食器洗い機
食器洗い機（しょっきあらいき）は、厨房設備（台所設備）の一種。略して食洗機（しょくせんき）とも。
現在のものは食器を洗い終わった後に熱風で乾燥させる、食器洗い乾燥機と呼ばれるタイプのものが主流。システムキッチンなどに組み込むビルトインタイプ、電子レンジの様にキッチンの片隅などに置く卓上タイプがある。
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[編集] 概要、特徴
汚れた食器を一定の法則に従って並べ、粉末状や液状の専用洗剤を入れて運転させることにより、数十分から一時間ほどで、洗浄、すすぎ、乾燥が行われる。メーカーによっては、台所用洗剤が使用可能なもの、塩が洗剤の代わりになるもの、洗剤を使わなくてもある程度汚れが落ちるものなどがある。台所洗剤が使用できない機種で台所洗剤を使用すると異常発泡し、濯ぎ不良となり残洗剤が発生するばかりでなく、水位や汚れを読み取る各装置に支障を来たすこともある。
普及し始めた当初は、「水道代や電気代がかかりそう」「音がうるさいだろう」「本当に綺麗になるのか心配」などの声が強かった。しかし、実際は本体内に貯めた水を循環させて洗浄やすすぎに使うため、手洗いの場合の数分の一の水量しか使わない。また、通常の手洗いでは使用出来ないほど高温のお湯（摂氏70℃から85℃）を使うことにより、汚れを効果的に落とすとともに、水道では出せない高圧水流で手洗い以上にしっかりと汚れを落とすことができる。また、高温洗浄・高温乾燥は食器の殺菌効果が非常に高く、幼児がいる家庭で需要が高い。
ただし、専用の洗剤の中には、過炭酸ナトリウムなどのアルカリ性を示す成分が入っている場合が多く、高価な食器や漆器、美術的価値のあるもの、上薬をかけてある食器には使用が出来ない点や、正しくノズルに向くように並べる必要がある点は、気をつけなければいけない。また、予洗を行わずに洗浄をした場合、食べかすが蓄積してお湯の循環が鈍り、温度ヒューズ（またはサーモスタット）が働いてしまうこともある。サーモスタット式の場合は、しばらく時間をおいて庫内温度を下げれば再度使用できる状態となるが、ヒューズ式の場合は復帰できないため、メーカへの修理を依頼することになる。特にジャガイモには注意が必要である。
汚れ落ち、収納力、省エネ、省スペースなど、メーカーは消費者の多様なニーズに対応できるようにして差別化を図っているが、大手メーカーの中にも撤退しているところがある。2010年4月現在、日本メーカーではパナソニック、東芝、象印マホービンの3社のみが生産している。
2003年1月31日の施政方針演説で小泉純一郎首相（当時）は、食器洗い乾燥機・薄型テレビ・カメラ付携帯電話を「新三種の神器」と命名した[1]。「欲しいものがないといわれる現在でも、新しい時代をとらえた商品の売れ行きは伸びている」と述べた。
2004年（平成16年）4月13日にパナソニック（当時・松下電器産業）が、白物家電の食器洗い乾燥機、IHクッキングヒーター、生ゴミ処理機のことをキッチン三種の神器であると提唱した。また衣類乾燥機が入る場合もある。
なお、業務用の食器洗浄機の場合には、大量の食器・器具類を洗う必要があるためベルトコンベア式のものもある。また、食器のうちガラスコップ専用の洗浄機としてグラスウォッシャーがある。
[編集] 歴史
史上初の食器洗い機は、1860年、アメリカの男性によって木製のものが開発された。ただし、これはハンドルを回転させることで使用済みのお皿の上に水がかかる仕組みであり、実用に耐えるものではなかった。
その後、1893年にジョセフィン・コクラン婦人が作った手動式の食器洗い機が、実用にも使えると言うことで世に広まっていく。
1909年、ゼネラル・エレクトリックが電動式の食器洗い機を発売した。
[編集] 日本
日本では1960年（昭和35年）、パナソニック（当時・松下電器産業）によって家庭用の食器洗い機第一号が発売された。しかし、装置が大きく、仕組みも大がかりであったため、ほとんど定着はしなかった。その後、製品に改良が加えられていき、また、1980年代における女性の社会進出が家事負担の軽減といったニーズを生み出し、食器洗い機は日本の家庭へ普及していく。
現在の卓上型食器洗い機は、日本の住宅事情に適応したコンパクトなサイズ、優れた省エネ性、騒音の小ささなどから、海外でも人気が高い。また、節水効果が高いことから、食器洗い機の購入に補助金を交付している自治体もある。
一方業務用においては早くから知られ、特に東京五輪が開催された1960年代には外食店の新規開店とともに食器洗い機が一気に普及した。これに要する専用の洗浄剤は当初は粉末であり、洗濯機同様にオペレータが適正濃度に希釈して使用していたが、業務用のそれは高アルカリの劇物であり素人が使うには危険が伴った。そこで洗浄剤メーカーは粉末の代わりに液体の洗浄剤を開発し、これを電動ポンプまたは機械的に一定量供給する制御装置を取り付けるようになった。これによりオペレータは安全に食器洗いに専念できるようになった反面、洗浄剤の存在が意識されないのでしばしば低濃度、あるいはお湯だけで食器が洗われるケースが発生する。それを未然に防止するため、現在では何らかの方法で洗浄剤切れを知らせるアラームが備わっている。
上述の通り日本に於いては新規開店とともに業務用食器洗い機が普及したという背景があったため、各洗浄剤メーカーは挙って自社の洗浄剤を指定してもらえるよう食器洗い機メーカーに嘆願するようになった。この力関係により、「現場における食器洗い機の通常のメンテナンスは洗浄剤メーカーが営業の度に行う」という暗黙のルールが長く続いたが、やがて経年劣化に伴う食器洗い機の買い替えといった現場のニーズは洗浄剤メーカーが把握するようになった。後に食器洗い機メーカーの側から自社の食器洗い機を導入してもらえるよう洗浄剤メーカーにお願いする立場となり、現在両者は共存共栄の関係となっている。
[編集] 外部リンク
- 快適にくらすための家電選び：食器洗い乾燥機（東京電力くらしのラボが提供している商品選択ガイド）
