国鉄タ900形貨車

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
ナビゲーションに移動 検索に移動
国鉄タ900形貨車
基本情報
車種 タンク車
運用者 日本国有鉄道
所有者 海軍燃料廠→東京貿易→三菱商事日本石油
製造所 日本車輌製造新潟鐵工所
製造年 1932年(昭和7年) - 1937年(昭和12年)
消滅 1972年(昭和47年)
常備駅 酒田港駅二本木駅勿来駅
主要諸元
車体色
専用種別 ガソリン
化成品分類番号 制定前に形式消滅
軌間 1,067 mm
全長 8,000 mm
全幅 2,006 mm
全高 3,675 mm
タンク材質 普通鋼一般構造用圧延鋼材
荷重 10 t
実容積 13.9 m3- 14.0 m3
自重 9.1 t - 11.0 t
換算両数 積車 1.8
換算両数 空車 0.8
走り装置 シュー式二段リンク式
車輪径 860 mm
軸距 3,900 mm - 4,000 mm
最高速度 65 km/h→75 km/h
テンプレートを表示

国鉄タ900形貨車(こくてつタ900がたかしゃ)は、かつて日本国有鉄道(国鉄)に在籍した私有貨車タンク車)である。

本形式より改造され別形式となったタ10900形についても本項目で解説する。

タ900形[編集]

タ900形は、揮発油(ガソリン)専用の10t 積タンク車として1932年(昭和7年)3月24日から1937年(昭和12年)8月13日にかけて22両(タ900 - タ921)が日本車輌製造および新潟鐵工所にて製造された。

落成時の所有者海軍燃料廠日本石油であった。

貨物列車の最高速度引き上げが行われた1968年(昭和43年)10月1日ダイヤ改正対応のため、大半の車輌の軸ばね支持方式が二段リンク式に改造され、最高運転速度は65km/hから75km/hへ引き上げられた。

塗色は、であり、全長は8,000mm、全幅は2,006mm、全高は3,675mm、軸距は3,900mm - 4,000mm、実容積は13.9m3 - 14.0m3、自重は9.1t - 11.0t、換算両数は積車1.8、空車0.8、車軸は12t長軸であった。

1972年(昭和47年)8月29日に最後まで在籍した1両(タ911)が廃車となり同時に形式消滅となった。

タ10900形[編集]

国鉄タ10900形貨車
基本情報
車種 タンク車
運用者 日本国有鉄道
所有者 日本石油
種車 タ900形
改造年 1968年(昭和43年)
改造数 3両
消滅 1970年(昭和45年)
常備駅 本輪西駅北埠頭駅
主要諸元
車体色 黒+黄1号の帯
専用種別 ガソリン
化成品分類番号 制定前に形式消滅
軌間 1,067 mm
全長 8,000 mm
タンク材質 普通鋼(一般構造用圧延鋼材)
荷重 10 t
実容積 14.0 m3
自重 11.0 t
換算両数 積車 1.8
換算両数 空車 0.8
走り装置 一段リンク式
車輪径 860 mm
軸距 4,200 mm
最高速度 65 km/h
テンプレートを表示

タ10900形はガソリン専用の10t 積み私有貨車(タンク車)である。

当初タ900形の軸ばね支持装置は一段リンク式であったが、貨物列車の最高速度引き上げが行われた1968年(昭和43年)10月1日ダイヤ改正対応のため、大半の車は二段リンク式に改造したが、北海道地区ではスピードアップが見送られたため、二段リンク化の対象外となった車両が3両(タ902,タ919,タ920→タ10902,タ10919,タ10920)残り、区別のため別形式(タ10900形)とした。車番は現番号に「10000」を加える形となった。改造内容は標記類の書き換え以外何もなく、むしろ本形式の方が本来のタ900形ともいえる。

識別のため記号に「ロ」を丸で囲んだ通称マルロが追加され「タ」となり黄色(黄1号)の帯を巻いている。タンク体には同色で「道外禁止」と標記された。

所有者は日本石油であり、その常備駅は本輪西駅北埠頭駅であった。

塗色は、黒であり黄色(黄1号)の帯を巻いている。全長は8,200mm、実容積は12.1m3、自重は11.2t、換算両数は積車2.6、空車1.0、最高運転速度は65km/h、車軸は12t長軸であった。

1970年(昭和45年)7月2日に3両そろって廃車となり、同時に形式消滅となった。

参考文献[編集]

  • レイルマガジン』通巻140号(1995年5月・ネコ・パブリッシング
    • 吉岡心平「私有貨車セミナー」 pp. 74-77
  • 吉岡心平 『プロフェッサー吉岡の私有貨車図鑑(復刻増補)』 2008年、ネコ・パブリッシング刊 ISBN 978-4-7770-0583-3
  • 『日本の貨車-技術発達史-』(貨車技術発達史編纂委員会編著、社団法人 日本鉄道車輌工業会刊、2008年)

関連項目[編集]