トイレットペーパー騒動

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騒動の勃発地となった千里大丸プラザ
(現:ピーコックストア千里中央店)

トイレットペーパー騒動(トイレットペーパーそうどう)とは、1973年昭和48年)に、オイルショックをきっかけとする物資不足がされたことにより、日本各地で起きたトイレットペーパー買い占め騒動である。

経緯[編集]

1973年昭和48年)10月16日第四次中東戦争を背景に、中東原油産油国が、原油価格70%引き上げを決定したため、当時の田中角栄内閣中曽根康弘通商産業大臣が「節約の呼びかけ」を10月19日に発表した[1]

このため、10月下旬には「紙がなくなる」という、根拠の無いデマが流れ始め、同年11月1日午後1時半ごろ、千里ニュータウン大阪府)の千里大丸プラザ(現:ピーコックストア千里中央店オトカリテ内)が、特売広告に「(激安の販売によって)紙がなくなる!」と書いたところ、300人近い主婦の列ができ、2時間のうちにトイレットペーパー500個が売り切れた。

その後、来店した顧客が広告の品物がないことに苦情を付けたため、店では特売品でないトイレットペーパーを並べたが、それもたちまち売り切れ、噂を聞いた新聞社が「あっと言う間に値段は二倍」と見出しに書いたため、騒ぎが大きくなり、騒動に発展した。

当時は第四次中東戦争という背景もあり、原油高騰により『紙が本当に無くなるかもしれない』という集団心理から、各地にデマが飛び火し、長い行列が発生したため、マスメディアにも大きく取り上げられ、パニックは全国に連鎖的に急速拡大した。高度経済成長で大量消費に慣れていた日本人が、急に「物不足の恐怖」に直面したために起こったパニックとも言われる。パニックの火付け役は、新聞の投書だとする説もある。

ただ、この当時、日本の紙生産は安定しており、実際には生産量自体は同流言飛語が全国的に広まるまで、ほとんど変わっておらず、パニックが発生した後は、むしろ生産量の増加も行っていた。

マスメディアの報道や流言飛語によって、不安に駆られ、高値で沢山のトイレットペーパーを買った消費者は、山積み保管していた。

それまでトイレットペーパーは、主に特売用商品(消費者を商店に足を向けさせ、客足の増加を見込む)として扱われていたが、一変して定価どころか、倍の値段をつけても売れたという。このため商店は在庫確保に奔走、結果として問屋在庫すら空になった。

このような連鎖的現象により、最初の内こそ楽観視していた人までもが、実際に店頭からトイレットペーパーが消えたため確保に走ったといい、小売店では、店頭にトイレットペーパーが並ぶや否や客が押し掛け、商品を奪い合う人すら見られた。百貨店などでは、余りの混雑ぶりに、トイレットペーパー販売のたびに迷子も多数発生したという。

また影響は、トイレットペーパーにとどまらず、洗剤砂糖などの他の日用品にも波及した[1]

日本国政府は、国民に買い溜め自粛を呼びかけたが、あまり効果はなかった。そこで政府は11月12日に、トイレットペーパー等の紙類4品目を生活関連物資等の買占め及び売惜しみに対する緊急措置に関する法律に基づく特定物資に指定し、翌1974年(昭和49年)1月28日には、国民生活安定緊急措置法の指定品目に追加し、標準価格を定めた。3月になると騒動は収束、在庫量も通常水準に回復した。

日本の歴史において、文部科学省検定済教科書やニュース写真では、騒動の様子が「オイルショックを象徴する一場面」として紹介されることが多い。

出典[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]