EIZO

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EIZO株式会社
EIZO Corporation
EIZO Logo.svg
種類 株式会社
市場情報
略称 EIZO
本社所在地 日本の旗 日本
924-8566
石川県白山市下柏野町153番地
北緯36度29分40.6秒 東経136度31分56.4秒 / 北緯36.494611度 東経136.532333度 / 36.494611; 136.532333座標: 北緯36度29分40.6秒 東経136度31分56.4秒 / 北緯36.494611度 東経136.532333度 / 36.494611; 136.532333
設立 1968年3月6日
業種 電気機器
法人番号 8220001009300
事業内容 コンピュータ用ディスプレイ
代表者 実盛祥隆(代表取締役社長
資本金 44億2574万円
発行済株式総数 22,731,160株
売上高 連結840億57百万円
(2018年3月期)
営業利益 連結85億54百万円
(2018年3月期)
純利益 連結71億38百万円
(2018年3月期)
純資産 連結915億21百万円
(2018年3月)
総資産 連結1,212億7百万円
(2018年3月)
従業員数 単体859名、連結1,984名
(2018年3月)
決算期 毎年3月31日
主要株主 日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口) 8.07%
日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 4.76%
北陸銀行 3.93%
北國銀行 3.73%
三井住友信託銀行 (信託口 甲2号)3.17%
(2018年3月31日現在)
主要子会社 アイレムソフトウェアエンジニアリング株式会社
関係する人物 高嶋哲
外部リンク http://www.eizo.co.jp/
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EIZO株式会社: EIZO Corporation )は、ディスプレイ装置専業メーカー。EIZOブランドのディスプレイ装置を製造、販売している。 本社所在地は石川県白山市下柏野町153。東京証券取引所市場第一部上場(証券コード6737)。

1990年代のCRT全盛期からディスプレイ機器の画質と信頼性に定評がある。

主な事業・製品[編集]

映像表示システム[編集]

  • ビジネス用途 - 金融機関、公共機関、文教施設、一般オフィス等での用途向け映像表示システム
  • ヘルスケア市場向け - レントゲンやCT等の医用画像や電子カルテを表示する診断用途、検査装置の画面や手術室用モニター等の治療・処置用途向け映像表示システム
  • クリエイティブワーク市場向け - 出版・印刷・写真編集等の静止画制作や映画・アニメーション・放送等の映像制作向け映像表示システム
  • インダストリー市場向け - 航空管制、船舶、鉄道、監視、FA等の分野向け映像表示システム

アミューズメント用モニター[編集]

  • パチンコ・パチスロ遊技機に搭載される液晶モニター

その他[編集]

  • アミューズメント用ソフトウェアの委託開発、保守サービス


歴史[編集]

  • 1967年(昭和42年)12月 ‐ 石川県七尾市に七尾電機株式会社設立
  • 1968年(昭和43年)3月 ‐ 石川県羽咋市に羽咋電機株式会社を設立
  • 1973年(昭和48年)3月 ‐ 電子機器製造を行っていた七尾電機株式会社の事業の一部を移管し、電子機器の開発、生産、販売を開始。株式会社ナナオに商号変更
  • 1985年(昭和60年)5月 ‐ 欧州向けに「EIZO」ブランドにてコンピュータ用ディスプレイ装置を販売開始
  • 1985年(昭和60年)9月 ‐ 北米向けに「NANAO」ブランドにてコンピュータ用ディスプレイ装置を販売開始
  • 1990年(平成2年)11月 - 本社を石川県松任市 (現 白山市) に移転
  • 1991年(平成3年)7月 ‐ 国内向けに「NANAO」ブランドにてコンピュータ用ディスプレイ装置を販売開始
  • 1993年(平成5年)12月ISO9002認証取得
  • 1996年(平成8年)4月 ‐ 「NANAO」ブランドを「EIZO」ブランドへ統合し、ブランドを「EIZO」に統一
  • 1997年(平成9年)9月ISO9001認証取得
  • 1998年(平成10年)7月ISO14001認証取得
  • 2002年(平成14年)3月 ‐ 東京証券取引所市場第二部上場
  • 2003年(平成15年)3月 ‐ 東京証券取引所市場第一部上場
  • 2005年(平成17年)4月ISO13485認証取得
  • 2013年(平成25年)4月1日 - EIZO株式会社に商号変更[1]
  • 2016年(平成28年)6月6日 - パナソニック ヘルスケアの手術・内視鏡モニター事業を買収[2]
  • 2018年(平成28年)10月1日 - EIZOメディカルソリューションズ株式会社(イメーション株式会社の医療市場向けシステムインテグレーション事業を譲受)を吸収合併[3]

グループ企業[編集]

日本国内のグループ会社[編集]

  • EIZOサポートネットワーク株式会社
  • カリーナシステム株式会社 - 2018年3月に買収
  • アイレムソフトウェアエンジニアリング株式会社
  • EIZOエムエス株式会社
  • EIZOエンジニアリング株式会社
  • EIZOエージェンシー株式会社

日本国外のグループ会社[編集]

  • EIZO GmbH(ドイツ)- 2007年Siemens AG (ドイツ) の医療市場向けモニター事業を譲受
  • EIZO Technologies GmbH(ドイツ)
  • EIZO Rugged Solutions Inc.(アメリカ)- 2007年に買収した、航空管制用グラフィックスボードをてがける旧Tech Source, Inc.を社名変更
  • EIZO Display Technologies (Suzhou) Co., Ltd.(中国)
  • EIZO Inc.(アメリカ)
  • EIZO Nordic AB(スウェーデン)
  • EIZO AG(スイス)- EXCOM.AG (スイス) のEIZO製品販売事業を株式取得により子会社化
  • EIZO Limited(イギリス)
  • EIZO Europe GmbH(ドイツ)
  • EIZO Austria GmbH(オーストリア)

その他[編集]

EIZO CG277

関連項目[編集]

  • 村田製作所 - 創業家が同一。村田家はいまなお10%超の株式を有する大株主である[5]
  • 高嶋哲 - 2004年まで同社の会長を務める。

脚注[編集]

  1. ^ 商号の変更及び定款の一部変更に関するお知らせ (PDF)”. 株式会社ナナオ (2012年5月8日). 2015年2月13日閲覧。
  2. ^ パナソニック ヘルスケア株式会社の手術・内視鏡用モニター事業買収に関するお知らせ (PDF)”. EIZO株式会社 (2016年6月6日). 2016年8月20日閲覧。
  3. ^ EIZOメディカルソリューションズ株式会社との吸収合併(簡易合併・略式合併)に関するお知らせ (PDF)”. EIZO株式会社 (2018年6月21日). 2018年10月4日閲覧。
  4. ^ http://www.eizo.co.jp/ir/risk/
  5. ^ 当社株式の大量取得行為への対応方針(買収防衛策)に関するお知らせ (PDF)”. EIZO株式会社 (2016年5月9日). 2017年4月24日閲覧。

外部リンク[編集]