ティッセンクルップ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
ナビゲーションに移動 検索に移動
ロゴ
エッセンに建設された本社ビル

ティッセンクルップ (ThyssenKrupp AG) は、ドイツのエッセンに本社のある鉄鋼・工業製品メーカー。テュッセンクルップとも表記する[1]。ロンドン・フランクフルト証券取引所に上場している（ティッカーシンボルはLSE:THK、FWB:TKA）。株式はドイツ株価指数 (DAX) に採用されている。

2002年にJFEスチール、川崎製鉄、日本鋼管などとそれぞれ提携し、共通規格商品の生産などをしている。JFEスチールとは合弁会社も設立した。

2007年にデグサ再編のため出資をした。

2015年にはティッセン・クルップ・スチール・ヨーロッパ（tkSE）（ドイツ語版）を設立し、2016年にはJFEスチールとの間で自動車部品用鋼板の新成形技術のクロスライセンス契約を締結している。

概要[編集]

フリッツ・ティッセンが家業を継ぎ製鉄を中心として機械なども手がけてきたデュッセルドルフのティッセン社と、発明家フリードリヒ・アルフレート・クルップが継いで製鉄から始まり重機や兵器を製造していたエッセンのクルップ社という、ドイツを代表する二つの重工業コングロマリットが1999年に合併、ティッセンクルップが設立された。同社の筆頭株主はクルップ社会長のアルフリート・クルップ・フォン・ボーレン・ウント・ハルバッハの死後、その株式を移管されたアルフリート・クルップ・フォン・ボーレン・ウント・ハルバッハ財団であり、株式の25.1%を保有している。本社は、当初はデュッセルドルフに置かれていたが、2010年にエッセンに移転された。2015年現在の従業員数は約16万人である。 多国籍企業であり、日本には東京都・羽咋市・豊田市・広島市・北九州市に拠点を持っている。このうち、羽咋市と北九州市は関連会社である日本ロバロの生産拠点である。

2000年代に入ると、事業規模の拡大を模索。アメリカアラバマ州に工場を新設、ブラジルでも合弁企業を立ち上げ高炉を新設する計画を立ち上げた。しかし、これら工場が完成したのは、世界金融危機 (2007年-)後の2010年であり、会社の経営に大きなダメージを与えることとなった。このため工場は完成直後から処分の模索が進められ、アラバマ工場は2013年に新日鐵住金とミタルスチールの連合体に約1,580億円で売却されている[2]。

2017年9月20日には、タタ・スチールとの間で欧州の鉄鋼事業を統合することで暫定合意したが[3]、ティッセンクルップの株主や労働組合の反対により統合に向けた作業が難航[4]、欧州委員会の独占禁止当局の反対も加わり承認を得るのが困難となったことから、2019年5月10日、統合を断念を発表した[5]。

主な事業内容[編集]

  • 鉄鋼
自動車用鋼板の生産でJFEスチールと提携している。
ドイツ・スウェーデン・ギリシャで6つの造船所を持ち、欧州で最大の生産規模。
欧州で最大シェア。エレベーター、エスカレーター、動く歩道、階段昇降機(ティッセンクルップアクセスジャパン)を扱う。

研究者・技術者[編集]

2005年、早稲田大学理工学術院の「日本におけるドイツ年」（German Year at Waseda University-Thyssenkrupp Technology Days）の企画により鉄鋼技術に関するセミナーが2日間行われたが、プレゼンテーションをした17名の同社の研究者・技術者は次のように記載されている[6]。

  • ペーター・ダールマン
  • オリバー・ホフマン
  • フェデリコ・ヴァレーゼ
  • マンフレット・ナーゲル
  • ゲルハンド・トゥム
  • ルイトボルト・ミラー
  • ロルフ・ガイガー
  • ダニエル・ブルンシュヴァイラー
  • ミヒャエル・ファーリッヒ
  • ラルフ・ズンケル
  • ラルフ・ホイダ
  • ライナー・ヴォルベルク
  • ヘルベルト・アリ
  • ベルンハルト・エングル
  • ハインツ・ジムブ
  • ヨッヘン・クラウチク
  • ギュンター・ギッフェルス

事件[編集]

2007年イタリアのトリノ工場で火災が発生し、セキュリティ対策不足の原因により作業員7名が死亡した[7]。検察官らは同社CEOエスペンハンを「結果的な悪意に基づく自発的な複数人の殺害」（"omicidio volontario multiplo con dolo eventuale"）により起訴したほか、5名のマネジャー（イタリア人4名、ドイツ人1名）を起訴[8]。

容疑者らは2011年にそれぞれ有罪宣告を受け、最終的にはイタリア最高裁判所が2017年10月、元CEOを懲役9年8ヶ月、マネジャーらを懲役7年から8年などの刑に処した[9]。

出典[編集]

  1. ^ 若尾祐司・井上茂子『ドイツ文化史入門 16世紀から現代まで』昭和堂、2011年、196頁。ISBN 978-4-8122-1139-7。
  2. ^ “昨日の敵は今日の友・第2幕-新日鐵とミタルが米工場買収”. 週刊ダイヤモンドオンライン (ダイヤモンド社). (2013年12月19日). http://diamond.jp/articles/-/45887 2014年3月16日閲覧。 
  3. ^ “独ティッセンクルップと印タタ、欧州鉄鋼事業の統合で合意”. ロイター (2017年9月21日). 2019年5月23日閲覧。
  4. ^ “ティッセンとタタ、欧州鉄鋼統合を正式契約 上場時の条件、ティッセン有利に”. 日本経済新聞 (2018年6月30日). 2019年5月23日閲覧。
  5. ^ “独ティッセン、印タタとの鉄鋼事業統合を断念　欧州委の承認困難”. 日刊工業新聞 (2019年5月23日). 2019年5月23日閲覧。
  6. ^ 『日本におけるドイツ年 理工学術院企画 世界の技術に触れるテクノロジー・デー開催!』（2005年10月14日～15日）。『早稲田ウィークリー』、2005年
  7. ^ The Thyssen Krupp Accident in Torino: Investigation Methods, Accident Dynamics and Lesson Learned 2012, p 615-620
  8. ^ “Thyssen, a processo i sei imputati, "Fu omicidio volontario"” (Italian). Corriere.it. (2008年11月17日). http://www.corriere.it/cronache/08_novembre_17/thyssen_rinvio_giudizio_f53b5f78-b4c7-11dd-adce-00144f02aabc.shtml 2009年5月6日閲覧。 
  9. ^ ティッセン元幹部の上告棄却（英語） - ANSA、2017年10月19日。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

「https://ja.wikipedia.org/w/index.php?title=ティッセンクルップ&oldid=72849610」から取得