団塊の世代

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団塊の世代(だんかいのせだい)とは、日本において、第一次ベビーブームが起きた時期に生まれた世代[1]第二次世界大戦直後に生まれて、文化的な面や思想的な面で共通している戦後世代のことである。第一次ベビーブーム世代とも呼ばれる。日本経済においては第二次世界大戦後の高度経済成長バブル景気失われた20年開始までの時代経験を共にしており、その突出した人口構成から良くも悪くも日本社会のありように多大な影響を及ぼしている世代である。

定義[編集]

人口論による一般的な定義としては、第一次ベビーブーム時代の「1947年から1949年までの3年間に出生した世代」を指す[2]

この世代の年間出生数は250万人を超え、1947年(昭和22年度)生まれは267万8,792人、1948年(昭和23年度)生まれは268万1,624人、1949年(昭和24年度)生まれは269万6,633人で[3]、3年間の合計は約806万人にものぼる(厚生労働省の統計[4])。

この世代名は、人口面からの分類法であり、堺屋太一による命名の由来[5]と密接に関係している。

概説[編集]

団塊世代が生まれる前は戦中、戦後直後であり、出産を先送る傾向にあった[6][7]。その反動だけでなく、第二次世界大戦の終結に伴って大正世代の若い男性が復員し、1940年代後半に婚姻をする男性が増加したことに伴う出生人口の大幅な増加も発生し[8]、ベビーブームが発生した。

1948年(昭和23年)までは、一部の例外(強姦姦通)を除き、一般的に産婦人科での避妊中絶不妊手術などの行為は、刑法堕胎罪となり禁止されていた。1948年(昭和23年)に優生保護法によって限定的に容認して、さらに翌年の1949年(昭和24年)に同法は改正されて、「経済的な理由」での中絶も容認することになったため、出生率の増大に歯止めがかかり、1950年(昭和25年度)以降は出生率が低下していった。団塊の世代の母親までは、産婆による出産が主流であったが、昭和30年代には産婦人科医療による出産が主流となった[9]

このため日本においては、1947年(昭和22年)から1949年(昭和24年)に生まれた人口が突出する結果となった。

作家の堺屋太一が通商産業省鉱山石炭局在籍時の1970年代前半に命名し、1976年(昭和51年)に発表した小説『団塊の世代』で、「団塊の世代」が日本社会に及ぼす大きな影響が一般社会にも認識された。アメリカ合衆国でも同様の現象が見られており、こちらは「ベビーブーマー」と呼ばれている。

連合国軍占領下の日本で誕生し、実の父親が戦死して母子家庭となった例や、本土空襲などの戦災体験がない世代である。また、昭和40年代にヒット曲となった「戦争を知らない子供たち」に象徴される「戦争を知らない世代」で「初の戦後(第二次世界大戦後)生まれ」である。

前後の世代[編集]

プレ団塊の世代[編集]

団塊の世代よりも数年前に生まれた世代を「プレ団塊の世代」と呼ぶ例がある[10][11][12]。なお、1946年(昭和21年)生まれについては、第二次世界大戦後であるがベビーブーム前であるため、団塊の世代に含める例と、焼け跡世代や戦中生まれ世代に含める例がある。

ポスト団塊の世代[編集]

団塊の世代よりも数年後(1950年代前半)に生まれた世代を「ポスト団塊の世代」と呼ぶ場合もある[12]ベビーブームの余波は1950年代前半まで続いており、2007年10月1日時点の人口を見ると、朝鮮戦争が始まった年に生まれた2007年(平成19年)に時点で57歳だった(1950年(昭和25年度生まれ))が209.2万人、連合国占領が終わった年に生まれた2007年(平成19年)の時点で55歳だった(1952年(昭和27年度生まれ))が182.9万人となっている[13]

成長過程[編集]

誕生[編集]

第二次世界大戦後の昭和20年代の復興期に生まれた世代で、親が第二次世界大戦軍隊などで成人として経験した明治末期から昭和初期生まれが多い。

学齢期[編集]

団塊の世代はその膨大な人口のため、幼い頃から学校は1学年2桁のクラス数であり、50人~60人学級で教室がすし詰め状態であってもなお教室不足を招くほどであった。また、その好むと好まざるにかかわらず、学校を主な舞台として競争を繰り広げた。

大学進学率は15%~20%程度と低く[14]、大半の高校卒業生は就職した。高校にさえ進学せず、中学卒業後すぐに就職する者も多かった。団塊の世代の大学受験事情について、経済的に貧しい時代で、裕福な家庭以外は地元の国公立大学進学を望む傾向が強く、国公立大学の競争率が高かった。また女性の場合は、学力が高く経済的に余裕があっても「女に学問はいらない」という考え方が残っていた。教育的には1947年(昭和22年)に日本教職員組合が設立され、その濃厚な影響を受けた世代である。

青年期[編集]

地方農村の中学校・高等学校卒の若者は、高度経済成長期で働き口が豊富だった東京大阪などの大都市へ集団就職した。彼らは「金の卵」と呼ばれ、工場や商店などといった中小零細企業で大勢雇われ日本経済の底を支えた。

高校から大学へ進学したインテリの若者たちは、既存社会体制への反発から所謂学生運動と呼ばれた大学改革や、安保闘争ベトナム戦争反対の反体制運動に身を投じた。こうした動きは、都市部大学から地方大学へも広がり、全共闘運動などで日本政府や既成秩序に反発する新左翼的な活動へと転じていった。

しかし、1969年(昭和44年)に東大紛争が敗北に終わり、70年安保闘争も不調に終わると、多くの若者が学生運動から離れていき、追い込まれた過激派の暴力行為がエスカレートしていった。更にあさま山荘事件や党派の分裂による内ゲバリンチの横行などで、それまで穏健な支持を与えていた世間の目が冷たくなると急速に学生運動離れが進み、1970年代半ばまでにほとんどの団塊若者は政治活動から距離を置くようになり、企業戦士に転向するものも多かった。

文化的側面から見れば、ファッションという概念が浸透し始めた世代であり、男性はジーンズ、女性はミニスカートを好んで装い、レジャーやドライブを好むなど、そのスタイルは現代に至るまで続く若者文化の基盤と呼べるものであった。この世代は、それまで絶対的なものとして意識されていた欧米(主にアメリカ合衆国)と東洋(日本)の文化の対立を相対化し、ごった煮にして双方を楽しもうとする多文化世代の先駆けとなった。

壮年期[編集]

1970年代(昭和45年)以降になると、結婚する男性(この時期は戦後の婚姻数の統計のピークだった)や子供を産む女性が徐々に増えてくる。第二次ベビーブーム時に生まれた子供のことが団塊ジュニアと呼ばれるため、団塊の世代の子供は真性団塊ジュニアと呼ばれている。真性団塊ジュニアという言葉を使うときは、団塊ジュニアのことを偽団塊ジュニアと呼ぶこともある[15]

従来の家制度の意識が薄れ、核家族による家庭指向が強く、見合い結婚と恋愛結婚が逆転した世代である(国立社会保障・人口問題研究所『第12回出生動向基本調査夫婦調査の結果概要』)。そのため、団塊の世代が親元から独立して家庭を持つようになると、著しい住宅不足となった。この対策として、大都市の近郊には数多くの核家族向けの近代的な団地が造成された。

また大手企業は、社員の福利厚生用に集合住宅タイプの社宅を構えた。その周辺に生活物資を売る商店が集まり、衛星都市と呼ばれる中都市ができた。これによって大都市を取り巻く都市圏は大きく広がり、それに伴う通勤通学のための交通網の整備が急がれ、鉄道の輸送力増強や新線建設、道路の新設や拡張が行われた。都市膨張の時代である。

1986年(昭和61年)から1990年(平成2年)のバブル景気時代には、団塊の世代は40歳前後の働き盛りとして社会の中核を担っており、企業で仕事に没頭するあまり家庭を顧みなくなったり、さらには過労死で突然命を失った団塊男性も少なからず存在した。

中年期[編集]

昭和から平成に時代が変わった1991年(平成3年)になると、バブル崩壊ソ連崩壊に遭遇し、「社会主義の没落」「グローバル資本主義の席巻」の中で45歳から50代を迎えた。焼け跡世代を中心としてアメリカ型システムが無批判に礼賛された。しかし一方で、日本型年功序列制度に基づく中高年の高賃金が既得権益化していた影響で[要出典]、バブル崩壊による就職氷河期に襲われていた子供世代は、不安定雇用労働者(プレカリアート)が増加した。

引退期・老年期[編集]

2007年(平成19年)から2009年(平成21年)にかけて、200万人以上と年齢人口の多い団塊の世代のサラリーマンが一斉に定年退職を迎えるため、社会に大きな影響をもたらす危険性が問題視され、2007年問題と呼ばれた。大量退職によるマンパワー不足を回避するため、2006年4月に「改正高齢者雇用安定法」で65歳までの継続雇用を促進する「高年齢者の安定した雇用の確保等を図るため措置[16] 」が施行された。これに併せて人材コストを抑えつつ技能を継承する目的で、多くの企業が継続雇用制度を導入することで団塊の世代を再雇用し、多数が就業または再就職している状態が続いた[17]。その結果2006年(平成18年)では83万人いた60歳から64歳の労働者が2009年(平成21年)には142万人にまで増え、さらに65歳以上の労働者も31万人から54万人にまで増加した。このような対策もあり、2007年問題は大きな問題とはならなかったが、その後団塊の世代が65歳に到達する2012年に同様の問題が起こると懸念され、2012年問題と呼ばれた[18]。しかし2013年現在この問題は大きな問題となっていない。

彼らの蓄えた技術や能力、人脈を自社で生かすべく、団塊の世代の人材を獲得しようとする企業も現れている。しかし退職後は専門知識を生かし、技術指導者やシニア海外ボランティアとして海外の発展途上国で活躍する者も少なくない。特に、製造業の分野においては、日本のメーカーが培ってきた製造技術を伝授すべく、団塊の世代の退職エンジニアが中国や韓国、台湾の企業に再就職した者もいる。

団塊の世代の人口が多い分、年金を受給し始めると大きな負担となることが考えられたため、1990年代から年金問題は発生まで時限性を持った社会問題となり、たびたび改革案が提示された。結果的に給付額の削減と納付額の引き上げが行われ、厚生年金は60歳から受け取れるものの、基礎年金は63歳から65歳受給と、一部の支給開始時期が先送りされた。

円高傾向や、豊富な時間と資金力を生かして秘境や辺境、特殊なアトラクションを経験するツアーが人気になっているのも、この世代に見られる特徴である[19]

政治との関連[編集]

新左翼へのシンパシー[編集]

団塊の世代の人々の人生は、日本の戦後史に符合するため、様々な戦後日本の事象に当てはめられる。1960年代後半における大学生やごく一部の高校生・浪人生らによる学生運動の隆盛に、団塊の世代が関連した事実は否定し得ない。しかし前述の通り、今日のように大学進学が一般的な選択肢ではなかった当時の大学進学率は15%弱に留まっており、当時の青年の多数派は高卒・中卒として学業より労働に従事していた[20]人々である。

なお、団塊の世代の中には、当時の世間全体の風潮に迎合して、運動に直接参加せずとも運動への理解を示す風潮もあり、そのことが新左翼に同情的であった当時のマスコミにより過大に報道されることが多かったが、実際は大学生もノンポリとして学生運動から距離を置いていた者の方が多く、新左翼の攻撃対象だった日本共産党を支持していた者、体育会系などを主体に体制側に立った者も少なからず存在している。したがって、「全共闘世代」という別称に代表されるイメージが適切とは言い難い。

経済との関連[編集]

経済史[編集]

団塊の世代の就職時期は、中卒で1962年(昭和37年)から1965年(昭和40年)、高卒で1965年(昭和40年)から1968年(昭和43年)、大卒で1969年(昭和44年)から1971年(昭和46年)となる。団塊の世代の中卒のいわゆる「金の卵」が労働推進力となった時期は、高度経済成長期と重なり、最も人数が多かった高卒就職者は高度経済成長中期・末期と重なる。日本の高度成長期は1960年(昭和35年)-1990年(平成2年)であるが、この時期は団塊世代などによる日本の人口ボーナス期(労働力人口割合が増える時期)と重なっている。 なお、高度経済成長期に企業や政治のトップにいた世代は、佐藤栄作桜田武などの1900年代生まれの世代である。

団塊の世代が中堅となって支えた時期は、世界の機関車時代と対米攻勢時代(30代)、バブル景気時代(40代初期)、バブル崩壊失われた10年(40代中期から50代中期)である。世界の機関車時代と対米攻勢時代の時に企業や政治のトップにいた世代は戦中派世代1920年代生まれ)であり、バブル景気の時代の時は焼け跡世代1930年代生まれ)である。

巨大な消費市場[編集]

大きな人口構成で日本の経済大国化を担った団塊世代は、生産者としても消費者としても突出しており、良くも悪くもそのパワーで日本を世界第2位の経済大国に押し上げた。団塊の世代がひとたびある商品を志向すれば、その商品はたちまち大きなマーケットを形成した。「クルマ」や「家電」然り、「住宅」然りである。

日本の製造業にはトヨタホンダミサワホームソニーシャープNECなど、団塊の世代の加齢とともに成長した企業も多い。流通業においてはイトーヨーカドーセブン-イレブン・ジャパンダイエーセゾングループ日本マクドナルドなどの大量生産、大量消費志向の企業が、団塊の世代の加齢と歩調を合わせるように大きな成長を遂げ、その後の世代の消費生活にも大きな影響を及ぼした。

消費活動の主体として
2006年(平成18年)のアオキによるフタタTOBは、団塊の世代の退職により紳士服、特にスーツ市場が縮小することを予想した戦略ではないかといわれた。
地域の担い手として
2005年(平成17年)頃から近年各地の地方自治体で、団塊の世代を呼び込もうとする動きが盛んになってきた。島根県において、県知事名で約2万人の出身者等を対象に帰郷を呼びかける手紙を送ったことはニュースになった。このほか、北海道においても移住促進活動が盛んに行われている。

また、退職給付等による消費や旺盛な消費意欲があることを期待して、金融業や耐久消費財などの業界では「団塊ビジネス」に期待が寄せられていたこともあった。しかし実際には、このような「団塊ビジネス」の多くはうまく進展しておらず、これについて後述するような偏った世代論に基づいてマーケティングを行っているためではないかとする意見がある[20]

年功序列・終身雇用[編集]

団塊の世代は年功序列終身雇用が一般的だった時代を過ごし、これらの制度の下では上下関係や組織への忠誠心が重要視され、円滑な技能継承や離職率を低く抑える等、様々な面でうまく機能してきた。しかし冷戦終結後、グローバリズム競争に突入し、バブル崩壊後の年功序列、終身雇用制度の衰退に伴い、離職率の急上昇を引き起こし、若い世代は組織への忠誠心、年功序列、終身雇用という考えが少なくなり、上下関係の概念も自然と希薄になっている。

団塊以前の世代の中には、年功序列、終身雇用制度に守られ、立場と給与に見合った働きをしていない人間が多いとの指摘がある。出世コースから外れ、窓際族同然の立場でありながら、多忙な若手社員を遥かに上回る高給を得ている者も少なくないとされ、事務処理業務で1000万円程の収入がもらえるのは世界中でも過剰に保護された日本のこの世代だけ、との批判が根強い。

社会保障[編集]

団塊の世代の厚生年金の受給が2007年(平成19年)から始まっており、基礎年金の受給も2010年(平成22年)以降始まっている。さらに、2022年頃以降には後期高齢者となり、一定の部分は社会的入院や要介護者になり、年代とともにその比率は高まっていき、負担がさらに増えるだろうと考えられている。

また、現在の制度では年金給付水準の引き下げと保険料負担の引き上げが、長期にわたって毎年段階的に行われるため、団塊の世代の退職金・厚生年金はほぼ保障されるのに対して、2031年には厚生年金積立金が枯渇し、破綻するともいわれており[21]、若い世代からその世代間不公平について寄せられる批判も多い。

文化との関連[編集]

文化的には村上春樹宮本輝などの純文学の担い手を生み、赤川次郎荒俣宏北方謙三菊地秀行ら娯楽的な小説の大家を輩出した。かわぐちかいじ武論尊本宮ひろ志弘兼憲史小山ゆう植田まさし聖悠紀石川賢安彦良和大河原邦男少女漫画界の24年組池田理代子一条ゆかり大和和紀などが活躍し、1970年代以降の、漫画・アニメからなる新興文化(サブカルチャー)の隆盛を支えた人々である。

ビートルズ世代[編集]

音楽では10代にビートルズやその影響下で現れたグループ・サウンズの洗礼を受け、大学生はジャズ喫茶やゴーゴー喫茶を溜まり場にしてアングラ劇団を楽しむという青春だった。このためビートルズ世代とも呼ばれる(朝日新聞「どらく」)が、ほとんどの者はむしろグループサウンズの方を好み、ビートルズ・サウンドに触れていたのは少数派であったという。

犯罪増加の傾向[編集]

法務省の発表した犯罪白書の平成20年度版では「高齢犯罪者の実態と処遇」を特集している。この特集は65歳以上及び今後団塊の世代が高齢期に達することを考慮して犯罪増加に警鐘を鳴らしている。これによると一般刑法犯の高齢者検挙人員の全体に占める高齢者の比率も、昭和63年度の2.5%から13.3%と大幅に増加している。無論高齢者人口の増加もあるが、高齢者人口が2倍に増加したのに対して新受刑者は6倍に増加している[22]

脚注[編集]

  1. ^ だんかい‐の‐せだい〔ダンクワイ‐〕【団塊の世代】”. goo辞書. 2011年4月29日閲覧。
  2. ^ 平成20年度版 厚生労働白書”. 厚生労働省. 2013年3月3日閲覧。ただし、厚生労働省は「団塊世代」と呼んでいる
  3. ^ http://shouwashi.com/transition-numberofbirths.html
  4. ^ 平成21年(2009)人口動態統計(確定数)の概況 第2表-1 人口動態総覧の年次推移”. 厚生労働省. 2011年4月29日閲覧。
  5. ^ 堺屋は語源となった自著の小説に“nodule”の訳語としての「団塊」から題名を命けた。
    nodule.とは「結節」を意味する英単語で、医学用語として用いられることが一般的だが、地質学及び鉱物学の用語としても用いられる。「団塊」は、地質学用語としての和訳語を語源としている。
  6. ^ 少子化の現状と課題 ~これからの日本は~ 中央学院大学・山田壽一ホームページ
  7. ^ http://www.g-field.net/blog3/?p=6
  8. ^ 第二章 国民の健康はいかに守られているか - 厚生白書(昭和31年度版)。(2013年1月21日時点のアーカイブ
  9. ^ 白井千晶. “出産の社会史 (4) 開業の背景”. 白井千晶. 2013年3月3日閲覧。
  10. ^ 住友信託銀行基礎研究所 1943年(昭和18年)から1946年(昭和21年)生まれを「プレ団塊の世代」と呼んでいる。
  11. ^ 越後ジャーナル 2005年1月号 1943年~1946年生まれを「プレ団塊の世代」と呼んでいる。
  12. ^ a b 東村山市役所 1944年(昭和19年)から1946年(昭和21年)生まれを「プレ団塊の世代」と呼び、1950年(昭和25年)から1953年(昭和28年)生まれを「ポスト団塊の世代」と呼んでいる。
  13. ^ 統計局ホームページ-日本の統計-第2章 人口・世帯 2 - 4 年齢各歳別人口、または<関連するグラフ>を参照。
  14. ^ http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/3927.html
  15. ^ Research and Development「団塊ジュニアは団塊世代の子供ではない!?」
  16. ^ 高年齢者雇用安定法の改正のお知らせ 厚生労働省
  17. ^ 平成22年「高年齢者の雇用状況」集計結果
  18. ^ なぜ震災後も新卒採用は衰えなかったか 団塊世代の大量引退で到来する「2012年問題」 の深刻 慶應義塾大学商学部・樋口美雄教授 ダイヤモンド社オンライン
  19. ^ エジプト熱気球爆発 熟年層夢実現の裏のリスク… zakzakニュース 2013年2月27日
  20. ^ a b 御立尚資 (2006年10月20日). “団塊神話を撃つ”. 日経ビジネス オンライン. 日経BP社. 2008年12月1日閲覧。
  21. ^ 厚生年金積立金が2031年に枯渇し破綻の見通し 不景気.com 2009年5月4日
  22. ^ 「団塊の世代」の犯罪増加に警鐘 法務省が犯罪白書-11月7日10時28分配信 産経新聞

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

アメリカ合衆国 世代
*=dates disputed, ^=Strauss and Howe
○○世代 期間
^Puritan Generation 1588 - 1617
Puritan Awakening 1621 - 1649
^Cavalier Generation
^Glorious Generation
^Enlightenment Generation
^Awakening Generation
1618 - 1648
1648 - 1673
1674 - 1700
1701 - 1723
First Great Awakening 1727 - 1746
^Liberty Generation
^Republican Generation
^Compromise Generation
1724 - 1741
1742 - 1766
1767 - 1791
Second Great Awakening 1790 - 1844
Transcendentalist Generation
^Transcendental Generation
^Gilded Generation
^Progressive Generation
1789 - 1819
1792 - 1821
1822 - 1842
1843 - 1859
Third Great Awakening 1886 - 1908
^Missionary Generation(英語)
失われた世代
Interbellum Generation(英語)(戦間期世代)
G.I. Generation(英語)
Greatest Generation(英語)
1860 - 1882
1883 - 1899
1900 - 1913
1900 - 1924
1911 - 1924
ジャズ・エイジ 1918 - 1929
ビート・ジェネレーション
Silent Generation(英語)
ベビーブーマー
Generation Jones(英語)
1914 - 1929
1930 - 1945
*1946 - 1959
1954 - 1965
Consciousness Revolution 1964 - 1984
ジェネレーションX
^13th Generation(英語)
MTV Generation(英語)
Boomerang Generation(英語)
*1960 - 1974
1961 - 1981
1974 - 1985
1977 - 1986
Culture Wars(英語) 1980s - present
ジェネレーションY
^Millennial Generation
ジェネレーションY
ニュー・サイレント・ジェネレーション
*1975 - 1989
1982 - 2000
*1982 - 1995
*1990 - 2009 ?