LINE (アプリケーション)

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LINE
開発元 LINE株式会社
初版 2011年6月23日(3年前) (2011-06-23
対応OS Android 2.1以降
Android Wear
iOS 5.0以降
Windows Phone 7.5以降
BlackBerry
Nokia Asha英語版
フィーチャーフォン
Windows XP以降
Mac OS X v10.6以降
対応言語 日本語、英語、韓国語、中国語(繁体字・簡体字)、ポルトガル語、ロシア語、インドネシア語、マレー語、タイ語、スペイン語、トルコ語、ベトナム語、フランス語、ドイツ語、アラビア語
種別 ソーシャル・ネットワーキング・サービス
ライセンス プロプライエタリ
公式サイト line.me/ja/
テンプレートを表示

LINE(ライン)とは、韓国のIT企業ネイバー株式会社日本法人LINE株式会社(旧:NHN Japan株式会社)が提供するソーシャル・ネットワーキング・サービスである。スマートフォンフィーチャーフォンなど携帯電話パソコンに対応したインターネット電話テキストチャットなどの機能を有する。また、2012年7月3日にはプラットフォーム化が発表された[1]

2013年4月1日以降、ゲーム事業を新設されたNHN Japan株式会社へ分割し、旧:NHN Japanを商号変更したLINE株式会社がLINEサービスを運営している。会社分割後に「LINE株式会社」に社名変更されるも、資本関係は変更無く韓国ネイバーの100%子会社のまま[2]である。

概要[編集]

LINEはスマートフォンフィーチャーフォンタブレット、パソコンで利用できるアプリケーションである。複数の携帯及びタブレットで同一のIDを使うことができない。現在使用中のIDを使って別の端末でログインした場合、今までの使用していた携帯もしくはタブレットの履歴情報などが全て削除されるので注意を要する。なおパソコン版とは併用できるとされている。

利用者が相互に本アプリケーションインストールしておけば、通信キャリアや端末を問わずに複数人のグループ通話を含む音声通話やチャットが可能である。フィーチャーフォンではチャット機能のみで音声通話は利用不可である。通話サービスは通常の音声電話と異なりパケット通信を利用するインターネット電話で、パケット通信料の定額サービスなどに加入していれば通話料金を課金されることなく無制限に通話可能で、本アプリケーションは無料提供されており「無料通話」などと宣伝されている。パケット通信料が従量課金であれば、データ通信料請求が過大な場合も有り得る。テキストチャットはスタンプや絵文字が多種揃っている。

2012年5月23日LINE社は、LINEを利用する出会い系非公認サービスやスマートフォンアプリ等[3]の増加を注意喚起し、2012年12月以降18歳未満ユーザの一部機能を利用制限[4]している(詳細は#事件・犯罪対策節を参照)。

インスタントメッセンジャーIDとしてスマートフォンは電話番号、フィーチャーフォンは携帯用メールアドレスを利用しており、利用開始登録時に電話認証で電話番号が確認される。本アプリケーションは利用開始時に端末電話帳を読み込み、電話帳登録済みの人々と意思疎通する。電話帳連動の賛否に対し、「元々電話帳に登録していた人なら、友だちになってもいいと思うんです」[5]と、NHN Japan社長森川亮は2013年1月に語っている。

パソコン版単独の利用開始は不可で、携帯電話経由で登録認証後に利用可能。放射能情報、テキスト翻訳天気予報などボットサービスを搭載している。

LINEの発音アクセントは、日本では「ライン」と平板読みされることが多い(若者言葉#名詞アクセントの平板化を参照)。ただし、LINE社公式の発音は「イン」としている。

開発[編集]

LINEは韓国NHN株式会社(現:ネイバー株式会社)傘下の日本法人NHN Japan株式会社(現:LINE株式会社)が開発したアプリケーションソフトである。

当時「NHN JAPAN」であったLINE株式会社会長[6]でNHN創業者の李海珍(イ・ヘジン)が、家族や親戚と連絡を取ろうとする東日本大震災被災者の映像を見て発案[7]し、自ら日本に滞在して開発プロジェクトを推進した。規模が拡大した本社の代わりに小さな組織の速やかな意思決定力と集中力を活用するため、韓国本社ではなくNHN JAPANが開発[8]を担当した。開発陣の国籍は韓国、日本、米国、中国など[9][10][7]で、稲垣あゆみを開発チームリーダーとして各自が母国語へ翻訳したアプリケーションを手掛け[7]ている。

「ブラウン」「コニー」「ムーン」「ジェームズ」などのLINEオリジナルキャラクターは、社内のデザイナーが「昔からマンガが好きで、人の表情を観察して描いたりすることも好きでした。LINEの企画担当者などの意見も聞き、キャラクターごとの特徴を活かしてシチュエーションに合わせた感情を表現できるよう」[11]デザインしたと語っている。なお、オリジナルキャラクターの大半のグッズは「LINE FRIENDS」(ラインフレンズ)というブランドで展開されている。

開発元に関する報道[編集]

日本経済新聞』は「純国産・和製」[12]、『産経新聞』は「和製」[13]、『ウォール・ストリート・ジャーナル』は「日本子会社が開発し、日本で生まれた」[14]、『SankeiBiz』は「韓国系」[15]、『聯合ニュース』は「韓国アプリ」[16]、と報道している。

「日本支社で企画・開発されたから『純国産・和製』として表現した」と日本経済新聞の井上理は述べている。[17]

日経スペシャル 未来世紀ジパング〜沸騰現場の経済学〜 」(2013年4月15日)[18]は、「日本人が生み出した久々の世界に通用する通信サービス」「もともと韓国のNHNというIT企業が100%子会社として作った日本の会社の一部門だったが(2013年)4月から独立した会社になった」と紹介して夏野剛がLINE社を訪問し、稲垣あゆみを「LINEの開発者・発案者」として紹介した。

週刊東洋経済』では、日本発のサービスではあるが、グループ関係が急速に変化したことにより、韓国の親会社の影響力が強まっているとして、その状況を「グループの資本関係、取引関係は、極めて複雑」と解説した[19]

J-CASTによると週刊文春では、LINEは韓国産と報じLINEの取締役五名のうち三名がNAVERの韓国人幹部で占められ非常勤取締役としてNAVERの創業者やCFOが名前を連ねる。社内ではハングルが飛び交っているが、マスコミの対応は森川亮社長を初めとする日本人幹部が行っていると報じている[20]


利用状況[編集]

2013年1月18日、サービス開始後約19カ月で登録者数が1億人[21][22][23]を超え[24]、同年4月30日に1億5000万人[25]、7月23日に2億人、8月21日に2億3000万人、11月23日に3億人[26]を突破した。

利用開始に当たり電話番号登録だけの単純さと、1対1のクローズドな空間でのコミュニケーションなどが、facebookのようなオープンSNSに馴染めないユーザーを捉え[21]利用者急増の大きな要因とされている。

日本[編集]

2012年10月5日、首相官邸公式アカウントが開設され、行政機関として初のLINE公式アカウント導入[27]となった。内閣官房、内閣広報室IT広報アドバイザーのいしたにまさきは、若い世代に情報発信をするツールとしてLINEの導入を検討していたところLINE社側からも提案があり、「お互いの認識をすりあわせることができて」導入に至った[28]と述べている。首相官邸アカウントは内閣官房内閣広報室が運用[29]し、第46回衆議院議員総選挙後も継続運用[30]中である。

2013年4月16日、公明党が党公式アカウントを開設[31]する。

2013年10~12月売上内訳は、ゲーム課金が約60%、スタンプ課金が約20%、公式アカウントやスポンサードスタンプなどが約20%などである[32]

NAVER株式会社(当時はNHN株式会社)の2013年1-3月期実績発表によると、LINEの売り上げは約80%が日本で発生している[33]

日本国外[編集]

LINE海外展開の司令塔であるLINE Plus株式会社のCEOはLINE株式会社CGO (Chief Global Officer)を兼務する慎ジュンホ。LINEが100%出資しており、LINE Plus株式会社はスペイン、台湾、タイへの支社を展開。LINE Plus株式会社の拠点は日本ではなく韓国にある[19][34]

タイ王国警察で導入され、メッセージや写真をやりとりできる機能が、犯罪捜査や交通取り締まりに活用[35]と報じられる。

LINE社は、中東スペイン南アメリカで利用者数が急増し各国のApp Store無料アプリやソーシャルネットワークカテゴリ無料ランキングで1位[36][37]としている。


2014年10月9日、LINE株式会社は登録ユーザー数が世界で5億6000万人を突破し月間のアクティブユーザー数は1億7000万人と発表[38]

受賞[編集]

一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラム(MCF)主催「モバイルプロジェクト・アワード2012」モバイルプラットフォーム・ソリューション部門優秀賞授賞[39]

財団法人日本産業デザイン振興会主催、2012年度 グッドデザイン賞「金賞」受賞[40]

韓国工学翰林院「2012年に韓国を輝かせた25の科学技術・産業成果」選出[39]

事件・犯罪対策[編集]

LINEを介して発生する恐喝援助交際などの事案は2012年頃から多発傾向だが、LINEのみを通じて見知らぬ人と連絡先を交換する「出会い系」に類じた機能は有していないため、LINEサービス外の掲示板、サイト、アプリを通じてIDを交換して相互に連絡先を把握している[41]事案が多い。少女の性被害は9割スマホ経由であり大半が「LINE」を使っている[42]。LINE利用規約も見知らぬ異性と出会いを目的とする利用は禁止[4][43]されている。

LINEID交換を目的とする掲示板等のサービスは、出会い系サイトと異なり出会い系サイト規制法による規制や有害サイト規制法によるフィルタリングの対象外[44]であるため警察も要請対応に止まり[45]、LINE運営はこれらサービスに注意喚起[3]と18歳未満ユーザのID検索機能利用を随時禁止[4]で対応している。

生徒らがLINEで暴言を吐いたり、仲間外れ、いじめ動画や写真を拡散するなど新たないじめも発生[46]し、教育機関や教育委員会は対策を急いでいる。

性的犯罪に悪用される状況が続いているとして、利用者と保護者に対する適正利用の広報、児童ポルノ事件や児童買春の温床になりやすい「掲示板アプリ」の悪用防止、利用者が違法有害情報に容易にアクセスできない仕組みづくり、3点の性的犯罪対策[47]京都府府警はLINE運営に要請した。

個人情報保護[編集]

普及拡大に比して増加する個人情報を預けることを不安視する声[48]に対し、電話帳と連動する電話番号のLINE登録は、電話番号を以前利用していた者のソーシャルグラフ漏洩や、PC版を利用した無作為の電話番号登録で個人LINE登録名と電話番号が紐付けられるといった危険性[49]も指摘されている。

2013年4月3日、LINEは情報管理が安全に行われていることを示す世界的な保証報告書を世界初の3種類同時取得した。取得したSOC2、SOC3、SysTrustの3種個人情報関連サービスに関する内部統制管理システムの国際認証は、アメリカ公認会計士協会とカナダ勅許会計士協会制定の5つの基準に基づいて独立した外部監査機関が検証を行い付与された。SOC保証報告書はGoogle、Microsoft、Amazonなども取得している[50]

韓国政府によるデータ傍受[編集]

2014年6月18日、韓国政府がLINEのデータ(無料通話及びテキストメッセージ)を傍受しているとFACTAオンラインが報じた[51]。同記事では、韓国政府のサイバーセキュリティ関係者が、LINEでやりとりされるデータを大韓民国国家情報院が収集・分析していることを、日本の内閣官房情報セキュリティセンターとの協議の場で認めたとされる。併せて、通信回線から直接データを収集(傍聴)する ワイヤータッピング 英語版は「通信の秘密」を守る法律が無い韓国では違法では無いと韓国側が主張していることや、得られたデータが中国企業のテンセントに流出した疑いもあるとも報じている。

この報道に対してLINE株式会社社長の森川亮は、ブログにおいてそのような事実はないと抗議[52][53]、LINEの通信データに不正アクセスの形跡は無く、独自の暗号化データ形式を採用しているためデータの解析は不可能であると主張した[54]。この抗議に対しては、FACTA発行人の阿部重夫は翌20日に「掲載した記事は確証がある」と反論している[55]。ただし、同日時点では、双方の主張の根拠が詳しく明らかにされておらず、第三者からは判断材料を欠くと指摘されている[56]

一方、この報道を受けて自民党参議院議員片山さつきは、関係省庁に事実関係の究明を求める考えを表明した[56]

LINEアカウント乗っ取り事件[編集]

LINEアカウントを何者かに乗っ取られる事件が続出。どこからか流出したパスワードで不正にログインしアカウントの友人が電子マネーを騙し取られたりしている。芸能人も例外ではなくLINEアカウントが何者かに乗っ取られたと報告されている[57]

台湾総統府LINE禁止[編集]

台湾総統府はLINEにはセキュリティーに対する懸念があることから総統府の業務関連コンピューターでの利用を禁止すると発表をした[58]

いじめに利用[編集]

文部科学省の学校のいじめ調査でPCや携帯を使用したいじめが増加していると発表があった。文部科学省児童生徒課の平居秀一室長はスマートフォンの無料通話アプリ「LINE」を使ったいじめなど形態が変わってきていおり大人の把握が難しくなっていると話している[59]。特にネットいじめの中でもLINEを悪用したいじめが深刻化している。子供同士の個別の通信なため周囲から確認するのが難しく、LINEいじめの対策が追いついていないのが実情である[60]

LINE脆弱性の指摘を無視[編集]

IPA(独立行政法人情報処理推進機構)はLINEにトーク履歴や写真を外部から盗み出されたり、SDカード内のデータも丸見えなど致命傷な複数の脆弱性があることを通知した。LINE側は複数の脆弱性を指摘されながら一部の脆弱性しか認めず解決を図ろうとはしなかったため、IPAは何度も通知をし、ようやく認めたとFACTAオンラインが報じた[61]

主な他社類似サービス[編集]

WhatsApp Messenger (米国 WhatsApp Inc.)
米国WhatsApp Inc.の「WhatsApp Messenger」は2009年5月4日にリリースされたスマートフォン向けメッセージングアプリケーションソフトウェアのパイオニア的存在[62]で31言語に対応し、2013年12月時点で4億人以上のユーザー数[63]を有する。
カカオトーク (韓国カカオコーポレーション)
韓国カカオコーポレーションの「カカオトーク」は2010年3月にリリース[64]され、13言語に対応して1億人以上のユーザ数[65]を有し、韓国では「スマートフォンのユーザーなら誰もがカカオトークを使う」[66]とする記事がある。
カカオトークの朴且鎮(パク・チャジン)代表取締役社長はLINEについて「これからは方向性の違いがもっと明白になっていくはず」[67]とCNET Japanで述べている。
Viber (キプロス Viber Media Inc.)
キプロスViber Media Inc.の「Viber」は2010年10月にリリースされ、30言語に対応し、2014年2月の発表で3億人のユーザー数としている[68]
微信(WeChat)(中国テンセント)
中国テンセントの「微信(WeChat)」は2011年1月にリリース[69]され、18言語に対応して3億人以上のユーザ数[65]を有する。

「未来世紀ジパング」(2013年4月15日)ではLINE類似サービスとしてカカオトークやフェイスブックなどが紹介され、「国により一番大きな企業が違い、LINEは韓国資本の会社で始まったが母国韓国ではカカオトークの方がシェアが高く、タイや日本ではLINE」[18]と、群雄割拠状態を解説している。

他社サービスとの類似性に関する報道[編集]

他社サービスの模倣についてLINE社森川社長は「先行する成功者を高度に模倣し、市場に参入する能力が不可欠な時代」、「人類の進化はイノベーションとその模倣の歴史といっても過言ではないと思います」、「イノベーションが起こり、それを見て模倣してきた人たちが長く生き残り、現代社会をつくった」[70]と『日経産業新聞』で述べている。

LINEは「1年早い2010年3月に公開されて韓国で大ヒットをしたカカオトークを真似ている」と韓国のfnnews.com(파이낸셜뉴스)や『中央日報』では評されており、『東洋経済オンライン』や4Gamer.netもLINEはカカオトークを参考、模倣していると紹介している。カカオトークのゲーム最高ヒット作「アニパン韓国語版」(Anipang)も似たゲーム「LINE POP」としてLINEに登場[71][72][73][74]している。

LINE連携アプリ[編集]

  • LINE PLAY
  • LINE 占い
  • LINE NEWS
  • LINE 天気
  • LINE マンガ
  • LINE Brush
  • LINE camera
  • LINE Card
  • LINE Q

LINE Pay[編集]

2014年12月にサービス提供を開始したモバイル送金・決済サービス[75]。LINEやLINE関連サービス、さらに提携している店舗やウェブサービスやアプリ内における支払いを、LINEアプリ上から行なえる。クレジットカードとの連携やコンビニエンスストア、提携しているみずほ銀行と三井住友銀行の口座を通じて、事前にチャージすることにより利用可能。また「割り勘機能」、相手の銀行口座を知らなくても友人のLINE Pay口座宛に送金する「送金機能」、「出金機能」がある。

LINE TAXI[編集]

2015年1月にサービス開始。いつでもタクシーを呼ぶことができるサービス[75]。まずは東京限定版としてリリース。支払いはLINE Payで済ませることが可能。

LINE WOW[編集]

LINE WOWはフードデリバリーサービス[75]。韓国最大のフードデリバリーアプリ「Baedal Minjok」を展開するWoowa Brothers Corp.との共同出資により設立した新会社「LINE Bros.株式会社」が担当。

LINE GAME[編集]

LINE GAMEはカジュアルゲームが多く、アジアや南米でヒットしている[76]

以下に、2015年3月22日の時点でダウンロード可能なLINE GAMEの一覧を示す[77]

  • ○印はオフライン状態(LINE起動時以外)でもプレイできるゲーム、
  • ×印はオフライン状態(LINE起動時以外)にはプレイできないゲーム
  • ?印はオフライン状態(LINE起動時以外)でもプレイできるかどうか不明なゲーム
LINE GAMEの一覧表
タイトル Android版 iOS版 オフラインプレイ可
LINE レンジャー Android iOS
LINE POP Android iOS
LINE POP2
LINE ウィンドランナー Android iOS ×
LINE ポコパン Android iOS ×
LINE ポコポコ
LINE:ディズニー ツムツム Android iOS ×
LINE バブル Android iOS
LINE パズルボブル
LINE 忍者ストライカーズ Android iOS ×
LINE アイラブコーヒー Android iOS ×
LINE JELLY Android iOS
LINE 釣り★マス Android iOS ×
LINE シアタータウン Android iOS ×
LINE ドラゴンフライト Android iOS ×
LINE HIDDEN CATCH Android iOS ×
LINE ホームランバトル バースト Android iOS ×
LINE 勇者コレクター Android iOS ×
LINE DOZER コイン落としゲーム Android iOS

メディア展開[編集]

アプリの大ヒットに伴い、スタンプに使われているオリジナルキャラクターが登場する下記の様なテレビアニメ漫画作品が製作され、アプリ以外にも多方面にメディア展開していっている。

アニメーション作品[編集]

共にテレビ東京にて、2013年1月7日から9月30日まで5分枠のショートアニメ『LINE OFFLINE サラリーマン』が放送され、同年4月3日から2014年3月26日まで30分枠のアニメ『LINE TOWN』が放送された。両アニメは別監督・別制作会社であり、各キャラクターの設定も異なるが、担当声優や作中の挿入BGMは同じである。ショートアニメ版がとある会社を舞台としたシュールな世界を描いているのに対し、30分版は「ラインタウン」を舞台としたファミリー向けのドタバタコメディとなっている。

漫画作品[編集]

LINE OFFLINE ボクら図鑑[編集]

週刊ヤングジャンプ』(集英社)2013年5・6合併号より21・22合併号まで連載された4コマ漫画[78]。作者は金田一蓮十郎率いるユニット「Team.きんだいち」。設定はショートアニメ版同様、会社員。ただしコニーとブラウンは付き合っているような描写がある。

キャラクタイムズ[編集]

週刊少年サンデー』(小学館)2013年6号より連載中のシュール系ギャグ漫画。作者は萬屋不死身之介。単行本既刊6巻。

ストーリー

コニー達はキャラクターを育成する専門機関「東京キャラクタースクール」に通い日々人気キャラになろうとしているが…

登場キャラクター
コニー
スクール生徒。人気キャラを夢見ているが、言動が腹黒く守銭奴。好物は銀座の寿司
ブラウン
スクール生徒。無口。よくコニーと一緒にいる。怪力の持ち主であり、魔女をパンチ一発で倒したほど。スマホを購入してからはLINEで意思疎通する。マンションに住んでいる。好物は蜂蜜
ムーン
スクール生徒。先生からは雑系に分類され、子供には人気がない。コニーのせいで酷い目にあうことが多いが、本人曰く「持ち前のガッツとユーモア」で何度でも復活する。猫肌(猫舌の肌版)の為、熱い風呂に入れない上、熱い缶コーヒーも持てない。好物は月見そば
担任の先生(ジェームズ[79]
スクール講師。初期の頃は校長も兼ねていたが、後にM&Aで学校ごと買収された際に、校長から格下げになる。好物は牛丼
サリー
雨の日にブラウンに拾われたヒヨコ。関西弁で話す。最初はブラウンに飼われていたが、いつの間にか隣人になっていた。好物はフライドチキン
ジェシカ
スクール生徒。影が薄く、よくその事をネタにされる。
新校長
新しく校長に就任した人物。外見はショートアニメ版の部長と同じ。ツッコミは辛口。

これでも漫画研究部 LINE4コマ[編集]

マーガレット』(集英社)2013年9号より24号まで連載された4コマ漫画。作者は雪森さくら

ストーリー

無表情な主人公・うさをはじめとする登場人物たちがLINEを少しずつ使って仲良くなっていく。

脚注[編集]

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  1. ^ 「LINE」がプラットフォーム化、ゲームなど外部コンテンツ提供へ”. 2014年8月10日閲覧。
  2. ^ 井上理 (2013年3月31日). “新会社LINE発足 会社分割に隠された深謀遠慮「すべてを壊して、イチからやる」”. 日経電子版 (日本経済新聞社). http://www.nikkei.com/article/DGXNASFK30008_Q3A330C1000000/?df=4&dg=1= 2013年4月1日閲覧。 
  3. ^ a b LINE株式会社 (2012年5月23日). “LINE非公認のサービスにご注意ください”. LINE公式ブログ (LINE株式会社). http://official-blog.line.me/ja/archives/7351266.html 2013年7月2日閲覧。 
  4. ^ a b c 青少年保護のため18歳未満のユーザーはLINE ID検索が利用できなくなります(まずはauユーザーから対応開始)”. LINE株式会社 (2012年12月17日). 2013年7月2日閲覧。
  5. ^ 『LINE』でスマートフォン世界ナンバーワンへ”. BLOGOS (2013年1月1日). 2013年1月25日閲覧。
  6. ^ “이해진, 12년 만에 '깜짝 외출'” (朝鮮語). 정정당당한 신문 한국일보. (2013年11月26日). オリジナル2013年11月26日時点によるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20131126045538/http://news.hankooki.com/lpage/economy/201311/h2013112603344821540.htm 2013年11月26日閲覧。 
  7. ^ a b c “「日本大地震で家族を探す被災者を見て開発」…急成長する“ネイバーライン”=韓国”. 中央日報(日本語版) (Joongang Ilbo). (2012年3月16日). http://japanese.joins.com/article/227/149227.html 2013年1月16日閲覧。 
  8. ^ “NHNのモバイルメッセンジャー「LINE」 日本の“国民アプリ”に”. 中央日報(日本語版) (Joongang Ilbo). (2012年9月26日). http://japanese.joins.com/article/267/160267.html 2014年7月6日閲覧。 
  9. ^ “ネットも「韓流」 韓国開発のLINEが世界で旋風”. 聯合ニュース(日本語版) (Yonhap News Agency). (2013年7月31日). http://japanese.yonhapnews.co.kr/economy/2013/07/28/0500000000AJP20130728000700882.HTML 2014年7月6日閲覧。 
  10. ^ “(けいざい新話)LINE物語:1「つながる」追求、3・11契機”. 朝日新聞デジタル (朝日新聞社). (2013年4月17日). http://digital.asahi.com/articles/TKY201304160615.html 2013年4月17日閲覧。 [リンク切れ]
  11. ^ ボツキャラや初期案も公開!LINEスタンプ誕生ものがたり”. LINE公式ブログ (2012年4月13日). 2013年4月17日閲覧。
  12. ^ “スマホが拓く世界市場 和製「LINE」ヒットの裏側”. 日経電子版 (日本経済新聞社). (2012年2月13日). http://www.nikkei.com/article/DGXNASFK1200E_S2A210C1000000/ 2014年7月6日閲覧。 
  13. ^ 渡部一実 (2013年5月1日). “利用者1億人“和製SNS”LINE 急成長も収益につながらず 有料拡充が課題”. MSN産経ニュース (産経新聞社). http://sankei.jp.msn.com/economy/news/130130/its13013010220000-n1.htm 2014年8月5日閲覧。 
  14. ^ ERIC PFANNER (2014年4月22日). “日本のLINE、海外で人気に―米国市場進出が試金石に”. ウォール・ストリート・ジャーナル (ダウ・ジョーンズ社). http://jp.wsj.com/news/articles/SB10001424052702303595604579516722390929450 2014年7月3日閲覧。 
  15. ^ ““真の脅威”は韓国産アプリ ネット近未来を予言…日本の勝機は? (4/6ページ)”. SankeiBiz (産経デジタル). (2013年1月20日). オリジナル2013年2月9日時点によるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20130209121836/http://www.sankeibiz.jp/business/news/130120/bsj1301201825002-n4.htm 
  16. ^ “韓国アプリ「LINE」 中国と米国市場に進出へ”. 聯合ニュース(日本語版) (Yonhap News Agency). (2012年10月22日). オリジナル2013年1月25日時点によるアーカイブ。. http://megalodon.jp/2013-0125-1523-35/japanese.yonhapnews.co.kr/headline/2012/10/22/0200000000AJP20121022001000882.HTML 2014年7月6日閲覧。 
  17. ^ “「LINE」は日本製?韓国製?”. 日経電子版 (日本経済新聞社). (2013年1月23日). http://www.nikkei.com/article/DGXNASFK2203C_S3A120C1000000/ 2014年7月6日閲覧。 
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  20. ^ “「LINE」韓国産とは知らなかった…大丈夫か日本の物作り!外国の真似ばかりで金儲け優先したツケ”. J-CAST (J-CAST). (2014年7月24日). http://www.j-cast.com/tv/2014/07/24211383.html 2014年7月25日閲覧。 
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  79. ^ 単行本では名前が削除されている。

関連文献[編集]

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関連項目[編集]

類似するインターネット電話サービス
固定、携帯電話へ通話可能
固定、携帯電話へ通話不可
類似するインスタントメッセンジャー
  • WhatsApp - アメリカのWhatsAppが提供するモバイルインスタントメッセンジャーアプリケーションソフトウェア。
  • 微信(WeChat、ウィーチャット) - 中国のテンセントが提供するモバイルメッセンジャーアプリケーションソフトウェア

外部リンク[編集]