自動販売機

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デジタルサイネージ自動販売機 JX34
ボタン操作を排し、47インチタッチパネル付き液晶ディスプレイで操作する。前面カメラを内蔵しており、客の接近や自動認識した客の属性判断から、おすすめの商品を動的に変化させる機能を持つ。周囲に客がいない場合は、広告や各種情報をサイネージ表示している。この内容はWiMAXを利用して随時更新している。比較的大柄な筐体から、本機の側面はしばしば広告に用いられている。
加西サービスエリアに設置されている復刻堂商店の自動販売機
電子マネー決済対応の自動販売機
AEDを内蔵した飲料の自動販売機

自動販売機(じどうはんばいき)とは、不特定多数の人間が通貨貨幣)もしくはそれに代替するカードなどを投入して対価を払うことで自動で物品の購入やサービスの提供を受けることができるようにした機器[1][2]。顧客が代金を支払って自らの希望に応じてボタン操作等をする事により人手を介さずに商品の引渡しや釣り銭の処理が可能である。自販機(じはんき)とも略される。

乗車券食券などの券を販売する機械は「(自動)券売機」とも言う。

概説[編集]

販売の形態としては対面販売でなく、買主は売主があらかじめ設置した機械を操作して商品を購入する。営業の効率化や人件費の削減など様々な目的のために導入される。自動販売機の多くは電気式もしくは硬貨の重量や購入者による操作による機構で作動する[3]

歴史[編集]

最初の自動販売機といわれているのは紀元前215年頃、古代エジプトの神殿に置かれた聖水(いけにえの水)の自販装置である。てこの原理を応用し、投入された5ドラクマ硬貨の重みで内部の受け皿が傾き、その傾きが元に戻るまで弁が開いて蛇口から水が出る。これの記述図解はアレクサンドリアのヘロン著『気体装置(Pneumatika)』にあるが、だれが発明したかは不明である。

硬貨で動作する初の自動販売機は、1880年代初頭にロンドンに設置された葉書を販売するものである。アメリカでは、1888年にThomas Adams Gum Companyによってニューヨークの駅プラットフォームに初めて設置され、ガムを販売していた。販売を促進するゲーム性を自動販売機に付加するアイデアは、1897年にPulver Manufacturing Companyによって小さなフィギュアのオマケ付きのものが設置された。このアイデアは売買活性機(trade stimulator)として知られる新しい仕組みとして広まってゆき、スロットマシーンピンボールの誕生につながることになる。

現在のように、ボタンの選択によって複数の商品が取り出せる自動販売機は、1925年アメリカで開発されている。日本社会に広く普及したのは1960年代以後と言われている。特に1967年国鉄合理化の一環として、都市部で近距離乗車券発行用自動券売機の全面的な導入に踏み切ったことが、大きな影響を与えたといわれている。

日本における自動販売機[編集]

現存する日本最古の自動販売機「自働郵便切手葉書売下機」(展示はレプリカ)。明治37年(1904年)に発明家の俵谷高七が作成した。逓信総合博物館の展示。
1960年頃の紙コップ式ジュース販売機(大英堂製パン店不動前

日本では、俵谷高七が1888年(明治21年)に発明して内国勧業博覧会に出品された煙草自動販売機が最初であるとされている。特許の申請という観点では俵谷に先んじること9ヶ月前、小野秀三が後に特許第848号が与えられる「自動販売器」を申請している。ただし、俵谷が1904年(明治37年)に発明した「自働郵便切手葉書売下機」が現存する日本最古の自動販売機とされ逓信総合博物館に所蔵されており、また前述の煙草自動販売機が博覧会に出品されたことから日本最初の自動販売機発明者としては俵谷の名前が広く知られている。

日本全国の自動販売機設置台数は、20世紀中は増加の一途を辿り、2000年(平成12年)には560万台とピークを迎えた。21世紀に入ってから減少傾向に転じ、2007年(平成19年)末には日本自動販売機工業会の調査によれば540万5,300台でうち48.8%が飲料販売用、2008年(平成20年)12月末には526万台とその傾向が続いている[4]。自販機による売上も、2000年の7兆円から2008年(平成20年)には5兆7,000億円と減少の一途を辿っている[4]。日本での購買者の比率は男性9:女性1とされる[4]。日本国内で自動販売機の工業製品出荷金額が最も高いのは、三重県である。自動販売機の生産台数が最も多いのは四日市市で、年間で約12万台が生産されている。

キヨスクが閉店した駅で、利用客の不便を減らすために自動販売機を設置している事も多い。

種類[編集]

物品自動販売機[編集]

一般には、冷やしたり温めたりしたペットボトル・紙パッケージ・カップ入り飲料、カップめん菓子パン菓子類タバコ雑誌新聞など保存の簡単なものが多い。また特殊なところでは、その都度豆から挽いて抽出するコーヒー冷凍食品(焼きおにぎり、焼きそばなど)を内蔵電子レンジなどで温めて提供するものもある。麺類では、茹でられた麺を湯がいてからスープを入れて提供するものがある。カップ麺の場合は、湯で戻して提供され、箸がついてくるものもある。

交通機関の乗車券特急券遊園地テーマパークなどの入場券、各種プリペイドカードなど、券の形をした商品を販売するものは特に自動券売機ともいう。

近年では、ガソリン等の油脂類を顧客自らが給油機で注文を行い、給油までの操作をすべて自分自身で行う「セルフ式」といわれる方式を採用するガソリンスタンドが多くなった。これも、給油機そのものが一種の自動販売機といえる。

先進工業国を含めた多くの国では、公共交通機関の券売機などの例外を除くと単純な機構の手動式の自動販売機が主流である。このような販売機で取り扱われる商品はチューインガムチョコレートなどの駄菓子や新聞などが多い。

新聞の販売機(上記画像参照)は、硬貨を金額分投入するとケースの鍵が開くので、手動でケースを開けて、中に積んである新聞の束から一部をつかんで取り出す方式である。新聞の一面を陳列するために、一部だけはケースの透明な窓を内側から覆う形で置いてあるので、最後の購入者はその新聞を取り出す。以降はケース内が空であることがわかるようになる。一度に複数部を取り出す不正行為を防ぐための機構はない。電気を要さないこともあり管理コストがほとんどかからず、また販売機も商品原価も安価であることから窃盗被害の影響もあまり受けず、市街地の路上に多数設置されて新聞の主要な販路のひとつとなっている。

自動サービス機[編集]

自動販売機のような有形の物を提供する代わりに無形のサービスを提供する機械を特に自動サービス機と呼ぶ[5]。これは例えば、ジュークボックスアーケードゲーム機・公衆電話などの明らかにサービスのみを提供するもののほか、よくコンビニエンスストアに設置されているマルチメディアステーションや、証明写真プリクラのようにサービスとも商品とも取れるものもあり、線引きは曖昧になりつつある。

日本標準商品分類による自動サービス機の分類(数字は商品コード)

形態と品目[編集]

基本的には1990年6月改訂の日本標準商品分類(一部追記)に沿って記載する。これによると、物品・非物品(サービス情報)に大別される。物品の場合、食品系(食品・飲料)と非食品系に分かれる。

コンビニエンスストアや24時間営業のスーパーマーケットの出店増加などにより、一昔前と比較すると販売する品目は減少してきている。現在、日本の自販機でよく見られるのは券売機や需要の多い飲み物・アイス、対面では買い難いコンドームなどのものである。

物品等自動販売機[編集]

並び立つコンドーム清涼飲料水の販売機

サービス情報自動販売機[編集]

ソフトベンダーTAKERU(3代目の機種)
  • マルチコピー機 - コンビニエンスストア店内に設置。コピー機能、写真プリントのほかオンラインで各種チケットの購入、住民票印刷等の機能が付いている。
  • 就職情報自動販売機
  • 証明書自動発行機 - 住民票、印鑑証明、大学などの各種証明書など
  • パソコンソフト自動販売機 - かつて「ソフトベンダーTAKERU」(旧名「武尊」)があった。ダウンロードしたり内蔵光ディスクメディアから読み出したりしたソフトウェアを、ブランクディスクメディアロムカセットに書き込んで販売した。
  • 写真撮影・印刷自動販売機
  • その他のサービス情報自動販売機
    • 携帯電話機への着メロなどのダウンロード

珍しい自動販売機[編集]

今は珍しくなった手動レバー式(ナプキンマスクティッシュ
  • 映画が見られるグリコの自動販売機が存在していた。
  • いくつかのクレープ専門店が自動販売機を設置している。ただし、日持ちがしないため毎朝補填・廃棄する必要があり、親店舗の休店日には販売を行わないこともある。
  • 岐阜市に日本で唯一の缶ビールケース売り自動販売機が存在する。
  • 中華人民共和国南京市には、上海ガニの自動販売機が存在する。市場価格より安い1杯10~50元で活きたカニを購入できる。中はカニの鮮度を保つため、5~10℃に保たれており、補充の際に死んだカニがいないかチェックしている。万一死んだカニが出てきた際には活きたカニを3杯無償で提供する[7]
  • 2011年1月19日に、霞ケ関駅にリンゴの自動販売機が登場した。食べやすいサイズにカットされており、皮付きと皮無しを選べる[8]
  • ドン・キホーテなどには、書体を選択すればその場で彫ってくれる判子の自動販売機が設置されている店舗がある[9]

再利用[編集]

最近では、コカ・コーラの飲料自販機の横に同社のロゴが描かれた鉄製の箱が設置されるケースが多くなってきている。これは古い自販機を改造した保冷庫で、飲料をあらかじめ保冷しながら保管しておくために設置されている。また、古い自販機を実際に稼働させレトロな雰囲気を醸し出している施設・店舗もある。

販売制限・設置制限[編集]

商品によっては自動販売機に制限が設けられている場合がある。日本では、タバコビールなどアルコール飲料類の自動販売機の販売時間や設置場所の制限が該当する。タバコやアルコール飲料の販売機は国税庁の認可や免許が必要なほか、成人識別自動販売機以外の自販機では行政指導で23時から翌朝5時まで停止されており、市町村や都道府県レベルの自治体による条例などで設置場所や販売時間に制限が課されていることが多い。

アルコール飲料の自動販売機の場合、成人識別自動販売機以外の自販機については深夜から翌朝の間の販売停止については罰則がある。タバコの自動販売機は2008年7月以降、全部成人識別自動販売機となったことで、1996年4月1日より行っていた屋外設置のたばこ自動販売機の深夜(午後11時から午前5時まで)稼働自主規制について、2008年8月1日から解除された[10]。なお、販売停止されていた場合は押しボタンがすべて「売切」の点灯状態になっていた。

また、紙コップ式の飲料自動販売機は、上水道に直結していることなどもあり、所轄の保健所の営業許可(喫茶店営業)が必要である。近年スーパーマーケットなどに設置されている水の自動販売機も同様である。牛乳などの乳製品も、やはり保健所の営業許可(乳類販売業)が必要となる。

決済方法[編集]

携帯電話の認証口
Suica対応自販機
利用したい電子マネーを選択することで決済が可能

飲料やタバコなど価格が数百円以下の場合、硬貨と1,000円紙幣併用のものがほとんどで、一般的には1円硬貨と5円硬貨は使用不可能である。交通機関の乗車券・定期券・予約券・プリペイドカード(例・ハイウェイカード)、外食産業の食券公営競技場の投票券など、1,000円前後およびそれ以上となる高額なものになると、硬貨や1,000円紙幣に加え2,000円、5,000円および10,000円紙幣も利用可能となっていることが多い。また、先払いセルフ式ガソリンスタンドではクレジットカードキャッシュカードで決済出来るものもある。

2000年代に入り、紙幣・硬貨・クレジットカード・キャッシュカードなどの偽造が増えたため、識別器(紙幣センサー、コインセンサー)の能力の強化が図られている。しかし偽造する側もそのたびに新たな方法を編み出している。正当な硬貨を投入しても返却される(誤検出)場合があるが、そのような場合には、硬貨の表面を擦るなどすると正しく検出されることがある。

現金やクレジットカード以外の支払方法として携帯電話Felicaを利用した決済方法Cmodeや、EdySuicaなどの電子マネーiDPiTaPaなどのポストペイで支払う販売機も登場した。特に、酒や煙草の販売機では年齢認証付きの電子マネー専用とすることが未成年への販売を防止できるという。

問題点[編集]

  • 飲料の自動販売機は消費電力が大きく、ひとつの家庭に匹敵するほどの電力を要する。省エネルギーの観点からは問題があるため、エネルギー効率の改良も続けられている。また、光害の問題や景観に対する悪影響も指摘されている。特定商品の自動販売機では製品の宣伝を兼ねる関係から色彩や形態に意匠が凝らされる傾向もあるが、この意匠が景観を損なうことがある。このため景観に配慮した自動販売機も見られ、設置の際に目立たないように工夫される場合もある。
  • 私有地から公共地である道路にはみ出して設置してある場合があり、通行の障害となることがある。これに対しては、設置者側の対応や機器メーカー側も薄型の販売機を開発し導入している。
  • 飲料の自動販売機では周囲に空缶などが散乱してしまう問題がある。空缶回収ボックスの設置と回収管理と共に利用者のモラル向上が大変重要となる。
  • たばこの自動販売機による販売は、日本・ドイツ以外のほぼ全ての国で規制されている。酒については、自動販売機で売られているのは世界で日本だけである。また未成年者に対する購買規制が完全には行われていない。タバコ自販機は、設置を禁止する旨の提言がなされた[11]。これらの問題点に対して、日本はWHOなどから名指しで批判されていることから、たばこ自販機は2008年より社団法人日本たばこ協会(TIOJ)らはtaspoによる成人識別自動販売機の導入を開始した。しかし、カードの貸し借りや無断使用の可能性もある。実験的に導入した種子島では補導数が減少と増加の両面がみられたことから、同カードによる効果に疑問が呈されている。
  • たばこ自動販売機については、地方税法上は設置業者から日本たばこ産業とその関連会社が発注を受け、設置業者(店舗か自動販売機かは問わない)の所在する自治体に対し市町村たばこ税を納税することになっている。これについて、大阪府泉佐野市など一部の自治体が、企業誘致条例に基づき、自動販売機設置業者が別の自治体内で大量に販売したたばこを、行政区域内に1台のみ設けられたたばこ自動販売機から発注したように書類操作し、多額の税収を得ていたことが判明している。該当の自治体が、見返りに業者に対し奨励金を支払っていることも判明している。地方税法上、この手の書類操作には罰則規定は無いが、総務省では、「地方税法上の趣旨を逸脱している」としており、実態調査を実施したいとしている[12][13]

構造[編集]

広くとられたコインの投入口

ものによって種類は多々あり、一概にこれだけが自動販売機とは呼べない。

復刻された1940年代型の瓶用自動販売機(合羽橋道具街通り、2009年5月9日撮影)

商品が落下する構造の物[編集]

缶・ペットボトル飲料自動販売機[編集]

本体部・商品棚の後ろ側には商品のストックが入っている。コインを入れてスイッチを押せば内部の電磁コイル等が通電し、商品を出す。また、下にベルトをつけ、一度落下させた商品を上に持ってくることで取り出しやすくした自動販売機も存在する。しかし、このベルト式は一度下に落ちた物体をまた上に運ぶという重力に逆らった方法から、開発当初から故障が後を絶たない。

以前は販売する商品にあわせ機械側の調整が必要なものだったが、昨今その調整を自動で行う無調整機構というものも開発されている。この方式であれば、仮に間違って商品を投入しても詰まることなく商品が払い出され、故障の低減に一役かっている。

また、小型ペットボトル容器が登場し、ペットボトル自体の素材から投入の際に詰まり易いという弊害も出てきている。しかし蓋をして持ち運べるという観点から、その需要は今も急速に伸び続けている。

通常、屋外にある販売機では取り出し口は手前引きとなる。これは雨水などの浸入を防ぐ衛生上の配慮である。

瓶飲料自動販売機[編集]

缶飲料同様の自動販売機も存在する。仕組みは缶飲料の自動販売機とほぼ同じだが、ペットボトル同様詰まりやすいという欠点を持っていた。缶と異なり、瓶が横方向に滑るように落下するのではなく、買い手の手前方向に落下する。

汎用型自動販売機[編集]

パン類や菓子類の自動販売機の場合、前面がショーウインドー状になっておりスイッチを押すと選択した商品の載った渦巻状のラックが回転し商品を前方の取出口に落下させるスパイラル式のものがある。他にもバケットが受け取りに向かい、バケットにコンベア上の商品を掻き出すものもある。これらは汎用性が高く、パン類や菓子類以外にも使用される。特異な例としては入院着というものもある。

商品を引き出す構造の物[編集]

瓶飲料自動販売機[編集]

瓶を引き出すタイプの自動販売機

近年ではあまり見かけないが、コインを投入し、買い手自らストックされた瓶を引き出す構造の物もある。金銭を投入することにより、金額に達した商品のロックが外れ、引き出せる構造になっている。缶飲料が普及する以前は、飲料の販売機はこの形式が主流だった。瓶の栓抜きが販売機前面に固定されており、瓶の王冠を引っかけ、てこの原理で瓶を下げることにより、王冠が外れる仕組みである。また外れた王冠は、自動的に王冠のホルダーに落下する仕組みとなっていた。

現在では、かつての瓶飲料の販売機と似た構造を持った販売機を宿泊施設の冷蔵庫などに見ることができる。この場合、後払い方式が採用されている。基本的にはストックされた飲料のストッカーにスイッチが付いており、それを引き出すことにより、スイッチが働く仕組みとなっている。冷蔵庫には通信機能があり、それを宿泊施設のコンピューターなどが検知、チェックアウト時に精算する。ストッカーの形状に合わせて、瓶飲料のみならず、缶飲料など多種の飲料を販売している。

扉を開けて商品を引き出す構造の物[編集]

落下などの衝撃を与える事のできない商品、多種の商品を選択させる場合、大型の商品を扱う場合などに用いられる。

円盤に商品が乗っている物[編集]

構造は、数段の円盤上の棚に、商品が並べられ商品と商品との間は仕切り板で仕切られている。1つの円盤上には6~8程度の商品が並べられ、回転ボタンを押すことにより商品が循環する仕組みとなっている。希望の商品が手前に来た時点で回転ボタンを放し、扉を開け、希望の商品を取り出す仕組みである。大衆食堂や、ドライブイン、学生食堂、社員食堂などでは、おかずやおつまみの販売、鉢植えの花などの販売に用いられている。

コインロッカー型の物[編集]

農作物の無人販売スタンドなどでは前面の扉を透明な樹脂にしたコインロッカー様のキャビネットを設置し中に商品(野菜や果物、鶏卵など)を入れ、「利用料金を支払って施錠する」コインロッカーから逆転の発想をした「代金を支払うことで商品を取り出せる」料金徴収方法を採っている。ただしその場合、支払い以前に商品を手にとって鮮度を確認することは出来ない。

自動販売機と犯罪[編集]

自動販売機が普及すると、これを標的にした窃盗も現れた。自動販売機窃盗は加害者から被害者の顔が見えないため、心理的な障壁が低い。窃盗は機械に誤認識させる知能的な窃盗と機械を破壊する暴力的な窃盗に分かれる。

1990年代前半には護身用のスタンガンの高周波を悪用し、自動販売機内部の硬貨選別装置を誤動作させ硬貨を盗み出すという手口まで現れた。現在は対策が施されており不可能である。その他、コイン投入口から洗剤を入れて内部回路にダメージを与える等の多彩な攻撃手法が試みられている。

また、韓国の500ウォン硬貨を変造し500円硬貨として不正利用する事件が相次ぎ、500円硬貨は改鋳を余儀なくされた。当時の価値で500円硬貨のおよそ10分の1だった500ウォン硬貨(発行開始日:1982年6月11日)は500円硬貨(発行開始日:1982年4月1日)と比べて重さが0.5gほど重いだけであり、素材金属の混合比や外径は同じだった。そのため、貫通しない程度に穴をあけたり表面を削り落とすなどして重量を調整してやると自動販売機が500円と誤認識した。紙幣の場合、犯罪を減らすため紙幣を投入可能なものでは紙幣識別機が搭載されている。

機械の破壊に対して、頑丈な鍵と扉を設置するなど物理的対策が取られることもある。これは完全に破壊されるまでの時間稼ぎに過ぎず、その間に犯罪の発覚を期待するか犯罪遂行を断念させるかでしかなく、決定的な防犯対策とはなっていない。なお、現在では携帯電話PHS無線LANを利用して在庫情報の管理や機械の破壊に対しての緊急通報を行う機能を持つものも存在する。このような犯罪行為を防止するため、自動販売機は通常、人の目が届く場所に設置される。例外的に日本では屋外での設置が広く普及しており、日本の景観上の特色にもなっている。

現在、一部には電子プリペイドカードあるいは携帯電話機でのみのキャッシュレス決済を行う自動販売機が設置されつつある。これらには自動販売機内部に金銭を置かないことで窃盗犯に狙われにくくする副次的な効果もある。ただし、キャッシュレス決済手段自体がまだその普及を急いでいる段階であり、現時点では逆に小銭しか持っていない顧客を取りこぼすデメリットを抱えている。

上記の犯罪以外にも、販売商品の中身を毒物に入れ変えた瓶飲料を取り出し口に置き去りすることによる殺人事件も過去に発生している。

多機能化[編集]

認証機能[編集]

認証機能やインターホンを備えた酒類自動販売機

証明書や登録カードまた音声や画像を使用して主に販売に際し年齢を確認するために、様々な装置を備えた自動販売機も存在する。

災害時対応[編集]

災害対応型自動販売機e-40

災害時には炊き出しの一種として、自動販売機の中の飲料を無料で提供可能なフリーベンド機能も導入が始まっている。これは、地域で災害が発生し自治体などと設置業者の間に結ばれた協定に基づいた状況になった時に、徒歩などで帰宅する者(→帰宅困難者)や断水などにより飲料水を絶たれた地域住民の急場の需要を満たすもので、内部スイッチを手動・遠隔操作・自動で切り替えることで内蔵された飲料を無料で提供することができる[14]。中には電光掲示板を設置したタイプもあり、インターネット回線を介してメッセージの変更が可能となっており、災害時に情報提供を行えるようになっている[14]。商品の提供方法については、通常の販売と違って金銭を投入しなくてもボタンを押すだけで商品が出るというだけに過ぎず、基本的に停電の場合には自動販売機そのものが動作しないため、飲料提供は困難となる。

ただこういった停電により停止した自動販売機内の商品も、メンテナンス業者や店舗側の好意で被災者に提供される可能性もある。南海電気鉄道は2007年9月1日に同社の管理する自動販売機のうち、なんばCITYにフリーベンド機能付きのもの13台を設置したほか、同社が商品として各売店などに一定量在庫している計約1万本の飲料を災害発生時に提供する意向を発表している[15]

また自家発電設備のある施設以外に設置するためのフリーベンド対応機種として、バッテリーなど内部電源をもち、外部電源が切断した場合には電力消費の激しい飲料の冷却・保温と表示用照明を停め、飲料提供機能のみ動作させる自動販売機も登場している[16]

自動体外式除細動器(AED)[編集]

自動体外式除細動器を搭載した自動販売機も増えている。

無線LANアクセスポイント[編集]

公衆無線LANアクセスポイントを搭載した自動販売機も増えている。愛知万博[17]で試験が行われ、タケショウはFree Mobileの名称でアサヒ飲料の自動販売機への無線ルーター搭載をすすめている。

ポイント加算機能[編集]

Tポイントをためることができる自動販売機

ダイドードリンコの「CLUB DYDO」[18]Tポイントの加算ができる自動販売機が存在する。

日本における主な自動販売機メーカー[編集]

参考文献[編集]

脚注[編集]

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  1. ^ 黒崎貴 『自動販売機―世界に誇る普及と技術』 日本食料新聞社、2012年、1頁。ISBN 4889272267 
  2. ^ 意匠分類定義カード(J5) 特許庁
  3. ^ 手動式自動販売機DF-8 (PDF) 株式会社ダイト
  4. ^ a b c もはや100円でも売れない……自販機不況に活路はあるか? - 1 / 2 Business Media 誠 2009年11月19日
  5. ^ 日本標準商品分類 (PDF)”. 総務省統計局 (平成2年6月). 2013年9月16日閲覧。
  6. ^ iPod、自販機でも販売中 - ITmedia ニュース、2005年10月24日
  7. ^ ナリナリドットコム. “「上海ガニ自販機」に世界も注目、紹介した日本のニュース映像も話題に。”. 2010年10月26日閲覧。
  8. ^ FNNニュース:東京・霞ヶ関駅に日本初のカットリンゴの自動販売機が登場
  9. ^ 自販機で本格派の印鑑 毎日jp 2013年9月6日閲覧。
  10. ^ 「屋外設置たばこ自動販売機の深夜稼動自主規制解除」について、全国たばこ販売協同組合連合会
  11. ^ 脱タバコ社会の実現に向けて (PDF) 日本学術会議 2008年3月4日
  12. ^ 大阪・泉佐野市 1台のたばこ自販機で15億円の税収 市は業者に1.5億円奨励金 産経新聞 2009年11月2日
  13. ^ たばこ税収入、自販機1台で15億円 市が「奨励金」 朝日新聞 2009年11月2日
  14. ^ a b “災害対応型”自動販売機に切り替わるとき エキサイトニュース 2008年10月21日
  15. ^ 南海電気鉄道・防災の日プレスリリース (PDF)
  16. ^ 富士電機リテイルシステムズのプレスリリース (PDF)
  17. ^ 自動販売機が無線LANスポットになると? ITmedia ライフスタイル 2004/05/31
  18. ^ ダイドードリンコの自動販売機サイト

関連項目[編集]

外部リンク[編集]