雲仙岳
| 雲仙岳 | |
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雲仙岳と東側山麓のラハール跡 右の山肌が露出した山は眉山 |
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| 標高 | 1,483 m |
| 所在地 | 長崎県島原市、 南島原市、雲仙市 |
| 位置 | 北緯32度45分41秒 東経130度17分56秒 |
| 種類 | 成層火山・溶岩ドーム |
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雲仙岳(うんぜんだけ)は、長崎県の島原半島中央部にある火山で千々石カルデラの外輪に位置する。広義では普賢岳、国見岳、妙見岳の三峰、野岳、九千部岳、矢岳、高岩山、絹笠山の五岳からなる山体の総称。「三峰五岳の雲仙岳」と呼ばれる。行政区分では島原市、南島原市、雲仙市にまたがる。狭義ではいわゆる「三峰五岳」のうちの「三峰」を指すこともある。1792年5月21日(寛政4年旧暦4月1日)に雲仙岳眉山で発生した山体崩壊とこれによる50m高の津波災害は、島原大変肥後迷惑と呼ばれる、肥前国と肥後国合わせて死者、行方不明者1万5000人という、有史以来日本最大の火山災害となった。
目次 |
概要 [編集]
最高峰の平成新山 (1,483m) を中心に、周囲に、普賢岳 (1,359m) 、国見岳 (1,347m) 、妙見岳 (1,333m) 、野岳 (1,142m) 、九千部岳 (1,062m) が存在する。
普賢岳や平成新山の溶岩は小浜温泉沖合いの橘湾 (長崎県)地下のマグマだまりから供給されている[1]。
主峰は普賢岳(ふげんだけ)だが、現在では1990年(平成2年)から1995年(平成7年)にかけての火山活動で形成された平成新山(へいせいしんざん)の方が高い。また平成新山は長崎県最高峰でもある。
古くは『肥前国風土記』で「高来峰」と呼ばれているのがこの山であり、温泉についての記述がある。雲仙はもとは「温泉」の表記で「うんぜん」と読んでいたが、国立公園指定の際に現在の表記に改められた。大乗院満明寺は行基が大宝元年(701年)に開いたと伝えられている。この満明寺の号が「温泉(うんぜん)山」である。以後、雲仙では霊山として山岳信仰(修験道)が栄えた。
また、行基は同時に四面宮(温泉神社)を開いたといわれている。祭神は、『古事記』にて筑紫島をあらわす一身四面の神である。この神社は上古には温泉神社、中古には四面宮と称されていたが、1869年(明治2年)の神社改正[要検証 ]により筑紫国魂神社と改称され、1915年(大正4年)の県社昇格に際して温泉神社に戻した。島原半島中に10数の分社がある。
雲仙温泉としては、1653年(承応2年)に加藤善右衛門が開湯した延暦湯が始まりといわれている。水蒸気が噴出して硫黄(実際は硫化水素)の臭いがたちこめる光景が「地獄」と形容される。キリシタン弾圧の舞台にもなった。
天気のいい日には西彼杵半島東岸および長崎半島東岸、佐賀県南部、福岡県筑後地方、熊本県西部など見通しのいい場所でその姿を眺めることができる。
標高が高いことから通信の要衝でもある。雲仙野岳には、長崎県防災行政無線や警察庁などの中継所が設置されている。
平成新山の噴火と災害 [編集]
噴火活動 [編集]
現在の平成新山を形成した噴火活動は、1989年(平成元年)11月からの橘湾群発地震に始まる。1990年(平成2年)11月17日に噴火し、それ以降噴煙活動が観測された。最初の噴火は2つの噴火孔より熱水の吹き上げと雲煙を認めるのみであった。同年12月には小康状態になって道路の通行止めなども解除になり、そのまま終息するかと思われたが、1991年(平成3年)2月12日に再噴火、さらに4月3日、4月9日と噴火を拡大していった。5月15日には降り積もった火山灰などによる最初の土石流が発生、さらに噴火口西側に多数の東西方向に延びる亀裂が入り、マグマの上昇が予想された。5月20日に地獄跡火口から溶岩の噴出が確認されたが、粘性が高かったため火口周辺に溶岩ドームが形成された。溶岩ドームは桃状に成長しやがて自重によって4つに崩壊した。溶岩ドーム下の噴火穴からは絶え間なく溶岩が供給され、山頂から溶岩が垂れ下がる状態になり、形成された順番に第1-第13ローブと命名された。溶岩ドームの崩壊は、新しく供給されるマグマに押し出されたドームが斜面に崩落することにより発生し、破片が火山ガスとともに山体を時速100kmものスピードで流れ下る火砕流(メラピ型火砕流)と呼ばれる現象を引き起こした。噴火活動は途中一時的な休止をはさみつつ1995年(平成7年)3月頃まで継続した[2][3]。火砕流が世界で初めて鮮明な映像として継続的に記録された噴火活動である(過去には、プレー山などの火砕流が写真としては多く記録されており、小規模なものの映像も撮影されている)。
災害の様態 [編集]
噴火活動は島原半島、特に島原市と深江町に大きな被害をもたらした。被害をもたらす主たる要因は火砕流と堆積した火山灰が豪雨により流出する土石流であり、これらが流れ下るコースに当たる水無川および島原市の千本木地区が大きな被害を受けた。また、火山活動中島原大変肥後迷惑の原因となった眉山の山体崩壊が懸念されたが、今回の噴火活動では眉山が火砕流から島原市中心部を守る形となった。
島原市・深江町以外の地域については、風向きによって熊本空港で噴煙が観測され、航空機の離発着に影響を与えたことなどがあった。
1991年6月3日の火砕流 [編集]
特に大規模な人的被害をもたらしたのは1991年(平成3年)6月3日午後4時8分に発生した火砕流であり、取材に当たっていた報道関係者16名(アルバイト学生含む)、火山学者ら4名(クラフト夫妻と案内役、アメリカ地質調査所のハリー・グリッケン(en:Harry Glicken))、警戒に当たっていた消防団員12名、報道関係者に同行したタクシー運転手4名、警察官2名、選挙ポスター掲示板撤去作業中の職員2名、農作業中の住民4名の合わせて死者行方不明者43名と9名の負傷者を出す惨事となった。報道関係者が避難勧告区域の中に勝手に入り込み取材を続けたため報道関係者に傭車され独断で避難できなかったタクシー運転手、報道関係者が民家に無断で侵入(不法侵入罪が成立)し、コンセントの電気を無断で使用(窃盗罪が成立)する等したため、これを警戒すべく一旦後方に下がりながらも再度進出せざるを得なくなった消防団員、警察官が、それぞれ巻き込まれる形で殉職した。被害は、報道関係者が無視した避難勧告区域に収まっていたことに留意することが重要である。消防団員のほとんどが地元農家の跡取り息子だったため、その後の農業復興に甚大な被害をもたらした[4]。この火砕流以降、島原市など地元自治体は強制力を伴う警戒区域を設定し最大11,000人が避難生活を余儀なくされたが、以降の犠牲者は1名に抑えられている。被災地域では噴火活動の終息に伴い堤防や地面のかさ上げ工事を実施し一部地域を除いて住民が再び住める環境が整えられた。
なお、火砕流で死亡した日本テレビのカメラマンが使用していた業務用ビデオカメラが、2005年(平成17年)6月になって発見された。カメラは火砕流による高熱で溶解し高度に破損していたが、内部のテープを取り出し修復することに成功した。ビデオには、火砕流が襲来する直前まで取材を続ける記者らの姿や音声が記録されていた。この映像は、同年10月16日に「NNNドキュメント'05 解かれた封印 雲仙大火砕流378秒の遺言」として放送され、現在では溶けたカメラと共に雲仙岳災害記念館に展示されている。
防災活動 [編集]
前兆現象が観測されていたため事前に対策会議が開かれており、関係機関の関係はおおむね良好であった。特に長崎県、島原市、島原に観測所を持つ九州大学と被災者救助のために派遣された陸上自衛隊(第16普通科連隊など)との関係はきわめて緊密であった。報道、学術、防災機関のすべてが火砕流で犠牲になったため、当時唯一火山近傍で行動できる能力を保有していた自衛隊への期待は高く、自衛隊も救援活動のため九州大学などの指導を受けつつ協同で火山観測を行い、その成果を関係機関及び地元住民への24時間のリアルタイムな情報提供したことで、民心の安定と復旧作業の進展および火山研究に大きく貢献した。自衛隊は火山観測と地元に対する支援のシンボルとして以降1995年(平成7年)12月まで1,653日間(史上最長)にもわたり災害派遣を継続した。
報道について [編集]
被害の背景には、当初発生した小さな火砕流が衝撃的だったことから取材競争が過熱し、十分な知識を持たない報道関係者が、取材のため避難勧告地域内の「定点」と呼ばれた山と火砕流を正面から望める地点に入ったことがある。これにより報道関係者は消防・警察も立ち入らない危険地帯に多く滞在することとなった。また一部の報道関係者が、避難して無人となった人家に不法侵入するなど騒動を起こし、6月1日にはテレビ局の取材班による盗電も発生していたため、不安を憶えた地元住民が住居に帰ったり、命令を受けた消防団員、警察官が事件再発を防ぐために設けられた警戒本部に出動させられた。結果、火砕流は「定点」に居座った報道陣のみならず、消防団員、警察官、地元住民を飲み込んで犠牲者を出すことになった[4]。火砕流の到達範囲は、まさに避難勧告地域内におさまっていたため、マスコミが避難勧告を遵守していれば、犠牲者は出ないか最小限に抑えられた可能性が高い。
上記の盗電行為について、2011年6月5日に雲仙市で開かれた「2011雲仙集会」(新聞労連、長崎マスコミ・文化共闘会議など主催)の中で、日本テレビの谷原和憲映像取材部長は「土石流撮影用の無人カメラを設置するため、外に電源があった家から電気を引いた。住んでいる人の許可を得ようと断り書きのメモを置き、避難所を探し回ったが、見つけられなかった」と弁解した[5]。 犠牲者発生以降の6月7日に災害対策基本法に基づく警戒区域が設定され、無許可の立ち入りが禁止された。これ以降は報道関係者が警戒区域内に入ることはほとんど無かったが、その後も自衛隊の情報独占に不満があると主張するジャーナリストらが許可なく警戒区域内に侵入し書類送検される事例もあり、報道のあり方が問われる事件となった。
報道機関は上空からの取材もしばしば行い、火砕流発生のたびにヘリが飛び立った。(眉山の東側にあった陸上競技場が各社の場外着陸場として利用されていた。) 一部では安全確保のために、リモコンヘリによる取材も試みられたが取材効果は定かではなかった。大火砕流が発生する前に、溶岩ドームの成長などをヘリコプターや飛行機で上空取材していたが、溶岩ドーム(当時桃太郎さんと愛称で呼ばれていた)の爆発が何時起きても不思議ではなく、事故がなかったのは幸いであった。取材用ヘリの最高時速は220km位で、火砕流の駆け下る速度よりは速いが、取材中は80から100kmまで減速しているために、火砕流に巻き込まれる可能性も十分にあった。当時普賢神社の鳥居だけは最後まで残っていたが、大火砕流の発生とともに鳥居も消滅してしまった。
大火砕流から3日後の6月6日に陸上自衛隊のV-107が各社報道関係者を取材搭乗させたが、火山灰によるエンジントラブルのために、たばこ畑に緊急着陸(不時着)する結果となり当初陸上自衛隊では風防ガラスが汚れたために緊急着陸して洗っているとの誤情報を流していたが、各社取材記者達からの無線連絡で嘘だと判明した。各社報道ヘリコプターがすかさず眉山の陸上競技場から飛び立ち陸上自衛隊V-107不時着の取材を実施した[6] 。朝日新聞社のベテラン常原機長の証言によると「上空からハンディ無線で記者を安全な方向に誘導して、各社報道陣は駆け足で水無川河川敷の安全地帯まで逃げ、全員火砕流には遭遇せず全員無事であった。」との証言を得た。
深夜に小規模な火砕流が発生して普賢岳の周辺を紅く染めることもあったが、新米記者が大火砕流発生と誤って連絡をして、長崎空港に駐機していたアエロスペシャルS-355で取材に向ったが、真っ暗で何も識別できない状態のこともあった。
火山爆発による火山雷により真っ黒の雨が降る(火山灰が雨となって降ってくる)現象もたびたび観測されて、有明海を挟んだ熊本空港でも西風の影響で火山灰が観測されて航空機の離発着に影響が発生したこともたびたびあった。
支援・見舞い [編集]
天皇・皇后は最大の火砕流発生後の1991年(平成3年)7月10日に被災地を見舞った。その際、側近を最低限の人数にとどめ、昼食も簡素な食事とした上で(被災者と同様、救援資材のインスタントカレーを召し上がった)、時間の許す限り被災者を見舞う時間を設けた。
国・県・市などは基金を設立し、避難所生活の改善や住宅再建補助など約100項目の生活支援を行っている。また、直接間接被害額は約2,300億円に達したが(1996年(平成8年)、島原市調べ)、長崎県や日本赤十字社などに230億円の義援金が寄せられた。こうした義援金も、被災者の住宅再建等や復旧事業に使われた。
また、NHKでは被災者を勇気付ける目的も込めて、土曜ドラマ「がんばらんば」を制作した[7]。
復旧作業・現在 [編集]
- 火砕流によって破壊された地区は、山体崩壊のおそれがあるため、大半が警戒区域に指定されたままである。
- 土砂によって完全に埋まった水無川は浚渫され、堤防や橋梁が強化された。下流域においては、土砂があまりにも多いため、土砂の上に新しい住宅街が建設された。また国道251号線には道の駅みずなし本陣ふかえが設置された。
- 沿岸においては運び出された土砂によって埋立地(平成町)が造られ、そこに雲仙岳災害記念館と島原復興アリーナ・島原勤労者総合福祉センターが建設された。
- 持ち家の全壊世帯には1000万円の支援が実施された。高台には被災者向けに「仁田団地」のような住宅地が新たに造成された。
- 島原市水無川沖の有明海海底には、火山灰などが20から80センチ泥状化して堆積し、自然回復が困難となっていたので、底質地盤改善工事が進んでいる。
- 平成新山については、何度か調査登山が行われ(警戒区域のため一般者は登山禁止)、溶岩ドームの詳細な観察が実施されている。現在でも山頂数箇所から活発な噴気を観察することができる。
資料展示 [編集]
- 火砕流によって破壊された旧大野木場小学校の校舎は資料として保存されている。体育館などは倒壊の危険があり、撤去されている。直ぐ横に「大野木場砂防みらい館」が建設され、資料展示や防災活動が行われている。3階の展望室からは普賢岳を正面に眺められる。
- 道の駅みずなし本陣ふかえには、土石流被災家屋保存公園が併設されている。公園の面積は約6,200平方メートルで、大型テント内に3棟(内1棟移築)、屋外に8棟、合計11棟の被災家屋を保存展示(無料)している。大火砕流体験館・火山学習館(有料)も設置されている。
- 普賢岳を西に臨む、垂木大地森林公園にも普賢岳に関する資料展示が行われている。
- 雲仙岳災害記念館には最も多数の資料展示がなされている。屋外には自衛隊の装甲車とヘリコプターが展示されている他、メディアライブラリーも併設されている。
- 雲仙温泉の「雲仙お山の情報館」には、島原半島の地下構造やマグマの供給路などの客観的な資料展示[8]がある。
歴史 [編集]
- 701年(大宝元年) 行基による開山
- 1657年(明暦3年) 噴火説がある[9]。
- 1663年(寛文3年) 噴火。輝石安山岩質の古焼溶岩流が山腹から流出。
- 天和年間 噴火説がある[9]。
- 1792年(寛政4年) 噴火。山腹からデイサイト質の新焼溶岩流が北東に流下。その後、眉山が山体崩壊を起こし、「島原大変肥後迷惑」の発生。
- 1798年(寛政10年) 秋に噴煙が生じたと伝えられる[9]。
- 1922年(大正11年)(月日不明)島原半島の西側、橘湾(当時の千々石湾)で島原半島大地震が発生する。
- 1928年(昭和3年)3月31日 「温泉岳」として国の文化財(名勝)に指定。
- 1934年(昭和9年)3月16日 雲仙国立公園(現雲仙天草国立公園)として日本で最初の国立公園に指定。
- 1952年(昭和27年)3月29日 「温泉岳」として国の文化財(特別名勝)に指定。
- 1990年(平成2年)11月17日 噴火活動を開始
- 1991年(平成3年)5月20日 地獄跡火口から溶岩ドームの出現が確認される。
- 1991年(平成3年)6月3日 火砕流が発生。報道、消防関係者を中心に死者43名の大惨事に。この中には有名な火山学者クラフト夫妻も含まれる。
- 1993年(平成5年)6月23日 千本木地区を襲った火砕流に地元住民が1名が巻き込まれて死亡。当時この地区は立入禁止地域に指定されていた。
- 1995年(平成7年)4月 噴火活動の休止
- 1996年(平成8年)5月20日 島原市と小浜町(現雲仙市)が溶岩ドームを「平成新山」と命名。
- 2004年(平成16年)4月5日 平成新山が国の天然記念物に指定される。
- 2007年(平成19年) 日本の地質百選に選定(「雲仙」)。
- 2009年(平成21年)8月22日 日本初の世界ジオパークに認定される(「島原半島ジオパーク」)。
雲仙岳の防災 [編集]
山頂付近になお不安定土砂(火砕流堆積物)が多数存在しており、豪雨時には土石流となり下流の集落、国道などへ流下してくることから、山麓では治山、砂防事業によるダムの設置、緑化工事、導流堤の設置など、大規模な防災施設の設置が進められている。
気象庁では2003年(平成15年)に雲仙岳をランクA「とくに活動度が高い火山」に分類し、2007年(平成19年)からは噴火警戒レベルを導入している[10]。ただし1997年(平成9年)以降は、小さな噴気活動や火山性地震は継続しているものの、噴火活動は発生していない。
関連項目 [編集]
- 島原大変肥後迷惑:1792年(寛政4年)の普賢岳の噴火と眉山の山体崩壊、それに起因する津波災害。
- 各都道府県の最高峰(長崎県)
- 74式戦車:災害派遣に出動した戦車。夜間の火砕流警戒監視を、車載のアクティブ投光器で実施。
- クラフト夫妻
- 地質・鉱物天然記念物一覧
- 日本の地質百選
- 日本新八景
- 雲仙岳災害記念館
- 雲仙ロープウェイ
- 鐘ヶ江管一 - 普賢岳噴火当時の島原市長。被災に関し陣頭指揮を行った。
脚注 [編集]
- ^ 雲仙お山の情報館の資料展示より
- ^ 九州大学大学院理学研究院地球惑星科学部門・九州大学大学院理学研究院附属地震火山観測研究センター (1998年9月1日). “第3部 1990-1995年の大噴火の全容”. インターネット博物館「雲仙普賢岳の噴火とその背景」. 2010年8月28日閲覧。
- ^ このとき起きた火砕流の詳細については次も参照。宇井忠英・隅田まり・大学合同観測班地質班「メラピ型火砕流の発生過程: 雲仙普賢岳第6ドームでの観測結果」、『火山』第38巻第2号、日本火山学会、1993年7月1日、 45-52頁、 NAID 110003041573。
- ^ a b 消防防災博物館:調べる-まさかの噴火-「雲仙・普賢岳 噴火災害を体験して」より-
- ^ 長崎新聞2011年6月6日付
- ^ 雲仙普賢岳噴火【自衛隊ヘリ不時着】1991
- ^ NHKアーカイブス がんばらんば
- ^ 雲仙お山の情報館 youtube
- ^ a b c 小林茂「島原雲仙岳噴火」(『国史大辞典 15』(吉川弘文館、1996年) ISBN 978-4-642-00515-9)P83-84
- ^ 気象庁 噴火警戒レベル 雲仙岳
参考文献 [編集]
- 国立天文台編 『理科年表 平成20年』 丸善、2007年、ISBN 978-4-621-07902-7。
外部リンク [編集]
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