第6師団 (陸上自衛隊)
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| 第6師団 | |
|---|---|
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| 創設 | 1962年(昭和37年)8月15日 |
| 所属政体 |
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| 所属組織 |
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| 編制単位 | 師団 |
| 兵種/任務 | 機動師団 |
| 人員 | 約4,000名 |
| 所在地 | 山形県 東根市 |
| 編成地 | 神町 |
| 上級単位 | 東北方面隊 |
| 担当地域 | 南東北 |

第6師団(だいろくしだん、JGSDF 6th Division)は、陸上自衛隊の師団のひとつである。東北方面隊直轄にあり、山形県東根市の神町駐屯地に司令部を置く。
概要
[編集]師団長は陸将をもって充てられ、1個即応機動連隊および2個普通科連隊を基幹とし、機動師団に分類される。南東北3県(山形県・宮城県・福島県)の防衛・警備及び災害派遣等を担当する[1]ほか、民生協力および国際貢献活動を行っている。2025年現在、人員が7,000名から4,000名へ減少しており、同時期の第11旅団や第12旅団と同水準の人員規模となっている。
沿革
[編集]第6管区隊
[編集]- 1954年(昭和29年)
- 8月10日:第6管区総監部および同付中隊が練馬駐屯地において編成完結[2][3]。
- 8月23日:第6管区総監部および同付中隊が練馬駐屯地から福島駐屯地に移駐[3](30日まで)[4]。
- 9月10日:第6管区総監、隷下部隊に対し指揮権行使。第2普通科連隊、第5普通科連隊、第32独立特科大隊、第2陸曹教育隊等を隷下に編合。担当警備区域は青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、新潟県[5]。
- 9月25日:第6特科連隊(郡山駐屯地)、第6特車大隊(相馬原駐屯地)、第6衛生大隊、第6施設大隊が編成完結。
- 10月15日:第6偵察中隊(新町駐屯地)、第6補給隊、第6武器隊、第6通信隊、第6航空隊が編成完結。
- 12月1日:総監部および同付中隊が福島駐屯地から多賀城駐屯地に移駐[3](22日まで)[4]。
- 1955年(昭和30年)3月19日:第6管区総監部、多賀城駐屯部隊の開庁式[4]。
- 1956年(昭和31年)
- 1957年(昭和32年)2月21日:部隊新編による編成替等。
- 第6管区隊が東北方面総監に隷属。
- 第2特科群が東北方面総監に隷属。
- 1960年頃の主要編成
- 第20・第21・第22普通科連隊、第6特科連隊、第6特車大隊
第6師団
[編集]- 1962年(昭和37年)8月15日:第6師団が神町駐屯地において編成完結(乙師団・3個普通科連隊基幹)。
- ※ 編成(第6師団司令部、第6師団司令部付隊、第20・第21・第22普通科連隊、第6特科連隊、第6戦車大隊、第6通信大隊、第6施設大隊、第6偵察隊、第6対戦車隊等)
- 1965年頃の主要編成
- 第20・第21・第22普通科連隊、第6特科連隊、第6戦車大隊
- 第20・第21・第22・第44普通科連隊を自動車化連隊に改編。
- 第6武器隊、第6補給隊、第6輸送隊、第6衛生隊を統合し、第6後方支援連隊を神町駐屯地に新編。
- 第6特科連隊第6大隊を第6高射特科大隊として分離独立、師団直轄として神町駐屯地に新編。
- 第6対戦車隊に重MAT小隊を新編。
- 第6偵察隊に電子偵察小隊を新編。
- 第6師団司令部付隊に化学防護小隊を新編。
- 1990年頃の主要編成
- 第20・第21・第22・第44普通科連隊、第6特科連隊、第6高射特科大隊、第6戦車大隊
- 1991年(平成3年)3月29日:戦車北転事業により、第6戦車大隊第4戦車中隊を廃止。
- 1994年(平成6年)3月28日:東北方面航空隊から第6飛行隊を隷下に編入。
- 1996年(平成8年)3月29日:組織・部隊改編。
- 師団司令部第4部長が第6後方支援連隊長との兼補を解除され独立。
- 第6後方支援連隊武器隊が武器大隊に改編。
- 秋田県の警備担当が第9師団となり、第21普通科連隊が第9師団に隷属替え。
- 第9師団隷下の第38普通科連隊が八戸駐屯地から多賀城駐屯地に移駐し、隷下に編合。即応予備自衛官指定部隊(コア部隊)に改編。
- 第6戦車大隊に第4戦車中隊を再編。
- 第6対戦車隊を廃止。
- 隷下各普通科連隊に対戦車中隊(重MAT装備)を新編。
- 師団司令部付隊化学防護小隊を化学防護隊に改編。
- 2002年(平成14年)3月27日:師団司令部付隊化学防護隊が師団直轄の第6化学防護隊に改編。
- 2004年(平成16年)11月:第4次イラク復興支援群約500名を派遣。
- 2006年(平成18年)3月27日:即応近代化師団(3個普通科連隊基幹)に改編。
- 第20・第22・第44普通科連隊に軽装甲機動車、01式軽対戦車誘導弾が配備。
- 第6後方支援連隊の武器大隊を廃止し、第1・第2整備大隊に再編[11]。
- 第6戦車大隊の第3戦車中隊、第4戦車中隊を廃止[12]。
- 第38普通科連隊が東北方面混成団隷下に編入。
- 2007年(平成19年):第20普通科連隊に基幹連隊指揮統制システム(ReCs)が配備される。
- 2008年(平成20年)6月:岩手・宮城内陸地震により、災害派遣出動。
- 2010年(平成22年)3月26日:第6化学防護隊を第6特殊武器防護隊に改編。
- 2011年(平成23年)3月:東日本大震災発生により、災害派遣出動。
- 2018年(平成30年)3月26日:第6師団隷下普通科連隊(20・22・44)本部管理中隊対戦車小隊が新編され、中距離多目的誘導弾が配備。
- 2019年(平成31年)
- 3月25日:第6戦車大隊を廃止。
- 3月26日:機動師団に改編[13]。
- 2020年頃の主要編成
- 第22即応機動連隊、第20・第44普通科連隊、第6高射特科大隊
編成・駐屯地
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編成
駐屯地
司令部
[編集]→詳細は「司令部 § 陸上自衛隊の師団の司令部等の構成」を参照
主要幹部
[編集]| 官職名 | 階級 | 氏名 | 補職発令日 | 前職 |
|---|---|---|---|---|
| 第6師団長 | 陸将 [17] | 若松純也[17] | 2025年3月24日[17] | 第1空挺団長 兼 習志野駐屯地司令[17] |
| 副師団長 兼 神町駐屯地司令 |
陸将補 [18] | 貴島康二[18] | 2025年8月1日[18] | 第1高射特科団長[18] |
| 幕僚長 | 1等陸佐 | 堀口大助 | 2025年3月17日 | 中央即応連隊長 |
| 火力調整部長 | 1等陸佐 | 中川理 | 2025年3月17日 | 陸上自衛隊教育訓練研究本部勤務 |
| 代 | 氏名 | 在職期間 | 出身校・期 | 前職 | 後職 |
|---|---|---|---|---|---|
| 第6管区総監 | |||||
| 1 | 栗山松一 | 1954年8月10日 - 1959年3月16日 | 京都帝国大学 昭和2年卒 |
第2管区総監部幕僚長 兼 旭川駐とん地部隊長 →1954年7月1日 第1管区総監部付 |
陸上幕僚監部付 →1959年7月31日 退職 |
| 2 | 新宮陽太 | 1959年3月17日 - 1959年7月31日 | 陸士38期・ 陸大47期 |
陸上自衛隊富士学校長 兼 富士駐とん地司令 |
東北方面隊準備本部長 |
| 3 | 山田正雄 | 1959年8月1日 - 1962年7月31日 | 東京帝国大学 昭和11年卒 |
陸上幕僚監部第2部長 | 第3師団長 |
| 4 | 關口八太郎 | 1962年8月1日 - 1962年8月14日 | 東北帝国大学 昭和10年卒 |
第5師団長 | 第6師団長 |
| 第6師団長 | |||||
| 1 | 關口八太郎 | 1962年8月15日 - 1965年3月15日 | 東北帝国大学 昭和10年卒 |
第6管区総監 | 西部方面総監 |
| 2 | 田中光祐 | 1965年3月16日 - 1967年3月19日 ※1965年7月1日 陸将昇任 |
陸士46期・ 陸大52期 |
陸上幕僚監部第2部長 (陸将補) |
防衛大学校幹事 |
| 3 | 濤川馨一 | 1967年3月20日 - 1969年6月30日 | 東京帝国大学 昭和13年卒 |
陸上自衛隊幹部候補生学校長 兼 前川原駐とん地司令 |
陸上幕僚監部第5部長 |
| 4 | 舞敏方 | 1969年7月1日 - 1971年6月30日 | 陸士50期・ 陸大57期 |
陸上幕僚監部第1部長 | 陸上幕僚監部第5部長 |
| 5 | 永田龍夫 | 1971年7月1日 - 1973年6月30日 | 陸士51期 | 陸上自衛隊富士学校研究部長 | 退職 |
| 6 | 杉山三郎 | 1973年7月1日 - 1975年6月30日 | 陸士52期・ 陸大60期 |
陸上自衛隊北海道地区補給処長 兼 島松駐とん地司令 |
退職 |
| 7 | 竹中義男 | 1975年7月1日 - 1977年3月15日 | 陸士56期 | 在米大使館参事官 兼 防衛駐在官 →1975年6月1日 陸上幕僚監部付 |
陸上自衛隊富士学校長 兼 富士駐とん地司令 |
| 8 | 伊藤正康 | 1977年3月16日 - 1978年6月30日 | 陸士56期 | 東部方面総監部幕僚長 兼 市ヶ谷駐とん地司令 |
陸上自衛隊富士学校長 兼 富士駐とん地司令 |
| 9 | 小岩井千里 | 1978年7月1日 - 1980年6月30日 | 陸士58期 | 防衛研修所副所長 | 退職 |
| 10 | 藤本松彦 | 1980年7月1日 - 1982年6月30日 | 陸航士59期 | 第1ヘリコプター団長 兼 木更津駐とん地司令 |
退職 |
| 11 | 青砥聖 | 1982年7月1日 - 1984年6月30日 | 陸士61期 | 統合幕僚会議事務局第5幕僚室長 | 中部方面総監 |
| 12 | 大塚瑞夫 | 1984年7月1日 - 1986年6月16日 | 早稲田大学 昭和29年卒 |
東北方面総監部幕僚長 | 東北方面総監 |
| 13 | 中尾時久 | 1986年6月17日 - 1987年12月10日 | 防大1期 | 陸上幕僚監部装備部長 | 陸上幕僚副長 |
| 14 | 安藤克彦 | 1987年12月11日 - 1990年3月15日 | 中央大学 昭和31年卒 |
陸上自衛隊航空学校長 兼 明野駐屯地司令 |
退職 |
| 15 | 山崎友久 | 1990年3月16日 - 1992年6月15日 | 防大3期 | 中部方面総監部幕僚長 兼 伊丹駐屯地司令 |
退職 |
| 16 | 澤田良男 | 1992年6月16日 - 1993年6月30日 | 防大6期 | 陸上幕僚監部教育訓練部長 | 防衛大学校幹事 |
| 17 | 石田潔 | 1993年7月1日 - 1995年6月29日 | 防大7期 | 北部方面総監部幕僚長 兼 札幌駐屯地司令 |
陸上自衛隊富士学校長 兼 富士駐屯地司令 |
| 18 | 磯島恒夫 | 1995年6月30日 - 1996年6月30日 | 防大9期 | 陸上幕僚監部防衛部長 | 陸上幕僚副長 |
| 19 | 新井宏 | 1996年7月1日 - 1997年6月30日 | 防大9期 | 東北方面総監部幕僚長 兼 仙台駐屯地司令 |
陸上自衛隊幹部学校長 兼 目黒駐屯地司令 |
| 20 | 山口義廣 | 1997年7月1日 - 1998年6月30日 | 防大11期 | 統合幕僚会議事務局第5幕僚室長 | 陸上幕僚副長 |
| 21 | 村田雄二郎 | 1998年7月1日 - 2000年6月29日 | 防大10期 | 防衛研究所副所長 | 退職 |
| 22 | 樋口譲次 | 2000年6月30日 - 2001年12月2日 | 防大13期 | 陸上自衛隊幹部学校副校長 | 陸上自衛隊幹部学校長 兼 目黒駐屯地司令 |
| 23 | 吉川洋利 | 2001年12月3日 - 2002年12月1日 | 防大14期 | 防衛研究所副所長 | 防衛大学校幹事 |
| 24 | 大久保博一 | 2002年12月2日 - 2004年8月29日 | 防大15期 | 東部方面総監部幕僚長 兼 朝霞駐屯地司令 |
陸上自衛隊補給統制本部長 兼 十条駐屯地司令 |
| 25 | 中村信悟 | 2004年8月30日 - 2005年7月27日 | 防大17期 | 東部方面総監部幕僚長 兼 朝霞駐屯地司令 |
防衛大学校幹事 |
| 26 | 宗像久男 | 2005年7月28日 - 2006年8月3日 | 防大18期 | 陸上幕僚監部防衛部長 | 陸上幕僚副長 |
| 27 | 角南俊彦 | 2006年8月4日 - 2009年3月23日 | 防大19期 | 東部方面総監部幕僚長 兼 朝霞駐屯地司令 |
中部方面総監 |
| 28 | 安部隆志 | 2009年3月24日 - 2010年7月25日 | 生徒15期・ 防大21期 |
西部方面総監部幕僚長 兼 健軍駐屯地司令 |
陸上自衛隊補給統制本部長 兼 十条駐屯地司令 |
| 29 | 久納雄二 | 2010年7月26日 - 2011年8月4日 | 防大22期 | 西部方面総監部幕僚長 兼 健軍駐屯地司令 |
陸上幕僚副長 |
| 30 | 日髙政広 | 2011年8月5日 - 2012年7月25日 | 防大23期 | 中部方面総監部幕僚長 兼 伊丹駐屯地司令 |
中央即応集団司令官 |
| 31 | 岡部俊哉 | 2012年7月26日 - 2013年8月26日 | 防大25期 | 陸上幕僚監部教育訓練部長 | 防衛大学校幹事 |
| 32 | 小川清史 | 2013年8月27日 - 2014年8月4日 | 防大26期 | 陸上幕僚監部装備部長 | 陸上自衛隊幹部学校長 兼 目黒駐屯地司令 |
| 33 | 川﨑朗 | 2014年8月4日 - 2015年8月3日 | 防大24期 | 陸上自衛隊九州補給処長 兼 目達原駐屯地司令 |
退職 |
| 34 | 掛川壽一 | 2015年8月4日 - 2016年6月30日 | 防大26期 | 第13旅団長 | 退職 |
| 35 | 上尾秀樹 | 2016年7月1日 - 2017年8月7日 | 防大29期 | 第15旅団長 | 防衛大学校幹事 |
| 36 | 清田安志 | 2017年8月8日 - 2019年3月31日 | 防大29期 | 第12旅団長 | 統合幕僚学校長 |
| 37 | 蛭川利幸 | 2019年4月1日 - 2021年3月25日 | 防大31期 | 中部方面総監部幕僚長 兼 伊丹駐屯地司令 |
陸上自衛隊富士学校長 兼 富士駐屯地司令 |
| 38 | 鬼頭健司 | 2021年3月26日 - 2023年3月29日 | 東京大学 昭和63年卒[注 1] |
東部方面総監部幕僚長 兼 朝霞駐屯地司令 |
退職 |
| 39 | 楠見晋一 | 2023年3月30日 - 2025年3月23日[17] | 防大33期 | 西部方面総監部幕僚長 兼 健軍駐屯地司令 |
退職[17] |
| 40 | 若松純也[17] | 2025年3月24日[17] - | 防大36期 | 第1空挺団長 兼 習志野駐屯地司令[17] |
|
警備地区
[編集]- 第6警備地区:山形県、宮城県、福島県。
- 警備隊区
脚注
[編集]注釈
[編集]- ^ 昭和63年入隊、69期幹候・防大32期相当
出典
[編集]- ^ 陸上自衛隊第6師団公式「X」
- ^ 十八万十三個師団への道 檜六郎 『軍事研究』1985年4月号 P152-165 株式会社ジャパンミリタリー・レビュー
- ^ a b c d 陸上自衛隊の60年史(4),佐野顕,スピアヘッド,第11号,P92-95,アルゴノート社,2012年
- ^ a b c d e f g 朝雲新聞社編集局 監修・陸上幕僚監部『陸上自衛隊20年年表』朝雲新聞社、1971年。
- ^ 管区隊の増置に伴う方面隊及び管区隊の警備区域の特例に関する政令(昭和29年政令第255号)『官報』本紙第8300号(昭和29年9月1日)
- ^ 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和31年政令第322号)『官報』本紙第8955号(昭和31年10月30日)
- ^ 陸自第六管区総監部隊史編纂室編『第六管区隊史・昭和33年度』陸自第六管区総監部、1959年。
- ^ 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和33年政令第166号)『官報』本紙第9431号(昭和33年6月3日)
- ^ 自衛隊五千人現地へ『朝日新聞』昭和42年8月29日夕刊、3版、9面
- ^ 「6、9師団で新改編・移駐」朝雲新聞(1999年4月1日付)
- ^ 「改編と16周年行事」朝雲新聞(2006年5月11日付)
- ^ 「6偵の人員を増強」朝雲新聞(2006年5月11日付)
- ^ a b c “6師団・11旅団→「機動師団・旅団」”. 朝雲新聞 (2019年3月28日). 2019年3月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年3月28日閲覧。
- ^ 防衛省人事発令(2019年3月26日1佐職)
- ^ “「第6師団第6特科連隊」...歴史に幕 陸上自衛隊・郡山駐屯地”. 福島民友新聞. (2020年3月26日). オリジナルの2020年3月26日時点におけるアーカイブ。 2020年3月26日閲覧。
{{cite news}}: 不明な引数|1=が空白で指定されています。 (説明)CS1メンテナンス: 先頭の0を省略したymd形式の日付 (カテゴリ)⚠ - ^ “第6師団改編行事その2~第6情報隊新編~”. 陸上自衛隊第6師団. 2020年3月26日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i “防衛省発令(将人事)2025年3月24日付”. 防衛省. 2025年9月12日閲覧。
- ^ a b c d “防衛省発令(将補人事)”. 防衛省. 2025年8月3日閲覧。
関連項目
[編集]外部リンク
[編集]- 第6師団ホームページ 公式ウェブサイト
- 第6師団 (@Jgsdf_nea_6dpr) - X