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国鉄タキ4000形貨車

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国鉄タキ4000形貨車
タキ4000形、コタキ34016 1992年1月4日
タキ4000形、タキ34016
1992年1月4日
基本情報
車種 タンク車
運用者 日本国有鉄道
日本貨物鉄道(JR貨物)
所有者 日本興化、三菱化成工業、日硫商会、東京酸曹、安宅産業日本鉱業住友商事三菱金属鉱業、蔵町工場、宝商店、島田商店、日本瓦斯化学工業、越田商事、扇谷興業、東京酸曹、小原化工、東邦亜鉛、東北鉱化工業、三谷産業、大日本鉱業、日産化学工業、東邦商事、日硫商会、宇津商店、三井金属鉱業、日本製錬、伊藤忠商事、東京化成品、小名浜製錬ソーダ商事、日曹金属化学、三菱油化
製造所 新潟鐵工所東急車輛製造造機車輌富士重工業日本車輌製造三菱重工業日立製作所飯野重工業
製造年 1937年(昭和12年) - 1968年(昭和43年)
製造数 351両
常備駅 敦賀駅安中駅日立駅
主要諸元
車体色
専用種別 濃硫酸、濃硫酸及び発煙硫酸
化成品分類番号 侵(禁水)84
軌間 1,067 mm
全長 10,000 mm - 10,400 mm
全幅 2,590 mm、2,400 mm
全高 3,525 mm、3,528 mm
タンク材質 普通鋼一般構造用圧延鋼材
荷重 35 t
実容積 19.0 m3 - 19.6 m3
自重 14.2 t - 17.0 t
換算両数 積車 5.0
換算両数 空車 1.6
台車 TR41C、TR41D
車輪径 860 mm
軸距 1,650 mm
台車中心間距離 5,900 mm - 6,500 mm
最高速度 75 km/h
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国鉄タキ4000形貨車(こくてつタキ4000がたかしゃ)は、かつて日本国有鉄道(国鉄)及び1987年昭和62年)4月の国鉄分割民営化後は日本貨物鉄道(JR貨物)に在籍した私有貨車タンク車)である。

概要

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1937年(昭和12年)8月に、「濃硫酸」専用の35t積タンク車として新潟鐵工所にて10両(タキ4000 - タキ4009)が製作された。その23年後より増備が開始され1960年(昭和35年)6月13日から1968年(昭和43年)7月20日にかけて341両(タキ4050 - タキ4099、タキ14000 - タキ14099、タキ24000 - タキ24099、タキ34000 - タキ34090)が東急車輛製造造機車輌富士重工業日本車輌製造、新潟鐵工所、三菱重工業日立製作所飯野重工業の8社で製作された。この際の車番は戦前からの続番とならずタキ4050から開始された。専用種別は「濃硫酸及び発煙硫酸」となった車も存在した。この内タキ34086、タキ34087の2両はそれぞれタキ1700形タキ1754)、タ580形(タ1587)からの改造編入車である。

記号番号表記は特殊標記符号「コ」(全長 12 m 以下)を前置し「タキ」と標記する。

本形式の他に「濃硫酸」又は「濃硫酸及び発煙硫酸」を専用種別とする貨車は、タム400形(418両)、タキ300形(483両)、タキ5750形(500両)等実に21形式が存在した。

落成時の所有者は、日本興化、三菱化成工業、日硫商会、東京酸曹、安宅産業日本鉱業住友商事三菱金属鉱業、蔵町工場、宝商店、島田商店、日本瓦斯化学工業、越田商事、扇谷興業、東京酸曹、小原化工、東邦亜鉛、東北鉱化工業、三谷産業、大日本鉱業、日産化学工業、東邦商事、日硫商会、宇津商店、三井金属鉱業、日本製錬、伊藤忠商事、東京化成品、小名浜製錬ソーダ商事、日曹金属化学、三菱油化の32社であった。

ドーム付き直円筒型のタンク体は、普通鋼一般構造用圧延鋼材、SS41現在のSS400)製で荷役方式はタンク上部のマンホール又は液出入管からの上入れ、液出管と空気管使用による上出し方式である。

1979年(昭和54年)10月より化成品分類番号侵(禁水)84」(侵食性の物質、水と反応する物質、腐食性物質、禁水指定のもの)が標記された。

車体色は黒色、寸法関係は全長は10,000mm - 10,400mm、全幅は2,590mm、2,400mm、全高は3,525mm、3,528mm、台車中心間距離は5,900mm - 6,500mm、実容積は19.0m3 - 19.6m3、自重は14.2t - 17.0t、換算両数は積車5.0、空車1.6であり、台車はベッテンドルフ式のTR41C、TR41D、TR41E-13である。

1987年(昭和62年)4月の国鉄分割民営化時には274両の車籍がJR貨物に継承され、2010年(平成22年)4月1日時点では2両が在籍する。[1]

参考文献

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  • 吉岡心平 『プロフェッサー吉岡の私有貨車図鑑(復刻増補)』 2008年、ネコ・パブリッシング刊 ISBN 978-4-7770-0583-3
  • 『日本の貨車-技術発達史-』(貨車技術発達史編纂委員会編著、社団法人 日本鉄道車輌工業会刊、2008年)

脚注

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  1. ^ 電気車研究会『鉄道ピクトリアル』No.840 増刊 鉄道車両年鑑 p.107

関連項目

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