き起こされている混雑に拍車をかけている」と述べている[91]。マクエリエ医師本人も「発言を誤って引用された」「新型コロナ対応で病院は逼迫しており、イベルメクチン過剰摂取の人はいるが、過剰摂取が医療の逼迫を引き起こしているのではない」と、記事の内容を否定した[93][94]。これらの病院の声明と医師本人の否定コメントをうけ、このオクラホマのローカルテレビ局KFORの記事[95]を元にした大手メディア記事の訂正やファクトチェックが行われた[93]。9月7日にCNNが発表したファクトチェックでは、事実確認を怠ったメディアの問題に加えて、イベルメクチンに積極的な保守派と否定的なリベラル派の政治的な対立が誤報に影響したと指摘している[91]

2021年10月12日、厚生労働省はイベルメクチンについて、「使用上の注意」改訂の指示を出した[25][96]。これにより、「重大な副作用」の項目に「意識障害」が追記され、「昏睡、意識レベルの低下、意識変容状態等の意識障害が認められた場合には、投与を中止するなど適切な処置を行うこと」との文章が追加される[28]医薬品医療機器総合機構(PMDA)によると、国内外の症例が集積したことから、改訂することが適切と判断された[25]。同日、製造を行うMSDと販売を行うマルホも「有害事象が発現した場合、あるいは万一本剤を適応外使用した場合は、マルホMRもしくは製品情報センターへ速やかにご連絡をお願いします」と医療関係者に注意喚起を行った[97]

2021年8月、ぎょう虫駆除薬「パモキサン錠」について、「イベルメクチンと同じ成分でありコロナウイルスに効く」というデマ情報が広がった。製造発売元である佐藤製薬は、効能・効果以外の有効性及び安全性は認められていないとし、適用外の販売や使用をしないよう呼びかけている[98][99]

研究事例[編集]

各国において、新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) への治験がなされている。

日本[編集]

  • 2020年5月6日、北里大学は、イベルメクチンについて、新型コロナウイルス感染症の治療薬として、承認を目指す治験を実施すると明らかにした。今後、同意を得た患者に投与し、症状の改善効果や副作用の有無などを確かめる[100]。同大学の研究を視察した新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策担当西村康稔経済財政再生相は、「昨日、安倍晋三首相も高い期待感を示された」と述べ、政府としてイベルメクチンの実用化に向けた研究や治験を後押しする考えを示した[101][102]
  • 2020年9月、北里大学は、公的な研究費4億円を得て医師主導の第2相臨床試験を開始した[103]。当初の計画では2021年3月末までに240人を対象にした臨床試験を終えるとしていたが、2021年6月の時点で参加した患者は半数程度にとどまり、終了予定を2021年9月末に延期している[81]。2021年9月からこの治験に岡山大学病院が協力し、10月末までに5人の治験結果を北里大病院に送るとしている[104][105]。研究計画書によると、治験は無症状または軽症者を対象に行い、1日目にイベルメクチンを体重1kg当たり0.2mgまたは偽薬を1回だけ投与し、投与の1、7、15日目の症状を確認する[103][104]
  • 2020年12月4日、厚生労働省が「新型コロナウイルス感染症診療(COVID-19)の手引き」第4版を公表、その中で、国内で医師主導治験等が行われている薬剤として、イベルメクチンなど3品目を追記した[106]
  • 2021年1月26日、東京都がイベルメクチンの新型コロナウイルスに対する治療効果を調べる治験を、都立・公社病院で実施する方向で検討していると報じられた[107]
  • 2021年2月9日、尾崎治夫東京都医師会会長が新型コロナウイルスの感染拡大に対応するため、主に自宅療養者の重症化を防ぐ狙いでイベルメクチンなどの緊急使用を提言した。尾崎は、イベルメクチンについて、海外で重症化を防ぐ効果が示されているとの認識を示した[108]
  • 2021年7月30日、厚生労働省が「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)診療の手引き」第5.2版を発行。イベルメクチンについて「最新のメタ解析では、標準治療やプラセボ(偽薬)と比較して、軽症患者における全死亡、入院期間、ウイルス消失時間を改善させなかった」とし、軽症患者の重症化防止薬としては中和抗体薬「カシリビマブ及びイムデビマブ」(抗体カクテル療法)を推奨している[109]。2021年8月4日に行われた衆議院厚生労働委員会で、田村憲久厚生労働大臣は、「(イベルメクチンについて)北里大学と民間の製薬メーカーの間で今治験をやっている最中」だとして、治療薬は「診療の手引きにのっとって御使用いただきたい」との見解を示した[110][87]
  • 2021年9月16日、医薬品メーカーの興和は、軽症患者1000人を対象にした第3相臨床試験の臨床研究実施計画書(開発コード:K-237)を公開した[111]。この企業治験は、イベルメクチンの発見者である北里大学大村智興和に直接依頼し実現した。北里大学に加えて、興和本社の地元愛知県愛知医科大学東京都医師会も協力する[56][112]北里大学MSD製薬による適応拡大を見込んでいるが、MSD製薬はCOVID-19に対して効果があるというエビデンスは今のところなく、安全性も分からないとしている[54]。このため、興和はMSD製薬以外からイベルメクチンを調達し、企業治験を通じて有効性や安全性を検証する。治験は同年内に終え承認申請したいとし、実用化後の治療薬は興和が製造を担うとしている[56]。研究計画書によると、治験は発症から5日以内の軽症者を対象に行い、イベルメクチンを体重1kg当たり0.3-0.4mgまたは偽薬を1日1回3日間投与し、投与開始から168時間までの臨床症状が改善に至るまでの時間の違いを比較する。主要評価項目に、重症化予防効果は含まれていない[111][113]

オーストラリア[編集]

2020年4月4日、オーストラリア南東部メルボルンのモナッシュ大学の研究チームは、イベルメクチンにSARSコロナウイルス2(SARS-CoV-2)を抑制する効果があったと発表した。試験管内でin vitro)の実験で1回量のイベルメクチンで同ウイルスの複製を48時間以内に止めることができたとしている。臨床試験を行い、できるだけ早く新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の治療薬として応用したいとしている[114][115]

アメリカ[編集]

2020年4月に、抗寄生虫薬のイベルメクチンに死亡率を下げる効果があるとする報告をアメリカのユタ大学などの研究チームがまとめたが[116]、6月8日までに取り下げられた。取り下げられた理由として、別の医学誌で取り下げられた論文とデータ提供元が共通しており、データの信頼性が疑われた可能性があるためである。患者の臨床データは米データ分析会社の「サージスフィア」が提供しており、同社が関わった新型コロナウイルスについての論文は取り下げが相次いでいた[74]

イギリス[編集]

2021年1月4日、イギリスの『デイリー・メール』によるとイギリスリバプール大学のウイルス専門学者アンドリュー・ヒル博士が臨床試験資料を総合分析した結果、イベルメクチンが投与された患者573人の中では8人、プラセボ(偽薬)が投与された患者510人の中では44人が死亡したことが分かり、イベルメクチンが新型コロナウイルス致死率を最大80%まで減少させるとの主張が提起された。イベルメクチンを本感染症の治療薬として研究している科学者らは、この薬が新型コロナウイルスのライフサイクルを妨害するものと見ていると報じられた。同件についてヒル博士は「イベルメクチンは患者の身体で新型コロナウイルスが除去されるのにかかる時間を大きく短縮させることがわかった」と説明している[117]。2021年7月、有効性の最大の根拠とした致死率を減少させたとするエジプト・ベンハー大学のプレプリントに捏造が発覚して撤回されたため[50][59]、このプレプリントを含んだアンドリュー・ヒル博士のメタアナリシスも撤回された[60][61][75]。2021年10月、ヒル博士は証拠をもとにイベルメクチンの効果を疑問視したり、ワクチン接種を推進したことにより脅迫を受けたと述べている[118][119][120]

フランス[編集]

2021年3月5日、フランスのバイオテック企業のMedinCell社は、医薬品であるイベルメクチンの安全性を証明する包括的な安全性試験のプレプリントを報告した。その分析結果に基づき、COVID-19の新たな適応症として保健当局の審査を妨げるような安全性の懸念はないと宣言した。この研究は、著名な毒物学者である、リヨン第一大学名誉教授のジャック・デスコーツ博士によって承認されたもので、様々な医学・科学雑誌からの350以上の論文および報告の広範な分析を含み、この分析結果を社内で認められている学術誌に提出し、査読を受ける予定と発表した[121][122]

イスラエル[編集]

イスラエルのトップ研究者である感染症専門医が主催した小規模ながら重要な無作為化二重盲検臨床試験において、早期発症の軽症COVID-19患者100名を対象に、イベルメクチンがウイルスの排出を抑え、臨床症状の悪化を軽減する可能性があることが示された。テルアビブ大学サックラー医学部教授でシーバ・メディカルセンターにある地理熱帯医学センターの所長であるエリ・シュワルツ博士は、2020年の夏からこの臨床試験を実施した。イベルメクチンはCOVID-19患者のウイルス排出量を全体的に有意に減少させ、さらに、疾患の進行を測定するにはサンプル数が不足しているものの、寄生虫の治療に通常使用される薬剤が感染期間を短縮できることを明らかにした。シュワルツ博士は発表の中で、データはイベルメクチンが実際に抗SARS-CoV-2活性を示し、ウイルスの排出期間を短縮し、感染性の時間を減少させるとした。また、イベルメクチンは既知の用量であれば非常に安全な薬であることを強調した。投与量は大幅に多いわけではないが、本試験では、有害事象は認められなかったと説明した。シュワルツ博士は、公衆衛生に大きな影響を与えるイベルメクチンの可能性を活用するには、さらに多くの研究が必要であると結論付けている[123]

ブルガリア[編集]

ブルガリアの製薬会社ヒューベファーマが、2020年5月から10月の期間において、小規模なイベルメクチン(Huvemek)ランダム化二重盲検第2相臨床試験を実施。COVID-19患者 計100人を対象に400μg/kg×3日間投与。開始後3・4日目にウイルス除去、バイオマーカーの抑制と正常化を観察。副作用なく臨床的改善が示された。ヒューベファーマは、第2相臨床試験が有望な結果をもたらしたことから、イベルメクチン(製品名:Huvemek)の国際特許出願を提出し、より大規模な第3相臨床試験を行う想定を示した[124][125][126]

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

出典[編集]

  1. ^ a b 池田 527頁
  2. ^ a b c d e f g h i j k l 医薬品インタビューフォーム ストロメクトール錠3mg 2015年1月(改訂第16版)”. マルホ. 2020年4月27日閲覧。
  3. ^ a b c Therapeutics and COVID-19: living guideline”. WHO (2021年9月24日). 2021年9月28日閲覧。
  4. ^ a b WHO advises that ivermectin only be used to treat COVID-19 within clinical trials”. WHO (2021年3月31日). 2021年8月13日閲覧。
  5. ^ Cully, Doris F.; Vassilatis, Demetrios K.; Liu, Ken K.; Paress, Philip S.; Van Der Ploeg, Lex H. T.; Schaeffer, James M.; Arena, Joseph P. (1994). “Cloning of an avermectin-sensitive glutamate-gated chloride channel from Caenorhabditis elegans”. Nature 371 (6499): 707. Bibcode1994Natur.371..707C. doi:10.1038/371707a0. PMID 7935817. 
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参考文献[編集]

関連文献[編集]

外部リンク[編集]