ADHDに関する論争

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ADHDに関する論争(ADHDにかんするろんそう)では、ADHD(注意欠陥・多動性障害)に関する論争について記述する。

ADHDに関しては、その医学的診断と実態の曖昧さにより、多くの論争が起きている。DSM-IV-TRにおいては行動障害と分類されているが、発達障害者支援法において規定されたこともあり、日本では発達障害の一種と認識されている。

障害としての曖昧さ[編集]

マイケル・ムーアは、映画シッコにおいて、重篤な疾患を抱えた大勢の国民が治療を受けられずに放置されているなか、あなたは不安症ではないか、注意欠陥障害ではないか、とメディアが国民の不安を煽る現状にも触れている。

日本では1997年11月、朝日新聞神戸連続児童殺傷事件に関し、ADHDが犯罪に関連するかのような印象を与えたと、精神発達指導教育協会などから謝罪を求められ、紙面で謝罪している。1999年には7月22日付けの『女性セブン』28号に、精神科医和田秀樹が、学級崩壊とADHDの関連性などに関して述べ、親の愛情不足の影響に言及したため、当事者団体や当事者家族から抗議を受け、愛情不足が原因と言ったのではなく、影響が大きいのだと反論した。和田は又、DSM-IVによる診断では、生物学的な原因以外でも診断がおりる可能性に言及している[1]。2008年に出版した本では、より明確に、これまで発達障害と思われていたが必ずしも生物学的でないものとしてADHDを挙げている。生物学的で先天性であれば、これほどの急な増加の説明がつかず、社会的な要因によるものと考えるほうが自然であり、具体的には、親の育て方が変わったことが、ADHDを増やしている可能性があると説く[2]

9歳から15歳までの215人を調べた調査では、生後1年間におけるたんぱく質エネルギー低栄養と、15歳までの注意欠陥に、相関関係があることを示している[3]

ADHDと犯罪の可能性に関しては、確かに行為障害が発現しやすいと言われるが、精神科医のピーター・ブレギンは、ADHD自体は、教室で教師を悩ます行動の全リストに過ぎないと言う[4]。 また、精神科医のサイモン・ソボは、ADHDを持つ人の殆どは、楽しいことをしているときは問題なく集中しているため、生物学的脳障害ではないのではないかと論じる[5]。 しかし、こういった、ADHDの医学的な実体に異を唱える各見解を、アメリカ精神医学会アメリカ心理学会、米国医師会、米国小児科学会は拒否している[6]

ADHDは神経学的なものと言われているが、正確な原因は不明なままであり、様々な原因により症状を引き起こす障害であることはほぼ間違いない。

1990年、アメリカ国立精神衛生研究所(NIMH)のアラン・ザメトキンは、ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン[7]に、運動前野と上前頭前皮質におけるブドウ糖の低代謝と成人の多動を関連づける研究を発表した。3年後、ザメトキンらは、Archives of General Psychiatry誌[8]で、青年に同様の研究を試みたが良い結果を得られなかったことと、最初の研究も良好ではなかったことを発表した。多動な脳におけるブドウ糖の代謝率が、注意力の問題における原因なのか結果なのかもはっきりしないという[9]

1998年11月、アメリカ国立衛生研究所(NIH)のADHDコンセンサス会議では、カリフォルニア大学小児科学教授であったジェームス・スワンソンが、ADHDの子供の脳が普通の子供の脳といかに異なるかをスライドで示した。そのとき聴衆の中から児童神経科医のフレデリック・ボーマン[10]が、異常もしくは変わった脳と言われている子供の何人が、精神治療薬にさらされているかと聞いた。脳の異常は精神治療薬で引き起こされるのではないかという疑問だ。スワンソンは、異常な脳は全て精神治療薬を服用している子供の脳だと答えた。

2007年11月には、Proceedings of the National Academy of Sciences誌[11]オンライン版に、NIMHのフィリップ・ショウ、ジュディス・ラポポートらの研究で、ADHDの子供たちは前頭前皮質における脳の発達が他の普通の子供たちより3年遅れていると発表された[12]

研究が進むなかで、将来的には脳の画像を見て障害の診断をすることがあるかもしれないが、現在の診断は行動観察と家庭や学校などの情報に基づき臨床的に行われている。以前は微細脳障害と呼ばれていたが、脳障害を確定することができないので、状態を表す診断名となっているのである[13]

日本では、発達障害者支援法により、ADHDを含む発達障害の早期の発見は責務とされているが、乳幼児健康診査での発見方法なども自治体任せであり、必ずしも専門家ではない地域の小児科や保健士が研修を受けながら手探りで行っている。1歳半や3歳では判断が難しく、五歳児健診を取り入れる自治体もある[14]長野県駒ヶ根市では、五歳児健診を始めてから、教育相談の教師が就学支援委員会の結果を受けて保護者に説明するため、通常級にどうしても行かせたいと言う親が減ったという。その五歳児健診では、発達障害を専門としない医師が、診察と告知という重責を担う。滝医師曰く、一番難しいのが、軽いADHDの子供。検査を受けなさいと言われても、まったく困っていない保護者にとっては寝耳に水で、大半は拒絶する。医者の人格批判をしたり、人権侵害と言うことまであるという[15]

ラベリングの功罪[編集]

ADHD研究の権威であるラッセル・バークレーは、ラベルに多くの落とし穴があることは認めつつ、正確なラベルによって支援にアクセスでき、個人の理解にもつながるのだと言う[16]

ADHDと診断された息子を持つ、作家でジャーナリストのトム・ハートマンは、どんな子供であれ、脳障害のラベルを貼るのはむごいと言う[17]。 心理学者で教育者のトーマス・アームストロングは、自己成就予言により、ラベルを貼られた子供がラベル通りになる危険性を説く[18]。 アームストロングは、ADHDとラベルの貼られた子供がアクセスする行動療法にもラベルにも否定的で、子供の個性や状況に合わせた子育てを提唱している。

食品の影響の有無[編集]

砂糖[編集]

砂糖はADHDや反社会的行動に影響すると考えられる研究結果も少なくない[19]。 2006年には、5000人以上と規模の大きい研究で砂糖の多いソフトドリンクの摂取量とADHDとの相関関係が観察された[20]

食品添加物[編集]

アメリカやイギリスでは食品添加物などを除去した食事の比較が行われている。たとえば、23の研究で食事とADHDとの関連が見られ、アレルギー症状の軽減も確認されたものもあると報告されている[21]

イギリス政府による発表[編集]

2007年11月、イギリス政府は、数種類のタール色素の安息香酸ナトリウムと合成着色料の入った食品がADHDを引き起こす可能性があることを発表し、ドリンクやお菓子に入っていることが多いとして注意を促した[22]。2008年4月には、英国食品基準庁(FSA)はADHDと関連の疑われる食品添加物について2009年末までにメーカーが自主規制するよう勧告した[23]。ガーディアン紙によれば、この政府勧告による自主規制の前に、大手メーカーは2008年中にもそれらの食品添加物を除去する[24]

その経緯[編集]

1970年代にアレルギー医であるファインゴールドが、食事から合成食品添加物を除去することによってアレルギーが軽減すると共にADHDも軽減すると報告した。ファインゴールド協会[25]の食事療法[26]はイギリスにも「注意欠陥・多動性障害の子供をサポートする会」[27]を発足させた。

こうして二重盲検法による比較研究が行わることにもなり、合成着色料合成保存料を除去した食事によって70~80%以上の子供のADHDが改善するということも報告された[28][29]

2004年と2007年にはメタアナリシスなどに基づいた食品添加物とADHDとの関連の報告がなされた[30][31]。これを受けて、イギリス政府は発表に到っている。

欧州食品安全庁(EFSA)による再評価[編集]

イギリス食品基準庁からの上記報告を受け、欧州食品安全庁(EFSA)が評価を実施した[32][33]。 その結論として、2008年3月に「(英国における)研究結果は着色料または安息香酸ナトリウムの一日摂取許容量(ADI)を変更するための基礎とすることはできない。」と公表した[34]。しかし、4月イギリスは再び排除すべきだと勧告を行い[23]、8月には欧州は摂取量の見直しをはじめ「注意欠陥多動性障害に影響するかもしれない」という警告表示がされることになると報道された[24]

日本的な食生活離れ[編集]

テレビ報道への批判[編集]

2006年9月28日、フジテレビ恐怖の食卓という番組で、食事によってADHDになる可能性を論じ、ADHDが少年犯罪と関連するとまで示唆した。脂肪やタンパク質の多い食事になり日本的な食事を食べなくなったためだと放送した。これに対し、ADHDの子供を持つ親の支援団体であるNPOえじそんくらぶが、ジャーナリストの品川裕香と精神科医の田中康雄の協力を得て意見書を送り、謝罪を得る[35]。しかしフジテレビは、ADHDと食事の因果関係を完全否定はしていない。2006年12月27日付回答書において、市川宏伸監修による「AD/HD(注意欠陥/多動性障害)のすべてがわかる本」p.43を挙げ、ADHDの症状が生まれながらの脳の機能障害だけで決まるわけでなく、保護者の養育態度や兄弟との人間関係、生活環境など、後天的な要素が影響を与えているとの記載に言及。更に宮下一博、大野久羅による「キレる青少年の心」p.59におけるビタミンやミネラルの欠乏とキレることの関係の記述を、食事が行動に影響を与える可能性の根拠として挙げている。[36]

薬物療法の効果の有無と危険性[編集]

アメリカの社会がリタリンに大きく依存していることは、テレビのドラマからも垣間見られる。ER緊急救命室のシーズン5では、医学生のルーシー・ナイト[37]が、医師のジョン・カーターに、リタリンをやめるよう薦められるが、やめるとあまりにも失敗が多く、カーターに黙って又リタリンを飲んでしまう。ボストン・パブリック[38]では、シーズン2、第30章で、教師のロニー・クックが、授業の妨げとなるADHDの生徒ザック、及びその親に、5歳のときから長期間服用していて断薬したリタリンを再開するよう迫る場面がある。

効果[編集]

肯定側[編集]

バークレーは、ADHDを治癒する方法は見つかっていないが、症状を最も改善させるのはリタリンなどの中枢神経刺激薬を用いた薬物療法であり、行動療法には短期的でその場限りの効果しかなく、食餌療法には殆ど効果がないという[39]。また、バークレーは、中枢神経刺激薬は、多動軽減、衝動減少、集中力改善において、服用した人の約70パーセントに効果があると述べている[40]

NIMHによる1993年の小冊子Learning Disabilities : Decade of the Brainには、多動児の90パーセントにリタリン (: Ritalin®)やデキセドリン: Adderall, : Dexedrine®)による効果が見られたとある。

自身もADHDで医師のエドワード・ハロウェルは、薬はADDの人の80%に有効で、集中力を高める、脳の眼鏡のような働きをすると言う[41]

否定側[編集]

2007年11月12日、BBCパノラマプログラムは、ADHDの薬物治療が長期的には効果がないと報じた。3年を過ぎると、リタリンやコンサータは、セラピー程度にしか効かない。1999年のアメリカの研究では一年間の薬物療法は行動療法よりも効果があったので、長期的な治療にはより改善が見られるかと思ったらそうではなかった、薬の効果を誇張していたと、バッファロー大学教授ウィリアム・ペルハムは言う。

危険性[編集]

危険性の指摘[編集]

スウェーデンでは、エスカレートする乱用のため、1968年にリタリンを市場から撤退させた[42]

Clinical Pediatrics誌には、イリノイ大学小児科医エレナ・スリーターのプロジェクトで明らかになった、中枢神経刺激薬を服用中の多動な子供たちの声が報じられている。食欲がなくなる、悲しい、感覚がなくなる、自分が乗っ取られた感じ、どう説明したらいいかわからないけど、とにかくもう飲みたくない、などである。薬を飲んでも構わないよ、と言っている子供ですら、陰では、薬を飲めと嘆願し脅す親と泣きながら戦っていたり、誰も見ていないところで薬を吐き出したりしていた[43]

ナディーヌ・ランバート[44]は、1998年11月のNIHによるADHDコンセンサス会議で、リタリンの服用がのちの薬物乱用の一因かもしれないという研究結果を発表している。ADHDを持つおよそ400人の子供のうち、子供時代にリタリンで治療を受けた子は、受けなかった子に比べて、成人してからのコカイン使用率、喫煙率が二倍となるという。

女優の故ジル・アイアランド[45]は、1989年に薬のオーバードースで死亡した息子のジェイソン・マッカラムが、小学生で多動のためリタリンを処方されたのが引き金でヘロイン薬物依存症となったと主張していた[46]

10年間ADHD治療薬を服用している14歳のクレイグ・バクストンは、自傷があり、夜間恐怖におびえ、攻撃的で、最近三人の教師に暴行している。どうして自分はこうなんだ、どうしてこんな風に感じるのだ、こんなの嫌だ、助けてくれと言うクレイグ。母親が、これまで診てきた医者たちになんとかできないのかと言っても、できることはやっていると言われるばかりである[47]

更に、アメリカで多発する学校内における無差別殺傷事件には、処方精神薬の影響があるという可能性が指摘されている[48]。教育コンサルタントでニューヨーク在住のカニングハム久子によると、コロンバイン高校銃乱射事件の犯人二人は発達障害者であり、処方薬を服用していた(ただし、これはリタリンではなく抗鬱剤のルボックスである。)[49]。事件の起きたコロラド州の教育委員会は、教師や学校が子供にリタリンを薦めていることをいち早く問題視し、医学的手段ではなく教育的手段によって子供に手を差し伸べるよう学区に呼びかけた[50]。2004年12月3日には、個別障害者教育法(IDEC)に投薬強制禁止が加えられ、就学条件として教職員が規制物質法の対象となる薬物の処方入手を子供に要求することが、国家規模で禁じられた[51]

反論[編集]

1999年、Pediatrics誌に掲載されたジョゼフ・ビーダーマンの研究では、リタリンなどの中枢神経刺激薬で治療されたADHDの男児は、治療されなかったADHD男児に比べて、成人してから薬やアルコールを乱用しにくくなると結論づけている。なおビーダーマンに関しては、のちに、2000年から2007年にかけての製薬会社からの160万ドルもの金銭授与と報告の不履行が問題になっている[52]。バークレーは、子供時代の中枢神経刺激薬による治療と成人してからの薬物使用に関連はないとしている。[53]また、薬学博士のジョン・マルコビッツは薬物やアルコールの乱用の傾向はADHD自体の症状だとし、リタリンの服用によるものではないことを間接的に言及している。[要出典]

日本での議論、推移[編集]

日本では、1999年4月15日、「第145回国会衆議院の青少年問題に関する特別委員会に」おいて、参考人として呼ばれた小田晋が、じっと座っていられないADHDの子に引きずられて教室崩壊が始まる可能性について述べ、メチルフェニデートが有効だが、子供を薬漬けにするな、カウンセリングで治せと無理難題言われて、なかなか米国のように使えないと説明している[54]

リタリンは日本では乱用が問題になり、厚生労働省2007年10月26日、これまで難治性うつ病遷延性うつ病、ナルコレプシーとなっていた適応症を、製造元ノバルティスからの申請を認め、ナルコレプシーのみとした。同日、国内初のADHD治療薬として、メチルフェニデートの徐放剤であるコンサータの製造発売が、18歳未満への処方に限定して承認された。コンサータは長時間作用する薬であり量の調整ができないことから、服用した子供が昼食をとれない、眠れない、朝に飲んでいない場合は急な用事に対応できないなどの問題が起きている。[要出典]また、薬価が高いため保護者の医療費負担も増えている。リタリンの処方を適切な方法で再開して欲しいという声もある[55]

小児科医の榊原洋一は、多数のADHDの子供がリタリンで改善されている事実が成人のリタリン乱用に比べて知られていないと指摘している。[56]

利権構造[編集]

1995年10月、アメリカの司法省法執行機関である麻薬取締局(DEA)は、国際連合の機関である国際麻薬統制委員会(INCB)が、子供のメチルフェニデート使用に関し、積極的にロビー活動を行っているNPOの親の会CHADDへの懸念を示していることを伝えている。INCBは、国際的に規制されている薬物の販売促進を目的とした、製薬会社からCHADDへの財政移転は、1971年の「国際条約第10条の2」に違反するのではないかと言う。「向精神薬に関する条約第10条の2」において、締結国は、「自国の憲法上の規定に妥当な考慮を払って、一般大衆に対する向精神薬の広告を禁止する」ことになっているのである。DEAは又、CHADDが、規制物質法におけるメチルフェニデートの分類を、医学的用途があるが乱用の危険性があるスケジュールIIから、より乱用の危険性が低いスケジュールIIIに変えるようにと嘆願書を送ってきたことを明らかにした[57]

1995年10月20日、米公共放送PBSテレビシリーズ、メロウ・リポート[58] は、「注意欠陥障害:怪しい診断?」を放送し、教育ライター協会(EWA)[59]より、その年の調査報道一位を獲得している。番組は、リタリン製薬会社チバ・ガイギー(現ノバルティス)と米国最大のADDサポート団体CHADDの間にある財政上の関係が、長い間、明らかにされていなかったと説明。CHADDとチバの関係は、1988年から始まった。会員800名から35000名へと、CHADDが拡大するのを助けてきたのが、チバが提供した何百万ドルという金だった。CHADDは、何百もの家庭に、ADD/ADHDに関する助言を与えており、その助言では、リタリンを大々的に取り上げていた。

ジョン・メロウ[60]は、リタリンを服用している子供の親を何人かインタビューした。CHADDを情報のよりどころとして頼っていた親たちである。彼らはCHADDがリタリンの製薬会社から金を受け取っていたことを知り、驚いた表情を見せている。

CHADDのウェブサイトでは、調査研究、サービス、薬物、処置、製品に関してウェブサイト内で支持、推薦を行わないと太字で表明している[61]

尚、日本最大の親の会えじそんくらぶの代表高山恵子は、CHADDの会員である[62]

日本でも、「リタリンはコーラやコーヒーと同じである」と説明し、関係する医療機関を子供や大人に紹介してきた親の会を、問題視する声が出ている。多くのADHD書籍の著者や学会は、親の会と関わりがあると言う。[63]

脚注[編集]

  1. ^ ADHDについての私の見解(99/8/2) (和田秀樹のヒデキワダ・ドットコム)
  2. ^ 和田秀樹「精神科医は信用できるか」祥伝社p.67,68
  3. ^ Galler JR, Ramsey F. "A follow-up study of the influence of early malnutrition on development: behavior at home and at school" J Am Acad Child Adolesc Psychiatry. 28(2), 1989 Mar, pp254-61. PMID 2494148
  4. ^ http://www.breggin.com/
  5. ^ ADHD and Other Sins of Our Children (Simon Sobo, MD)
  6. ^ Alan D. Bowd "'Curing' ADHD" Skeptical Inquirer May/June 2006 p.51
  7. ^ en:The_New_England_Journal_of_Medicine Wikipedia英語版の記事
  8. ^ en:Archives_of_General_Psychiatry Wikipedia英語版の記事
  9. ^ Alan Zametkin et el., "Brain Metabolism in Teenagers with Attention Deficit-Hyperactivity Disorder," Archives of General Psychiatry, vol.50, May 1993, pp.333-340.
  10. ^ en:Fred_Baughman Wikipedia英語版の記事 フレデリック・ボーマン
  11. ^ en:Proceedings_of_the_National_Academy_of_Sciences Wikipedia英語版の記事
  12. ^ Brain Matures Late in Kids With ADHD (ABC news, Nov. 12, 2007)
  13. ^ 『精神保健福祉用語辞典』(中央法規出版、2004年)
  14. ^ 「1歳半が怖い母親たち」『AERA』(2007年11月26日号)、40~41頁。
  15. ^ 「駒ヶ根市における特別支援教育」『教育ジャーナル』(2007年12月号)8~18頁。
  16. ^ You've been a psychologist since 1973. How has your profession evolved in relation to ADHD? (PBS)
  17. ^ The ADD Experience (BrightWord)
  18. ^ A.D.D. Now You See It, Now You Don't by Thomas Armstrong, Ph.D (Say No To Psychiatry)
  19. ^ Jeff Comisarow Can Sweet Treats Drive Kids Crazy? Sugar andHyperactivity in Children Nutrition Bytes Vol.2(1), 1996
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  24. ^ a b EU plans warning labels on artificial colours (The Guardian, August 11 2008)
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  33. ^ EFSA to further evaluate study on food colours and behaviour - Panel to prioritise safety assessment of six study colours (英語) (European Food Safety Authority )
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参考文献[編集]

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  • Thomas Armstrong The Myth of the A.D.D. Child: 50 Ways to Improve Your Child's Behavior and Attention Span Without Drugs, Labels, or Coercion, 1995
  • Peter R. Breggin Talking Back to Ritalin: What Doctors Aren't Telling You About Stimulants and Adhd, 2001
  • ADHDの診断・治療指針に関する研究会 斉藤万比古 渡部京太 『第3版 注意欠如・多動性障害 -ADHD-の診断・治療ガイドライン』 ISBN 978-4-8407-3813-2

関連項目[編集]

外部リンク[編集]