注意欠陥・多動性障害

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注意欠陥・多動性障害（ちゅういけっかん・たどうせいしょうがい、英語: AD/HD: Attention Deficit / Hyperactivity Disorder）は多動性、不注意、衝動性を症状の特徴とする発達障害もしくは行動障害。

目次 1 概要 2 症状 3 原因 3.1 脳の部位 3.2 ADHD の神経基盤 3.3 双生児での研究 3.4 てんかんとの関わり 3.5 食事 4 診断 5 治療法 5.1 薬物療法 5.2 心理療法 5.3 食事療法 5.4 家庭での配慮 5.5 支援体制 6 学校生活への影響 7 日本の現状 7.1 文化的背景と診断・治療環境 7.2 公的支援 8 その他 9 ADHDの（と思われる）有名人 10 脚注・出典 11 関連項目 12 外部リンク 13 参考文献

[編集] 概要

注意欠陥・多動性障害は多動性、不注意、衝動性を症状の特徴とする発達障害の一つと言われているが、DSM-IV-TRでは行動障害に分類されている。じっとしている等の社会的ルールが増加する小学校入学前後に発見される場合が多い。一般に遺伝的原因があるとされる^[1]が、他に適当な診断名がなく同様の症状を示す場合を含む。なお「注意欠陥・多動性障害」はDSM-IV-TRによる正式名である (AD/HD: Attention Deficit / Hyperactivity Disorder) 。 注意力を維持しにくい、時間感覚がずれている、^[2]様々な情報をまとめることが苦手などの特徴がある。日常生活に大きな支障をもたらすが適切な治療と環境を整えることによって症状を緩和することも可能である。脳障害の側面が強いとされしつけや本人の努力だけで症状などに対処するのは困難であることが多い。診断は多くの精神疾患と同様に問診等で行われADHDに特化した生物学的マーカーや心理アセスメントは開発中であり一般的でない。ADHDの医学的なあり方に疑問を持つ専門家も多く、アメリカではADHDに関する論争^[3]が盛んである。DSM-IV-TRでは症状に従い、以下の3種に下位分類がされる。

• 多動性・衝動性優勢型
• 混合型
• 不注意優勢型 (ADD)

一般にADHDとして扱われるADDは、多動性が少ない不注意優勢型である場合が多い。子供ではICD-10による多動性障害（たどうせいしょうがい、Hyperkinetic Disorders F90）の診断名がひんぱんに適用される。 学童期までの発症率は1 - 6%で男子の方が女子よりも高い。^[4][5]ただし、女子の場合は多動が目立たない不注意優勢型に分類されることが多く、発見が遅れがちである。よって、認知される人数が少いことが推測され、実際の発症率の男女差はもっと小さいとする説もある。^[6]

[編集] 症状

集中困難・過活動・不注意などの症状が通常7歳までに確認されるが、過活動が顕著でない不注意優勢型の場合、幼少期には周囲が気付かない場合も多い。

年齢が上がるにつれて見かけ上の「多動」は減少するため、かつては子供だけの症状であり、成人になるにしたがって改善されると考えられていたが、近年は大人になっても残る可能性があると理解されている^[1]。遺伝的な形質であるため症状は育て方や本人の努力で完治することはないとも言われている。ただ、子供のADHDでさえ曖昧な点も多く、日常生活に支障をきたす精神的な特性を何でもかんでも障害に含めるべきではないとする意見も存在する。成人にADHDを認めるべきかどうかは医師によって考え方がまちまちであるが、近年では認めないとする意見は少数派である。（ただし、近年の動向を知らずに「ADHDは子供だけの症状である」と考えている医師は少数ではない）

うつ病やPTSD、アスペルガー症候群でも類似の症状を呈する場合もあり、正式にはADHDに理解の深い医師により診断される必要がある。

[編集] 原因

原因は2007年現在、解明に向けて進んでいるがまだすべてが理解されてはいない。遺伝的な要素が指摘され、一卵性双生児ではきわめて高い頻度で一致し、血縁者に共通してみられることも多い。遺伝的な要素に様々な要因が加わり、症状を発現させる。抑制や自制に関する脳の神経回路が発達の段階で損なわれているという点までは、確からしいが、その特定の部位・機能が損なわれる機序は仮説の域を出ない^[1]。

[編集] 脳の部位

機能不全が疑われている脳の部位には、大きく3箇所ある。ADHDの子供達はこれらが有意に縮小していることが見出される。

右前頭前皮質

注意をそらさずに我慢すること、自意識や時間の意識に関連している

大脳基底核の尾状核と淡蒼球

反射的な反応を抑える、皮質領域への神経入力を調節する

小脳虫部

動機付け

多くの研究者が複数の遺伝子異常が原因で、これらの部位の萎縮に関係しているのではないかと考えている^[1]。

[編集] ADHD の神経基盤

健康な前頭前野は行動を注意深く選定し大脳基底核 (Basal ganglia) は衝動性を押さえる働きを持つがADHDのケースではそれがうまく作動していない。

[編集] 双生児での研究

コロラド大学のジリス (Jacquelyn J. Gillis) らの研究では、ADHDを発症した一卵性双生児が二人とも発症するリスクは、ADHDを発症した一卵性ではない兄弟姉妹の場合の11倍 - 18倍になると報告された。ノルウェーのオスロ大学のグヨーネ (Helene Gjone) とサンデット (Jon M. Sundet) 、英国のサウサンプトン大学のスティーブンソン (Jim Stevenson) らの研究では、526組の一卵性双生児と389組の二卵性双生児を調べた結果として、最大で80%までADHDの遺伝的要因で説明できると発表した^[1]。

[編集] てんかんとの関わり

ADHDを持つ児童のうち約3割が脳波異常、特にてんかんに似た脳波を記録することが確認されている。^[7]

[編集] 食事

食事とADHDとの関連性について指摘する報告があるが、関連性は十分に証明されていない。 2006年、5000人以上と規模の大きい研究で砂糖の多いソフトドリンクの摂取量と注意欠陥・多動性障害との相関関係が観察された^[8]。 また、2007年にイギリス政府は、合成保存料の安息香酸ナトリウムと合成着色料が子どもにADHDを引き起こすという研究を受け、これらを含むことが多いドリンクやお菓子に注意を促している^[9]。アメリカやイギリスでは食品添加物などを除去した食事の比較が行われている。たとえば、23の研究で食事とADHDとの関連が見られ、アレルギー症状の軽減も確認されたものもあると報告されている^[10]。

[編集] 診断

DSM-IVではMRIや血液検査等の生物学的データを診断項目にしていない。

[編集] 治療法

2007年末の現在はまだ治療方法は確立されていないが、衝動的な行動を抑制する薬剤の処方によって生活の改善を図っている。やがてADHDの遺伝子診断が行なわれて、適切な薬で根治する日が近いと考えられている^[1]。

[編集] 薬物療法

覚醒水準を引き上げることで症状を防ごうという理由で、治療には中枢神経興奮薬が用いられる。対症療法であり根治を目指すものではない。日本では一般に、塩酸メチルフェニデート（薬剤名「リタリン」）が使用されていたが、2007年よりリタリンの規制が厳しくなり、現在では小児においてはコンサータが処方されるのみで、成人に対しては処方可能な薬は存在していない。リタリンは覚醒剤として機能するため、長期摂取による依存性や何らかの副作用が懸念されるが、処方に従っている限り薬剤耐性はつきにくく依存の心配を含めてひどい副作用は報告されていないとされている。実際、ADHDの場合止められなくなるどころか飲み忘れて貯めてしまうことが良く見受けられる。特に思春期以前の児童に関しての投薬も依存の危険はないとされるが、米国ではあまりに安易に幼年児にも処方するため、2～3歳児への処方では実際にはADHDではないケースがかなり含まれているのではとの懸念がなされている^[1]。メチルフェニデートは前頭前野皮質のノルエピネフリン・トランスポーター（NET）に作用し細胞外ドーパミンの濃度が上昇、治療効果をもたらすという仮説がある。^[11]。リタリンは、脳内のドーパミン・トランスポーターとノルアドレナリン・トランスポーターに作用する事で、ドーパミンやノルアドレナリン量を増やす。セロトニン・トランスポーターにはほとんど作用しない^[1]。

日本では2007年現在ADHDへの使用は認可されていないため、二次障害のうつ病に対して処方すると言う形をとっていた。しかし2007年10月、リタリンの適応症からうつ病が削除された^[12]。代わって、メチルフェニデートの徐放剤（薬剤名「コンサータ」）が小児期におけるADHDの適応薬として認可された。

一方、18歳以上の成人期ADHD患者に使える治療薬はない状態である。 一部にはペモリン（薬剤名ベタナミン錠）が効果を持つ場合もあるが、強い肝臓への副作用が懸念される。 効能自体も多くのADHD患者に効果がなかったり、十分でないといった問題があり代替薬とは言えない状況である。

ベタナミン錠もリタリンと同じく規制対象になる可能性が高く、ADHD患者、特に成人期のADHD患者を取り巻く治療薬問題は大変に厳しいものになっている。

[編集] 心理療法

心理療法については、行動療法を薬物療法と組み合わせた場合に最も効果がみられる。^[13]また本人の症状をコントロールすることよりも本人の特性にあった環境を整えることが重要である。

[編集] 食事療法

効果が十分に立証されていないが、薬物治療への拒否感などから一部に支持されている。

詳細はADHDに関する論争を参照。

[編集] 家庭での配慮

家庭では、勉強をしているとき外的刺激を減らしたり、子供の注意がそれてしまった時に適切な導きを与えてやったり、ころあいを見計らって課題を与える、褒めることを中心にして親子関係を強化するなどが挙げられる。一例として「勉強しなさい」と言うよりも机の上にその子供の注意を引きそうな本をさりげなく置いておく、新聞や科学雑誌を購読する等。

[編集] 支援体制

日本では発達障害者支援法が制定され、以前より支援体制は整ったものの、発達障害を専門とする医師・医療機関が絶望的に少なく、診断や治療にはかなり苦労することが多い。最近は支援団体や自助団体が各地で設立され、インターネットの普及もあいまって、情報は入手しやすくなりつつある。

[編集] 学校生活への影響

ADHDとLD（学習障害）とを同時に罹患する子供は多いが、ADHDを持つ子供が必ずしもLDを発症するわけではない。またADHDは知能の低下をもたらさない。教室で教師は生徒がADHDをもっていても多動衝動をコントロールしていれば普通の生徒として評価することが判っている。学習面においては、計算などの単純作業において障害が原因で健常児と比較してミスが多くなる傾向はあるが、周囲の人間の適切なフォローや本人の意識によってミスを減らすことは可能であるとされている。ADHDだからという理由でレッテルを貼ったり、甘く評価するなどというのは不適切だ。^[14]

[編集] 日本の現状

[編集] 文化的背景と診断・治療環境

伝統的に集団主義を重んじる日本においては、ADHDをもつ者に対する風当たりが厳しい。また、日本においては児童を精神科医や心理学者に診察してもらい、何らかの精神的な問題を抱えていないかをスクリーニングしてもらうのは事実上タブーであり、もっての他であるとの風潮がいまだ根強い。諸外国において、学校に精神科医や心理カウンセラーを配置し、児童を診察し、少しでも異常の兆候があれば問題を隠すのではなくすぐに医師に相談すべきだと教師・親・子供を啓蒙するサポート体制とは対照的である。

また、成人ADHDにおいては、日本独特の状況が存在する。日本の医療現場においてはADHDに対する理解が全般的に浅く、精神科医ですら「ADHDは子供に出る症状」と誤解している医師が多い。そのため、診察に訪れた成人ADHD患者が十分な治療を受けられず、場合によっては門前払いになるケースも多く存在するといわれる。さらに、諸外国では一般的に処方される多くのADHDの治療薬を、厚生労働省は成人に対しては全く認可していない。ADHDには投薬治療が効果が高いとされ^[15]、たとえばアメリカではFDA（アメリカ食品医薬品局）によって、リタリン、デキセドリン、ストラテラなどをはじめとして10種類以上の薬が認可されている^[16]が、日本国内では厚生労働省はこれらの薬を含めて成人ADHD治療薬を全く認可しておらず、投薬治療の道は完全に閉ざされている。 このように、日本における成人ADHDをめぐる状況としては、諸外国と比較して治療環境はかなり悪く、十分な医療福祉を受けることが困難な状況にある。

なお、ADHDをもつ者への教師や親および同僚の不理解により、本人の人格を否定することの弊害が、ひきこもりやニート化、うつ病、PTSDにつながりうることは一般には知られていない。

日本の雇用流動性の特徴もこうしたADHDをもつ人材の社会貢献や社会復帰をきわめて難しくしている要因である。^[要出典]

[編集] 公的支援

公的支援は立ち遅れがちであったが、ADHD患者の支援は児童福祉の側面も持つため2005年に発達障害者支援法が成立した。これにより特別支援教育等の支援策に弾みがつくことが期待されている。国会審議については[1]栃木県では「とちぎ障害者プラン21」を策定、埼玉県では「彩の国障害者プラン21」を計画、千葉県では県議会が平成13年に「日本版ADA（障害者権利法）の制定を求める意見書」を可決した。^[17]しかし成人では障害者自立支援法の検討や32条見直しなどにより個人の経済的負担が増えていくものと思われる。成人支援は一部の地域で限定的に行われている。

各都道府県の精神保健福祉センターはADHD専門ではないが、無料または低額で相談・職業訓練・デイケアー・病院等の紹介等各施設独自のサービスを提供している。^[18]例として東京都の思春期・青年期相談でADHDのケースが見受けられた。

市町村の保健所でもADHDに限らず一般的な疾病のためのサービスや病院等の紹介が受けられることもある。

[編集] その他

ADHDを障害としてではなく、生物の進化の過程で発現した個性であると捉える枠組みもある。^[19][20]

薬物による治療が個性を潰すことにつながるのではとの懸念もあがっている。^[21]

ADHDだけに限らず精神的・身体的に他の人とは異なった人達も、プライドもあれば夢もある個人として扱われるべきであり、障害も含めた個性としての認識が必要である。 障害を理解したうえでの適切なヘルプは必要だが、周囲の甘やかしがその子供が障害者だという被差別化につながり、本人の能力向上や障害の克服の妨げとなるケースもあると言われている。しかし、周囲の理解とサポートこそが、ADHDを持つ者によく見られる持つ飽くなき知的好奇心、個性から生ずる創造性、興味のある分野への傾注を促すことがわかっている。安易なサポートが「甘え」につながるという視点には考慮すべき点もあるが、相互に理解を深め、成長の芽を摘まず、必要な支えは行なうというアメリカで支持を得ている見方には学ぶべきものが多い。

また、「ADHD優越論」問題、「自称ADHD」問題などの派生的な問題も発生している。ADHDを個性として考える方法論以前に、紛れもない障害であることは事実であり、多くのADHDを持つ者は日常生活に多かれ少なかれ問題を抱えている。しかしその反面、歴史上の偉人、芸術家、発明家など天才と言われる人たち多くがADHDだったのではないかという説もあり、実際にADHDは知能の低下には影響を及ぼさず、むしろ一般よりもかなり高い知能をしめす者も多いといわれる。それを根拠に、日常の不自由さを持ったADHDを持つ人の中には「自分たちが世の中に受け入れられないのは、ADHDが天才であるからだ」「ADHDは一般の人たちよりも優れているのだ」という説を唱える人たちが少数いる。またそれに派生する問題として、実際には医療機関での診断を受けていないにもかかわらず「自分はADHDに間違いない」と信じ、それを公言する「自称ADHD」という人たちが存在する。これは、日常生活での欠点（たとえば、部屋を片付けるのが苦手である、など）が「ADHDという障害のためである」という仮定が、いわゆる「免罪符」としての効力があるかのように感じられるからという面もあるといわれている。一般の障害では、障害を持っていないにもかかわらず自分が障害であると考えるということはまずないが、ADHDについていえば未診断の「自称障害者」が多く存在するという点が極めて特異であるといえる。いうまでもなく「偉人にADHDを持つ人物が多い」ことからは、「ADHDをもつ者が優秀である」という結論を導き出すことは論理的に整合せず、ADHDであることを主張すれば日常生活に現れる問題を放置することが許されるわけではない。

このような点からも、ADHDへのサポートには通常の障害者へのサポートとは異なる面が多くあり、単純ではない。

[編集] ADHDの（と思われる）有名人

• 企業家
  • デビッド・ニールマン （ジェットブルー航空CEO）キ^[22][23]（2000年CNN放送にて自ら告白）かつては学業中退者であったデービッド・ニールマンは、航空券のペーパーレス化や米国10番目のジェットブルー航空の創業という偉業を、ADHDの特性なしでは成し得なかったと米メディアで語っており、自身がADHDを抑える薬物の飲用を頑なに拒んでいることを明かしたエピソードと並んで有名である。
• 俳優・芸能人
  • パリス・ヒルトン（2007年7月1日ラリー・キング・ライブにて告白。あくまで自称。）
• 発明家
  • トーマス・エジソン（あくまで推測）^[24][25][26]
• 日本の歴史人物
  • 坂本龍馬（あくまで推測）興奮し易い性格であった為、議論をする時は刀を体から離して置いた、と言う逸話がある（その為に暗殺当時、すぐに対応できなかったと言う説有り）

[編集] 脚注・出典

[編集] 関連項目

• 発達障害
• 注意欠陥障害
• ADHDに関する論争
• 微細脳障害
• 自閉症
• サヴァン症候群
• 片づけられない女たち

[編集] 外部リンク

• 日本発達障害ネットワーク
• ネットワーク夜明け
• Tawarada Private School
• @ADHD渡世術まとめサイト
• CHADD（英語）
• Medical Encyclopedia（英語）
• Mayoclinic.com（英語）
• TIME.com（英語） 次世代のADHD？知覚処理障害(SPD)

[編集] 参考文献

• Barkley, R. (2006). Attention-Deficit Hyperactivity Disorder, Third Edition: A Handbook for Diagnosis and Treatment　（治療と研究の代表的なハンドブック。）
• 曽良一郎 (2005)脳の発達障害ADHD はどこまでわかったか？ PDFファイル