日本のモノレール

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本項では日本のモノレールについて詳述する。

概要[編集]

日本においてモノレール鉄道に分類され、法令上、鉄道事業法に基づく「鉄道(懸垂式鉄道/跨座式鉄道)」と軌道法に基づく「軌道(懸垂式モノレール/跨座式モノレール)」が存在する。ただし、これは建設時期により適用された法令が異なるためでありシステム上特段の差はない。初期に開通した路線(湘南モノレールまで)は鉄道事業法(旧地方鉄道法)が適用された。北九州モノレール以降に開通した路線は、いわゆる都市モノレールとして道路整備と一体化して建設された事から、「路面電車の高架化」という解釈により軌道法が適用されている。ただし、特定施設内の移動手段の性格が強いディズニーリゾートラインについては鉄道事業法が適用されている。

2009年現在では、モノレールには新交通システムのような鉄道と軌道の混在路線はない。

日本のモノレール路線[編集]

事業者名 所在地 形式 路線名 路線延長 開業年
東京モノレール 東京都 跨座式:アルヴェーグ式 羽田空港線 17.8 km 1964年
東京都交通局 東京都 懸垂式:上野式 上野懸垂線 0.3 km 1957年
多摩都市モノレール 東京都 跨座式:日本跨座式 多摩都市モノレール線 16.0 km 1998年
千葉都市モノレール 千葉県 懸垂式:サフェージュ式 1号線 3.2 km 1995年
2号線 12.0 km 1988年
舞浜リゾートライン 千葉県 跨座式:日本跨座式 ディズニーリゾートライン 5.0 km 2001年
湘南モノレール 神奈川県 懸垂式:サフェージュ式 江の島線 6.6 km 1970年
大阪高速鉄道 大阪府 跨座式:日本跨座式 大阪モノレール線 21.2 km 1990年
国際文化公園都市モノレール線(彩都線) 6.8 km 1998年
スカイレールサービス 広島県 懸垂式:ロープ駆動懸垂式 広島短距離交通瀬野線 1.3 km 1998年
北九州高速鉄道 福岡県 跨座式:日本跨座式 小倉線 8.8 km 1985年
沖縄都市モノレール 沖縄県 跨座式:日本跨座式 沖縄都市モノレール線 12.9 km 2003年

歴史[編集]

ドイツヴッパータールヴッパータール空中鉄道に刺激され、日本でもいくつかのモノレールの建設案があった。しかし、ほとんどは実現しなかった。大阪で行われていた交通電気博覧会で1928年に運用された懸垂式のモノレールが、日本で最初のモノレールである。

また、一時期は軌道と接触する箇所が少なければ高速運転ができると考えられたため、東京 - 大阪間に新幹線の代わりに高速モノレールを敷こう、などという発案も現れた。だが、実際には高速運転時の安定性を考えると技術的に不可能という事で、立ち消えになった。

戦前[編集]

却下された会社のうち複数に関わった人物がおり、内藤義雄[1]は東京単軌鉄道、京阪神単軌高架鉄道、羽田航空電鉄に、有吉喜兵衛[2]は江ノ島懸垂電車、上野懸垂電車、豊島懸垂電車に、それぞれ名前が見られる。

大阪交通電気博覧会内の「空中飛行電車」(大阪府)
1928年の博覧会において「空中飛行電車」の名称で、第三会場(現在の慶沢園)で運用された、懸垂飛行鉄道合資会社による日本での最初のモノレールである。初めての工事ゆえ遅々として進捗せずさらに監督官庁の折衝も難航したため10月1日博覧会開催には間に合わず、開業したのは閉会間際の11月28日であった。なお本来は30日が閉会のところ博覧会が好評につき会期が12月2日まで延期となった[3]。乗車賃は入場料よりも高かったが連日満員だったという。車両は座席は14、機器は特許出願中のため詳細は知らされなかった[4][5]
江ノ島電気鉄道(神奈川県)
片瀬江ノ島を結ぶモノレール。;江ノ島電気鉄道[6]が1928年7月3日付けで免許を取得していたが、沿線の反対や資金調達の問題から、実現しなかった。
  • 1928年7月3日 江ノ島電気鉄道[7]に対し鉄道免許状下付(鎌倉郡川口村片瀬-同郡同村江島間 懸垂)[8]
  • 1928年11月2日 鉄道敷設権を江ノ島懸垂電気鉄道へ譲渡(許可)[9]
  • 1928年11月30日 江ノ島懸垂電気鉄道から日本懸垂電気鉄道に名称変更[10][11]
  • 1929年6月28日 日本懸垂電気鉄道を空中電気鉄道[12]に名称変更[13]
  • 1935年9月12日 鉄道起業廃止許可[14]
高架単軌道(東京都)
上野公園で行われた大正博覧会向けに建設が計画されたもの。区間は上野公園 - 浅草六区間。1913年7月9日に申請されるも、日照権などの反対で1914年9月14日に取り下げられた。
東京単軌鉄道(東京都)
当時の深川区相川町(現・江東区永代)から隅田川沿いに押上鐘ヶ淵経由で北千住までを結ぶ路線で、1923年3月26日に申請していたが、河川沿いには荷降ろしが多く、邪魔になること、乗降の危険がある事で1924年6月30日に却下される。発起人総代の内藤義雄は羽田航空電鉄にも関与している[15]
江ノ島懸垂電車(神奈川県)
前述の江ノ島電気鉄道とは別物。片瀬東浜と江ノ島を結ぶ路線で、1927年3月16日に申請していたが、江ノ島電気鉄道との兼ね合いで、1928年7月3日に却下された。発起人の有吉喜兵衛は上野懸垂電車、豊島懸垂電車にも関与している[16]
小樽高架電気軌道(北海道)
1927年11月21日小樽市内の4路線を申請していたが、路面電車の計画や街の美観の問題から、1929年3月26日に却下された。
上野懸垂電車(東京都)
1928年11月2日上野動物園の間で計画し、5年の短期路線として申請していた(モノレールの宣伝用と思われる)が、美観上の問題、事業体の経営能力の問題から、1929年5月17日に却下された。発起人有吉喜兵衛、半澤玉城は豊島懸垂電車にも関与している[17]
日本飛行鉄道(東京都・神奈川県)
1929年3月27日に、新宿淀橋)から高井戸稲田大和座間寒川を経由して平塚まで結ぶ路線を申請していたが、大部分が小田急電鉄小田原線と重複するため、1929年6月29日に却下された。発起人に元東京市電気局長の長尾半平がいた[18]
日本懸垂電気鉄道(大阪府)
1929年3月28日に、梅田から住吉公園のあたりまでを結ぶ路線を申請していたが、地下鉄3号線や水上交通の邪魔になるという理由で、1931年4月11日に却下された。前述の江ノ島電気鉄道(神奈川県)(江ノ島懸垂電車→日本懸垂電気鉄道→空中電気鉄道)と同一会社[19]
京阪神単軌高架鉄道(京都府・大阪府・兵庫県)
1929年5月10日に、大阪から京都の七条大橋までと、神戸までを結ぶ路線を申請していたが、既存の路線と重複する事が多い事や経済不況の状況から、1931年4月11日に却下された。発起人の伯爵有馬頼寧、内藤義雄は羽田航空電鉄にも関与している[20]
豊島懸垂電車(東京都)
1929年5月15日豊島園への輸送目的で懸垂式電車を新宿と豊島園の間の路線を申請していたが、一部が河川(妙正寺川)上にある路線のため、治水の問題、それに豊島園以外の利用に対する利便性が少ないため、1931年4月7日に却下された。発起人有吉喜兵衛、半澤玉城は上野懸垂電車にも関与している[21]
新宿と豊島園との鉄道路線については、申請68年後の1997年(平成9年)12月19日都営地下鉄大江戸線練馬 - 新宿間が開業して実現された。
日本遊覧飛行鉄道(静岡県)
1931年3月6日熱海伊東間の路線を申請していた(懸垂式レイルプレーン[22])が、建設中の国鉄伊東線や既設の定期旅客自動車との競合や不況での資金調達難を理由に、同年12月24日に却下された[23]
羽田航空電鉄(東京都)
1931年3月20日蒲田羽田の間の路線を申請していたが、京浜急行電鉄穴守線(現・空港線)との競合を理由に、同年10月20日に却下された。発起人のトップに伯爵有馬頼寧の名がみられる。総代の内藤義雄は東京単軌鉄道にも関与している[24]

戦後[編集]

日本のモノレールの経営状況[編集]

全国のモノレールの黒字額及び赤字額を示すと、以下の様になる。▲は赤字を示す(リゾートラインとスカイレールは除く)。

名称 事業者名 会計年度 純損益 利益剰余金 出典
千葉モノレール 千葉都市モノレール 平成27年度 約4億3,124万円 約38億4,690万円 [27][28]
上野動物園モノレール 東京都交通局 平成26年度 約1,000万円 約1億6200万円 [29]
東京モノレール 東京モノレール 平成27年度 約5億7,600万円 約133億5,900万円 [30]
多摩モノレール 多摩都市モノレール 平成27年度 約11億6,000万円 約49億2,600万円 [31]
湘南モノレール 湘南モノレール 平成24年度 約7,335万円 ▲約2億2,514万円 [32]
大阪モノレール 大阪高速鉄道 平成27年度 約24億3,767万円 約4億764万円 [33][34]
北九州モノレール 北九州高速鉄道 平成27年度 約9,525万円 約3億3,476万円 [35]
ゆいレール 沖縄都市モノレール 平成27年度 約2,163万円 ▲約139億9,893万円 [36]

脚注[編集]

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  1. ^ 職業無職、信用度不詳(身元調査書「京阪神単軌高架鉄道大阪市東淀川区今里町ー京都市下京区七条大橋西詰、大阪市東淀川区…」12頁、発起人身元調「羽田航空電鉄蒲田町羽田町間敷設願却下ノ件」10頁)
  2. ^ 資産180円、信用度相当信用アルモノト認ム(「有吉喜兵衛出願江島懸垂電車却下ノ件」14頁)、職業印刷及活字鋳造並会社役員、資産31000円内外、信用稍薄(「上野懸垂電車鉄道敷設願却下ノ件」6頁)、職業東京ホテル会社重役、資産住宅地家屋ナシ神奈川県ニ時価2万5千円ノ土地動産15万円、信用度相当アリ(豊島懸垂電車淀橋町下練馬村間鉄道敷設願却下ノ件9頁)
  3. ^ 「逓信省告示第2733号」『官報』1928年12月3日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  4. ^ 山本光次 編『交通電気博覧会誌 : 大礼奉祝』大礼奉祝交通電気博覧会残務事務所、1929年、303-304、390-391頁
  5. ^ 写真が掲載「大阪市電気博覧の空中電車動く」『大阪朝日新聞』1928年11月29日夕刊(聞蔵)
  6. ^ 現在の江ノ島電鉄線は当時東京電燈が経営していたが若尾幾太郎が1926年江ノ島電気鉄道を設立し1927年東京電燈の取締役となり1928年に鉄道線を東京電燈より譲り受けている
  7. ^ 『日本全国諸会社役員録. 第36回』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  8. ^ 「鉄道免許状下付」『官報』1928年7月5日(国立国会図書館デジタル化資料)
  9. ^ 発起人和田喜次郎は元江ノ島電気鉄道取締役「鉄道敷設権譲渡」『官報』1928年11月8日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  10. ^ No.3「商号並事務所々在地変更届ノ件」『第一門・監督・二、地方鉄道・イ、免許・空中電気鉄道(元江ノ島、日本懸垂電気鉄道)自昭和三年至昭和十年』
  11. ^ 「我国最初の懸垂鉄道」1929年6月30日中外商業新報(神戸大学附属図書館新聞記事文庫)
  12. ^ 社長の辰澤延次郎は元江ノ島電気鉄道取締役『地方鉄道及軌道一覧 : 昭和10年4月1日現在』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  13. ^ 『鉄道統計資料. 昭和4年 第3編 監督』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  14. ^ 「鉄道起業廃止」『官報』1935年9月16日(国立国会図書館デジタル化資料)
  15. ^ 「東京単軌鉄道敷設願返付ノ件」『第十門・地方鉄道及軌道・六、敷設請願却下・巻一・大正四年~大正十三年』国立公文書館デジタルアーカイブスで画像閲覧可)
  16. ^ 「有吉喜兵衛出願江島懸垂電車却下ノ件」41-64頁図面あり『 第十門・地方鉄道及軌道・六、敷設請願却下・巻四十二・昭和三年』国立公文書館デジタルアーカイブスで画像閲覧可)
  17. ^ 「上野懸垂電車鉄道敷設願却下ノ件」24-41頁図面あり『 第十門・地方鉄道及軌道・六、敷設請願却下・巻五十三・昭和四年』国立公文書館デジタルアーカイブスで画像閲覧可)
  18. ^ 「日本飛行鉄道敷設願却下ノ件」35-39頁図面あり『 第十門・地方鉄道及軌道・六、敷設請願却下・巻五十八・昭和四年』国立公文書館デジタルアーカイブスで画像閲覧可)
  19. ^ 「日本懸垂電気鉄道梅田町浜口町間鉄道敷設願却下ノ件」『第一門・監督・九、却下・イ、地方鉄道・巻二・昭和六年』(国立公文書館デジタルアーカイブスで画像閲覧可)
  20. ^ 「京阪神単軌高架鉄道大阪市東淀川区今里町ー京都市下京区七条大橋西詰、大阪市東淀川区…」『第一門・監督・九、却下・イ、地方鉄道・巻十一・昭和六年』(国立公文書館デジタルアーカイブスで画像閲覧可)
  21. ^ 「豊島懸垂電車淀橋町下練馬村間鉄道敷設願却下ノ件」『第一門・監督・九、却下・イ、地方鉄道・巻二・昭和六年』車両図面あり26-33頁、国立公文書館デジタルアーカイブスで画像閲覧可)
  22. ^ 図面があり車体は流線型で前後にプロペラを装備「日本遊覧飛行鉄道熱海町伊東町対島町間敷設願却下ノ件」40-46頁
  23. ^ 「日本遊覧飛行鉄道熱海町伊東町対島町間敷設願却下ノ件」『第一門・監督・九、却下・イ、地方鉄道・巻十六・昭和六年』(国立公文書館デジタルアーカイブスで画像閲覧可)
  24. ^ 「羽田航空電鉄蒲田町羽田町間敷設願却下ノ件」『 第一門・監督・九、却下・イ、地方鉄道・巻九・昭和六年』国立公文書館デジタルアーカイブスで画像閲覧可)
  25. ^ a b c d e f g h i j k 「日本のモノレールめぐり」、『鉄道ピクトリアル』第38巻第12号、電気車研究会、1988年12月号、 30-31頁。
  26. ^ 草町義和 (2016年3月14日). “「大井モノレール構想」はなぜ幻に終わったか”. 東洋経済オンライン. 2016年3月22日閲覧。
  27. ^ 比較損益計算書 (PDF) 千葉モノレール 2017年4月9日閲覧
  28. ^ 貸借対照表 千葉モノレール 2017年4月9日閲覧
  29. ^ 平成26年度 損益計算書 東京都交通局 2017年4月9日閲覧
  30. ^ 決算情報 東京モノレール 2017年4月9日閲覧
  31. ^ 多摩都市モノレール(株)第 30 期(平成 27 年度)決算概要 (PDF)  多摩都市モノレール 2017年4月9日閲覧
  32. ^ 財務諸表 (PDF)  湘南モノレール株式会社 2013年7月29日
  33. ^ 平成27年度損益計算書 (PDF)  大阪高速鉄道株式会社 2017年4月9日閲覧
  34. ^ 平成27年度貸借対照表 (PDF)  大阪高速鉄道株式会社 2017年4月9日閲覧
  35. ^ 平成27年度決算 (PDF)  北九州高速鉄道株式会社 2017年4月9日閲覧
  36. ^ 平成27年度事業報告書 (PDF)  沖縄都市モノレール 2017年4月9日閲覧

関連項目[編集]

外部リンク[編集]