日本の科学技術

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今日、日本科学技術 は主に家庭用電気機械器具ロボット工学自動車産業分野で世界をリードしている。

電子産業[編集]

日本ビクターのGY-HD100

日本自動車産業電子工学分野で世界に知られており、日本の電子製品は他の大部分の国の製品と比較して世界市場で大きなシェアを保っている。日本は科学研究、テクノロジー、機械、医療研究部門で世界をリードする国のひとつであり、1300億USドルという世界第三位の研究開発予算と677,731人を超える科学者を有する。日本はノーベル賞の科学部門で受賞者数がアジア最多である。 (国別のノーベル賞受賞者を参照)

富士フイルム (初の国産電子計算機であるFUJICを1956年に開発)やソニーのように、日本には大規模な国際企業グループがある。ソニー、パナソニックキヤノンニコン富士通日立製作所シャープNECエプソン東芝は世界でも著名な電気機器メーカーである。トヨタホンダ日産自動車マツダ三菱自動車任天堂SUBARUもまた世界の有名企業となっている。

宇宙開発[編集]

日本が人工衛星の打ち上げに成功したのは、ソ連、アメリカ、フランスに次ぎ世界で4番目であったが、現在では、航空宇宙工学宇宙探査でも世界有数の技術を持つ。

宇宙航空研究開発機構 (JAXA) は航空宇宙研究、ロケット人工衛星の開発を行なっている。JAXAは様々なロケットを開発しており、最新鋭のロケットはH-IIBロケットである。H-IIA/Bロケットは最大8トン静止トランスファ軌道 (GTO) への打ち上げ能力を持ち 、現在三菱重工業が製造、打ち上げを行なっている。

液体燃料ロケットは、理論上、再着火が可能であるが、21世紀までに、宇宙での実用化に成功したのはアメリカと日本だけである。

三菱重工業はきぼうの開発にも携わっている。「きぼう」は2008年にスペースシャトル国際宇宙ステーションへと運ばれて運用が開始され、宇宙ステーション補給機 (HTV) は2009年に国際宇宙ステーションへ補給物資を運搬する役割を果たした。

はやぶさ (探査機)は、世界で初めて、地球と月以外の天体、すなわち、地球重力圏外の天体の固体表面から、試料を持ち帰ることに成功した。

原子力[編集]

1973年より、日本は総エネルギー産出量の61%を輸入燃料に依存する状況から脱するため、原子力発電日本の国家優先事項となってきた。2008年、7つの原子力発電所が稼働を始め、日本は世界第三位となる55基の原子炉を擁する国となった。これらの原子力発電所は日本の総発電量の34.5%を生み出している。

2011年3月11日に起きた東北地方太平洋沖地震に続いて、福島第一原子力発電所の冷却システムが機能停止し、原子力緊急事態宣言が発令された。原子力発電所20km圏内に住む14万人の住民が緊急避難した。(福島第一原子力発電所事故による放射性物質の影響 (英語版)福島第一原子力発電所事故の影響#放射性物質による汚染の状況と影響を参照)

ノーベル賞[編集]

日本はこれまで複数名のノーベル賞科学部門の受賞者を輩出している。当時京都大学教授だった湯川秀樹は1949年にノーベル物理学賞を受賞した。1965年に朝永振一郎が続いた。東京大学で教鞭をとっていた半導体研究者の江崎玲於奈も1973年にノーベル物理学賞を受賞した。京都大学の福井謙一が1981年にノーベル化学賞を共同受賞し、同じく京都大学で教鞭を執っていた利根川進が1987年に日本初のノーベル生理学・医学賞を受賞した。日本の化学者は2000年、2001年と立て続けにノーベル化学賞を受賞する。2000年に東京工業大学白川英樹が、2001年に京都大学の野依良治が受賞した。2002年には東京大学の小柴昌俊がノーベル物理学賞を、東北大学出身の田中耕一がノーベル化学賞を受賞してそれに続いた。 小林誠益川敏英、そして現在はアメリカ合衆国国籍の南部陽一郎が2008年にノーベル物理学賞を共同受賞し、同年に下村脩がノーベル化学賞を受賞した。以降も2010年に鈴木章根岸英一がノーベル化学賞を受賞し、2012年には山中伸弥が日本人2人目のノーベル生理学・医学賞受賞者となった。

関連項目[編集]

日本の科学者[編集]

外部リンク[編集]