心理療法

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グループセラピーを行う米国の臨床心理士

心理療法(しんりりょうほう、: psychotherapy)、精神療法(せいしんりょほう)、心理セラピーサイコセラピーとは、物理的・化学的手段に拠らず[1]、教示・対話・訓練を通して認知情緒行動などに変容をもたらすことで、精神疾患心身症の治療、精神心理的問題・不適応行動などの解決に寄与し、人々の精神的健康の回復・保持・増進を図ろうとする理論と技法の体系のことである。

心理療法を行う者を心理療法士、心理療法家、精神療法家、心理セラピスト、サイコセラピスト(psychotherapist)などと呼び、当該専門家が立脚する学派により精神分析家行動療法家などと呼び分けることもある。また、心理療法を受ける者をクライエント(client)、来談者、患者などと呼ぶ。

なお、臨床心理学においては「心理療法」、精神医学においては「精神療法」の呼称が通常用いられるが、両者の指すものは事実上同じものである。このような呼称の相違は、明治期以降に西洋学問を輸入した際、「psyche」という外国語に「心理」と「精神」という2通りの訳語が当てられ、それが心理学界と医学界に別々に定着したことに由来する。

概要[編集]

OECD各国の心理療法の位置付け[2]
認知行動療法
プライマリケア
受けられるか?
心理療法は
保険適応か?
オーストラリア はい 全面
オーストリー はい 一部
ベルギー はい 一部
カナダ 全面
チリ 全面
チェコ 全面
フィンランド 一部
ドイツ 全面
アイスランド はい 一部
アイルランド 一部
イスラエル 一部
イタリア 全面
日本 一部
韓国 はい 一部
ルクセンブルク はい 一部
メキシコ はい 一部
オランダ 一部
ニュージーランド はい 一部
ノルウェー はい 全面
ポーランド 全面
ポルトガル 一部
スロバキア 一部
スロベニア 全面
スウェーデン はい 一部
スイス 一部
トルコ 全面
英国 はい 全面
米国 はい 全面

心理療法は、主に「対話」を用い、精神疾患心身症に罹患している人、精神心理的問題や不適応に陥っている人、病気けがを始めとした種々の困難を抱えている人などの認知情緒行動などに働きかけ、そこに適応的な変容を図ることを目的とする。特に、人間関係に起因するストレスなどの影響が認められる心因性の精神疾患の治療においては、心理療法はストレスそのものの分析・考察を行うため、表面的な症状を抑える薬物療法などの対症療法とは区別される。

すなわち、「」「心理」「精神」を扱い、対象者の生命身体人生生活の根幹に関わる専門業務であるため、臨床現場において心理療法を担当する精神科医などの医師臨床心理士には、専門家として相応の精神医学臨床心理学的専門知識・能力が求められるだけでなく、社会的責任を担う高度専門職業人として「人間的資質」や「倫理観」が大きく問われる[3]

各国の規制[編集]

ドイツにおいては、Psychotherapy Act (PsychThG, 1998)によって、成人への心理療法は5年の心理学専門過程を修めた者でなければならないとされている。児童へは大学卒業後に5年の経験を経た社会教育師およびソーシャルワーカーが行うことができる[4]

イタリアではOssicini Act (no. 56/1989, art. 3)により、心理学部または医学部を卒業後、各州の教育病院で4年間の心理療法研修を経た者でなければならないとされている[5]

フランスでは、psychotherapistを名乗ることができるのは、国家登録の心理療法士のみであり、それには臨床心理学の教育を経た後に、医師もしくは心理学・精神分析学の修士号を持つ者の下で研修を受ける必要がある[6]

スウェーデンでは、psychotherapistを名乗ることができるのは、大学にて心理療法の教育を修めた後に、スウェーデン国家保健福祉委員会英語版に登録された者である[7]

日本においては、民間認証資格として臨床心理士が存在する。

心理カウンセリングとの対比[編集]

心理療法が、相談援助を通じ、クライエントが抱える種々の精神疾患心身症、精神心理的問題・不適応行動などに適応的な変容を図ることを目的とする理論と技法の体系であるのに対し、心理カウンセリングは精神心理的な相談援助そのものである。したがって心理カウンセリングは、心理療法を包含する幅広い概念という位置づけにある[8]

また、心理療法を行う際は、治療目標や各種心理療法の構造、および心理職-クライエント間の信頼関係に基づく治療同盟などの検討・合意を、心理カウンセリングに比しても特に細やかに扱う。したがって、教育機関内や企業内の相談室などにおいて、心理療法のみに限らず幅広く相談業務全般を担当する心理職は、「心理セラピスト(療法士)」よりも「心理カウンセラー」と呼ばれることが多い。一方、医療機関大学附属心理相談機関、私設開業心理相談室などの専門家相談機関において、心理療法を中心に担当する心理職は、担当業務により「心理セラピスト(療法士)」とも「心理カウンセラー」とも呼ばれる。

主な心理療法[編集]

心理療法が立脚する学派は、深層心理学系、行動理論系、人間性心理学系が現代心理学における三大潮流とされているが、それぞれ手段は違えど、認知情緒行動などに適応的な変容を図る目的は共有している。また、性格傾向・病理水準・発達水準などにより向き不向きがあるため、主訴や各水準の臨床心理査定と照らし合わせ、クライエントとの共通理解のもとで、当該事例に適した心理療法が選択・折衷され用いられる[9][10]

日本における状況[編集]

メンタルケア先進国である欧米諸国に比べ日本においては、制度面の遅れがあり、それゆえこれまでは心理カウンセリングや心理療法が日常的なものとして位置づけられてきづらかった[11]ユニバーサルヘルスケアの下で、薬や注射などの現物には公定の報酬が支払われたもののこのような「目に見えない技術」に対しては非常に低い報酬しか設定されなかった。このことが日本における精神医療の質の低下を招いた[12]

しかし、1998年から年間30,000人を超え続けている自殺者[13]、従来の精神病院長期入院への批判(脱施設化[14]昭和期20世紀に比しての精神疾患受療率増加[15]不登校児童生徒数増加[16]、対教職員・生徒間などの暴力行為発生件数増加[17]、そして2008年労働契約法施行による労働者の心身両面への安全配慮義務の明文化と経営者に対する義務づけ[18]などの様々な社会情勢から、精神科医などの医師臨床心理士との心理カウンセリング・心理療法のため、専門家相談機関を訪れる人は増加傾向にある[15]。また、教育機関においては、文部科学省によりスクールカウンセラー事業が制度化されてきた[19]

OECDは日本に対し、軽中程度の患者に対して心理療法を提供できるよう、根拠に基づいた治療プログラムの整備をすすめるよう勧告している[14]

脚注[編集]

  1. ^ Cambridge Dictonary
  2. ^ OECD 2014, p. 77.
  3. ^ 日本臨床心理士資格認定協会 (2009年). “臨床心理士の職業倫理”. 2010年2月2日閲覧。
  4. ^ Gesetz über die Berufe des Psychologischen Psychotherapeuten und des Kinder- und Jugendlichenpsychotherapeuten” (de). 2010年7月21日閲覧。
  5. ^ Ordinamento della professione di psicologo: Esercizio dell'attività psicoterapeutica” (it). 2010年7月22日閲覧。
  6. ^ Arrêté du 9 juin 2010 relatif aux demandes d'inscription au registre national des psychothérapeutes” (fr). 2010年7月21日閲覧。
  7. ^ Application for licence to practise as a psychotherapist”. Socialstyrelsen (National Board of Health and Welfare (Sweden)). 2013年3月31日閲覧。
  8. ^ Yahoo!辞書 (2010年). “大辞林 - カウンセリング”. 2010年12月1日閲覧。
  9. ^ 日本臨床心理士資格認定協会 (2009年). “臨床心理士の専門業務”. 2010年2月2日閲覧。
  10. ^ 日本臨床心理士会 (2010年). “臨床心理士とは - 援助の方法”. 2010年10月16日閲覧。
  11. ^ 全国保健・医療・福祉心理職能協会 (2005年). “国家資格化の必要性”. 2010年2月15日閲覧。
  12. ^ 精神医学の歴史 小俣和一郎 第三文明社 2005年 ISBN 9784476012521 p226
  13. ^ 警察庁 (2009年). “平成20年中における自殺の概要資料 (PDF)”. 2010年2月1日閲覧。
  14. ^ a b OECD 2014, Country press releases - Japan.
  15. ^ a b 厚生労働省 (2008年). “平成20年(2008) 患者調査の概況 - 2 受療率 (PDF)”. 2010年2月1日閲覧。
  16. ^ 文部科学省 (2008年). “参考図表4 全児童,生徒数に占める「不登校」の比率 (PDF)”. 2010年2月1日閲覧。
  17. ^ 文部科学省 (2010年). “平成21年度「児童生徒の問題行動等生徒指導上の諸問題に関する調査」結果 (PDF)”. 2010年12月1日閲覧。
  18. ^ 総務省 (2010年). “労働契約法”. 2010年12月10日閲覧。
  19. ^ 文部科学省 (2004年). “スクールカウンセラーについて”. 2010年2月20日閲覧。

参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]