メンタルヘルス

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
移動: 案内検索

メンタルヘルス: mental health)とは、精神面における健康のことである。精神的健康心の健康精神保健精神衛生などと称され、主に精神的な疲労、ストレス、悩みなどの軽減や緩和とそれへのサポート、メンタルヘルス対策、あるいは精神保健医療のように精神疾患の予防と回復を目的とした場面で使われる。

世界保健機関による精神的健康の定義は、精神障害でないだけでなく、自身の可能性を実現し、共同体に実りあるよう貢献して、十全にあることだとしている[1]。精神的健康は、基本的人権であり、それを最大限に享受するという狙いから精神保健法が制定される[2]。それら法においては、精神障害を人権に配慮して治療し、また予防し、そして社会共同体の中へと回復し、精神的健康を維持し増進していくことがその方法として宣言されている。

精神疾患は生産性低下・病欠・失職を引き起こす大きな社会的負担であり、常に就業年齢人口の15%が軽中程度の疾患を罹患している[3]OECDは精神的健康に関わる直接的・間接的コストはGDPの4%以上と推定しているが、しかし未だ多くの国の医療制度において重点が低い現状であり、精神医療サービスの成果や質を正確に把握できていないと述べている[3]

年齢別の治療受給率(OECD6カ国の平均)[4]
18-24歳 25-34歳 35-44歳 45-54歳 55-64歳
罹患率 23% 20% 20% 21% 20%
治療受給率 8% 11% 14% 16% 17%
(オーストリー、豪州、デンマーク、ノルウェー、米国、英国)
WHO World Mental Health Surveyによる 12ヶ月有病割合
(各国サンプリング調査、2001-2003年)[5]
不安障害 気分障害 衝動制御障害 物質乱用 総計
コロンビア 10.0% 6.8% 3.9% 2.8% 17.8%
メキシコ 6.8% 4.8% 1.3% 2.5% 12.2%
米国 18.2% 9.6% 6.8% 3.8% 26.4%
ベルギー 6.9% 6.2% 1.0% 1.2% 12.0%
フランス 12% 8.5% 1.4% 0.7% 18.4%
ドイツ 6.2% 3.6% 0.3% 1.1% 9.1%
イタリア 5.8% 3.8% 0.3% 0.1% 8.2%
オランダ 8.8% 6.9% 1.3% 3.0% 14.9%
スペイン 5.9% 4.9% 0.5% 0.3% 9.2%
ウクライナ 7.1% 9.1% 3.2% 6.4% 20.5%
日本 5.3% 3.2% 1.0% 1.7% 8.8%
中国(北京) 3.2% 2.5% 2.6% 2.6% 9.1%
中国(上海) 2.4% 1.7% 0.7% 0.5% 4.3%
精神保健と貧困リスク (OECD 2014, p. 58)
低収入世帯の比率
(low-income household threshold)
精神保健状態 総合
重度の疾患 中程度の疾患 疾患なし
米国 43.3% 23.9% 16.9% 20.0%
英国 42.4% 33.7% 23.6% 25.7%
豪州 37.3% 19.6% 12.6% 15.0%
デンマーク 30.8% 25.5% 15.0% 17.4%
オーストリー 27.0% 23.0% 20.1% 20.9%
スウェーデン 27.0% 22.0% 16.0% 18.0%
ベルギー 19.2% 16.4% 10.1% 11.5%
スイス 18.8% 15.9% 11.0% 14.6%
ノルウェー 18.4% 13.6% 7.8% 9.5%

概要[編集]

世界保健機関(WHO)によって、障害調整生命年(DALY)のうち、精神疾患が占める割合が大きいことが報告されて以来、その対策の必要性が大きく唱えられることとなった。精神的な健康は、著しい苦痛や生活の機能において障害をもたらす段階になった場合、精神疾患であると診断されうる[6]

各国は、精神科医臨床心理士精神保健福祉士といった精神保健専門家英語版(Mental health professional)を育成する仕組みを持ち、その対策にあたっている。例えば、世界保健機関による人権に根差したメンタルヘルスケア関する『精神保健ケア法10原則』[7]は、言い換えると精神保健福祉法は、基本的人権として精神的な健康の増進があり、そのための治療も人権に配慮すべきであるという原則をまとめたものである。

世界保健機関による『疾病及び関連保健問題の国際統計分類』第10版(IDC-10)で定義される範囲は、「精神および行動の障害 (Mental and behavioural disorders)」であり、そこには、アルツハイマー型認知症のような認知機能の問題から、依存症のような薬物関連障害、または統合失調症やうつ病のような精神障害が含まれている[8]

つまり、精神的な健康を保ち、薬物依存症のような不適切で有害なストレス対処法に陥らず、また認知能力を維持していくことは、福祉領域における関心ごとである。ただし、精神的な変調はストレスだけを原因とするものでもないため、甲状腺機能低下症の症状や、統合失調症パーソナリティ障害、また医薬品による物質関連障害であったりもする[9]。うつ病とストレスばかりが強調され、適切な診断の鑑別がなされないまま、うつ病であるかどうかも定かではない状態に対して多剤大量処方がなされるという問題もまた、福祉領域の別の関心ごとである。

予防の面では、適切なストレスの対処法を覚え、精神面において肯定的な状態を増進していくことや、認知機能を維持していくことは、よりよい十全な健康の実現に欠かせないことである。そしてまた、理性と感情が葛藤し合うというようなまだ精神的に不健康な状態よりは、人間的成熟を目指していくということが必要であろう[10]。また、自然とのふれあいも重要であり[11]、幸福と健康の双方においては社会的なつながりも重要である[12]

定義[編集]

世界保健機関[編集]

Mental health is not just the absence of mental disorder. It is defined as a state of well-being in which every individual realizes his or her own potential, can cope with the normal stresses of life, can work productively and fruitfully, and is able to make a contribution to her or his community.
精神的健康とは、単に精神障害でないということではない。それは、一人一人が彼または彼女自らの可能性を実現し、人生における普通のストレスに対処でき、生産的にまた実り多く働くことができ、彼または彼女の共同体に貢献することができるという、十全にある状態であると定義されている。

世界保健機関、2007、引用文の出所[1]

世界保健機関の世界保健機関憲章前文には「健康」の定義があり、単に病気ではないだけでないとし、達成しうる水準の健康を共有することは基本的人権であるとしている[13]。そして平和と安全の基礎となるとしている[13]

さらに憲章には目的として、第1条において人々が可能な限りの健康水準に達することを宣言しており、第2条の機関の任務における各種の宣言において、その(m)項では、精神的健康(Mental health)、特に人間関係の調和に焦点を当てることを宣言している[13]

最良の健康に到達することが基本的人権であるため、世界保健機関の目的とするところでもあるということである。それは精神的な健康においてもである。

さらには、1999年には憲章の健康の定義に、身体、精神だけでなく、スピリチュアルにも健康であることを追加するという提案がなされ賛成過多であったが[14]、現行の憲章で適切に機能しているということで採用には至らなかった[15]

日本の精神保健福祉法[編集]

日本の精神保健及び精神障害者福祉に関する法律においては、第1条に目的が示され、国民の「精神保健」を向上させるという狙いのために、精神障害者における医療と保護、生活とまた社会復帰と自立の促進に必要な支援、また発生を予防し、国民の「精神的健康」を保持し、増進すると宣言されている。さらに第3条でそれは義務だとしている。

行動的健康[編集]

Behavioral Healthcareについて、米国の雇用主団体であるNational Business Group on Health[16]は、精神障害、行動障害、あるいは嗜癖障害に関する医療サービスだと説明しており[17]、アメリカ連邦政府の「アメリカのメンタル・ヘルス・ケアの変革について。連邦行動指針」[18]においても、behavioral health を含んで mental health が語られている。対象は、ICD-10と同じような範囲である。

その他[編集]

アメリカ国立精神衛生研究所は、「The National Institute of Mental Health」である。心の健康を表現する方法には、様々な言い方がある[19]

日本では精神科という言葉を使わずに「メンタルヘルス科」という名称を用いる病院もある。日本において、「メンタルヘルス」とあえてカタカナで呼ぶのは「精神病」「精神障害」「精神が病んでしまって」という言葉につきまとう偏見、スティグマ(烙印)を避けるための、ソフトな表現にしたいという意見もある[20]

スティグマ[編集]

OECD各国の人口10万あたり精神保健従事者数。
青は総合診療医、赤は精神科医、緑は臨床心理士、橙は精神保健師
OECD各国のメンタルヘルス問題時の受診先調査[21]
青は総合診療医、赤は精神科医、緑は臨床心理士

OECD諸国においては、平均で市民の14%[22]、労働年齢人口の20%ほど[23]が精神保健問題にて医療機関を受診している。OECDの労働年齢のおおよそ20%が軽中程度の精神疾患の苦しみを抱えており[24]、また人口の約50%は人生のある時において精神疾患を経験するとされている[24]

また重度の疾患を持つ人々は、失業リスクが6-7倍となり、平均寿命は一般より20年も短い[24]。しかしながら、治療が必要とされる人の60%が治療を受けられていないとOECDは推定している[24]

OECDはプライマリケアに携わる総合診療医に対して、市民の精神保健について中心的な役割を果たすことを期待している[25]。WHOによれば世界の約3分の1(36%)の国々において、公式承認された精神疾患の管理・治療マニュアルが、主なプライマリヘルスケア診療所にて存在している[26]

受診までの期間[編集]

Duration of untreated psychosis精神病未治療期間、DUP)とは、精神障害発症(first episode psychosis、FEP)から初回受診までの期間のこと[27]。DUPが長いほど障害が長期化すると言われている[27][28]英国保健省の精神保健政策ガイドライン[29]、ならびに世界的コンセンサスでは[27]DUPを3か月未満とすることを目標としている。豪州においてはDUPは平均8.7週間[30]、米国においては1-3年[27]、日本の統合失調症患者においては平均34.6ヶ月(中央値10.5ヶ月)[31]と報告されている。

そのため、豪州ではEEPIC(The Early Psychosis Prevention and Intervention Centre)[32]、ノルウェーではTIPS[33]、デンマークではOPUS.[34]といった早期介入の取り組みが進められている。

反スティグマ・キャンペーン[編集]

OECDは精神疾患の偏見に対してへの反スティグマ・キャンペーンを提案している[35]。その対象は、市民全体でもあれば、労働者、医療提供者、教育者、若年者、賃貸大家なども対象に挙げている[36]。OECDにおいて、とくに英国、カナダ[37]、豪州は国家レベルにて市民を対象とした反スティグマ・キャンペーンを実施している[36]。またフィンランド、ノルウェー、スウェーデンでは学校授業として若年者に直接反スティグマ教育を実施している[36]

たとえばOECDは英国スコットランドにおける「See Me」キャンペーンを取り上げており、「4人に1人が精神疾患を経験する[38]」として、映画、テレビ広告、ポスター、ウェブサイト[1]で展開され、またマザーウェルFCは試合期間中に「Let's Stop the stigma of mental illness」Tシャツを着用していた[36][39]。SeeMeサイトでは、約3人に2人(61%)の人が身近に精神疾患経験者がいることを知っているし、最も多い疾患は抑うつ、パニック発作、重度ストレス、不安障害であり、長期的な精神疾患について3分の2以上の人が回復するというスコットランドのデータが示されている[38]。これにより精神疾患者は危険だと思う人の割合は2002年の32%から2009年には19%に減少した[38]

またOECDは、欧州委員会が3年計画で実施したThe Anti Stigma Programme: European Network (ASPEN)を取り上げており、これはEU28ヶのうつ病を対象としている[36]。それにおいてASPENは、非ヨーロッパ諸国(特に米国と豪州)ではうつ病への反スティグマキャンペーンが欧州よりも頻繁に行われており、これは製薬会社の資金が理由であると述べている[36]。ASPENはキャンペーンの質的評価の欠如を示唆している[36]

世界の精神保健[編集]

OECD諸国の人口あたりベット数(機能別)

精神保健医療は混迷の中にある。

世界の精神医療は、ここ数十年間の間に脱施設化Deinstitutionalisation、患者を施設からコミュニティケアへ)を目標政策としてきている[3]。OECDは、多くの国々(米国、英国、豪州、フランス、イタリア、ノルウェー、スウェーデン)ではほぼ脱施設化を達成したが、しかし日本と韓国のような国ではいまだ施設入院が主流であると報告している[3]

精神病院への長期入院 (世界保健機関 2011, Country profiles)
期間 日本 フィンランド ドイツ オランダ アイルランド デンマーク 韓国
1年以下 35% 82% 100% 28% 58% 90.0% 67%
1-5年 29% 11% 0% 38% 18% 9.7% 25%
5年以上 36% 7% 0% 34% 25% 0.3% 8%

WHOの指針[編集]

WHOのファクトシートでは以下が挙げられている。

精神保健 10の事実(10 FACTS ON MENTAL HEALTH)

  1. 世界の児童・青年のうち、約20%が精神疾患・問題を抱えている。
  2. 精神疾患・物質乱用は、世界の障害者の多数を占める。
  3. 世界では、毎年約80万人が自殺で亡くなる。
  4. 戦争災害は、精神保健と精神的健康に大きな影響を与える。
  5. 精神疾患は、他の傷病(意図的な外傷、意図しない外傷など)と同じ、大きな疾病上昇リスクファクターである。
  6. 患者や患者家族へのスティグマ・差別は、人々を精神疾患治療から遠ざける。
  7. 多くの国々では、精神疾患・社会的行動障害をもつ人々への人権侵害が繰り返し行われている。
  8. 精神保健従事者の人的資源は、世界的に大きな偏りがある。
  9. 精神保健サービスの普及を妨げる障壁は主に5つあり、公衆衛生政策の欠如と財源不足、現状の精神保健サービス団体、プライマリケアとの連携欠如、従事者人材の不足、公衆精神衛生におけるリーダーシップ欠如である。
  10. サービス向上のために割かれる財源は、現状では相対的に控えめである。

世界保健機関、2014年[40]

2012年の第66回WHO総会では「Mental health action plan 2013 - 2020」が可決され、各国は人権に配慮した根拠に基づくユニバーサルヘルスケアを推進し、また2020年までの達成目標として以下を挙げている[2]

精神保健アクションプラン('Mental health action plan)2013 - 2020

  1. 世界の80%の国々が、国際・地域の人権規約に即して、精神保健の政策/計画を策定または更新する(2020年までに)。
    1. 世界の50%の国々が、国際・地域の人権規約に即して、精神保健のための法律を制定または更新する(2020年までに)。
  2. 重度の精神障害に対するサービスの適用範囲を20%増加する(2020年までに)。
  3. 世界の80%の国々が、少なくとも2つの、機能している、国の多部門による精神保健の促進と予防プログラムを持つ(2020年までに)。
    1. 各国の自殺死亡率を10%減少させる(2020年までに)。
  4. 世界の80%の国々が、国の保健医療・社会情報システムにより、中核となる精神保健指標を少なくとも1セット以上、2年毎に定期的に収集・報告する(2020年までに)。

世界保健機関 2013

イギリスの精神保健[編集]

イングランドにおける人口有病率[41]
一般的(common)な精神疾患 16%
抑うつエピソード 3%
恐怖症 2%
全般性不安障害 4%
PTSD スクリーニング 3%
ADHDスクリーニング 1%
精神病 1%
過去の自殺試行 1%
薬物依存 3%
アルコール依存 6%
アルコール問題 24%
精神疾患すべて 23%

イギリスにおいて精神疾患は、主な離職原因でありESA受給者の40.9%を占め[42]、その経済的損失は700億ボンド(GDPの4.5%)と推定されている[43]英国保健省の統計によれば、イングランドでは成人の6人に1人が人生のある時点で精神保健問題を経験し、また5-16歳の児童青年では10人に1人が精神疾患を抱え、多くは罹患したまま成人となる[44]。初回罹患は平均14歳で、4分の3は20歳中盤までに罹患し、100人に約1人は深刻な疾患である[44]。65歳以上人口では35%が罹患している[41]。また成人の約半数は人生のある時点でうつ病を最低1回は経験する[44]

医療制度の評価は高く、政策決定、公的機関、民間機関それぞれの意思決定において問題意識が共有されており、精神疾患へのスティグマ削減と施政向上に共に取り組んでおり[45]、軽中程度の患者に対しては根拠に基づいた心理療法が施され、OECDは他国が参考にすべき先進的な精神保健制度を持っていると評している[46]

イギリスは世界で最も「脱施設化」に取り組んでいる国の一つであり、人口10万あたりの病床数は54床で(2011年)これはOECD平均の68床よりも少ない[46]診療報酬制度でもイギリスは先進的であると評され、精神医療には成果に基づく支払制度(ペイ・フォー・パフォーマンス)が導入され、これにより長期入院から通院型加療へのシフトに成功した[46]。医療制度の指標であるHealth of the Nation Outcome Scales(HoNOS)も評価が高く、豪州とニュージーランドにも導入された[46]

イタリアの精神保健[編集]

イタリアは脱施設化の先駆者であり(バザリア法)、人口あたり精神病床数は明らかにOECD諸国にて低水準を達成している[47]。イタリアは20年かけて病床数削減を達成し、コミュニティベースに移行した[47]。自殺率も2000-2010年の間に -13.4%も削減できた(OECD平均は -7%)[47]。イタリアは予定外の再入院率(双極性障害と統合失調症)も削減できており、これは外来診療とコミュニティケアがよく機能している指標だとOECDは評している[47]

カナダの精神保健[編集]

カナダにおける精神疾患12ヶ月有病割合(2011年)[48]
年齢 9-12 13-19 20-29 30-39 40-49 50-59 60-69 70-79 80-89 90+ 総合
男性 15.1% 29.1% 28.7% 26.3% 19.5% 12.8% 10.6% 17.8% 28.3% 33.8% 18.7%
女性 15.6% 25.9% 28.1% 25.0% 20.6% 17.5% 17.6% 25.9% 36.7% 42.1% 20.9%

カナダにおいては、20-29歳人口では28%以上、40歳までには2人に1人が、90歳までには男性の65%以上と女性の70%が、人生のある時点で精神疾患を経験する[48]。カナダの精神疾患は670万人以上であり、これは糖尿病タイプ2患者(220万人)、心臓病患者(140万人)と比較される[48]

カナダ保健省配下のカナダ精神保健委員会英語版によれば、毎年5人に1人の市民が精神疾患になり、労働人口の約21.4%が精神疾患を経験し、精神保健問題の経済的コストは最低でも500億加ドル(GDPの2.8%)と推定され、労働生産性への影響は64億加ドル以上であるという[48]

また児童青年に対して早期予防を図ることで経済的コストを削減できるという強いエビデンスがあり、カナダ精神保健委員会は、もし新規の精神疾患患者を10%減らせたならば、少なくとも年間40億加ドルの経済的コストを削減できると推定している[48]

フィンランドの精神保健[編集]

フィンランドは脱施設化の成果を上げている国であり、若年者の精神疾患リスクと遠隔地医療に焦点を当てた、注目すべき制度であるとOECDは評している[49]。フィンランドでは2000-2010年の間、プライマリケアにおける精神保健支出を倍増しているが、一方で施設入院費用は削減を達成した[49]。また若年者に重点的な施策がなされ、学校にて精神保健教育プログラムが整備されている[49]。また遠隔医療が整備され、ビデオ会議のような形でプライマリケア医を支援する仕組みがある[49]。しかしフィンランドは高い自殺率が長年の課題であり、自殺率削減は進んでいるものの依然に高水準である[49]

スウェーデンの精神保健[編集]

スウェーデンでは、市民の24%が、精神保健問題で医療機関を受診している(OECD平均は14%)[22]。とくに若者市民の20%以上が精神疾患を持っていたため(2000年末)、子どもの精神保健に重点が置れている[22]。政府は精神保健対策の必要性を認識しており、フィンランドやノルウェーと同様に、学校教育において精神保健への反スティグマ・プログラムを設定している[22]

オーストラリアの精神保健[編集]

オーストラリアにおける精神疾患12ヶ月有病割合(2007年)[50]
年齢 16-24 25-34 35-44 45-54 55-64 65-74 75+ 総合
男性 22.7% 22.7% 20.7% 18.5% 10.8% 7.7% 4.8% 17.6%
女性 30.0% 26.8% 25.8% 24.0% 16.3% 9.5% 6.8% 22.3%

オーストラリア保健省の国家統計によれば、16-85歳の市民およそ2人に1人が(45.5%)、人生のどこかの時点で不安、情動、物質乱用の障害を経験する[50]。インタビューにおいて過去12ヶ月の間、7人に1人が(14.4%)不安障害を、16人に1人が(6.2%)情動障害を、20人に1人が(5.1%)物質乱用を経験している[50]

政府は制度改革を進めており、病床数は1960年と比べて約9割の削減を成し遂げ、OECD平均より明らかに脱施設化を達成している[51]。保健支出はコミュニティケアにシフトしており、多種多様なサービスが提供されている[51]。しかしOECDはサービスごとの配分バランスや、地域格差などを挙げて、それら住民のニーズにより対応するよう勧告している[51]

またプライマリケアにおいては、軽中度の疾患には心理療法へのアクセスを改善する取り組み(Access to Allied Psychological Services、ATAPSプログラム)を進めており、計6回の短期間セッションが提供される[52]。またウェブベース認知行動療法プログラム(MoodGYM)が開発され、これはフィンランド、オランダ、ノルウェー、中国にも普及した[51]。OECDはオーストラリアにおける職場の精神保健による経済的損失は年間590億豪ドルに上るとし、これらの取り組みの継続を評価している[51]

ノルウェーの精神保健[編集]

ノルウェーの精神保健制度は良好であり、人口全体に対して幅広く適切なケアを提供できているとOECDは評している[53]。軽中程度の疾患については他のOECD諸国と同様、総合診療医(GP)が中心となって治療を行い、GPは認知行動療法(CBT)の研修を受けており保険適応される[53]。深刻な疾患についてはGPの紹介状をもとに専門医が治療する[53]。またウェブベースのCBTプログラム(MoodGYM)が無料で提供されたり、イギリスに類似した心理療法アクセス改善(IAPT)プログラムの試験実施が行われている[53]

人口あたりの病床数はOECD平均を上回るが、過去10年間で病床削減を成し遂げており入院から外来へのシフトが進んている[54]。しかし再入院率が高いため連携が今後の課題であるとOECDは評している[54]。またノルウェー統計庁によれば15-24歳市民の16.5%が深刻な心理的ストレスを抱えているとされ、適切な治療なしには学力低下・就労困難をまねくため、児童青年層に注意を払うべきであるとOECDは勧告している[54]

日本の精神保健[編集]

OECDは「日本の精神医療には、緊急の行動を要する課題がある。高い自殺率、精神科病床数の多さ及び平均入院期間の長さによって、日本の精神医療制度は良くない理由で注目を浴びている。現在入手可能なデータや情報が現状を評価するのに十分ではなく、全体像が不明瞭であり、これらの指標から、精神医療の質における主要な弱点がいくつか示唆されるが、日本の精神医療制度は徐々に変わりつつある。過去10 年間のコミットメントと努力が、制度に前向きな変化を生み出しつつある。」[55]と報告している。

また精神疾患の治療は、OECD諸国においては主に総合診療医が担っているが、日本のプライマリケア制度の整備は発展途上である[56]。OECDは、日本の地域医療を担う医療関係者は、すべからく精神保健の技能を身につけるべき[56]、具体的にはすべてのプライマリケア医の研修過程に、軽中程度の精神疾患に対する診断・治療技能を組み込むよう勧告している[55]。厚労省は「G-Pネット」としてプライマリケア医と精神科医の連携を進める政策を取っている[57][58]

ナショナルセンターは、独立行政法人国立精神・神経医療研究センター(NCNP)である。

統計と疫学調査[編集]

日本における精神疾患の患者数で、通院患者において2011年において多いものは、うつ病統合失調症である[59]。近年の外来において著しい増加がみられるのは、うつ病と認知症(アルツハイマー型)である[59]。ただし認知症の数自体は他と比較して多くはない[59]。1996年の約218万人から2008年の約323万人へと約48%増加した[59][注 1]

日本の入院患者数(2011年、千人)[60]
総数 0-14歳 15-34歳 35-64歳 65歳以上
うち70歳以上 うち75歳以上
V .精神及び行動の障害 282.3 1.1 15.6 128.4 136.6 105 73.9
  統合失調症,統合失調症型障害及び妄想性障害 174.1 0.2 9.7 97.3 66.5 44 24.2
気分[感情]障害(躁うつ病を含む) 29.1 0.1 1.9 11.5 15.5 12.5 9
神経症性障害,ストレス関連障害及び身体表現性障害 5.6 0.2 1.1 1.8 2.5 2.1 1.8
その他の精神及び行動の障害 73.5 0.6 2.9 17.8 52 46.3 38.9
日本の外来患者数(2011年、千人)[61]
総数 0-14歳 15-34歳 35-64歳 65歳以上
うち70歳以上 うち75歳以上
V .精神及び行動の障害 221.2 9.2 41.7 113.0 56.4 43.3 31.7
  統合失調症,統合失調症型障害及び妄想性障害 60.6 0.2 11.5 39.4 9.3 5.5 3.0
気分[感情]障害(躁うつ病を含む) 74.5 0.1 13.3 41.5 19.1 14.5 9.9
神経症性障害,ストレス関連障害及び身体表現性障害 47.4 1.0 12.0 22.0 12.3 9.1 6.2
その他の精神及び行動の障害 38.7 7.8 5.0 10.2 15.6 14.2 12.6
OECD各国の人口10万人あたり標準化自殺率。ピンクがOECD平均、オレンジが日本[62]

日本の自殺率は2000年から2013年の間に6.3%減少したが、しかしOECD平均と比べ高い状況にあるため、未だ要注意国であるとOECDは指摘している[63][56]

日本の高度救命救急センター搬送の自殺未遂者において、その80%以上についてDSM-4基準に基づく精神疾患が認められている[64]

疫学調査には、厚生労働省の研究事業に「こころの健康についての疫学調査に関する研究」がある。同研究における世界保健機関による世界精神保健(WMH)日本調査2002-2006における4134名からの生涯有病率/12ヶ月有病率で以下となる[注 2]

  • 気分障害で6.5%/2.3%のうち、大うつ病性障害 6.2%/2.1%、気分変調性障害 0.7%/0.3%
  • 不安障害で 9.2%/5.5%のうち、特定の恐怖症 3.4%/2.3%、全般性不安障害 1.8%/0.9%、社会恐怖 1.4%/0.7%、PTSDは1.4%/0.6%。
  • 物質関連障害は8.5%/1.5%であり、アルコール乱用が8.4%/1.4%、アルコール依存が1.2%/0.3%、薬物乱用で0.2%/0.0%、薬物依存は0.0%/0.0%である。
  • 間歇性爆発性障害は2.1%/0.7%である。

ただし、その上位分類においても欧米よりは少ない。気分障害の12ヶ月有病率は日本の2.3%に対してアメリカで9.5%、欧米で4.2%。不安障害は日本の5.5%に対しアメリカでは18.1%もあり、欧米でも13.6%である[65]

日本での歴史[編集]

江戸時代以前には、精神的な不調は、加持祈祷や漢方によって治療された[66]。全国にいくつか治療所が存在した[66]。後に岩倉病院となった京都岩倉の岩倉大雲寺や、のちに小松沢癲狂院となった東京小松沢の小松沢狂疾治療所などいくつかが点在していた[66]

また精神に著しい問題が見られる者は、座敷牢という個人の自宅内に設置した牢屋に入監した[66]。これは明治33年に、精神病者看護法が制定され、無許可監置を禁じた[66]。当時精神科は2000床しかなかった[66]

1950年になると精神衛生法が制定され[67]、1984年には改正され精神保健法となった。1995年に、再び改正され精神保健及び精神障害者福祉に関する法律(精神保健福祉法)となった。

施設入院における人権侵害[編集]

日本の精神福祉の状況は、依然として患者に対する人権蹂躙が存続しており、かつては1983年の宇都宮病院事件では死のリンチで有名となったが[68]、事件以降も5年間で23件の問題事件が確認されており[69]、2001年でも朝倉病院事件[70]箕面ヶ丘病院事件などで人権侵害・不当入院措置・診療報酬不正請求が明らかとなっている。

2013年に国際連合人権理事会は日本に対し、精神障害者の非常に大勢が自らの意思に反して長期間に渡って社会的入院されていることや、身体拘束と隔離が過剰に用いられていることを警告[71]、日本は、全ての精神病院を訪問監査する独立組織を立ち上げること、また外来ケアとコミュニティケアを充実させ、入院患者数を削減(脱施設化)するよう勧告している[71]

厚労省は介護保険においての身体拘束ゼロを目指しており、介護保険指定基準(省令)にて切迫性/非代替性/一時性の全てを満たす場合を除いて行ってはならないとしている[注 3]

行き過ぎた多剤投与[編集]

各国の人口1000人あたりベンゾジアゼピン系催眠鎮静剤消費量 (国際麻薬統制委員会)[72]

2010年には、厚生労働大臣が「うつ病などに対する薬漬け医療」に言及し、自殺・うつ病対策プロジェクトチームにて、大量処方過量服薬の防止について検討していることに言及した[73]。これは、薬剤師を活用するなどの閣議決定[74]も虚しく是正されることはなく、2014年(平成26年)には、上限数を超える処方せん医薬品医師処方箋に書いた場合、診療所病院に対する診療報酬を減額することが決まった[75]

2014年のOECDによる日本の医療の質レビューでは、日本は「専門家及び地域社会双方による精神保健医療福祉サービスにおいて、不適切な薬剤使用(行き過ぎた多剤投与)を削減し、診療報酬を通じて代替的治療法が適切に評価されるようにするために、一層の努力が必要である」と勧告されている[55]。そのためOECDは日本に対し、軽中程度の患者に対しては心理療法を中心とした治療を提供できるよう、根拠に基づいた治療プログラムの整備を進めるよう勧告し[56]、その参考例としてイギリスの心理療法アクセス改善(IAPT)プログラムを挙げている[55]

社会的入院[編集]

OECD各国の平均精神病院入院日数[76]

日本の精神保健は他国に比べ「脱施設化」が遅れているとOECDは報告しており[3][56]社会的入院という問題を抱えている。全世界の精神科病床数200万床のうち、日本は35万床と世界の6分の1を保有し、日本だけ精神障害が流行しているということもないため、国際的に批判の的となっている[77]}。さらに日本の平均入院日数は300日であり[78]、海外における1-2週間からは大きくかけ離れている。日本では入院するような病気を抱えていないままに、病院から出られない人々が大勢存在するということである。

2002年にもこれを解消しようとしたが[67]、病床を空けることができても病院側の収入が減るため新たな病人で埋めてしまうため、最近では病棟の一部を居住施設へと転換するという構想が持ち上がっており、新たな囲い込みであるとの批判を受けている[79]。厚労省の2004年の目標では、病床数を2014年までに7万床削減するとしたが、その目標は達成できないでいる[67]

OECDは各国に対し、診療報酬の日数払い制度は医療機関の過剰診療をまねくため、日数制限や包括払い制度の導入など支払い制度の改革が必要だと勧告している[80]。厚労省は2014年診療報酬改定という形で退院支援を促進しようとしている[56]

途上国における精神保健[編集]

WHOは中所得国において、精神保健サービスを必要とする人のうち、5人に4人が適切なケアを受給できていないと推定している[81]。2008年にWHOは低中所得国を対象とした改善計画 Mental Health Gap Action Programme (mhGAP) を開始し、精神、神経、薬物乱用を対象としたクリニカルパスおよび診療ガイドラインを公開している[81]

分野[編集]

職場[編集]

児童・青年[編集]

WHOによれば、世界の児童・青年のうち、約20%が精神疾患・問題を抱えている[40]。OECD諸国にて精神疾患発症の中央値は14歳前後であり、また不安障害パーソナリティ障害については11歳であった[22]

OECD各国の若年者人口(15-24歳)における精神疾患の割合(2000年)[82]
オーストリー スイス 英国 オランダ ベルギー スウェーデン 豪州 デンマーク 米国 ノルウェー
中程度 13% 12% 14% 15% 17% 17.2% 19% 18% 22% 20%
深刻 2% 5% 3% 5% 5% 5% 4% 7% 6% 8%
15% 17% 18% 20% 21% 22% 22% 25% 28% 29%

老年期[編集]

個人における精神の充足[編集]

個人において、精神的な健康を維持し増幅させるためには、大部分には、身体における生活習慣病の予防策と同じであり、食事や運動、またストレス管理によって、心身ともに対処することが可能である。

ジャンクフードのような認知機能を低下させる食事よりも、ビタミンB群オメガ3脂肪酸に富んだ食事は、認知機能を高め維持し、気分を良く保つ影響を与える[83]。運動には、軽症から中等度のうつ病の治療として推奨されうるほどの効果があり[84]、その予防にも効果がある[85]。また運動は脳卒中後の認知機能の回復も高める[86]

呼吸法によるリラクセーションは、怒りの管理や心理療法でも用いられる[87]。睡眠や[88]、笑うことも自律神経のバランスを整えるとも言われる[89]

否定的な影響を感じる相手とは適切な距離を保つという方法もある。また心理学は、アサーションと呼ばれる自己主張の方法も重視しており、自己の理想願望が過剰であることによってそれが達成できずストレスを感じていることを是正したり、あるいはそうして相手に対する期待を無理のないお願いに是正した上で、適切な方法で主張するということである。そうしてそれが不可能である場合には、肯定的な影響を感じる人々との接触を増やすことである。重要な人々とのコミュニケーションは、ストレス解消ともなる。

対して、不適切なストレスの発散方法は、怒りを爆発させることによって問題を引き起こしたり、不適切にアルコールなどの薬物を摂取することによって、精神的健康また身体的健康にわたって悪影響をおよぼすことがある。

自然とのふれあいは、認知機能や幸福感を高める[11]

考え方のクセと呼ばれる認知的な方法も可能である。「せねばならない」という思い込みや、「黒か白か」といった二分思考は認知行動療法によって修正可能な思考のクセの焦点の一部である。否定的な思考を過剰に繰り返す状態を是正することでいくらか気分が改善されることもある[90][91]

しかしながら、精神的な変調は、更年期障害甲状腺機能低下症の症状であったり、アルコールなどの薬物、気管支喘息に対する医薬品といったことも原因となりえ、過度に個人的な努力やストレスを強調すれば、判断を誤りうる。また現在病気喧伝といった問題があり、正常に近い健康状態に対して、過剰に多剤大量処方が行われることがあり、これが原因となって逆に体調がすぐれないこともある。

メンタルヘルスを取り巻く社会状況[編集]

精神疾患の増加[編集]

アメリカでの障害給付は1987年の125万人から、2007年の400万人に増加した。イギリスにおける精神と行動の障害による障害給付は、2000年の74.5万人から2013年の100万人以上へと38%増加した。同様の増加傾向は他の先進国でも見られ、それは金融危機よりも先に増加している[92]

これは一端には、製薬会社による病気喧伝がもたらしてきたものである。日本におけるうつ病注意欠陥多動性障害社会不安障害双極性障害の診断の乱発もそうである[93]。2012年にも、アメリカ国立精神衛生研究所(NIMH)所長であるトーマス・インセルは、医薬品の売上とは反対に、うつ病、統合失調症、双極性障害といった一般的な障害を含む重篤な精神疾患を有する人々の疾患の罹患率や死亡率が減少していないことを報告している[94]

2013年には『精神障害の診断と統計マニュアル』第4版(DSM-IV)の編集委員長であるアレン・フランセスは、精神疾患の数が急増しているというよりは、粗雑な診断が増え、安易に薬が処方されているため、流行の診断名による診断と過剰診断英語版を減らすことが必要だとしている[95]

日本についても、精神疾患により医療機関にかかっている患者数は、近年大幅に増加しており、1996年,1999年頃には200万人程度だったものが、2008年には323万人にのぼった。著しい増加がみられるのはうつ病であり、1996年比で2002年には1.6倍強、2008年には2.4倍にまで増加した[59]

これは主に製薬会社が新しい薬を販売することによって、病気喧伝がなされ、発売以前の2倍にも診断が下されるようになるという現象が各国にて起きている[96]

病気喧伝[編集]

軽症のうつ病を説明する「心の風邪」というキャッチコピーは、2000年ごろから日本で特に抗うつ薬パキシルの市場を開拓するために、グラクソ・スミスクラインによる強力なマーケティングによって用いられた[97]。薬の売り上げは2000年からの8年で10倍となり、協力したアメリカ人医師は、節操などなく下衆な娼婦だった、と明かしている[98]。後に、軽症のうつ病に対する抗うつ薬の効果に疑問が呈され、安易な薬物療法は避けるよう推奨された[99]

新型うつの流行と議論[編集]

「心の風邪」の宣伝文句により人々にとって精神科が身近になる中、樽味伸は2004年にうつ病のディスチミア型を提唱した[100]。うつ病の患者の中に、仕事熱心でなく、他罰的で、抗うつ薬が効かない患者が増えていることに気づいたからである[100]。後に、新型うつ病のステレオタイプ、仕事では元気がないがプライベートは元気という言説につながるが、これは樽味の意図したことではない[101]。これは古くは、「退却神経症」あるいは「逃避型抑うつ」とか、近年では樽味のディスチミア型の他に、阿部による「未熟型うつ病」、松浪による「現代型うつ病」などによって異なる病理が描かれていたが、共通した特徴としては、典型的なうつ病よりも抗うつ薬が効きにくく、軽症かつ難治ということである[102]。一方、「非定型うつ病」とは『精神障害の診断と統計マニュアル』(DSM)においては、特定の症状を持つうつ病を指しているが、この用語はマスコミなど一般に、典型的ではないうつ病を指して用いられている[102]。2012年には、テレビ番組のNHKスペシャルにて、「職場を襲う"新型うつ"」が特集され、同様の特徴が報道されている[103]

2009年に出版された、以前の日本うつ病学会の出版物では、医師は「本当のうつ病でもないくせに、うつ病、うつ病と騒ぎ立てて疾病利得を得ようとしている」というような冷たい目でのみ見るべきではなく、彼らにかろうじて残されているレジリエンスを最大限に引き出す機会をうかがうべきであるとされる[104]

日本うつ病学会は、2012年のうつ病診療ガイドラインにおいて、「現代型(新型)うつ〔ママ〕」について、若年者の軽症の抑うつ状態の研究の一側面を切り取ったマスコミ用語であり、精神医学的な深い考察も、治療のための根拠も欠いているとしている[105]日本うつ病学会は、ウェブサイト上にて、その概念も学術的に検討されたものではないとしている[102]

脚注[編集]

  1. ^ 2011年度は福島の数が除外されている
  2. ^ 国立精神・神経医療研究センター (2007, pp.4,12. 表2)。数値は性別、年齢分布による重み付け補正後を使用した。 なお、「こころの健康についての疫学調査に関する研究」の3年間にわたる調査は統合失調症を対象外としている。調査に用いたWHO-CIDIが統合失調症等に対しては低い妥当性しか持たないためとしている(国立精神・神経医療研究センター 2005, p. 4)。WHO-CIDIとは、WHO統合国際診断面接:WHO-CIDI2000であり、非専門家(正規の診断を下せる精神科医以外の意味であり、保健師、看護師等の医療関係者が担当)による構造化面接方法である。
  3. ^ 指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関する基準(省令)
    (指定短期入所生活介護の取扱方針)第百二十八条 4  指定短期入所生活介護事業者は、指定短期入所生活介護の提供に当たっては、当該利用者又は他の利用者等の生命又は身体を保護するため緊急やむを得ない場合を除き、身体的拘束その他利用者の行動を制限する行為(以下「身体的拘束等」という。)を行ってはならない。
     5 指定短期入所生活介護事業者は、前項の身体的拘束等を行う場合には、その態様及び時間、その際の利用者の心身の状況並びに緊急やむを得ない理由を記録しなければならない。

出典[編集]

  1. ^ a b 世界保健機関 (2007年9月3日). “What is mental health?”. World Health Organization. 2014年6月24日閲覧。
  2. ^ a b 世界保健機関 2013.
  3. ^ a b c d e OECD 2014, pp. 15-16.
  4. ^ OECD 2012, p. 98.
  5. ^ The WHO World Mental Health Survey Consortium (2004). "Prevalence, Severity, and Unmet Need for Treatment of Mental Disorders in the World Health Organization World Mental Health Surveys". JAMA 291 (21): 2581. doi:10.1001/jama.291.21.2581. ISSN 0098-7484. 
  6. ^ アメリカ精神医学会 『DSM-IV-TR 精神疾患の診断・統計マニュアル(新訂版)』 医学書院2004年、249-250頁。ISBN 978-0890420256
  7. ^ 世界保健機関 (1996) (pdf). Mental Health Care Law : Ten Basic Principles / WHO/MNH/MND/96.9 (Report). World Health Organization. http://www.who.int/mental_health/media/en/75.pdf 2014年6月20日閲覧。.  、邦訳: 世界保健機関; 木村朋子訳 (1996) (pdf). 精神保健ケアに関する法:基本10原則 (Report). http://www.kansatuhou.net/10_shiryoshu/pdf/WHOmentalhealth10.pdf 2014年6月20日閲覧。. 
  8. ^ 世界保健機関 2013, Annex: Glossary of main terms.
  9. ^ 春日武彦 『病んだ家族、散乱した室内 : 援助者にとっての不全感と困惑について』 医学書院、2001年9月、113-119頁。ISBN 9784260331548 
  10. ^ 小林司 『「生きがい」とは何か―自己実現へのみち』 日本放送出版協会〈NHKブックス〉、1989年、134、141。ISBN 4-14-001579-9
  11. ^ a b Berman, Marc G.; Jonides, John; Kaplan, Stephen (December 2008). "The Cognitive Benefits of Interacting With Nature" (pdf). Psychological Science 19 (12): 1207–1212. doi:10.1111/j.1467-9280.2008.02225.x. PMID 19121124. 
  12. ^ Fowler, J. H; Christakis, N. A (2008). "Dynamic spread of happiness in a large social network: longitudinal analysis over 20 years in the Framingham Heart Study". BMJ 337 (dec04 2): a2338–a2338. doi:10.1136/bmj.a2338. PMC 2600606. PMID 19056788. 
  13. ^ a b c 世界保健機関憲章 (PDF) (外務省)
  14. ^ WHO憲章における「健康」の定義の改正案について”. 厚生省 (1999年3月19日). 2014年6月25日閲覧。
  15. ^ WHO憲章における「健康」の定義の改正案のその後について(第52回WHO総会の結果)”. 厚生省 (1999年10月26日). 2014年6月25日閲覧。
  16. ^ National Business Group on Health
  17. ^ 矢倉尚典; 川端勇樹 (2007-12-31). 米国におけるメンタルヘルス分野のヘルスサポートの取り組み (pdf). 損保ジャパン総研クォータリー 49: 4. http://www.sj-ri.co.jp/issue/quarterly/data/qt49-1.pdf. 
  18. ^ Transforming Mental Health Care in America. The Federal Action Agenda: First Steps
  19. ^ About.com (Updated March 02, 2010). “What Is Mental Health?”. 2012年7月7日閲覧。
  20. ^ 島 悟 『メンタルヘルス入門』 日経文庫、2007年4月、32頁。 
  21. ^ OECD 2014, p. 63.
  22. ^ a b c d e OECD 2014, Country press releases - Sweden.
  23. ^ OECD 2014, Executive Summary.
  24. ^ a b c d OECD 2014, pp. 15-18.
  25. ^ OECD 2014, pp. 16-18.
  26. ^ 世界保健機関 2011, p. 35.
  27. ^ a b c d Thomas Insel, M.D. (2013-02-08). Reducing the Duration of Untreated Psychosis in the United States (Report). アメリカ国立精神衛生研究所. http://www.nimh.nih.gov/funding/grant-writing-and-application-process/concept-clearances/2013/reducing-the-duration-of-untreated-psychosis-in-the-united-states.shtml. 
  28. ^ Marshall M; Lewis S; Lockwood A; Drake R; Jones P; Croudace T (2005). "Association between duration of untreated psychosis and outcome in cohorts of first-episode patients: a systematic review". Arch Gen Psychiatry 62 (9): 975–983. doi:10.1001/archpsyc.62.9.975. PMID 16143729. Retrieved 2009-02-14. 
  29. ^ Mental health policy implementation guide: Dual diagnosis good practice guide (Report). 保健省 (イギリス). (2001). 
  30. ^ Schimmelmann, Benno G.; Huber, Christian G.; Lambert, Martin; Cotton, Sue; McGorry, Patrick D.; Conus, Philippe (2008). "Impact of duration of untreated psychosis on pre-treatment, baseline, and outcome characteristics in an epidemiological first-episode psychosis cohort". Journal of Psychiatric Research 42 (12): 982–990. doi:10.1016/j.jpsychires.2007.12.001. ISSN 0022-3956. 
  31. ^ Lihong, Qin; Shimodera, Shinji; Fujita, Hirokazu; Morokuma, Ippei; Nishida, Atsushi; Kamimura, Naoto; Mizuno, Masafumi; Furukawa, Toshi A. et al. (2012). "Duration of untreated psychosis in a rural/suburban region of Japan". Early Intervention in Psychiatry 6 (3): 239–246. doi:10.1111/j.1751-7893.2011.00325.x. ISSN 1751-7885. 
  32. ^ The Early Psychosis Prevention and Intervention Centre (EPPIC)
  33. ^ TIPS
  34. ^ Petersen L; Nordentoft M; Jeppesen P; Ohlenschaeger J; Thorup A; Christensen TØ; Krarup G; Dahlstrøm J; Haastrup B; Jørgensen P (2005). "Improving 1-year outcome in first-episode psychosis: OPUS trial". British Journal of Psychiatry 187 (Supplement 48): s98–s103. doi:10.1192/bjp.187.48.s98. PMID 16055817. 
  35. ^ OECD 2014, pp. 231-232.
  36. ^ a b c d e f g OECD 2014, pp. 231-235.
  37. ^ Beyond the Label (Report). Centre for Addiction and Mental Health. (2005). ISBN 978-0-88868-506-3. http://www.camh.ca/en/education/about/camh_publications/Pages/Beyond_Label.aspx. 
  38. ^ a b c 英国ジャーナリスト連合; スコットランド政府. Responcible reporting on mental health, mental illness & death by suicide (Report). https://www.seemescotland.org/media/6821/nuj-guidelines-for-reporting-mental-health-and-death-by-suicide.pdf. 
  39. ^ “Motherwell FC Makes New Signing to Tackle Stigma of Mental Ill Health” (プレスリリース), Elament, (2010年6月17日), http://www.elament.org.uk/news/2010/6/17/motherwell-fc-makes-new-signing-to-tackle-stigma-of-mental-ill-health.aspx 
  40. ^ a b Mental health: a state of well-being (Report). WHO. (2014-08). http://www.who.int/features/factfiles/mental_health/en/. 
  41. ^ a b The mental health strategy for England - Annex B: Evidence base from (No Health Without Mental Health strategy: analysis of the impact on equality) (Report). 英国保健省. (2011-02-02). https://www.gov.uk/government/publications/the-mental-health-strategy-for-england. 
  42. ^ OECD 2014, p. 41.
  43. ^ OECD 2014, p. 13.
  44. ^ a b c The mental health strategy for England - No Health Without Mental Health: a cross-government mental health outcomes strategy for people of all ages (Report). 英国保健省. (2011-02-02). https://www.gov.uk/government/publications/the-mental-health-strategy-for-england. 
  45. ^ Mental Health and Work: United Kingdom, Mental Health and Work (Report). OECD. (2014). doi:10.1787/9789264204997-en. 
  46. ^ a b c d OECD 2014, Country press releases - UK.
  47. ^ a b c d OECD 2014, Country press releases - Italy.
  48. ^ a b c d e Making the Case for Investing in Mental Health in Canada (Report). Mental Health Commission of Canada. (2013-02-08). http://www.mentalhealthcommission.ca/English/node/5020. 
  49. ^ a b c d e OECD 2014, Country press releases - Finland.
  50. ^ a b c The mental health of Australians 2 (Report). オーストラリア保健省. (2007). Chapt.2 An overview of mental disorders in Australia. http://www.health.gov.au/internet/publications/publishing.nsf/Content/mental-pubs-m-mhaust2-toc~mental-pubs-m-mhaust2-2. 
  51. ^ a b c d e OECD 2014, Country press releases - Australia.
  52. ^ OECD 2014, p. 86.
  53. ^ a b c d OECD Reviews of Health Care Quality: Norway 2014: Raising Standards (Report). OECD. (2014-05-21). Chapt.4. doi:10.1787/9789264208469-en. 
  54. ^ a b c OECD 2014, Country press releases - Norway.
  55. ^ a b c d OECD Series on Health Care Quality Reviews - Japan (Report). OECD. (2014-11). Assessment and Recommendations. http://www.oecd.org/health/health-systems/health-care-quality-reviews.htm.  「OECD医療の質レビュー / 日本 / スタンダードの引き上げ / 評価と提言」2014年11月5日
  56. ^ a b c d e f OECD 2014, Country press releases - Japan.
  57. ^ G-Pネット”. 2015年1月20日閲覧。
  58. ^ 平成19年版 自殺対策白書 (Report). 内閣府. Chapt.2.2. http://www8.cao.go.jp/jisatsutaisaku/whitepaper/w-2007/html/part2/jirei13.html. 
  59. ^ a b c d e 厚生労働省発表の精神疾患による患者数
  60. ^ 厚生労働省 2011, 統計表3 推計入院患者数,年齢階級・傷病大分類別.
  61. ^ 厚生労働省 2011, 統計表5 推計外来患者数,年齢階級・傷病大分類別.
  62. ^ Health at a Glance 2013 (Report). OECD. (2013-11-21). Chapt.1.6. doi:10.1787/health_glance-2013-en. 
  63. ^ OECD 2014, p. 143.
  64. ^ 山田光彦「海外における自殺対策の取り組みとエビデンス (特集 わが国の自殺の現状と対策)」、『学術の動向』第13巻第3号、財団法人日本学術協力財団、2008年、 20-25頁、 doi:10.5363/tits.13.3_20NAID 130001751821
  65. ^ 国立精神・神経医療研究センター 2007, p.16 表6 「WMH調査におけるDSM-IV診断の12ヶ月有病率:日本、米国、欧州、中国、メキシコの比較」.
  66. ^ a b c d e f 風祭元 『近代精神医学史研究』 中央公論事業出版、2012年、8-13頁。ISBN 978-4895143868
  67. ^ a b c OECD 2014, p. 114.
  68. ^ 大熊一夫 『新ルポ・精神病棟』 朝日新聞社、1988年、23、60。ISBN 978-4022604941
  69. ^ 藤野 ヤヨイ「精神科病院の特質と入院患者の人権」、『現代社会文化研究』、新潟大学、2013年11月NAID 110000563822
  70. ^ “朝倉病院:埼玉県が入院制限命令 入院形態が不適切と”. 毎日. (2001年3月29日). http://web.archive.org/web/20040228054032/http://www.mainichi.co.jp/news/selection/archive/200103/29/0329e091-400.html 
  71. ^ a b 国際連合人権理事会 (2013-03-31) (doc). Concluding observations on the second periodic report of Japan, adopted by the Committee at its fiftieth session (Report). United Nation Human Rights. http://www2.ohchr.org/english/bodies/cat/docs/co/CAT.C.%20JPN.CO.2-%20AUV_en.doc 2014年6月4日閲覧。. 
  72. ^ Psychotropic substances Statistics for 2011 (Report). 国際麻薬統制委員会. (2012). Part3 Table IV.2. ISBN 978-92-1-048153-3. http://www.incb.org/incb/en/psychotropic-substances/technical_reports/technical_reports_2012.html. 
  73. ^ 江刺正嘉 (2010年6月29日). “向精神薬:過量服薬対策、厚労相が表明 省内にPT”. 毎日新聞: p. 東京朝刊1面 
  74. ^ 嶋根卓也「ゲートキーパーとしての薬剤師 医薬品の薬物乱用・依存への対応」 (pdf) 、『日本薬学会』第133巻第6号、2013年、 617-630頁、 NAID 130003361957
  75. ^ “向精神薬 多剤処方を制限…診療報酬認めず”. 読売新聞. (2014年3月7日). http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=94241 2014年6月24日閲覧。 
  76. ^ OECD Stat. 日本については厚労省「医療施設(動態)調査・病院報告の概況」より
  77. ^ OECD 2014, Country press releases - Japan, p114.
  78. ^ 厚生労働省 2011, 統計表12 退院患者の平均在院日数,年次・傷病大分類別.
  79. ^ “精神病棟の居住施設転換…患者囲い込み続く懸念”. 読売新聞. (2014年6月12日). http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=99992 2014年6月24日閲覧。 
  80. ^ OECD 2014, pp. 121-122.
  81. ^ a b mhGAP Intervention Guide for mental, neurological and substance use disorders in non-specialized health settings (Report). 世界保健機関. (2010). ISBN 9789241548069. http://www.who.int/mental_health/publications/mhGAP_intervention_guide/en/. 
  82. ^ OECD 2012, p. 178.
  83. ^ Gómez-Pinilla, Fernando (July 2008). "Brain foods: the effects of nutrients on brain function". Nature Reviews Neuroscience 9 (7): 568–578. doi:10.1038/nrn2421. PMC 2805706. PMID 18568016. 
  84. ^ Josefsson, T.; Lindwall, M.; Archer, T. (April 2014). "Physical exercise intervention in depressive disorders: Meta-analysis and systematic review". Scandinavian Journal of Medicine & Science in Sports 24 (2): 259–272. doi:10.1111/sms.12050. PMID 23362828. 
  85. ^ Sui, Xuemei; Laditka, James N.; Church, Timothy S.; Hardin, James W.; Chase, Nancy; Davis, Keith; Blair, Steven N. (February 2009). "Prospective study of cardiorespiratory fitness and depressive symptoms in women and men". Journal of Psychiatric Research 43 (5): 546–552. doi:10.1016/j.jpsychires.2008.08.002. PMC 2683669. PMID 18845305. 
  86. ^ Sui, Xuemei; Laditka, James N.; Church, Timothy S.; Hardin, James W.; Chase, Nancy; Davis, Keith; Blair, Steven N. (November 2009). "Prospective study of cardiorespiratory fitness and depressive symptoms in women and men". Journal of Psychiatric Research 43 (5): 546–552. doi:10.1016/j.jpsychires.2008.08.002. PMC 3024242. PMID 19541916. 
  87. ^ 湯川進太郎 『怒りの心理学 : 怒りとうまくつきあうための理論と方法』 有斐閣、2008年、第7章 pp113-125。ISBN 978-4-641-17341-5 
  88. ^ CAREERzine (2010年). “効率的に仕事をするなら「起きてる場合じゃない」睡り博士に聞く!ビジネスパーソンに最適な眠りの方法”. 2012年7月8日閲覧。
  89. ^ gooヘルスケア McKee (2008年). “病気のもとは笑いとばす”. 2012年7月7日閲覧。
  90. ^ 慶應義塾大学認知行動療法研究会 『うつ病の認知療法・認知行動療法(患者さんのための資料)』 疾病・障害対策研究分野 こころの健康科学研究、2010年1月
  91. ^ 大野裕ら 『平成23(2011)年度 精神療法の実施方法と有効性に関する研究 総括』、2012年3月 データベースから文献番号 200400769A
  92. ^ “Council for Evidence-based Psychiatry launches today with data showing dramatic rise in mental health disability” (プレスリリース), Council for Evidence-based Psychiatry, (2014年4月30日), http://cepuk.org/2014/04/30/council-evidence-based-psychiatry-launches-today-data-showing-dramatic-rise-mental-health-disability/ 2014年6月4日閲覧。 
  93. ^ 井原裕「双極性障害と疾患喧伝(diseasemongering)」 (pdf) 、『精神神経学雑誌』第113巻第12号、2011年、 1218-1225頁。
  94. ^ Insel, T. R. (October 2012). "Next-Generation Treatments for Mental Disorders". Science Translational Medicine 4 (155): 155ps19–155ps19. doi:10.1126/scitranslmed.3004873. PMID 23052292. 
  95. ^ アレン・フランセス 『精神疾患診断のエッセンス―DSM-5の上手な使い方』 金剛出版、2014年3月、7-8頁。ISBN 978-4772413527Essentials of Psychiatric Diagnosis, Revised Edition: Responding to the Challenge of DSM-5®, The Guilford Press, 2013.
  96. ^ 冨高辰一郎『なぜうつ病の人が増えたのか』幻冬舎ルネッサンス、2010年、ISBN 978-4779060267
  97. ^ Kathryn Schulz (2004年8月22日). “Did Antidepressants Depress Japan?”. The New York Times. http://www.nytimes.com/2004/08/22/magazine/did-antidepressants-depress-japan.html?pagewanted=4 2013年1月10日閲覧。 
  98. ^ アンドルー・ワイル 『ワイル博士のうつが消えるこころのレッスン』 上野圭一(翻訳)、角川書店、2012年9月、53-54頁。ISBN 978-4041101582、Spontaneous Happiness, 2011
  99. ^ 日本うつ病学会; 気分障害のガイドライン作成委員会 (2012-07-26) (pdf). 日本うつ病学会治療ガイドライン II.大うつ病性障害2012 Ver.1 (Report) (2012 Ver.1 ed.). 日本うつ病学会、気分障害のガイドライン作成委員会. pp. 20-23. http://www.secretariat.ne.jp/jsmd/mood_disorder/img/120726.pdf 2013年1月1日閲覧。. 
  100. ^ a b 佐藤陽 (2011年12月8日). “一丁上がり 増殖する病”. http://www.asahi.com/jinmyakuki/TKY201112080320.html 2014年8月17日閲覧。 
  101. ^ 黒木俊秀 「うつ病医療のポピュラリゼーションと日本的うつ病論のゆくえ」『精神医学の羅針盤』 篠原出版新社、2014年7月、54-58頁。ISBN 978-4884123765
  102. ^ a b c (pdf) Q4.新型うつ病が増えていると聞きます。新型うつ病とはどのようなものでしょうか? (Report). 日本うつ病学会. http://www.secretariat.ne.jp/jsmd/qa/pdf/qa4.pdf 2014年6月24日閲覧。. 
  103. ^ 職場を襲う "新型うつ"NHKスペシャル、2012年4月29日放送
  104. ^ 神庭重信; 黒木俊秀 『現代うつ病の臨床 : その多様な病態と自在な対処法』 創元社、2009年8月、84, 87-94,113,164-165頁。ISBN 9784422114231 
  105. ^ 日本うつ病学会 (2012-07-26). 日本うつ病学会治療ガイドライン (Report). pp. 3-4. http://www.secretariat.ne.jp/jsmd/mood_disorder/img/120726.pdf. 

参考文献[編集]

国際機関

政府資料

関連項目[編集]

外部リンク[編集]