パリ講和会議
パリ講和会議（パリこうわかいぎ、Paris Peace Conference）は、1919年1月18日に開会され、第一次世界大戦における連合国が同盟国の講和条件について討議した会議である。なお、ヴェルサイユ宮殿で講和条約の調印式が行われたことから、ヴェルサイユ会議とも呼ばれているが、実際の討議のほとんどはパリのフランス外務省内で行われており、正しい呼称とは言えない（なお、調印式だけをヴェルサイユ宮殿で行った事の理由については、ヴェルサイユ条約を参照のこと）。
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[編集] 概要
第一次世界大戦は、1918年11月にウィルソンアメリカ合衆国大統領の14か条をドイツが受け入れたことで、休戦が成立した。本会議はそれを受けて上記の通り開かれたものである。この会議で締結された諸々の条約および国際連盟については、それぞれの関連項目を参照のこと。
この会議では、戦勝国である日本やイギリス、アメリカ、フランス、イタリアのいわゆる「5大国」による「十人会議」が会議のほとんどを支配した。中でも主要な参戦国であったイギリスとアメリカ、フランスが主導権を握り、敗戦国は会議から除外された。アメリカのウッドロウ・ウィルソン大統領は、十四か条の平和原則を主張したが、これはイギリスとフランスによってほぼ無視された。
[編集] 日本の対応
[編集] 「5大国」の1国
「5大国」の日本以外の4カ国は距離的、歴史的に関係が深いだけでなく、主な戦場となったヨーロッパ戦線で戦い、大戦中から戦略会議を開いていたという関係があり、ここに距離的に遠い上にヨーロッパ戦線において地上戦を戦わなかった日本を加える予定はなかったが、アジア太平洋地域における地上戦やヨーロッパ戦線における海戦での貢献が認められたことや、珍田捨巳駐イギリス特命全権大使他の根回しで日本代表も含むこととなった。
日本の全権は政権与党である立憲政友会前総裁で元首相、元老でもある西園寺公望侯爵（個人的にもクレマンソーフランス首相とは親友であった[1]）及び牧野伸顕男爵らが任命され64人の代表団を送ったが、会議では日本が「5大国」と称されながら実際の発言数が少なく、影響力が低かった事で日本国内で批判を浴びた。
[編集] 山東問題
日本は第一次世界大戦への参戦に際して、山東半島の旧ドイツ権益を獲得した。日本は同大戦中の1915年（大正4年）1月中国政府に所謂対華21ヶ条要求を通じて、中華民国の袁世凱政権に対し、同権益の日本の継承を認めさせた。この要求は、満蒙や山東省の権益を独占し、さらに中国政府をも日本の勢力下におこうとするものであった[2]。
一方、袁世凱政権自身も、幾分か名目的なものではあるものの、連合国の勝色が濃厚となった段階で同盟国側に対して宣戦布告をしており、この会議にあたっては中国代表として顧維鈞を派遣し、戦勝国としての待遇を求め、山東半島権益の返還を求めていた。そして門戸開放政策を主張するアメリカも日本による権益の独占に反対しており、会議における争点の一つとなった。
結果としてはヴェルサイユ条約において日本は山東半島の旧ドイツ権益の継承は認められたものの、中華民国では1919年（大正8年）年5月4日に五四運動が起こり、中華民国はこれを不満として調印しなかった。また権益を得られなかったアメリカでも対日感情が悪化し、日系移民排斥にいっそう拍車がかかることになる。
[編集] 日本の人種差別撤廃案
当時アメリカでは日本人移民、及び日系アメリカ人に対する排斥運動が起こっていたこともあり（のちに排日移民法までもが成立）、日本の代表団は国際連盟の規約に人種差別撤廃条項を加えるよう提案した。これは「人種あるいは国籍如何により法律上あるいは事実上何ら差別を設けざることを約す」というもので、国際会議において人種差別撤廃を明確に主張した国は日本が世界で最初である。
人種差別主義国であるイギリスやオーストラリアなどが反対する中、出席者16名中11名の賛成多数を得たが、議長国でありながら人種差別が法律で認められていたアメリカは突如として全会一致を主張、多数決を無視して本提案を退けた。この拒絶を受け、日本は特にアメリカに対する不信感を強める事になる。両国の対立感情はその後の太平洋戦争（大東亜戦争）への呼び水となった。
詳細は「人種的差別撤廃提案」を参照
[編集] 結果
この会議によって一連の関連条約が結ばれ第一次世界大戦は終戦することになる。これ以降ヨーロッパにおいては「ヴェルサイユ体制」と呼ばれる秩序が、第二次世界大戦前まで続くことになる。
[編集] ヴェルサイユ体制
この体制の維持には、ワシントン体制の維持と同様に社会システム論に基づく蝶番国家であるアメリカの経済が順調であることが必要条件であった。具体的にはアメリカは、
- ドイツに対して財政面、物資面での援助を行い、それを元にドイツは連合国に対して賠償金を支払い、アメリカが連合国からの戦債を回収する。またドイツの再軍備を制限する。
- 軍事費に苦しむ日本に対して、融資を行うとともに軍備削減を要求する。
というものである。
その後「ヴェルサイユ・ワシントン体制」は1929年のアメリカ発の世界的な金融恐慌を機に崩壊していくことになる。また莫大な賠償金の支払いに苦しんだドイツは経済が破綻し、後のナチス党の勃興を招くこととなった。
[編集] 国際連盟の設立
アメリカのウィルソン大統領は秘密外交の廃止、無併合、無賠償、民族自決の原則などの「14か条」によって提案し、また恒久平和維持の機関として国際連盟設置を提唱し、このベルサイユ講和会議で成立した。世界の人々からこの会議の結果に大きな期待が寄せられた。しかしアメリカ合衆国自身は、議会（上院）の反対により国際連盟に参加しなかったので国際紛争の解決に充分生かせるものでなかった。
詳細は「国際連盟」を参照
[編集] 脚注
[編集] 参考文献
- NHK取材班 編『日本の選択1 理念なき外交 「パリ講和会議」』（角川文庫、1995年） ISBN 4-04-195403-7
- マーガレット・マクミラン 著＼稲村美貴子 訳『ピースメイカーズ 1919年パリ講和会議の群像』上、下（芙蓉書房出版、2007年）
- 下斗米伸夫・五百旗頭真 編『二十世紀世界の誕生 両大戦間の巨人たち』（情報文化研究所、2000年） ISBN 4-7952-8238-2
- イアン・ニッシュ 著＼関静雄 訳『戦間期の日本外交 パリ講和会議から大東亜会議まで』（ミネルヴァ書房日本史ライブラリー、2004年） ISBN 4-623-04074-7
[編集] 関連項目
- 第一次世界大戦の講和条約
- ブレスト・リトフスク条約 - 中央同盟国対ロシア帝国
- ヴェルサイユ条約 - 対ドイツ帝国
- ヌイイ条約 - ブルガリア王国
- サン＝ジェルマン条約 - 対オーストリア第一共和国（オーストリア・ハンガリー帝国）
- トリアノン条約 - 対ハンガリー王国（オーストリア・ハンガリー帝国）
- セーヴル条約 - 対オスマン帝国
- 国際連盟
- ヨーロッパにおける民族自決 (1920年)
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