第1空挺団 (陸上自衛隊)

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第1空挺団
JGSDF 1st Airborne Brigade.svg
JGSDF Camp Narshino200804-03.JPG
創設 1958年昭和33年)6月25日
所属政体 日本の旗 日本
所属組織 Flag of the Japan Self-Defense Forces.svg 陸上自衛隊
部隊編制単位
兵種/任務/特性 空挺
所在地 千葉県 船橋市
編成地 習志野
標語 精鋭無比
上級単位 東部方面隊中央即応集団
担当地域 日本全国
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第1空挺団(だいいちくうていだん、JGSDF 1st Airborne Brigade)は、陸上自衛隊のひとつで、特殊作戦群が創設されるまでは陸上自衛隊唯一の空挺部隊であった。

中央即応集団隷下で千葉県船橋市習志野駐屯地に団本部を置く。部隊の標語は「精鋭無比」。

陸上自衛隊唯一の特殊部隊である特殊作戦群の母体ともなった。

概要[編集]

習志野駐屯地

第1空挺団は空中機動作戦、即ち航空自衛隊輸送機C-1C-130H)からの落下傘降下による空挺作戦(エアボーン作戦)と、陸上自衛隊のヘリコプターを使ったヘリボーン作戦を展開する能力をもった空挺部隊である。また、各国軍の空挺部隊と同様、精鋭軽歩兵としての位置付けがなされている。そのため、正規軍相手の防衛作戦以外に、ゲリラコマンドの潜入に対して即応することを要求されている。

長らく東部方面隊隷下ではあるが、防衛庁長官直轄の機動運用部隊と位置付けられてきた[1]。その後、2007年、高い即応性を持つ機動運用部隊として創設された中央即応集団の隷下に編成替えとなっている[2]

第1空挺団の事実上の前身は、太平洋戦争大東亜戦争)緒戦の南方作戦蘭印作戦)のパレンバン空挺作戦などで活躍し、「空の神兵」と謳われた帝国陸軍挺進団(第1挺進団・第2挺進団・滑空歩兵連隊・挺進飛行団:第1挺進集団)である。第1空挺団は、初代空挺教育隊長を務める衣笠駿雄陸軍少佐[3](第1空挺団初代団長)に率いられ、帝国陸軍挺進団の元隊員らから構成される第1次研究員20名によって創設された。

沿革[編集]

自由降下(習志野演習場上空)
C-1からの自動索降下(「第1空挺団降下訓練始め」にて)
CH-47からのファストロープ降下(「第1空挺団降下訓練始め」にて)
C-130H支援の第1空挺団降下
10月8日:航空自衛隊のC-46で20名が初降下する。
  • 1955年(昭和30年)1月:臨時空挺練習隊が創設される。
4月5日:臨時空挺練習隊が福岡から習志野駐屯地に移駐。
8月8日:第1期生教育開始。
  • 1956年(昭和31年)1月:第101空挺大隊編成完結。
8月:55式傘(分離式)使用開始。
10月8日:島松演習場において第7混成団統裁で陸上自衛隊初の対空挺演習に対抗部隊として参加(~10月10日まで)。
  • 1958年(昭和33年)1月:レンジャー集合訓練を開始。
6月:第1空挺団編成完了。初代団長は衣笠駿雄(陸士48期)。
  • 1960年(昭和35年)3月14日:東部方面隊新編に伴い、その隷下となる[1][4]
  • 1961年(昭和36年)4月:60式主傘(分離式)使用開始。11月:自由降下の研究開始。
  • 1962年(昭和37年)4月:第1期レンジャー課程教育が開始。
  • 1969年(昭和44年)4月:第1期自由降下課程訓練を開始。
  • 1972年(昭和47年)6月:航空自衛隊のC-1輸送機で試験降下開始。
  • 1973年(昭和48年)3月:空挺装甲輸送隊の編成が完了。
  • 1982年(昭和57年)1月:空挺普通科群に第4中隊が新編される。
  • 1984年(昭和59年)6月:航空自衛隊のC-130Hでの試験降下開始。
  • 1994年平成06年)7月:50万回無事故降下達成。
  • 1995年(平成07年)5月山梨県上九一色村のオウム真理教施設に対する強制捜査の際に、教団側の小銃等を使用した抵抗を想定して、第一空挺団の普通科群の1個中隊が富士駐屯地に訓練名目で移動して待機していたとされる[5]
7月:新自由降下傘(MC-4)使用開始。
  • 1999年(平成11年)11月7日:横須賀周辺および相模湾にて海上自衛隊艦艇5隻とともに在外邦人等輸送訓練を行う。
  • 2000年(平成12年)7月:12傘(空挺傘M696M1。フランス製。(藤倉航装ライセンス生産))
  • 2002年(平成14年)3月:管理中隊及び落下傘整備中隊を統合し、後方支援隊を新編
  • 2004年(平成16年)3月:空挺普通科群及び対戦車隊を廃止し3個普通科大隊を新編[6]。団本部中隊隷下の通信小隊を独立させ通信中隊を、施設隊を拡充し施設中隊を新改編。
  • 2006年(平成18年)4月:第10次イラク復興支援群に警備部隊として派遣される。同年2月にはイラク派遣を逃れるために二等陸曹がホームセンターで万引きをして逮捕されている[7]
  • 2007年(平成19年)3月28日:東部方面隊隷下から中央即応集団隷下に編成替え。
  • 2012年(平成24年)5月:オーストラリアで開催された、米英仏加および東南アジア各国が参加する豪陸軍主催射撃競技会(AASAM: Australian Army Skill at Arms Meeting)に陸上自衛隊として初めて参加。結果は15ヶ国中14位。1位とは2倍近いスコアの差をつけられたが、空挺団が持参していたのは狙撃銃ではなく89式小銃であった。ホストのオーストラリア軍も「各国は500メートル以上用の狙撃銃を使用したが日本チームは300メートル用の銃で、照星のみで照準器は無かった」とコメントしている。そのため150人程度が参加する「個人の部」では、殆どが80位以下で、中には最下位に近い者もいた[8]
  • 2013年(平成25年)5月:昨年に続きオーストラリアの豪陸軍主催射撃競技会(AASAM)に参加。昨年の反省をふまえて今度は全国から14人を選抜して大会に臨み、15ヶ国中9位の成績となった。 ちなみに、2015年大会では陸自各部隊から選抜された一人(普通科の三等陸曹)が、「小銃300メートル伏撃ち」で優勝に輝いた。
  • 2014年(平成26年):鹿児島県南大隅町の浜尻海岸沖にて、同海域として初めてとなる水上降下訓練を実施する[9]
  • 2017年(平成29年)1月:毎年恒例の降下訓練始めに米陸軍特殊部隊・グリーンベレーが初めて参加[10]

編成[編集]

コブラゴールド演習に参加した第1空挺団の隊員(2012年)
毎年1月に習志野演習場で行われる「第1空挺団降下訓練始め」での訓練展示における、軽装甲機動車による突撃の模様

2008年(平成20年)4月、現在の空挺団の編制は団本部および団本部中隊(自由降下課程を修了した隊員を中心とする降下誘導小隊偵察小隊で編成され、先遣降下を任務とする)を中心とし、3個普通科大隊特科大隊、通信中隊、施設中隊、後方支援隊(隊本部、整備隊、輸送小隊、衛生小隊、落下傘整備中隊)となっている。定員は1,900人。

1999年(平成11年)、海外における邦人保護を目的とした50人規模の「誘導隊」が第1空挺団内にローテーション編成された。ほかに空挺教育隊があり、空挺隊員の育成はそこで行っている。

なお、1975年昭和50年)当時の隊員数は1,350人で、編制は団本部、普通科群、特科大隊等であった[11]

部隊編成[編集]

編成表[編集]

HQ 団本部
 
団本部中隊
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
第1普通科大隊 本部中隊
 
第2普通科大隊 本部中隊
 
第3普通科大隊 本部中隊
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
第1中隊
 
 
 
 
 
第4中隊
 
 
 
 
 
第7中隊
 
 
 
 
 
 
 
 
第2中隊
 
 
 
 
 
第5中隊
 
 
 
 
 
第8中隊
 
 
 
 
 
 
 
 
第3中隊
 
 
 
 
 
第6中隊
 
 
 
 
 
第9中隊
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
特科大隊 本部中隊
 
通信中隊
 
施設中隊
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
第1中隊
 
 
 
 
 
 
第2中隊
 
 
 
 
 
 
第3中隊
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
後方支援隊
 
陸上自衛隊空挺教育隊

主要幹部[編集]

官職名 階級 氏名 補職発令日 前職
第1空挺団長
兼 習志野駐屯地司令
陸将補 兒玉恭幸 2015年08月04日 陸上幕僚監部人事部募集・援護課長
副団長 1等陸佐 國井松司 2016年12月20日 陸上自衛隊富士学校企画室長
高級幕僚 1等陸佐 丸山徳一 2016年07月01日 陸上自衛隊富士学校勤務
歴代の第1空挺団長
(特記ない限り陸将補)
氏名 在職期間 出身校・期 前職 後職
01 衣笠駿雄
(1等陸佐)
1958年06月25日 - 1958年07月31日 陸士48期・
陸大55期
空挺教育隊長 陸上幕僚監部第3部研究班長
02 渡邊利亥 1958年08月01日 - 1963年03月15日
※1961年01月01日 陸将補昇任
陸士45期・
陸大53期
陸上幕僚監部第3部業務計画班長
(1等陸佐)
東部方面総監部幕僚長
兼 市ケ谷駐とん地司令
03 片木良平 1963年03月16日 - 1966年03月15日
※1964年07月01日 陸将補昇任
陸士46期 陸上自衛隊富士学校普通科教育部長
(1等陸佐)
第1教育団
兼 武山駐とん地司令
04 花見侃 1966年03月16日 - 1968年03月15日 陸士47期・
陸大57期
第3師団副師団長
兼 千僧駐とん地司令
陸上幕僚監部付
→1968年10月31日 退職・陸将
05 倉重翼 1968年03月16日 - 1970年06月30日 陸士52期 陸上幕僚監部第1部副部長 北部方面総監部幕僚長
兼 札幌駐とん地司令
06 越智誠一 1970年07月01日 - 1971年08月19日 陸士54期 第1空挺団副団長 東部方面総監部幕僚長
兼 市ケ谷駐とん地司令
07 八木正忠 1971年08月20日 - 1973年03月15日
※1972年07月01日 陸将補昇任
陸士54期 富士教導団副団長
(1等陸佐)
自衛隊体育学校
08 那須明 1973年03月16日 - 1976年07月01日
※1975年07月01日 陸将昇任
陸士54期 陸上幕僚監部監察官 退職
09 小林正信 1976年07月01日 - 1980年03月16日
※1979年07月10日 陸将昇任
陸士59期・
関西大学
第1空挺団副団長 第1師団
10 若月勲 1980年03月17日 - 1982年06月30日
※1980年07月01日 陸将補昇任
中央大学 第10師団司令部幕僚長
(1等陸佐)
北部方面総監部幕僚長
兼 札幌駐屯地司令
11 水野智之 1982年07月01日 - 1984年06月30日 防大1期 第5師団司令部幕僚長 自衛隊富士学校普通科部長
12 小林英雄 1984年07月01日 - 1986年07月31日
※1985年03月16日 陸将補昇任
防大1期 中部方面総監部人事部長
(1等陸佐)
第10師団副師団長
兼 守山駐屯地司令
13 楠元惇之 1986年08月01日 - 1989年03月16日 防大1期 自衛隊愛知地方連絡部 退職
14 木家勝 1989年03月16日 - 1991年03月15日 防大6期 北部方面総監部防衛部長 陸上自衛隊幹部候補生学校
兼 前川原駐屯地司令
15 土井義彦 1991年03月16日 - 1993年06月30日 防大7期 第9師団副師団長
兼 青森駐屯地司令
陸上自衛隊東北地区補給処
16 山本勝 1993年07月01日 - 1996年03月24日 防大9期 自衛隊沖縄地方連絡部 陸上自衛隊富士学校副校長
17 高橋佳嗣 1996年03月25日 - 1998年06月30日 防大11期 陸上自衛隊幹部候補生学校学生隊長 自衛隊体育学校長
18 衣笠陽雄 1998年07月01日 - 2001年01月10日 防大13期 第6師団司令部幕僚長 陸上自衛隊関西補給処
兼 宇治駐屯地司令
19 直海康寛 2001年01月11日 - 2002年03月21日 防大16期 陸上自衛隊富士学校特科部長 陸上自衛隊幹部候補生学校長
兼 前川原駐屯地司令
20 火箱芳文 2002年03月22日 - 2003年03月26日 防大18期 中部方面総監部幕僚副長 北部方面総監部幕僚長
兼 札幌駐屯地司令
21 寺崎芳治 2003年03月27日 - 2005年01月11日 防大20期 陸上幕僚監部監理部総務課庶務室長 東北方面総監部幕僚副長
22 木野村謙一 2005年01月12日 - 2006年08月03日 防大23期 陸上幕僚監部人事部人事計画課長 陸上幕僚監部運用支援・情報部長
23 岡部俊哉 2006年08月04日 - 2008年07月31日 防大25期 陸上幕僚監部運用支援・情報部
運用支援課長
西部方面総監部幕僚副長
24 永井昌弘 2008年08月01日 - 2010年07月25日 防大25期 東北方面総監部幕僚副長 陸上自衛隊富士学校特科部長
25 山之上哲郎 2010年07月26日 - 2012年07月25日 防大27期 第3師団副師団長
兼 千僧駐屯地司令
陸上幕僚監部教育訓練部長
26 前田忠男 2012年07月26日 - 2013年12月17日 防大31期 陸上幕僚監部装備部装備計画課長 陸上自衛隊幹部候補生学校長
兼 前川原駐屯地司令
27 岩村公史 2013年12月18日 - 2015年08月03日 防大29期 中央即応集団副司令官 陸上自衛隊富士学校副校長
28 兒玉恭幸 2015年08月04日 - 防大33期 陸上幕僚監部人事部募集・援護課長

空挺訓練生[編集]

降下訓練塔。
  • 空挺訓練生になるためにはいくつかの条件がある。
    • 年齢は陸曹が36歳未満、陸士が28歳未満
    • 適性検査は知能・性格・作業素質・職業適性の各検査に適性があることが条件である。
    • 体力検定は一般が5級以上で、 第1法が各種目最低45点以上、第2法が合計160点以上となり、空挺式では懸垂・かがみ跳躍等5種目の各最低60点以上となっている。
    • 体格は身長161cm以上、体重49kg以上、胸囲78.5cm以上
    • 血圧は34歳以下で140mmHg~100mmHg、90mmHg以下となっている。
    • 肺活量は3200cm3以上
    • その他においては握力30kg以上、呼吸停止50秒以上、その他の検査等

スポーツ[編集]

ラグビー部関東社会人リーグ1部に所属している。

様々な大会に出場し、嘗ては上位入賞の好成績を挙げていた。 実際に、富士山で行われる富士登山駅伝では、滝ヶ原自衛隊(富士教導団普通科教導連隊など)と毎年優勝争いをしていた。また自衛隊内での交流試合や大会などにおいても常に優勝していた。

近年では衰退が著しく、銃剣道は初戦敗退している。背景として、志願者母数の減少と、景気回復による民間企業チームの力量向上があげられている。

モットー[編集]

  • 降下の心構え
    • 1 確実
    • 2 機敏
    • 3 細心
    • 4 大胆
    • 5 協同
  • 前動続行
    • いかなる犠牲があろうとも、任務遂行のため命令どおりに指示を続行すること。不屈の精神を現す。
  • 空挺精神【精鋭無比】
空挺隊員は、強靭な意志と追随を許さない創意と挺身不難の気概とを堅持し、剛胆にして沈着、機に応じ自主積極的に行動し、たとえ最後の一員となっても任務の達成に邁進しなければならない。他の隊員やマニアなどから“第1狂っている団”などと言われる理由はここにある。

所在地[編集]

駐屯地の住所は千葉県船橋市薬円台であり、船橋市習志野台習志野市ではなく、駐屯地名とその住所は一致しない。駐屯地の名は、かつて付近一帯が習志野と呼ばれていたことに由来する(明治天皇1873年明治6年)4月の陸軍演習行幸後、指揮官の篠原國幹陸軍少将皇居に呼び、演習した土地を「習志野原」(「篠原に習え」の意味。正しくは「倣え」)と命名した。

駐屯地は国道296号(成田街道)沿いの船橋市と習志野市に隣接する住宅地の真ん中にあり、演習場の半分以上は八千代市高津となっている。また演習場の南側一部の境界はそのまま習志野市と八千代市との境界になっている。最寄駅は新京成線習志野駅、または東葉高速線八千代緑が丘駅

登場作品[編集]

映画[編集]

宣戦布告
第八空挺部隊 壮烈鬼隊長
右向け左!自衛隊へ行こう
ミッドナイト・イーグル

小説[編集]

ゲート 自衛隊 彼の地にて、斯く戦えり
大規模な空挺降下作戦を実行し、帝国に奇襲をかける。
『ゼロの迎撃』
既に壊滅した特殊作戦群の替わりとして北朝鮮特殊部隊の拠点と思われたビルに1個分隊が突入するが、罠にはまり爆発に飲み込まれてしまう。
土漠の花
ソマリアの国境付近で墜落したヘリコプターの捜索救助を行っていた、陸上自衛隊の空挺団の精鋭12人が民族紛争に巻き込まれてしまう。

漫画[編集]

暗殺教室
防衛省の烏間 惟臣が第一空挺団の出身者。
空母いぶき
中国軍に占領された与那国島を奪還するため、特殊作戦群と共にC-2から空挺降下作戦を行う。

脚注[編集]

  1. ^ a b 陸上自衛隊パーフェクトガイド (2003-2004),P64,学習研究社,ISBN 4056032033
  2. ^ 2007年防衛白書
  3. ^ 陸士48期・陸大55期御賜組。のち第8代陸上幕僚長・第6代統合幕僚会議議長
  4. ^ 陸上自衛隊20年年表,P92,朝雲新聞社,1971年
  5. ^ 作家麻生幾著書「極秘捜査――警察・自衛隊の「対オウム事件ファイル」(文藝春秋、1997年 / 文春文庫、2000年)」
  6. ^ 従来の1個普通科群4個中隊を分割再編し3個普通科大隊編成へ改編、群本部をそれぞれ3個大隊本部へ分割再編、第1~3中隊を基幹として4中隊所属人員と装備を分割併合、新たに迫撃砲中隊をそれぞれ大隊隷下に編成。対戦車隊は2個対戦車小隊を3個の小隊に再編制しそれぞれ普通科大隊本部中隊隷下へ編成。
  7. ^ 『東京新聞』2006年2月23日朝刊
  8. ^ 毎日.jp 各国対抗射撃大会:雪辱期す陸自 昨年15カ国中14位 2013年04月30日
  9. ^ 朝雲新聞 <島嶼防衛 充実の訓練>陸自空挺団24人がヘリから次々海面へ340メートルの降下 2月14日
  10. ^ 【陸自第1空挺団】降下訓練始めを公開 CH47から「精鋭無比」が続々と…米陸軍グリーンベレーも 産経ニュース 2017年1月8日付
  11. ^ 秦豊参議院議員質問主意書に対する昭和50年11月21日三木武夫内閣総理大臣の答弁書

関連項目[編集]

外部リンク[編集]