日本の太陽光発電所

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日本の太陽光発電所(にほんのたいようこうはつでんしょ)では、日本太陽光発電所の歴史、現状、予定について説明する。大規模な発電所はソーラーファーム(solar farm)やソーラーパーク(solar park)と呼ばれる。出力が1MW(メガワット) (1000kW)以上の施設は一般的にメガソーラーと称されている。2010年以降、他の火力発電所原子力発電所に比べメンテナンスが容易、建物屋上にも設置できるなどの利点から電力会社以外の一般企業・自治体が、売電用または自家発電用に太陽光発電設備を建設する事例が増加している。

概要[編集]

経済産業省資源エネルギー庁によるとメガソーラーは、稼働中のものと建設・計画中のものを合わせて日本国内に80か所程度存在する[1]。内訳は、電力会社のものが約25か所(2012年2月現在)である一方、電力会社以外によるものが約48か所(2011年9月現在)である[1](なお、電力会社以外によるメガソーラーは調査時点から増加している)。

2010年の調査によると、太陽光発電の設置形態としては、日本と同様に太陽光発電の導入が進んでいる欧米諸国では電力事業用や非住宅用が出力ベースで6 - 9割であるのに対し、日本では電力事業用や非住宅用は2割であり、住宅用の太陽光発電設備が8割と住宅用に特化して市場が発達している[1]

電力会社各社が作る電気事業連合会は、各電力会社が2020年度までに合計約30地点、14万kWまでメガソーラーを拡大する計画を2008年9月に公表している[2]2012年1月末時点で25地点、約11万kWについて具体的な導入計画を電力会社各社が明らかにしている。

2015年7月現在、日本最大の出力である太陽光発電所は大分ソーラーパワーである。

2012年3月現在、主なメガソーラー計画だけで合計出力は50万kWに迫っていて、この内10万kW程度が2012年から2013年にかけて稼働し始める[3]。2011年3月から2012年3月の1年間に発表された電力会社以外の民間企業の計画の総出力は、前述した電力会社の2020年度までの計画(14万kW)の2倍である。

なお、地区内の公共施設やニュータウンの住宅街区のそれぞれの住宅の屋根に太陽光パネルを設置するプロジェクトにおいて、合計出力が1,000kWを超えるものを地域全体として「メガソーラー」と称する例がある[4]が、通常これはメガソーラーとはみなされない。しかし、例えば1つの工場において、隣接する建物の屋根の太陽光発電設備の出力合計が1,000kWを超えるとメガソーラーとみなされるため、基準は曖昧である。

謳い文句は環境を壊さない自然に優しいと言っているが、雑木林や山林を切り開いて施設を建設している自治体がある。自然を壊さないと言いながら破壊活動をしている矛盾がある。

歴史[編集]

日本では2003年度に導入されたRPS制度や助成金・補助金などで太陽光発電の普及が進められてきた[1]。 導入量でかつて世界一だったが、補助金の停止で導入が一時的に停滞し[5]、ドイツとスペインに抜かれた[1]。2009年1月に補助金制度が再開されたが、割高なコストが普及を妨げ、2009年度の年間発電電力量のうち、水力発電を除く再生可能エネルギーの占める割合はわずか1%であった[1]

政府は地球温暖化対策や日本の競争力強化、エネルギーセキュリティー向上のために再生可能エネルギー導入を推進する政策を少しずつ導入していた。2009年11月から、RPS制度よりコスト低減効果が高い仕組みとして、太陽光発電の余剰電力買取制度が導入され、自家消費分をのぞく余剰電力の買取が電力会社に義務付けられた[1]。主な対象は住宅用の小規模な設備(10kW未満)であり、徐々に普及していた[6]。節電意識向上などの利点があり、全量買取への移行には既存導入家屋で新たに配線工事が必要となる[7]こと等が考慮され、住宅用の太陽光発電については、現行の余剰電力買取制度が継続されることになった[8][9]

エネルギー政策の転換[編集]

低炭素社会を目指す機運の中、2008年から政府は太陽光発電導入推進を目指し、メガソーラー等の導入支援などの政策を行った[10]2011年3月11日東北地方太平洋沖地震とそれによって起きた福島第一原子力発電所事故を受けて、政府は原子力発電重視のエネルギー政策を抜本的に見直し、再生可能エネルギーの開発を加速する方針を打ち出した。7月13日に当時の菅直人首相は会見において「原発に依存しない社会を目指すべき」と発言し、後を継いだ野田佳彦首相は「長期的に『脱原発依存』の社会を目指す」と発言した[11]。現在、政府はエネルギー政策基本法に基くエネルギー基本計画の改定案を議論している。

2012年から事業目的の全量固定価格買い取りが始まり、太陽光発電、特に諸外国と比べて遅れていた[12]メガソーラーを拡充する方針になっている[13]。日本では太陽光発電市場の8割を住宅用が占めているが、ドイツ、イタリア、フランス、スペイン、アメリカなどと同様に、非住宅建物用・電力事業用のシステム需要も拡大しつつある[1][5]

制度改革[編集]

行政刷新会議国家戦略室が、エネルギーに関する法制度・規制の改革を推進している[14]

再生エネルギー共通の制度改革[編集]

全量固定価格買い取り制度の導入
全量固定価格買い取り制度(FIT:Feed-in Tariff)は、非住宅用・発電事業用の太陽光発電、さらに風力発電地熱発電中小水力発電バイオマス発電で発電した電力の全量について、政府が決定した価格で買い取ることを電力会社に義務づける仕組みである[8][9]。菅政権が閣議決定した新成長戦略では、この制度が「21の国家戦略プロジェクト」の1つになり、再生可能エネルギーの市場を10兆円に拡大する目標が掲げられた[15]。2009年末から検討され、2011年2月に報告書がまとまり、制度の大枠が固まった[8][9]。同年4月5日、特別措置法案が国会に提出され[16]、各党による協議・修正を経て、8月23・26日、再生可能エネルギー買取法が可決・成立し[17][18]、制度が2012年7月1日より開始された。経済産業省は太陽光発電の導入が進むことや、需要の増加と技術革新によりシステム価格が低下することを期待している[19]。実際、この制度の開始によって安定した収益が見込めるとして参入を計画する企業がある[20]
耕作放棄地の活用
農山漁村の耕作放棄地を計画的に集約して太陽光発電、風力発電、木質バイオマス発電の利用を促すための法案が検討されている[21]。耕作地と耕作放棄地が混在している地域では、大規模な発電所の建設が難しいため、耕作放棄地を集約する必要がある。農林地や漁港・周辺水域の利用に支障をきたさないよう電源開発を計画的に進めることがこの法案の目的である [22]
  • 市町村が電源開発と農林漁業を両立できるような「基本計画」を策定し、発電設備の整備促進区域を設定する。
  • 発電事業者はこの計画に沿って「設備整備計画」をまとめ、市町村に申請する。
  • 計画が認定されると、耕作地と耕作放棄地の所有権が交換され、まとまった発電所用地を確保できる。また、関係法令の行政手続きを一括して行える。
  • 耕作地で生産費用を削減できる。また、売電収入の一定割合を農林漁業者が受け取れるようになる。

太陽光発電関連の制度改革[編集]

電気事業法上の保安規制の見直し
電気事業法の施行規則が改正され、保安規制が緩和される[23]
  • 大規模な太陽光発電施設に求められる工事計画届出および使用前安全管理検査が不要となる範囲を、500kWまでから2,000kWまでに緩和
  • 太陽光発電の特性を踏まえ、使用前安全管理検査における負荷遮断試験等の試験方法を合理化
工場立地規制の緩和・規制対象外へ
メガソーラーの立地に適用される工場立地法の準則が2012年1月31日に一部改正された。業種区分第5種「電気供給業」では、生産施設、緑地・環境施設、その他施設の面積の割合の上限が、それぞれ敷地面積の50%、25%、25%までと定められているが、第9種として太陽光発電所施設が追加され、生産施設の面積の上限が50%から75%に緩和された[24][25]。この規制は立地制約になっていると指摘されていた[14]。同年3月9日枝野幸男経済産業大臣は、7月までに売電用太陽光発電設備を未利用地や工場敷地以外の施設に設置する場合は、工場立地法の対象外とし、工場立地法の届出と緑化義務を不要とする方針を示した[26][27]。また、工場敷地内に設置する際、発電の用途や設置主体にかかわらず太陽光発電施設を環境施設と位置付ける [27]。土地代の高い都市部の工業地帯などでも「屋根貸し」による発電事業の採算性が向上する[28]
電力供給計画への算入
電気事業連合会は、夏季の電力需要ピーク時に太陽光発電設備の定格出力の10%程度が余剰電力として電力系統に送電されるとの試算を公表した[29]。これを受けて、経済産業省は電力供給計画への組み入れを認めることを決めた。2012年度から電力各社は自社と管内の企業などが保有する太陽光発電設備の出力を供給力に算入する[30][31]

資源量[編集]

SolarGIS-Solar-map-Japan-jp.png

経済性[編集]

日本におけるモジュール単価の推移[32]

安価な中国製品の流入により、世界的に太陽光パネルの価格は下落しているが、日本市場のシステム価格は他国より高く、コストの引き下げが課題である。100kW級システムの場合、太陽電池モジュールは約3割、架台・ケーブル・工事費用は約6割、パワーコンディショナー・接続箱は約5割、ドイツより割高とされる[1]。住宅用の工事費は下がってきているが、非住宅用はオーダーメイドであるためあまり下がっていない[33]

セル・モジュール
太陽電池セル・モジュールの生産では、経験効果が働くため、導入量が増えるほど価格が下がる。また、生産規模を拡大すると単価が安くなる規模の経済性がある[34]
システムインテグレーション
欧米市場では独立系のシステムインテグレーターとシステムインテグレーション(SI)も兼業するセル・モジュールメーカーの存在感が大きい。システムインテグレーターは、パネルに加えて、インバータ、架台・ジャンクションボックス・ケーブル等の周辺機器(BOS: en:balance of systemと総称される)を世界各地から大量に調達しているため、価格交渉力が強く、低価格システムを構築している[35]。日本でも、システムの設計、建設地の選定、地元や電力会社との調整、工程管理法令遵守など、プロジェクトマネジメントの能力を持つシステムインテグレーターが育てば、システム価格が低下していくと考えられる[35][36][37]

産業[編集]

日本における太陽電池の出荷状況[5]

2005年頃まで、シャープ京セラ三洋電機三菱電機など日本のセル・モジュールメーカーが世界シェアの約半分を占めていたが、その後シェアを失った[34]。中国・台湾系の専業メーカーがIPOで得た資金で設備投資を拡大し、欧州を中心とするメガソーラー市場で一気に成長したためである[34]。2010年の世界トップ25社のうち11社が中国企業であった[34]。また、参入障壁が高いとされてきた国内の住宅用太陽光市場でも外資の参入で日本企業のシェアが低下している[34]。急激に生産能力が増強されたため、供給超過に陥っており、今後淘汰が進む可能性がある[34]

このような産業構造の変化が起きた原因は、太陽電池セル製造用装置のメーカーがターンキーソリューションとして新興国(特に中国)のメーカーに供給している一貫製造ラインである[34]。これを買えばパネルを生産できるようになり、新規参入しやすくなった。発電効率以外では差別化しにくくなり、加工組立で営業利益を確保できなくなるスマイルカーブ英語版化が業界全体で進んでいる[35]。メーカー各社は、提携・合弁・買収によって、より付加価値の高いシステムインテグレーション (SI) や独立発電事業 (IPP, independent power producer) に進出し、生き残ろうとしている[34][35]。SIは、資金調達、設計・調達・建設 (EPC, Engineering, procurement and construction)、運転・保守 (O&M) などを一括で請け負うサービスで、品質保証や性能保証などで差別化している[35]。特にメガソーラーは一品一様であるため、サービスが創出する付加価値が大きい[35]

日本の太陽光発電所一覧[編集]

総出力30MW(30,000kW)以上の太陽光発電所
発電所名 総出力(MW) 運転開始日 所在地 事業主
ユーラス白糠ソーラーパーク 30.0 2014年2月[38] 北海道白糠町 株式会社ユーラスエナジー白糠
ソフトバンク苫東安平ソーラーパーク 111.0 2015年12月[39] 北海道安平町 苫東安平ソーラーパーク株式会社
シャープ苫東の森太陽光発電所 45.6 2016年1月[40] 北海道苫小牧市 合同会社苫小牧ソーラーエナジー
苫小牧メガソーラー第一発電所 38.4 2018年7月[41] 北海道苫小牧市 GPDさくらソーラー株式会社
Looop中標津太陽光発電所 31.6 2019年9月[42] 北海道中標津町 中標津ソーラー合同会社
すずらん釧路町太陽光発電所 92.2 2020年2月[43] 北海道釧路町 GPDすずらんソーラー株式会社
GPD尾幌太陽光発電所 31.6 2020年3月[44] 北海道厚岸町 厚岸グリーン電力合同会社
ソフトバンク苫東安平ソーラーパーク2 64.6 2020年7月[45] 北海道安平町 苫東安平ソーラーパーク2株式会社
ユーラス六ヶ所ソーラーパーク 115.0 2015年10月[46] 青森県六ヶ所村 株式会社ユーラス六ヶ所太陽光
青森太陽光発電所 30.0 2016年6月[47] 青森県青森市 合同会社NRE-01インベストメント
上北六ヶ所太陽光発電所 71.0 2017年5月[48] 青森県六ヶ所村 未来創電上北六ヶ所株式会社
軽米西ソーラー発電所 48.0 2019年7月[49] 岩手県軽米町 合同会社軽米西ソーラー
軽米東ソーラー発電所 80.8 2019年12月[50] 合同会社軽米東ソーラー
岩手宮古メガソーラー発電所 32.9 2020年6月[51] 岩手県宮古市山田町 Sun Station Hikari VI合同会社
古川メガソーラー発電所 56.9 2016年12月[52] 宮城県大崎市 パシフィコ・エナジー大崎合同会社
大和富谷メガソーラー発電所 38.0 2018年10月[53] 宮城県大和町富谷市 ディー・ティーエナジー合同会社
仙台大倉山太陽光発電所 38.0 2018年11月 宮城県仙台市 仙台大倉GD第一合同会社
亘理太陽光発電所 79.5 2019年3月[54] 宮城県亘理町 山佐株式会社
由利本荘市ソーラーパーク 31.6 2018年12月 秋田県由利本荘市 合同会社伊東ソーラーデベロップメント
レナトス相馬ソーラーパーク発電所 52.5 2017年6月[55] 福島県相馬市 合同会社レナトス相馬ソーラーパーク
SK白河太陽光発電所 30.0 2017年6月[56] 福島県白河市 ES NPV1合同会社
富岡復興メガソーラー・SAKURA 30.0 2017年11月[57] 福島県富岡町 富岡復興エナジー合同会社
福島S13太陽光発電所 33.4 2017年12月[58] 福島県白河市 ディー・ティーエナジー合同会社
南相馬真野右田海老太陽光発電所 59.9 2018年3月[59] 福島県南相馬市 ソーラーパワー南相馬・鹿島株式会社
富岡復興ソーラー高津戸・清水前太陽光発電所 33.0 2018年4月[60] 福島県富岡町 株式会社さくらソーラー
南相馬原町東太陽光発電所 32.3 2018年12月[61] 福島県南相馬市 ソーラーパワー南相馬・原町株式会社
IP福島小野町ソーラー発電所 32.8 2019年11月[62] 福島県小野町 IP福島小野町ソーラー発電合同会社
アコーディア・ソーラー福島富岡発電所 34.7 2019年12月 福島県富岡町 株式会社アコーディア・ソーラー福島富岡
西の郷ソーラーパーク 44.0 2020年1月[63] 福島県西郷村 合同会社西の郷ソーラーパーク
福島石川太陽光発電所 37.0 2020年1月[64] 福島県石川町 リソルホールディングス株式会社
浪江酒井第一・第二太陽光発電所 60.0 2020年2月[65] 福島県浪江町 合同会社浪江酒井ソーラー
水戸ニュータウン・メガソーラーパーク 39.2 2015年1月[63] 茨城県水戸市城里町 水戸ニュータウン・メガソーラーパーク合同会社
袋田太陽光発電所 31.6 2015年9月[66] 茨城県大子町 ディー・ティーエナジー合同会社
水戸太陽光発電所 40.4 2016年9月[47] 茨城県水戸市 合同会社NRE-17インベストメント
SJソーラーつくば発電所 35.0 2017年4月[67] 茨城県つくば市 株式会社SJソーラーつくば
常陸大宮太陽光発電所 41.0 2020年3月[47] 茨城県常陸大宮市 合同会社NRE-19インベストメント
NRE矢板太陽光発電所 41.0 2018年5月[47] 栃木県矢板市 合同会社NRE-18インベストメント
鬼怒川森林太陽光発電事業所 35.1 2018年5月[68] 栃木県塩谷町 合同会社鬼怒川ソーラー
いちご昭和村生越ECO発電所 43.3 2017年9月[69] 群馬県利根村 いちご昭和村生越ECO発電所合同会社
富津ソーラー発電所 40.4 2014年7月[70] 千葉県富津市 株式会社富津ソーラー
鴨川みらいソーラー太陽光発電所 31.2 2015年1月[62] 千葉県鴨川市 鴨川みらいソーラー合同会社
グリーンパワー富津太陽光発電所 42.2 2016年2月[71] 千葉県富津市 合同会社グリーンパワ富津
SGET木更津メガソーラー発電所 32.0 2018年12月[72] 千葉県木更津市 SGET木更津メガソーラー合同会社
君津メガソーラー発電所 33.5 2018年 千葉県君津市 君津メガソーラー合同会社
勝浦植野メガソーラー発電所 32.1 2019年12月[73] 千葉県勝浦市 合同会社KSパワー1
石川沢川太陽光発電所 59.5 2018年12月[74] 石川県宝達志水町富山県高岡市 FS Japan Project 12合同会社
諏訪ゴルフメガソーラー発電所 46.8 2017年12月[51][75] 長野県諏訪市 SUN・SUWA合同会社
美並メガソーラー発電所 54.8 2019年7月[52] 岐阜県郡上市 パシフィコ・エナジー美並合同会社
ソフトバンク浜松中開ソーラーパーク 43.4 2017年2月[76] 静岡県浜松市 浜松中開ソーラーパーク株式会社
たはらソーラー・ウインド発電所 50.0 2014年10月[77] 愛知県田原市 楽天信託株式会社
たはらソーラー第一発電所 40.2 2015年3月[78] 愛知県田原市 たはらソーラー合同会社
たはらソーラー第二発電所 40.7
豊田メガソーラー発電所 62.1 2020年3月[52] 愛知県豊田市 パシフィコ・エナジー豊田合同会社
木曽岬干拓地メガソーラー発電所 49.1 2014年12月[79] 三重県桑名市 木曽岬メガソーラー株式会社
オリックス51M津メガソーラー発電所 51.0 2016年5月[80] 三重県津市 ORソーラー・エイト合同会社
淡路貴船太陽光発電所 30.0 2014年12月[81] 兵庫県淡路市 株式会社淡路貴船太陽光発電所
ユーラス津名東ソーラーパーク 33.5 2015年6月[82] 兵庫県淡路市 株式会社ユーラスエナジー淡路
ソフトバンク鳥取米子ソーラーパーク 42.9 2014年2月[83] 鳥取県米子市 鳥取米子ソーラーパーク株式会社
久米南メガソーラー発電所 32.3 2016年3月[52] 岡山県久米南町 パシフィコ・エナジー久米南合同会社
美作武蔵メガソーラー発電所 42.0 2016年7月[52] 岡山県美作市 パシフィコ・エナジー美作武蔵合同会社
新岡山太陽光発電所 37.7 2017年1月[84] 岡山県岡山市 新岡山ソーラー株式会社
瀬戸内Kirei太陽光発電所 235.0 2018年10月[85] 岡山県瀬戸内市 瀬戸内Kirei未来創り合同会社
美咲メガソーラー発電所 34.0 2019年6月[86] 岡山県美咲町 合同会社ITソーラー3
作東メガソーラー発電所 257.7 2019年12月[52] 岡山県美作市 パシフィコ・エナジー作東合同会社
岡山県新見市太陽光発電所 36.4 2020年2月[87] 岡山県新見市 日立グリーンエナジー株式会社
旧新美称カントリー倶楽部太陽光発電所 56.3 2018年5月[75][88] 山口県美祢市 SS MINE合同会社
西条小松太陽光発電所 33.7 2015年6月[89] 愛媛県西条市 西条小松太陽光発電所共同経営事業組合
高知ソーラー発電所 33.7 2017年2月[90] 高知県香美市 高知ソーラー合同会社
高知室戸メガソーラー発電所 30.2 2019年9月[91] 高知県室戸市 合同会社高知室戸ソーラーパワー
高田屋ひびき第1・第2発電所 43.0 2015年8月[92] 福岡県北九州市 株式会社高田屋
SOL de 大村 箕島 30.0 2016年8月[93] 長崎県大村市 長崎ソーラーエナジー合同会社
CS益城町発電所 47.6 2017年6月[94] 熊本県益城町 ティーダ・パワー01合同会社
矢護山発電所 39.9 2018年10月 熊本県大津町 山佐産業株式会社
大分ソーラーパワー 82.0 2014年3月[95] 大分県大分市 大分メガソーラー合同会社
大分日吉原太陽光発電所 44.8 2016年3月[96] 大分県大分市 大分日吉原ソーラー株式会社
SGET宇佐メガソーラー発電所 50.0 2019年1月[97] 大分県宇佐市 SGETみやこメガソーラー合同会社
Sonnedix Oita Solar 38.6 2020年3月[51] 大分県大分市 Oita Solar合同会社
宮崎亀の甲太陽光発電所 32.6 2017年1月[98] 宮崎県国富町 宮崎亀の甲ソーラー合同会社
細江メガソーラー発電所 96.2 2018年2月[52] 宮崎県宮崎市 パシフィコ・エナジー細江合同会社
宮崎日向第2太陽光発電所 35.4 2020年3月 宮崎県日向市 山佐株式会社
鹿児島七ツ島メガソーラー発電所 78.8 2013年11月[99] 鹿児島県鹿児島市 鹿児島メガソーラー発電株式会社[Note 1]
ソフトバンク鹿児島湧水ソーラーパーク 32.3 2017年6月[100] 鹿児島県湧水町 鹿児島湧水ソーラーパーク合同会社
霧島サンデー発電所 41.0 2017年8月[101] 鹿児島県霧島市 Solariant Portfolio Two合同会社
ソーラーファーム南さつま発電所 30.7 2019年11月[102] 鹿児島県南さつま市 合同会社ソーラーファーム南さつま
鹿屋大崎ソーラーヒルズ太陽光発電所 100.0 2020年3月[103] 鹿児島県鹿屋市大崎町 鹿屋大崎ソーラーヒルズ合同会社

脚注[編集]

[脚注の使い方]
注釈
  1. ^ 京セラKDDI石川島播磨重工業九電工竹中工務店鹿児島銀行京都銀行による共同出資による事業運営会社
出典
  1. ^ a b c d e f g h i 調達価格等算定委員会(第1回) 我が国における再生可能エネルギーの現状”. 経済産業省 (2012年3月6日). 2012年3月9日閲覧。
  2. ^ 電気事業の現状”. 電気事業連合会. 2012年4月1日閲覧。
  3. ^ メガソーラー計画、50万キロワットに 買い取り制度追い風に再生エネ加速”. Sankei Biz (2012年3月11日). 2012年4月3日閲覧。
  4. ^ 地域まるごと「メガソーラー」 パネル分散、飯田の試み”. 信濃毎日新聞 (2012年6月14日). 2012年6月24日閲覧。
  5. ^ a b c 総出荷量推移・品種別出荷量推移・国内出荷用途別内訳”. 太陽光発電協会. 2012年3月9日閲覧。
  6. ^ 国内市場に期待する太陽電池”. 読売新聞 (2011年12月22日). 2012年2月23日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2012年3月9日閲覧。
  7. ^ 全量買取制度に対する意見”. 太陽光発電協会. 2012年3月9日閲覧。
  8. ^ a b c 新エネルギー部会・電気事業分科会買取制度小委員会報告書「再生可能エネルギーの全量買取制度における詳細制度設計について」の概要”. 経済産業省 (2011年4月7日). 2012年3月9日閲覧。
  9. ^ a b c 新エネルギー部会・電気事業分科会買取制度小委員会報告書「再生可能エネルギーの全量買取制度における詳細制度設計について」”. 経済産業省 (2011年4月7日). 2012年3月9日閲覧。
  10. ^ 宮崎ソーラーフロンティア構想 〜太陽光発電の拠点を目指して〜 (PDF) . 宮崎県(2009年3月). 2012年3月9日閲覧。
  11. ^ 長期的に「脱原発依存」社会目指す…野田首相”. 読売新聞 (2011年9月3日). 2012年3月9日閲覧。
  12. ^ メガソーラー本番、日本の復権なるか?![PART1]地に足がつき始めた太陽光発電供給”. 日経BP (2008年10月24日). 2012年3月9日閲覧。
  13. ^ 再生エネ推進へ耕作放棄地集約 法案閣議決定、転用手続き簡素化”. Sankei Biz (2012年2月18日). 2012年3月9日閲覧。
  14. ^ a b 「政府のエネルギー規制・制度改革アクションプラン」の進捗状況”. 国家戦略室 (2011年12月21日). 2012年2月14日閲覧。
  15. ^ 21世紀の日本の復活に向けたの復活に向けた21の国家戦略プロジェクト”. 国家戦略室. 2012年3月15日閲覧。
  16. ^ 買取制度ポータルサイト、資源エネルギー庁
  17. ^ 再生エネルギー法案 衆院通過、NHK、2011年8月23日
  18. ^ 再生エネ買い取り法が成立、NHK News web、2011年8月26日
  19. ^ 「再生可能エネルギーの全量買取制度」の導入に当たって【参考資料】 (PDF) . 経済産業省(2010年8月4日). 2012年3月9日閲覧。
  20. ^ シャープ:発電事業を展開へ メガソーラー3カ所に設置”. 毎日新聞 (2012年3月9日). 2012年3月22日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2012年3月9日閲覧。
  21. ^ 耕作放棄地で再生エネ促進=農地集約、法案提出へ - 農水省”. 時事通信 (2012年2月11日). 2012年2月14日閲覧。
  22. ^ 立法と調査 2012.5 No.328 再生可能エネルギー発電を通じた農山漁村活性化策 - 農山漁村再生可能エネルギー法案 -”. 参議院事務局企画調整室 (2012年5月1日). 2012年5月10日閲覧。
  23. ^ エネルギー規制・制度改革アクションプラン 〜グリーン成長に向けた重点 28 項目の実行〜(案)”. 国家戦略室 (2012年3月29日). 2012年4月28日閲覧。
  24. ^ 工場立地に関する準則の一部改正に係る公布及び施行について〜太陽光発電施設の生産施設面積率の上限を緩和〜”. 経済産業省 (2012年1月31日). 2012年2月1日閲覧。
  25. ^ 太陽光発電施設に係る生産施設面積率の拡大措置”. 経済産業省 (2012年1月31日). 2012年2月14日閲覧。
  26. ^ 太陽光発電を規制対象外に=緑地整備など、7月までに - 枝野経産相”. 時事通信社 (2012年3月9日). 2012年3月9日閲覧。
  27. ^ a b 規制改革アクションプランの進捗状況について”. 経済産業省 (2012年3月29日). 2012年4月28日閲覧。
  28. ^ “再生エネ普及へ規制緩和103項目閣議決定へ 太陽光発電の候補地拡大 小規模水力は手続き簡単に”. 日本経済新聞. (2012年3月2日) 
  29. ^ 太陽光発電の10%を各電力会社の供給計画に計上可能 - 電事連試算”. 日刊工業新聞 (2012年3月8日). 2012年3月9日閲覧。
  30. ^ “電力供給計画、太陽光でも上乗せ可能に 経産省方針”. 日本経済新聞. (2012年3月7日) 
  31. ^ 太陽光発電の最大1割を供給力に計上 夏の電力不足対策で経産省が容認方針”. SankeiBiz (2012年3月7日). 2012年3月9日閲覧。
  32. ^ IEA-PVPS, Trends in Photovoltaic Applications
  33. ^ 総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会(第38回)‐議事要旨”. 経済産業省 (2011年2月18日). 2012年3月9日閲覧。
  34. ^ a b c d e f g h 新たなエネルギー産業研究会‐中間とりまとめ1P〜40P”. 資源エネルギー庁 (2012年3月12日). 2012年3月24日閲覧。
  35. ^ a b c d e f 新たなエネルギー産業研究会‐中間とりまとめ41P〜80P”. 資源エネルギー庁 (2012年3月12日). 2012年3月24日閲覧。
  36. ^ “メガソーラー 黒船続々 パネルに次いで周辺設備にも パワコン・架台・施工…性能・実績、欧米が上手”. 日本経済新聞. (2012年3月11日) 
  37. ^ 太陽光発電の発展を左右するシステムインテグレーターは育つか”. ECO JAPAN (2009年12月25日). 2012年3月24日閲覧。
  38. ^ ユーラス白糠ソーラーパーク”. ユーラスエナジーホールディングス. 2020年7月6日閲覧。
  39. ^ ソフトバンク苫東安平ソーラーパーク”. SBエナジー. 2020年7月6日閲覧。
  40. ^ “シャープ苫東の森(とまとうのもり)太陽光発電所の運転開始について” (プレスリリース), オリックスシャープ, (2015年12月24日), https://corporate.jp.sharp/news/151224-a.html 2020年7月6日閲覧。 
  41. ^ 苫小牧メガソーラー第一発電所 運転開始”. 日本グリーン電力開発 (2018年7月31日). 2020年7月6日閲覧。
  42. ^ 蓄電池併設型メガソーラー発電所『Looop中標津太陽光発電所』の営業運転を開始しました。”. Looop (2019年11月6日). 2020年7月6日閲覧。
  43. ^ 2月3日 すずらん釧路町太陽光発電所が運用を開始しました”. 日本グリーン電力開発 (2020年2月4日). 2020年7月6日閲覧。
  44. ^ 3月31日 GPD尾幌太陽光発電所が運用を開始しました”. 日本グリーン電力開発 (2020年3月31日). 2020年7月6日閲覧。
  45. ^ ソフトバンク苫東安平ソーラーパーク2”. SBエナジー. 2020年7月6日閲覧。
  46. ^ ユーラス六ヶ所ソーラーパーク”. ユーラスエナジーホールディングス. 2020年7月6日閲覧。
  47. ^ a b c d 発電所”. ヴィーナ・エナジー. 2020年7月6日閲覧。
  48. ^ “双日、青森県上北郡六ヶ所村にて太陽光発電所を竣工、商業運転を開始” (PDF) (プレスリリース), 双日, (2017年5月11日), https://www.sojitz.com/jp/news/docs/170511_03.pdf 2020年7月6日閲覧。 
  49. ^ 軽米西ソーラー発電所”. レノバ. 2020年7月6日閲覧。
  50. ^ 軽米東ソーラー発電所”. レノバ. 2020年7月6日閲覧。
  51. ^ a b c プロジェクトのリスト”. Sonnedix Japan. 2020年7月6日閲覧。
  52. ^ a b c d e f g プロジェクト紹介:太陽光発電”. パシフィコ・エナジー. 2020年7月6日閲覧。
  53. ^ 大和富谷メガソーラー発電所 開所式”. エクセリオ・ジャパン (2018年10月24日). 2020年7月6日閲覧。
  54. ^ 亘理太陽光発電所 (PDF)”. 山佐. 2020年7月6日閲覧。
  55. ^ レナトス相馬ソーラーパーク発電所”. SKOS. 2020年7月6日閲覧。
  56. ^ 福島県白河市 大規模太陽光発電所完成のお知らせ”. ETSホールディングス (2017年7月6日). 2020年7月6日閲覧。
  57. ^ 福島県 富岡復興メガソーラー・SAKURA”. 東日本エネルギー開発. 2020年7月6日閲覧。
  58. ^ 福島S13太陽光発電所 開所式”. エクセリオ・ジャパン (2018年5月30日). 2020年7月6日閲覧。
  59. ^ 南相馬市 真野・右田・海老地区における太陽光発電所建設工事の竣工について”. 住友商事 (2018年4月13日). 2020年7月6日閲覧。
  60. ^ 福島県富岡復興ソーラープロジェクト”. エコロミ. 2020年7月6日閲覧。
  61. ^ “南相馬市 原町東地区における太陽光発電所建設工事の竣工について” (プレスリリース), 東芝エネルギーシステムズ, (2019年1月23日), https://www.toshiba-energy.com/info/info2019_0123.htm 2020年7月6日閲覧。 
  62. ^ a b 実績”. インテグリティ・パートナーズ. 2020年7月6日閲覧。
  63. ^ a b 発電所一覧”. ジャパン・リニューアブル・エナジー. 2020年7月6日閲覧。
  64. ^ “約37MWの「福島石川太陽光発電所」が売電開始” (PDF) (プレスリリース), リソルホールディングス, (2020年1月20日), https://www.resol.jp/resol/news/pdf/release_911.pdf 2020年7月6日閲覧。 
  65. ^ “当社最大規模となる太陽光発電所の商業運転開始について” (PDF) (プレスリリース), 芙蓉総合リース, (2020年3月27日), https://assets.minkabu.jp/news/article_media_content/urn:newsml:tdnet.info:20200326485348/140120200326485348.pdf 2020年7月6日閲覧。 
  66. ^ 広報だいご (PDF)”. 大子町. p. 4. 2020年7月6日閲覧。
  67. ^ 発電所一覧”. 上海電力日本. 2020年7月6日閲覧。
  68. ^ “パシフィコ・エナジー 290億円規模の太陽光ファンド組成” (PDF) (プレスリリース), パシフィコ・エナジー, (2019年11月28日), https://www.pacificoenergy.jp/wp-content/uploads/2019/11/TOKDMS-20191125.pdf 2020年7月6日閲覧。 
  69. ^ いちご昭和村生越ECO発電所”. いちごECOエナジー. 2020年7月6日閲覧。
  70. ^ 富津ソーラー発電所”. レノバ. 2020年7月6日閲覧。
  71. ^ グリーンパワー富津太陽光発電所”. 2020年7月6日閲覧。
  72. ^ SGET木更津メガソーラー”. スパークス・グリーンエナジー&テクノロジー. 2020年7月6日閲覧。
  73. ^ プロジェクト”. K-ENERGY. 2020年7月6日閲覧。
  74. ^ ファースト・ソーラー・ジャパン合同会社、北陸地方最大のメガソーラー「石川沢川太陽光発電所」の落成式を開催”. PRTIMES (2019年7月26日). 2020年7月6日閲覧。
  75. ^ a b 実績一覧”. SUNホールディングス. 2020年7月6日閲覧。
  76. ^ ソフトバンク浜松中開ソーラーパーク”. SBエナジー. 2020年7月6日閲覧。
  77. ^ “たはらソーラー・ウインド共同事業による太陽光および風力発電事業の営業運転開始について” (プレスリリース), 三井E&Sホールディングス, (2014年9月30日), https://www.mes.co.jp/archive-news/press/2014/20140930.html 2020年7月6日閲覧。 
  78. ^ 愛知県田原市の合計80MWのメガソーラーが竣工式、パネルは東芝、パワコンはTMEIC”. 日経クロステック (2015年5月18日). 2020年7月6日閲覧。
  79. ^ 木曽岬干拓地メガソーラー発電所 (PDF)”. 2020年7月6日閲覧。
  80. ^ オリックス、津市に51MWのメガソーラー稼働、三重県で最大規模”. 日経クロステック (2016年5月19日). 2020年7月6日閲覧。
  81. ^ 淡路貴船太陽光発電所”. 寄神建設. 2020年7月6日閲覧。
  82. ^ ユーラス津名東ソーラーパーク”. ユーラスエナジーホールディングス. 2020年7月6日閲覧。
  83. ^ ソフトバンク鳥取米子ソーラーパーク”. SBエナジー. 2020年7月6日閲覧。
  84. ^ 新岡山太陽光発電所”. 森和エナジー. 2020年7月6日閲覧。
  85. ^ 建設サイト”. 瀬戸内Kirei太陽光発電所. 2020年7月6日閲覧。
  86. ^ 岡山県久米郡美咲町で太陽光発電所「美咲メガソーラー発電所」の竣工式を執り行いました。”. エフビットコミュニケーションズ (2019年6月24日). 2020年7月6日閲覧。
  87. ^ “36.4MW の岡山県新見市太陽光発電所が運転開始” (PDF) (プレスリリース), 日立キャピタル, (2020年2月27日), https://www.hitachi-capital.co.jp/hcc/newsrelease/2020/20200227.pdf 2020年7月6日閲覧。 
  88. ^ 旧新美称カントリー倶楽部太陽光発電所”. カナディアン・ソーラー. 2020年7月6日閲覧。
  89. ^ “西条小松太陽光発電所メガソーラー事業について” (プレスリリース), 伊藤忠商事, (2015年6月25日), https://www.itochu.co.jp/ja/news/press/2015/150625.html 2020年7月6日閲覧。 
  90. ^ “高知 香美のメガソーラー完成 四国最大、11日稼働”. 朝日新聞デジタル (朝日新聞社). (2017年2月11日). https://www.asahi.com/articles/ASK2B3401K2BPLPB001.html 2020年7月6日閲覧。 
  91. ^ テス・エンジニアリング、2019年9月に室戸市最大「高知室戸メガソーラー発電所」の発電事業開始 ~9月20日に竣工式を実施~”. テス・エンジニアリング (2019年9月20日). 2020年7月6日閲覧。
  92. ^ 事業案内:再生可能エネルギー事業”. 高田屋. 2020年7月6日閲覧。
  93. ^ SOL de 大村 箕島”. チョープロ. 2020年7月6日閲覧。
  94. ^ CS益城町発電所”. カナディアン・ソーラー. 2020年7月6日閲覧。
  95. ^ 日本最大82MWのメガソーラーが大分で運転開始、売電収入は年間35億円にも”. スマートジャパン (2014年4月24日). 2020年7月6日閲覧。
  96. ^ “大分日吉原太陽光発電所メガソーラー事業について” (プレスリリース), 伊藤忠商事, (2016年3月18日), https://www.itochu.co.jp/ja/news/press/2016/160318.html 2020年7月6日閲覧。 
  97. ^ SGET宇佐メガソーラー”. スパークス・グリーンエナジー&テクノロジー. 2020年7月6日閲覧。
  98. ^ “「宮崎亀の甲太陽光発電所」の竣工について” (プレスリリース), NTTファシリティーズ, (2016年12月8日), https://www.ntt-f.co.jp/news/2016/161208.html 2020年7月6日閲覧。 
  99. ^ “国内最大「鹿児島七ツ島メガソーラー発電所」の稼動開始” (プレスリリース), IHI, (2013年11月4日), https://www.ihi.co.jp/ihi/all_news/2013/infrastructure_offshore/2013-11-04/ 2020年7月6日閲覧。 
  100. ^ ソフトバンク鹿児島湧水ソーラーパーク”. SBエナジー. 2020年7月6日閲覧。
  101. ^ 当社がマネジメントする「霧島サンデー発電所」が売電を開始しました”. 玄海インベストアドバイザー. 2020年7月6日閲覧。
  102. ^ ソーラーファーム南さつま発電所”. SKOS. 2020年7月6日閲覧。
  103. ^ “鹿児島県鹿屋市と大崎町にまたがる土地での環境調和型 九州最大級「鹿屋大崎ソーラーヒルズ太陽光発電所」の営業運転開始について” (プレスリリース), 京セラ, (2020年4月28日), https://www.kyocera.co.jp/news/2020/0405_deks.html 2020年7月6日閲覧。 

関連項目[編集]

外部リンク[編集]