P-3 (航空機)

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P-3 オライオン

海上自衛隊のP-3C

海上自衛隊のP-3C

ロッキード P-3は、アメリカ合衆国航空機メーカーロッキード社(現・ロッキード・マーティン社)が開発したターボプロップ哨戒機愛称は「Orion日本ではその英語読みから本機愛称を「オライオン」とする[要出典]Orion とはギリシア神話に登場する狩人の名で、星座の一つである「オリオン座」のオリオン。

西側諸国を代表する哨戒機で、アメリカ海軍日本海上自衛隊他、多くの国で運用中である。

開発経緯[編集]

1957年8月にアメリカ海軍は、ロッキード P2V ネプチューン(後に命名規則改正で「P-2」となる) 対潜哨戒機の後継機の仕様を各航空機メーカーに提示した。この新対潜哨戒機は、SOSUSにより探知された敵潜水艦と思しき音響信号へ急行してソノブイ磁気探知機による識別を行い、魚雷爆弾を使用して、潜在海域から殲滅することを主眼としていた。そのため、

  • 地上の潜水艦探知/分析システム設備と接続してその情報を利用できる高度な情報通信能力を持つこと
  • 充分且つ余裕のある兵装及び捜索・探査装備の搭載能力を持つこと
  • 探知した目標の存在する海域に対して即座に急行できる高速飛行能力を持つこと
  • 長距離且つ広範囲を探査・捜索するための充分な航続距離と連続飛行時間を持つこと
  • 長距離長時間の飛行を無理なく行える高い居住性を持つこと

が求められた。
特に、P2Vは運用の結果居住性能と搭載能力に難があり、長時間の任務飛行には困難が多いとされていたため、余裕を持った機体が要求されていた。

開発[編集]

原型機 YP3V-1(YP-3A)

海軍の要求に応じ、ロッキード社は1957年4月に初飛行したばかりのターボプロップエンジン4発搭載の旅客機L-188 エレクトラの改造型を提案し、1958年4月にP2Vに続く採用が決定した。 L-188を改造した原型機のYP3V-1(命名規則変更によりYP-3Aと改名)は1958年8月19日に進空したものの、原型機L-188 の構造的欠陥に起因する連続事故で計画は大幅に遅延し、1962年8月より P-3A としてアメリカ海軍への配備がようやく開始された。

P-3Aは対潜水艦戦用の機材は前作のP-2対潜哨戒機とほぼ同様であったものの、機内容積が拡大し、速度・航続距離の向上が著しかったために、実質的な対潜水艦能力は向上している。また、エンジンを強化したP-3Bの配備が1965年より開始された。

続く性能向上型のP-3Cは、1968年に原型機YP-3Cが初飛行し、1969年より部隊配備された。向上点は主に、潜水艦探知用のソノブイ・システム、センサー、レーダー、データ処理用のコンピューターの能力向上型への換装である。これによりP-3は開発の主目的であった地上設備とリンクされた高度な潜水艦捜索/評定能力を持つことになった。この潜水艦探知用システムが順次近代化されており、改修世代によりアップデートI~IVに区別される。最新のアップデートでは、対水上艦艇監視能力の向上が図られ、洋上監視機器の換装のほか、マーベリックミサイルの運用が可能となっている。

1980年代後半には、P-3の更なる改良型として、アメリカでP-7が計画されたが、これはキャンセルされた。後継機にはボーイングP-8Aが開発中である。

構造[編集]

P-3は出自が旅客機のため、良好な居住性、対潜機材や電子機器を無理なく積む事のできる機内容積の余裕、STOL性、長時間滞空性能を持ち、これらの能力は高く評価されている。

開発当時、米軍ではジェット燃料の使用による資材共通化は前線で焦眉の急であり、P-3の原型機であるL-188は主機がターボプロップであることがこれに合致した。

基本的にはL-188から旅客機としての装備を撤去して対潜哨戒機としての各種装備を搭載したものだが、開発に当たっては胴体部は改めて設計されており、尾部に磁気探知装置(MADブーム)が付けられ、機首が少し切り詰られて主翼長も短くなっている。また、主翼端に武装搭載用のパイロン、全部胴体下にウエポンベイ(兵装庫)が設置され、胴体後部下面にはソノブイ投下装置が設けられた。

派生型[編集]

P-3はその機体構造の優秀さ、搭載量の多さから派生型は数多い。

P-3A[編集]

初期生産型
157機製造。退役後は民間航空会エアロユニオン英語版が購入。アメリカ国内にて山火事消火活動機(ファイヤー・ファイター 通称"エア・タンカー")として運用中。
P-3A(CS)
アメリカ税関向け。麻薬密輸機取締り用に一時使用。4機改造。
EP-3A
電子偵察機の試作機。7機が改造。
NP-3A
海軍研究所(US Naval Research Laboratory)向け。3機改造。
RP-3A
海洋科学開発飛行隊(Oceanographic Development Squadron, パタクセント・リバー海軍航空隊所属)向けに2機改造。
TP-3A
対潜装備を除去した練習機型。12機改造。
UP-3A
対潜装備を除去した汎用輸送機型。38機が改造された。
WP-3A
気象観測機。4機が改造された。
VP-3A
VIP輸送機型。WP-3Aより3機、P-3Aより2機が改造された。
P-3AM
グラスコックピットの導入などの近代化を行った後ブラジル空軍に引き渡されたP-3A。

P-3B[編集]

エンジンを強化した型。144機製造。後にP-3C相当に改造された。
EP-3B
電子戦訓練機。後にEP-3Eに改造。
NP-3B
各種試験機。
TAP-3B
オーストラリア空軍向けの訓練・輸送型。
P-3K
ニュージーランド空軍のP-3B改修型。5機製造。
P-3K2
グラスコックピットの導入などの近代化を行ったP-3K。
P-3N
ノルウェー空軍のP-3B改修型。2機製造。

P-3C[編集]

対潜水艦戦機材を向上させた型。1975年開発。118機製造。
-アップデートI
コンピューターを更新させた型。1977年開発。31機製造。
-アップデートII
赤外線探知システム搭載。ハープーン対艦ミサイル運用可能にした型。44機製造。
-アップデートII.5
航法・通信能力向上。1981年開発。37機製造。
-アップデートIII
音響信号処理能力向上。1984年開発。
-アップデートIV
計画のみ。
-AIP
対水上艦艇監視能力向上。
-ARTR
2011年1月より引き渡し。P-8Aとの技術ギャップを埋めるための機体で、ソノブイ信号の受信・解析能力を10倍に増加、新型のコンピューターやC4Iシステムリンク 16を装備する。計74機導入予定
EP-3C
電子戦機型。
EP-3E アリエス(Aries)
電子戦訓練機。12機が改造。
EP-3E アリエスII(Aries II)
SIGINT(電子信号偵察)機(2001年海南島近海で中国軍機と衝突(海南島事件)したのはこのタイプ)12機が改造。
EP-3J
アメリカ海軍向けの電子戦訓練支援機。2機が改造された。
NP-3C
開発研究用試験機。1機改修。
NP-3E
各種テスト機(RP-3A、RP-3D、UP-3A を改称)
RP-3C
大気観測用。1機改造。
RP-3D
MAD装置の最適化データ収集のための「Project Magnet」のために改造された能力試験機。1機改修。1973年にはアメリカ海軍初の砲塔型装甲艦であるモニターの残骸を発見した。
WP-3D
アメリカ海洋大気局(NOAA)所属の気象観測機。ハリケーン・ハンターとして運用中。2機が改造。
P-3F
P-3CにP-3A/B相当の電子機器を搭載し、空中給油受油機能を追加装備した帝政期のイラン空軍向け機体。1975年に6機製造。
P-3G オライオンII
全面近代化型。エンジン換装、新型プロペラブレードの導入、主翼の拡大、MADブームの取り付け位置変更、ペイロードの増大、アビオニクスの更新など。P-7に名称を変更し、1989年から全規模開発に入るも1990年開発中止。
P-3H
P-3G(P-7)計画を簡略化した近代化改修型。P-3CアップデートIVを主翼及びエンジン/プロペラブレードのみP-3Gのものに変更したもの。提案のみ。
P-3P
オーストラリア空軍向けP-3Bをポルトガル向けにアップデートII相当に向上させたもの。6機改造。
P-3T
タイ向け。
P-3W
オーストラリア空軍におけるアップデートII.5仕様機の呼称。
P-3AEW&C センチネル
1980年代はじめに発表された早期警戒機型。アメリカ税関において麻薬密輸機取締り用に使用中。P-3Bの余剰機にグラマン E-2 ホークアイ用のAN/APS-125レーダーと電子機材を搭載したもの。空力試作機は1984年6月14日に飛行。

CP-140[編集]

CP-140 オーロラ(Aurora)
カナダ空軍向け。S-3 ヴァイキングと同じ対潜機材を搭載した派生型。18機製造。
CP-140A アークツゥルス(Arcturus)
カナダ空軍向け。対潜装備を搭載せず、訓練および海洋監視任務に用いられている。3機製造。

川崎重工業ライセンス生産[編集]

P-3C
海上自衛隊向け対潜哨戒機
アップデートII.5
69機
アップデートIII
32機(アップデートII.5からIIIへバージョンアップされた機体もある)
EP-3
海自向けの電子情報偵察機。5機生産。MADブームを降ろし、胴体前部下面にバルジが増設されている。センサーとして、電子情報収集装置を装備。乗員10名。第31航空群第81航空隊に配備。
OP-3C
海自向けの画像情報偵察機。4機改造。MADブームを降ろし、胴体前部下面にバルジが増設されている。センサーとして、SLAR(側方画像監視レーダー)またはLOROP(長距離監視センサー)を装備。乗員10名。第31航空群第81航空隊に配備。
UP-3C
海自向けの装備試験機。1機生産。乗員5名。厚木基地第51航空隊に配備。
UP-3D
海自向けの電子戦訓練支援機。MADブームを降ろし、胴体上面に2ヶ所、胴体下面に2ヶ所のバルジを増設。乗員8名。第31航空群第91航空隊に配備。艦艇に対する電子戦訓練と、必要に応じ標的の曳航やチャフの散布も行う。3機製造。

採用国[編集]

アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国

アメリカ海軍のほか、アメリカ税関でも哨戒用に少数機を導入。

アルゼンチンの旗 アルゼンチン

アルゼンチン海軍。P-3Bを6機採用。

イランの旗 イラン

イラン空軍イラン革命前にP-3Fを6機購入。2009年現在で帳簿上は3機運用中であるが2機しか飛行する姿が確認されていない。対潜機材や対艦ミサイルランチャーを取り外して海洋監視機として使用されている。独特の青色迷彩塗装の機体で、ホルムズ海峡付近では、タンカー等からもよく目撃されている。

オーストラリアの旗 オーストラリア

オーストラリア空軍

オランダの旗 オランダ

オランダ海軍。ドイツとポルトガルに売却。

カナダの旗 カナダ

カナダ空軍

ギリシャの旗 ギリシャ

ギリシャ空軍

スペインの旗 スペイン

スペイン空軍

韓国の旗 韓国

韓国海軍

ポルトガルの旗 ポルトガル

ポルトガル空軍

タイ王国の旗 タイ

タイ海軍

台湾の旗 台湾

台湾海軍

チリの旗 チリ

チリ海軍

ドイツの旗 ドイツ

ドイツ海軍。オランダよりP-3Cを8機購入。

ニュージーランドの旗 ニュージーランド

ニュージーランド空軍

ノルウェーの旗 ノルウェー

ノルウェー空軍

パキスタンの旗 パキスタン

パキスタン海軍。2009年現在1機のみが飛行する姿を目撃されている。

ブラジルの旗 ブラジル

ブラジル空軍

ポルトガルの旗 ポルトガル

ポルトガル空軍。オランダから P-3Cを購入したため、P-3Pは退役済。

日本の旗 日本

海上自衛隊。本記事・日本における採用と運用の節に詳述。

日本における採用と運用[編集]

採用までの経緯[編集]

導入当初の塗装である二色迷彩の海上自衛隊のP-3C
垂直尾翼には大きく所属部隊マークが描かれている
2001年、演習のためハワイに展開した際の撮影)
共同訓練を行う自衛隊のP-3と、アメリカ海軍ヒューストン原子力潜水艦

1968年(昭和43年)から、海上自衛隊P2V-7P-2Jの後継の次期対潜哨戒機(PX-L)の選定に着手した。当初、P-2J改造開発に続いて、完全国産化の方針で計画が進み、P-2のライセンス生産を担当した川崎重工業はいち早くモックアップ製作などを行って国産化への意気込みを見せた。一方、防衛庁内にも国産技術に不安を示す者は多く、新鋭機P-3を推す意見も根強かった。1972年(昭和47年)10月、田中角栄の新内閣は突如、国内開発の方針を白紙撤回し、外国機導入を決定、1975年(昭和50年)に外国からの選定を始めた。

選定中の1976年(昭和51年)2月4日、旅客機ロッキード L-1011「トライスター」の大量受注を目論んだロッキード社による「ロッキード事件」が発覚した[脚注 1]2月9日には久保卓也防衛事務次官が、1972年10月のPX-L国産方針の白紙撤回は田中角栄前首相らが決定した事だと発言、これを受けて政府は候補に上がっていたP-3を白紙に戻し、一から選考し直す方針をとった。そのため海自はPX-Lまでのつなぎとして、P-2Jを増産することとなった。

調達開始[編集]

1977年(昭和52年)には再度 P-3C の採用を決定し、翌1978年(昭和53年)より調達を開始した。最初の3機は米国の有償援助により、1981年(昭和56年)に米国で引き渡された。

次いで1982年(昭和57)に川崎重工業ノックダウン生産された機体が納入され、以後はライセンス生産[脚注 2]に移り、従来の主力機P-2Jを代替して行き、1997年平成9年)9月までに通算101機が海上自衛隊へ配備された[脚注 3](途中で事故損耗あり)

またEP-3Cを母体として、早期警戒能力やAIM-54 フェニックス12発およびAN/AWG-9を搭載した空中巡洋艦構想が検討されていたが、空中巡洋艦構想は行動半径が短い上、作戦柔軟性や迅速性に乏しく、護衛艦隊の都合に合わせて一体運用出来ないと言った理由から早々に検討対象から除外された[1]

運用[編集]

低視認性単色迷彩が施された海上自衛隊のP-3C
垂直尾翼の部隊マークは廃止され、国籍表示も小型化されている
(2005年 小牧基地にて)

本家のアメリカ海軍では約200機を世界の主要海域に展開していることに対して、海上自衛隊が日本周辺海域だけを対象にしているにもかかわらず約100機も運用していた。これは日本列島が、大陸から太平洋に出る出口に位置する要衝であるからであり、冷戦時代から対ソ・対中戦略の最前線として海自が機能していた。また、日本は第二次世界大戦時に、連合国の潜水艦機雷に海上輸送路を破壊され、戦略的に追い詰められた経験を持つことも哨戒機を重視する姿勢につながっている。

導入時の演習では、ローファーブイ/ダイファーブイ(受信専用のソノブイ)による広域哨戒で、次々と潜水艦の探知に成功し、演習相手の海上自衛隊の潜水艦部隊に「P-3Cショック」と呼ばれるほどの脅威を与えた。しかしその後は海自潜水艦の静粛性が格段に向上し、ローファーブイでの対応が困難になってきたため、ダイキャスブイ(探信音付きソノブイ)を使用したアクティブ戦を交える戦術を採るようになった。現在では赤外線暗視装置逆合成開口レーダーによってシュノーケル航走中の潜水艦探知で成果をあげている。

冷戦終結による哨戒作戦の減少に伴い、20機程度が実働任務から削減されることになり、そのうち5機が画像情報収集機OP-3Cに独自改造された。また、1991年(平成3年)から1998年(平成10年)にかけて、P-3Cをベースにした電子戦機EP-3に5機が、1994年(平成6年)に装備試験機UP-3Cに1機が、1998年から2000年(平成12年)にかけて電子戦訓練支援機UP-3Dに3機が改造製造された。

海上自衛隊では1998年(平成10年)頃からP-3Cの機種呼称を「対潜哨戒機」から「哨戒機」へと変更しており、対潜水艦一辺倒だった体制を改善し、不審船対策や東シナ海ガス田に対する監視強化も主要任務に挙げられている。また、2000年(平成12年)からはそれまでの灰色の二色塗り分けの塗装を改め、明灰色単色の低視認性塗装が適用された。

2013年3月末時点の海上自衛隊のP-3C保有数は75機である[2]。また、余剰機を改修して転用し、老朽化の進むYS-11の各種任務型を置き換える計画も進められている。機齢延伸措置を行い、6年程度延伸する計画を予定している。

能力向上[編集]

海上自衛隊の装備するP-3Cには数種類のバージョンがあり、衛星通信装置、合成開口レーダー、画像伝送装置、ミサイル警報装置などの追加装備によって、年々能力向上を図っている。 次期哨戒機の開発も進行しているが、さらに追加装備として、GPS対応電子海図表示装置、AIS:自動船舶識別装置、次世代データリンクの追加も検討されている。

後継機[編集]

P-3も初飛行から40年以上が経過し、装備の近代化改修を繰り返しているものの、既存機の疲労は免れず、海上自衛隊のP-3Cも2009年(平成21年)度から退役が始まった。このため、後継機の導入計画が各国で進められ、アメリカはボーイング737改造のP-8を予定しているが、日本は完全国産機P-1を独自開発し、導入を開始した。(テスト機XP-1の初飛行は2007年(平成19年)9月28日)

配備基地[編集]

訓練飛行中のP-3C
下総航空基地の第203教育航空隊の所属機
2009年11月撮影)
八戸航空基地
  • 第2航空群 - 第2航空隊
下総航空基地
  • 下総教育航空群 - 第203教育航空隊
厚木航空基地
  • 第4航空群 - 第3航空隊
  • 第51航空隊(UP-3C/OP-3C)
岩国航空基地
  • 第31航空群 - 第81航空隊(EP-3/OP-3C)、第91航空隊(UP-3D)
鹿屋航空基地
  • 第1航空群 - 第1航空隊
那覇航空基地
  • 第5航空群 - 第5航空隊

画像[編集]

性能・主要諸元 (P-3C UD-II)[編集]

出典: [3], [4]

諸元

性能

  • 最大速度: 761.2km/h (411kts)
  • 巡航速度: 607.5km/h (328kts)
  • 航続距離: 3,645 nmi (6,751 km)
    (※Mk.46×4発、AGM-84A×4発搭載時)
  • 実用上昇限度: 28,300フィート (8,600 m)
  • 離陸滑走距離: 4,660 ft (1,420 m)
    (※Mk.46×4発、AGM-84A×4発搭載時)


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主な装備品[編集]

機体に装填中のソノブイ

搭乗員の編成[編集]

日米後継機種との比較[編集]

P-8とP-1とP-3Cの比較表
P-3C[3][4] P-8[5] P-1
全長 35.6 m 39.5 m 38 m
全幅 30.4 m 37.6 m 35.4 m
全高 10.3 m 12.83 m 12.1 m
最大離陸重量 63.4 t 85.8 t 約80 t
実用上昇限度 8,600 m 12,500 m 13,520 m
発動機 T56A-14 ×4 CFM56-7B ×2 XF7-10 ×4
ターボプロップエンジン ターボファンエンジン
巡航速度 328 kn (607 km/h) 440 kn (815 km/h) 450 kn (833 km/h)
航続距離 3,600海里 (6,600 km)[6] n/a 4,300海里 (8,000 km)[6]
戦闘行動半径 2,380海里 (4,410 km) 2,000海里 (3,700 km)[7] n/a
乗員 11名 9名 13名
運用状況 現役 配備中 現役(P-1)

事故[編集]

登場作品[編集]

映画
ソ連原潜の救難信号で出動した海上自衛隊所属機が超音波写真でゴジラの影を撮影した(実際のP-3Cにそのような装備はない)ほか、その後行なわれたゴジラの捜索に出動。ライブフィルムによる機内よりのソノブイの投下シーンが登場する。
米海軍のEP-3Eが登場。尚、作中に登場する機体は『ゴジラ』(84年版)制作時に製作された海自仕様のP-3Cを改造したプロップモデルであり、機内もその際の資料を基に制作されたセットである。
米海軍のP-3Cが登場。
アニメーション作品
米海軍機として登場。ミッドウェー基地所属機が、ソ連の改アルファ型原子力潜水艦を核魚雷で撃沈。
原作の漫画版、及びTVアニメ版に登場。
東京湾内での海自出動シーンに登場。
国連軍所属機として登場。型は作品独自のEP-3D多用機型。
ヤシマ作戦のシーンで登場。画像偵察機と呼ばれていることからOP-3C。
その他

脚注[編集]

  1. ^ この事件により後に田中らは逮捕され、前内閣総理大臣の逮捕は日本の社会に大きな衝撃を与えた
  2. ^ 哨戒機では機体性能よりも、搭載電子機器の性能が重要である。海上自衛隊採用の初期型は、捜索用機器はすべてブラックボックスの輸入に頼っていたが、国内技術の成長により、順次国産機器に換装されつつある。ブラックボックスの輸入のほうがコスト的には有利であるが、故障時の代替機器の手配に難があり、また、オペレーターと開発者との接点がないため、ユーザーの意図を反映した改善がなされにくいなど、問題が多い。国産電子機器は世界的にも最高水準を維持しており、また、民間技術の導入による低廉化が促進されることも期待できる
  3. ^ 内訳はアップデートII.5相当が69機、アップデートIII相当が32機である

出典[編集]

  1. ^ 防衛庁 洋上防空体制研究会資料 か-56
  2. ^ 平成25年度防衛白書 資料13 主要航空機の保有数・性能諸元
  3. ^ a b アメリカ海軍 (2009年2月18日). “The US Navy - Fact File: P-3C Orion long range ASW aircraft” (英語). 2013年6月10日閲覧。
  4. ^ a b Lockheed (1994年2月23日). “Standard aircraft characteristics - P-3C Update II (PDF)” (英語). 2013年6月10日閲覧。
  5. ^ Boeing Defense, Space & Security (2013年3月). “P-8A overview (PDF)” (英語). 2013年6月10日閲覧。
  6. ^ a b 防衛庁 (2002年). “防衛力整備と予算の概要 (PDF)”. 2013年6月10日閲覧。
  7. ^ Military-Today.com (2013年). “Boeing P-8 Poseidon Maritime Patrol Aircraft” (英語). 2013年6月10日閲覧。

外部リンク[編集]

関連項目[編集]