児童精神医学

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児童精神医学(じどうせいしんいがく)または児童青年精神医学(じどうせいねんせいしんいがく、Child and adolescent psychiatry)、児童思春期精神医学(じどうししゅんきせいしんいがく)とは、小児児童期に起こる種々の精神的問題や精神障害行動障害を研究対象とする精神医学の一分野である。日本児童青年精神医学会は、「子どもが示す多彩な問題行動や精神身体症状を検討し、発達レベル、気質および生物学的背景、家族力動、友人関係、保育所幼稚園・学校における行動などを総合的に評価し、発達的視点を重視した診断・治療・予防を行いながら、子どもの精神的健康の達成を企図するもの」と定義している。

多くの精神疾患は児童青年期に発症するされ[1]、WHOによれば世界の児童・青年のうち、約20%が精神疾患・問題を抱えている[2] 。精神不調問題が子どもにとってスティグマにならないよう、すみやかに生徒と教師に対してメンタルヘルス教育を施すようOECDは勧告している[3]

概要[編集]

日本児童青年精神医学会によると、対象とする疾患群は、

A 発達障害精神遅滞自閉症、特異的発達障害など)
B 神経症性障害(拒食過食などを含む心身症的障害・いじめ暴力学級崩壊自殺薬物乱用を含む情緒・行動障害など)
C 器質性障害(器質性行動障害、注意欠陥多動障害[4]など)
D 精神病性障害(感情障害精神分裂病[5]など)
E パーソナリティ障害(性格傾向の偏り、ボーダーライン・チャイルドなど)
F 家庭生活における諸問題(乳幼児の虐待、養育拒否、崩壊家庭など)

である[6]

児童精神医学を実践している診療科精神科である。従来の精神科と区別して診療科を児童精神科、その専門医を児童精神科医と呼ぶ。2008年2月27日に厚生労働省は政令、省令の改正によって児童精神科を公式な標榜科として認めた。

社会的状況[編集]

精神疾患発症の中央値はOECD諸国では14歳前後である[1]。しかし治療受給は発症後から平均で12年後と[1]DUPの長さが指摘されており[3]、成人患者の過半数以上らは児童青年期の発症がそのまま継続したものであった[3]

OECD各国の若年者人口(15-24歳)における精神疾患の割合(2000年)[7]
オーストリー スイス 英国 オランダ ベルギー スウェーデン 豪州 デンマーク 米国 ノルウェー
中程度 13% 12% 14% 15% 17% 17.2% 19% 18% 22% 20%
深刻 2% 5% 3% 5% 5% 5% 4% 7% 6% 8%
15% 17% 18% 20% 21% 22% 22% 25% 28% 29%

また日本では専門医不足が指摘されており、毎日新聞の連載によれば、児童精神医学の精神科医専門医は約200人しかいないとしている[8]

脚注[編集]

  1. ^ a b c OECD 2015, p. 40.
  2. ^ 10 FACTS ON MENTAL HEALTH - Mental health: a state of well-being (Report). WHO. (2014-08). http://www.who.int/features/factfiles/mental_health/en/. 
  3. ^ a b c OECD 2015, p. 17.
  4. ^ 現在の名称は注意欠如・多動性障害ADHD)である
  5. ^ 現在の名称は統合失調症である
  6. ^ 日本児童青年精神医学会 - 学会の紹介と歴史的経緯 2012年9月29日閲覧。
  7. ^ OECD 2012, p. 178.
  8. ^ “連載 うちの子:自閉症児とその家族/4 貧困な乳幼児期支援”. 毎日. (2004年7月6日) 

参考文献[編集]

  • Fit Mind, Fit Job - From Evidence to Practice in Mental Health and Work (Report). OECD. (2015-03). doi:10.1787/9789264228283-en. 

関連項目[編集]

外部リンク[編集]