鹿児島空港

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鹿児島空港
Kagoshima Airport
Kagoshima airport 2.jpg
IATA:KOJ-ICAO:RJFK
概要
国・地域 日本の旗 日本
設置場所 鹿児島県霧島市
空港種別 商業
運営者 国土交通大臣
標高 271.9 m・892.1 ft
位置 北緯31度48分0秒
東経130度43分18秒
座標: 北緯31度48分0秒 東経130度43分18秒
ウェブサイト
滑走路
方向 ILS 全長×全幅 (m) 表面
16/34 II 3,000×45 舗装
リスト
国際空港の一覧

鹿児島空港(かごしまくうこう 英語: Kagoshima Airport)は、鹿児島県霧島市溝辺町麓にある空港で、九州では福岡空港に次いで第2位の乗降客数を誇る。

空港法第4条1項5号に該当する空港として政令で定める空港に区分される。海上保安庁第十管区海上保安本部鹿児島航空基地を併設している。

目次

[編集] 概要

鹿児島県霧島市溝辺町麓の通称・十三塚原にある。多くの離島路線を抱えていることもあって、第二種空港としては国内有数の規模である。

鹿児島市街地からは空港連絡バス(九州自動車道経由)が日中約10分間隔で運行されており、鹿児島中央駅からの所要時間は38分である。

当空港は九州自動車道溝辺鹿児島空港ICに至近で自動車やバスでのアクセスが良好のため、熊本県人吉市球磨郡宮崎県小林市えびの市など近県の利用者が多く、レンタカーの需要の高さから、トヨタレンタリースニッポンレンタカーなど多くのレンタカー会社が空港正面の国道504号沿いに営業所を開設している。

年間乗降客数は、2010年(平成22年)速報値で、国内線が約488万7000人、国際線が約8万人(2008年度)[1]

[編集] 歴史

  • 1932年(昭和7年) 鹿児島市鴨池地区に、鹿児島市営水陸両用飛行場が建設。
  • 第二次世界大戦中は、海軍鹿児島基地として使用。
  • 1957年(昭和32年) 旧・鹿児島空港(通称・鴨池空港。現在の鹿児島市鴨池新町付近)が第二種空港として開港。
  • 1972年(昭和47年) 現在地に移転し、新たに鹿児島空港として開港。滑走路は、2500m。当初より国内線とは別に国際線専用ターミナルを擁するなど、ローカル空港としては先駆的であった。
  • 1980年(昭和55年) 滑走路、3000mに延伸、供用開始。

[編集] 就航路線

航空会社が2社以上記載の場合、最初に記載の航空会社の機材・乗務員による共同運航便(コードシェア便)

[編集] 国内線

国内線ターミナル
国内線エプロン

かつての定期就航路線

就航路線別年間旅客数/順位
行き先 旅客数 国内線順位
東京国際空港 約216万人 上位5位
大阪国際空港 約95万人 上位23位

国土交通省 平成21年航空輸送統計速報 [4]

[編集] 国際線

国際線ターミナル

かつては香港国際空港香港)、ドンムアン空港バンコク)、シンガポール・チャンギ国際空港シンガポール)、グアム国際空港グアム)、ナウル国際空港ナウル)、ポートモレスビー国際空港ポートモレスビー)へも就航していた。

[編集] 近辺の見どころ・宿泊

[編集] アクセス

鹿児島空港は鹿児島市など主要都市からやや離れた場所に立地しているが、九州自動車道溝辺鹿児島空港インターチェンジに至近で、高速道路を経由したアクセスは非常に良好である。空港ターミナルビルからは、鹿児島市をはじめとした県内各都市はもとより、宮崎市など県外各都市への直通バスが出ており、鹿児島市 - 熊本市間の高速バスきりしま号なども停車する。また、九州自動車道本線上の鹿児島空港南バスストップでは熊本市以外の県外各都市への長距離バスも発着する。また、空港周辺では多くのレンタカー会社や貸駐車場も営業している。一般道では国道504号が至近を通り、霧島市などの近隣都市や鹿屋市などの大隅半島方面、薩摩川内市や出水市などの北薩方面からのアクセスに利用されている。

バス
  • 空港ターミナルビル:県内各都市や県外各都市への直通バスが出ているほか、都市間バスの鹿児島 - 熊本線(きりしま号)と鹿児島 - 宮崎線(はまゆう号)も乗り入れている。案内窓口及び券売機が設けられている。
  • 鹿児島空港南バスストップ九州自動車道本線上に位置。熊本線を除く九州各地及び本州方面とを結ぶ長距離高速バスが発着する。
道路
鉄道

[編集] 旧・鹿児島空港

現存する旧空港ビル(鴨池)

旧・鹿児島空港は1932年(昭和7年)、鹿児島市の中心にほど近い鴨池地区に鹿児島市営水陸両用飛行場として建設され、第二次世界大戦中の1940年(昭和15年)に海軍航空隊鹿児島基地として改装された。1,500m×600mの滑走路と16,900平方メートルの格納庫を擁し、練習航空隊の教育などに使用された。1945年(昭和20年)、戦争の激化により教育は中止され、度重なる空襲によって使用できなくなった[5]。特別攻撃隊の基点としては鹿屋飛行場と知覧飛行場(知覧特攻平和会館)が著名であるが、本飛行場も使用された。

1957年(昭和32年)、鹿児島基地の跡地に鹿児島空港(通称・鴨池空港)が第二種空港として開港した。1972年(昭和47年)に空港が現在地に移転したため、旧空港は廃止となった。

旧空港の跡地は日本住宅公団により鴨池ニュータウンとして開発され、1996年(平成8年)には県庁や県警本部がこの一角に移転した。旧空港ビルはスーパーマーケットを含むテナントビルとして利用されている。また、旧格納庫は南国交通鹿児島営業所の車庫として利用されていた(2008年8月に鹿児島市小野町へ移転)が、旧格納庫については2008年9月に取り壊された。

[編集] その他

空港温泉足湯 おやっとさぁ
  • 2008年度の主な路線の旅客数[6]
    • 東京(羽田):227万3,856人
    • 大阪(伊丹):98万7,561人
    • 神戸:8万4,496人
    • 関西:9万5,612人
    • 中部:45万3,187人
    • 福岡:18万2,615人
    • 屋久島:15万1,908人
    • 奄美大島:27万2,321人
    • 徳之島:11万9,238人
    • 那覇:17万7,847人
  • 東京線が最も大きなシェアを持ち、大阪線・中部線・奄美大島線・福岡線・那覇線と続く。ワイドボディ機は、幹線を除くと東京線や大阪線に導入されたケースが多い。またそうした背景から多数メモリアルフライトの舞台ともなり、東亜国内航空(現日本航空)・エアバスA300のファーストフライト(1981年3月1日)、日本航空・マクドネル・ダグラスMD-11のファーストフライト(1994年4月1日)、同・ボーイング777-200のファーストフライト(1996年4月26日)、同・ボーイング777-300のファーストフライト(1998年8月8日)、全日本空輸・トライスターのラストフライト(1995年11月30日)、同ボーイング747-SRのラストフライト(2006年3月10日)と、実に6度も羽田〜鹿児島線がワイドボディ機に関するメモリアルフライトの舞台となった。
  • 空港内には離島路線を担う日本エアコミューターの本社がある。同空港を拠点に奄美沖永良部与論などの薩南諸島への路線を展開している。その主力であった唯一の国産旅客機YS-11の国内ラストフライトの舞台ともなった(2006年9月30日JAC3806便 沖永良部発鹿児島行)。
  • 海上保安庁第十管区海上保安本部鹿児島航空基地を併設する。
  • 空港施設内に鹿児島空港内簡易郵便局が設置されている。
  • 到着ロビー(1階)を出ると出入り口(2)と出入り口(3)の間に空港温泉足湯 おやっとさぁ(お疲れ様の意)が設置されている。
  • 以前はエア・ナウル(現アワー航空)のナウル線(グアム経由)が運航されていたが、機材やパイロット不足で就航率が悪く二日遅れなどの遅延も多く撤退した。なお、当時のチケットはオセアニア方面へ向かう旅行者向けに格安航空券として販売されていた。
  • 2002年4月 - 2006年4月の期間、スカイマークエアラインズ(現スカイマーク)によって羽田空港便が就航していたが、就航から4年で撤退した。このとき、搭乗率が平均60%台(当時の羽田 - 福岡線に次ぐ利用率)という高い数字を維持していたにもかかわらず、羽田空港の新規発着枠を確保する目的で鹿児島からの撤退を決断したことで、6億を超える多額の出資を行った地元経済界から猛反発を受けた。撤退の背景には当時50億円の赤字を抱えたスカイマークが、より高い収益を確保すべく路線の集約をもって機材の回転数を上げる狙いがあったとされる。岩崎産業が訴訟を提起するなど、同社が撤退した3路線の中でも最も激しい抗議を行ったのが鹿児島であった。
  • 現在地は第二次世界大戦中に海軍航空隊・国分第二基地として、沖縄方面への特攻出撃などにも使用されていた場所である。滑走路34方向に空港公園があり、戦時中の滑走路の破片が展示されている。

[編集] 脚注・出典

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  1. ^ 鹿児島市「鹿児島空港利用状況」
  2. ^ JALエクスプレスの機材・乗務員で運航する便あり
  3. ^ エアーニッポンANAウイングスの機材・乗務員で運航する便あり
  4. ^ 平成21年航空輸送統計速報
  5. ^ 八巻聡著・発行 『鹿児島県の戦争遺跡 航空基地編』 2000年
  6. ^ 第4表 国内定期航空路線別、区間別、月別運航及び運送実績[リンク切れ](国土交通省 航空輸送統計調査 年報)

[編集] 関連項目

[編集] 外部リンク

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