国鉄タキ16700形貨車

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国鉄タキ16700形貨車
基本情報
車種 タンク車
運用者 日本国有鉄道
日本貨物鉄道
所有者 ダイセル→ダイセル化学工業
製造所 三菱重工業
製造年 1969年(昭和44年)
製造数 1両
消滅 1990年(平成2年)
常備駅 新井駅
主要諸元
車体色
専用種別 グリオキザール
軌間 1,067 mm
全長 10,900 mm
全幅 2,548 mm
全高 3,759 mm
タンク材質 ステンレス鋼
荷重 35 t
実容積 27.3 m3
自重 16.6 t
換算両数 積車 5.0
換算両数 空車 1.6
台車 TR41C
車輪径 860 mm
軸距 1,650 mm
台車中心間距離 6,800 mm
最高速度 75 km/h
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国鉄タキ16700形貨車(こくてつタキ16700がたかしゃ)は、かつて日本国有鉄道(国鉄)及び1987年昭和62年)4月の国鉄分割民営化後は日本貨物鉄道(JR貨物)に在籍した私有貨車タンク車)である。

本形式と同一の専用種別車であるタキ8250形についても本項目で解説する。

タキ16700形[編集]

タキ16700形は、グリオキザール専用の35t 積タンク車として1969年(昭和44年)12月10日に1両(タキ16700)が三菱重工業にて製作された。

記号番号表記は特殊標記符号「コ」(全長 12 m 以下)を前置し「タキ」と標記する。

本形式の他にグリオキザールを専用種別とする形式には、タキ8250形(後述)の1形式のみが存在した。

所有者は、ダイセルでありその常備駅は信越本線新井駅であった。1980年(昭和55年)1月にダイセル化学工業へ名義変更された。

タンク体はステンレス鋼製で厚さ50mmグラスウール断熱材を巻き、薄鋼板製のキセ(外板)が設置された。

荷役方式はタンク上部にある液出入れ管からの上入れ、上出し式である。荷降ろしの際には加圧空気を併用した。両管はS字管を装備した。

車体色は黒色、寸法関係は全長は10,900mm、全幅は2,548mm、全高は3,759mm、台車中心間距離は6,800mm、実容積は27.3m3、自重は16.6t、換算両数は積車5.0、空車1.6であり、台車はベッテンドルフ式のTR41Cである。

1987年(昭和62年)4月の国鉄分割民営化時には車籍がJR貨物に継承されたが、1990年(平成2年)4月に廃車となり同時に形式消滅となった。

タキ8250形[編集]

国鉄タキ8250形貨車
基本情報
車種 タンク車
運用者 日本国有鉄道
日本貨物鉄道
所有者 ダイセル→ダイセル化学工業
製造所 三菱重工業
製造年 1967年(昭和42年)
製造数 1両
消滅 1997年(平成9年)
常備駅 新井駅
主要諸元
車体色
専用種別 グリオキザール
軌間 1,067 mm
全長 10,100 mm
全幅 2,548 mm
全高 3,509 mm
タンク材質 ステンレス鋼
荷重 25 t
実容積 19.5 m3
自重 15.7 t
換算両数 積車 4.0
換算両数 空車 1.4
台車 TR41C→TR41D
車輪径 860 mm
軸距 1,650 mm
台車中心間距離 6,500 mm
最高速度 75 km/h
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タキ8250形は、グリオキザール専用の25t 積タンク車として1967年(昭和42年)9月28日に1両(タキ8250)が三菱重工業にて製作された。

記号番号表記は特殊標記符号「コ」(全長 12 m 以下)を前置し「タキ」と標記する。

所有者は、ダイセルでありその常備駅は信越本線の新井駅であった。1980年(昭和55年)1月にダイセル化学工業へ名義変更された。

タンク体は、ステンレス鋼製で厚さ50mmのグラスウール断熱材を巻き、薄鋼板製のキセ(外板)が設置された。

荷役方式はタンク上部にある液出入管からの上入れ、上出し式である。荷降ろしの際には加圧窒素を併用した。両管はS字管を装備した。

車体色は黒色、寸法関係は全長は10,100mm、全幅は2,548mm、全高は3,509mm、台車中心間距離は6,500mm、実容積は19.5m3、自重は15.7t、換算両数は積車4.0、空車1.4であり、台車はベッテンドルフ式のTR41Cであったが後にTR41Dに改造された。

1987年(昭和62年)4月の国鉄分割民営化時には車籍がJR貨物に継承されたが、1997年(平成9年)8月に廃車となり同時に形式消滅となった。

1997年8月の廃車後も車両は暫く新井駅構内に留置していた。

参考文献[編集]

  • 吉岡心平 『プロフェッサー吉岡の私有貨車図鑑(復刻増補)』 2008年、ネコ・パブリッシング刊 ISBN 978-4-7770-0583-3
  • 『日本の貨車-技術発達史-』(貨車技術発達史編纂委員会編著、社団法人 日本鉄道車輌工業会刊、2008年)

関連項目[編集]