抗寄生虫薬

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抗寄生虫薬(こうきせいちゅうやく、Antiparasitic)とは寄生虫感染症に用いられる薬剤。

種類[編集]

線虫薬[編集]

線虫に対する医薬品は以下の通り

条虫薬[編集]

条虫に対する医薬品は以下の通り

吸虫薬[編集]

吸虫に対する医薬品は以下の通り

原虫薬[編集]

原虫に対する医薬品は以下の通り

アメーバ薬[編集]

アメーバに対する医薬品は以下の通り

国内備蓄・販売の問題[編集]

種々の形で国際交流が活発化し、航空機関の発達と相まって、日本からの海外短期旅行者や長期滞在者、国外からの来訪者が増加しつつある現在、熱帯・亜熱帯地域や途上国との移動がかつてないほど盛んである。それに伴い、海外から帰国し、熱帯病・寄生虫症に罹患する日本人も増加しつつある。国内においてもそれらの治療薬剤の医療上の有用性は高くなっているが、国内の気候および衛生環境から患者数が収益性に見合うほど多くなく、国内製薬企業は抗寄生虫薬の開発に消極的である。中には、スラミンやアーネステートなど、海外では標準的な治療薬とされながらも、国内で承認されていない薬物も存在する。

その問題が1980年当時の厚生省薬務局審査課を中心に検討され、研究班を発足させて対処を行うことが決定された。その結果、同年に下記の研究班が発足して熱帯病・寄生虫症の稀用薬の保管・供給体制を確立し、関連する研究も開始された。以来、事業は継続され、2015年に厚生労働省から日本医療研究開発機構に移管され、現在は「感染症実用化研究事業(新興・再興感染症に対する革新的医薬品等開発推進研究事業)」のもと、宮崎大学医学部が中心となって継続されている。[1]

「感染症実用化研究事業(新興・再興感染症に対する革新的医薬品等開発推進研究事業)」では、国内未承認薬を海外製薬企業からの輸入し、開始した。国立医薬品食品衛生研究所で薬剤試験により医薬品としての適格性を確認し、全国約30の保管機関[2]に配備している。備蓄薬は、治療担当医からの要請に応じて治験薬として配布する。治療によって得られたデータは国内未承認薬の日本人に対する安全性・有効性の確認にも用いられ、その結果、アトバコンプログアニル塩酸塩錠や、メトロニダゾール注など、国内承認および国内販売に至った治療薬も多数ある。

2016年現在、備蓄薬は、マラリア、トリパノソーマ、リーシュマニア等の疾患に対し、16薬[3]が備蓄されている。

参考[編集]

関連[編集]

  1. ^ 研究班の目的・沿革 - 日本医療研究開発機構 感染症実用化事業 感染症実用化研究事業(新興・再興感染症に対する革新的医薬品等開発推進研究事業) 熱帯病治療薬研究班
  2. ^ http://trop-parasit.jp/HTML/page4.html
  3. ^ http://trop-parasit.jp/HTML/page5.html