喫茶店

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喫茶店の外観の一例
老舗喫茶店の看板と店舗前の路地(東京、神田)
大手チェーン店の新しい店舗の一例
日本の喫茶店の店内の一例

喫茶店(きっさてん)とは、コーヒー紅茶などの飲み物、菓子・果物・軽食を客に供する飲食店のこと[1]

日本では、フランスのカフェを意識した店舗などを中心に「カフェ」と呼ばれることも多い。和風の表現にこだわる時は茶房(さぼう)としている例もある。[注 1]

概要[編集]

喫茶店とは、コーヒー紅茶などの飲み物、菓子果物軽食を客に供する飲食店のことである[1] コーヒー紅茶などの飲み物を提供したり、菓子(ケーキ茶菓 等)や、フルーツを用いた甘味や、サンドイッチ等の軽食を提供する飲食店である。

呼称

「喫茶(きっさ)」とは、もともとは鎌倉時代源実朝の時代)に中国から伝わったを飲用し効用を嗜む習慣や作法をさす言葉であった。しかし現在では(緑の)茶に限らず、紅茶、コーヒーも含めて「喫茶」と言い、さらには果汁や清涼飲料水なども含めて、これらを飲み菓子を食べることも「喫茶」の概念に含めることが多い。喫茶店は、俗に略して「茶店」(さてん)とも呼ばれる。近年の口語では「お茶する」などとも言う。[2]

日本では、フランスのカフェを意識した店舗などを中心に「カフェ」と呼ばれることも多くなってきた。また、見晴らしの良いテラスにて「カフェテラス」を行っているところもある。ヨーロッパ風の店を「ヨーロピアン・カフェ」、イタリア風の店を「イタリアン・カフェ」と呼ぶ事もある。英語流に呼ぶ場合、特にコーヒーを主力商品とする場合「コーヒーショップ」、紅茶を主力商品とする場合は「ティーハウス」「ティールーム」などとも呼ばれる。中国茶を出す店は「茶館(ちゃかん)」などと、別の名で呼ばれる事が多い。

こうした豊富な語彙が使われるようになったので、「喫茶店」という言葉をあえて使う場合、フランスの「カフェ」や米国のコーヒーショップや中国風「茶館」とは少し違った、日本での(大正・昭和などの歴史を踏まえた)スタイルのもの、という意味を込めて使われていることがある。

メニューの一例。ケーキと紅茶
提供されるもの

コーヒーや紅茶が基本であるが、他に提供されるものは、店舗ごとに様々である。比較的一般的なものを挙げてみる。

※名古屋・岐阜などではモーニングセットなどを提供している場合がある。またサラリーマンなどの昼食(ランチ)の需要が見込める立地では「ランチセット」(昼限定の)カレーライス定食類などを提供している場合もある。

時間帯ごとの傾向や利用目的

都市部では、朝の比較的早い時間帯にはサラリーマン・学生等が朝食をとるために利用している。また、昼食の時間帯になると、喫茶というよりも食事をとることを目的に軽食やランチセットや昼限定メニューを利用する人が多くなる。その昼食の時間帯を過ぎると、飲み物や菓子の売上の割合が増え、軽食は減る。

営業を担当しているビジネスマン(営業職。いわゆる「営業担当」「営業マン」)は(顧客先を訪問する直前の)時間を調整のために利用することがある。また、PCやタブレットでe-mailを送受信するため、同僚との簡易な打ち合わせをするため、さほど構える必要がない商売相手とちょっとした打ち合わせをするため、等々のために利用していることがある。

店内に設置されていることが多い、新聞雑誌を目当てに入る人もいる。

喫茶店の歴史[編集]

コーヒーハウスは新聞を読んだり、政治を論じたりといった男社会の交流の場でもあった(ロンドン、ギャラウェイが特に有名)。
単にコーヒーを飲ませる店、というだけでなく、文化人が交流する場であった。
日本


世界の喫茶店[編集]

世界を見回せば、それぞれの国でそれぞれのスタイルの喫茶店が発展してきた。

  • フランスなどのカフェ(café)。
店舗の前の路上にもテーブル席を並べ、その解放感を楽しんだり、パリなどでは通行人のファッションを見たり見られたりして楽しむ場にもなっている。
イタリアの軽食喫茶
香港の軽食喫茶店。(飲茶(やむちゃ)も参照。)


日本の喫茶店[編集]

統計[編集]

地域ごとの店舗数・密度

平成18年事業所・企業統計調査結果に基づく県別の喫茶店事業所数は、大阪府が全国1位(約12,000店)となっており、以下愛知県(約11,000店)、東京都(約8,000店)、兵庫県(約6,000店)と続く。

人口1万人当たりには全国平均で6.34店の喫茶店が存在し、1番多い高知県は17.7店、2番目の岐阜県は 16.0店、3番目の愛知県は14.7店、4番目は大阪府で13.5店である。なお、最も少ないのは秋田県で2.3店である。

喫茶店の密度(面積1平方キロメートル当たり事業所数)に着目すると、全国平均では0.2店であるが、1番多い大阪府は6.3店、2番目の東京都は3.6店、3番目の愛知県は2.1店、4番目は神奈川県で1.0店となっている。また、これについても最も少ないのは秋田県で0.02店である[3]。 また、市町村レベルの人口1万人あたりの店舗数では、大阪市が24.1軒で全国1位であり、以下、高知市名古屋市岐阜市の順となっている。

各都市の住民の利用量

一方、消費者(二人以上世帯)の側に着目すると、都市別の年間支出喫茶代は、岐阜市(13,360円)、名古屋市(13,240円)、東京区部(8,385円)、神戸市(7,514円)などの都市の住民が、全国平均(5,128円)と比べて特に大きくなっている[4][5]

地域ごとの特徴[編集]

愛知県岐阜県では、飲食店の内でも喫茶店の占める割合が高い。特にこの中京2県の場合、1999年の総務省統計局発表データによれば、全飲食店のうち喫茶店の占める割合が、全国平均は24.3%、東京都は17.7%、喫茶店の店舗数が全国1位の大阪府でも36.1%に対し、愛知県は41.5%、岐阜県は40.4%となっており、喫茶に対する支出も愛知県は全国平均の約2倍、岐阜県は約2.5倍となっている。当然ながら数が多い分だけ競争も激しく、それらの地域ではコーヒーを頼めば菓子やピーナッツがついてくるのが半ば常識化している。常連客が多い店ではレジの近くにコーヒーチケットを保管しておくポケットが壁に設置されている。また1960年頃から豊橋市豊田市一宮市などで「モーニングサービス」と称し、コーヒー1杯分の値段で、朝の開店時刻から10時ごろまで、トーストゆで卵をつけるサービスもはじめられ、中京圏域に広まっている。また競合他店より少しでも目立とうと[6]パトライトを看板に取り付けている店もある。

また、スターバックスドトールコーヒーといった全国規模で展開しているセルフサービスのコーヒーショップも同地域に昨今進出しているが、前述の通り、喫茶店の利用率の高さとサービス競争の熾烈さにはさすがに追随できず[7]シェアの獲得も中々ままならない状況が見られ、中には駅前の一等地に出店したはずが2年程度で撤退を余儀なくされるケースも見られる。[要出典]一方では、名古屋から全国展開を始めるチェーン店[8]もある。

夕方まで行われているフルタイムモーニング 
パンとゆで卵が食べ放題のモーニングサービス 
トーストとゆで卵とメロンがついたモーニングサービス 

日本の法制度[編集]

食品衛生法施行令第35条は、喫茶店営業を、「喫茶店、サロンその他設備を設けて類以外の飲み物又は茶菓を客に飲食させる営業をいう。」としている。食品衛生法施行令が定める喫茶店営業では茶菓を提供できる。

日本において喫茶店を営業するためには、食品衛生法第51条の規定に基づき、喫茶店営業としての建物や調理場、衛生設備を含む各施設の基準を満たした上で、都道府県知事の許可(同法第52条)を得る必要がある。

ただし、食品衛生法が規定する喫茶店営業は基本的には店内で飲料以外の調理や製造をしない営業と解釈されており、百貨店などにあるジューススタンドやケーキ販売店に付随した喫茶コーナーがこれに当たる(しかし、酒類を提供する場合は調理を行わなくても飲食店営業の許可が必要である)。従って、食事類を提供する喫茶店を営業する場合は飲食店営業の許可が必要である。また、カップ式の自動販売機や、近年スーパーマーケットなどに設置されている水の自動販売機も、上水道に接続されていることなどから、喫茶店営業の許可が必要となる。

さらに、食品衛生法施行令第35条によって、菓子製造業(パンもここに含まれる)、乳類販売業とは別の業種としているため、営業者は注意が必要である。また、風俗営業法に規定される風俗営業など(第1号)喫茶店(第2号)に該当する場合は警察署の許可が別に必要である(例えば、ゲーム喫茶では風俗営業8号営業の許可を必要とする)。許可を得た施設は、食品衛生法と食品衛生法施行令により、保健所の監視または指導を受けることが定められている。

チェーン店の例[編集]

関連業種[編集]

歌声喫茶ノーパン喫茶カラオケ喫茶、メイド喫茶執事喫茶漫画喫茶インターネット喫茶猫喫茶スポーツ喫茶(主に公営競技投票券ノミ行為を行う)、ポーカーゲーム喫茶ゴーゴー喫茶等は「喫茶」という言葉を含んでいるものの、「喫茶」の前に冠しているサービスが主目的であるため、それぞれの独立項目で扱う[9]

脚注・出典[編集]

脚注
  1. ^ もともと日本で茶を出す店は「茶店(ちゃみせ)」「茶屋(ちゃや)」などと呼んでいた。
出典
  1. ^ a b 広辞苑「喫茶店」
  2. ^ 喫茶の「喫」は「茶を喫む(のむ)」という意味であり、喫煙とは関係がない。健康増進法が施行され、多くの喫茶店で分煙や禁煙等の措置が進められている。
  3. ^ 総務省統計局 平成18年事業所・企業統計調査、またそれに基づくなるほど!経済センサスクイズ、及びWebm旅 47都道府県ランキング 人口1000人当りの喫茶店数 2010年8月23日閲覧
  4. ^ 平成19~21年平均の家計調査品目別データ
  5. ^ “地元喫茶店ならモーニング目当て 岐阜、愛知の利用実態”. 岐阜新聞. (2012年5月27日). http://www.gifu-np.co.jp/news/kennai/20120527/201205270930_17141.shtml 2012年5月31日閲覧。 
  6. ^ 看板にパトライトを取り付けた喫茶店の一例(ページの中ごろの写真)
  7. ^ 喫茶店のみならず全国チェーンで展開している店舗では、他地域の系列店とのかねあいもあり、特定地域のみで地域特性を理由にサービス増加を図るのは困難であることが多い。[要出典]
  8. ^ コメダ珈琲店
  9. ^ また知的障害者施設や精神障害者施設の中でも通所型施設に喫茶を設けているところがある。しかし、これらは働くことの模擬体験や、社会復帰へのプログラムという点に重きを置いている為、あくまでも利益や利潤ではなく、利用者側の成長などに主点を置いている。よって、利用する際にも一般的には施設利用者やその家族、及び同じ法人内の関係者など、内部の人のみに開放していたり、利用の際には喫茶の趣旨を理解の上でというような但し書きがあったりなど一般の喫茶店とは一線を画して扱われることもある。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]