団塊ジュニア

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
移動: 案内検索

団塊ジュニア(だんかいジュニア)

団塊ジュニアの定義は2つある。

  1. 日本において、1971年(昭和46年)から1974年(昭和49年)までのベビーブームに生まれた世代[1][2][3]第二次ベビーブーム世代とも呼ばれる[4]→ここでは主にこちらの定義で述べている。
  2. 日本において、団塊の世代の子供世代。→真性団塊ジュニアで述べる。

概説[編集]

団塊ジュニアは毎年200万人以上生まれた世代であり[5]、世代人口は団塊の世代(第一次ベビーブーム世代。1947年1949年生まれ)に次いで多い。

イチゴ世代とも呼ばれるが、この世代が1980年代後半に15歳を迎えた時期に使われた語である。

この「団塊ジュニア」という言葉は、内閣府の国民生活白書でも使われている[6]

「団塊ジュニア」という名称であるが、第一生命経済研究所「ジェネレーションYを解く鍵」には、母親の50%が、父親の70%以上が戦前または、戦中生まれであるそうだと書かれている[7]

最も広義では、1970年代生まれの世代を「団塊ジュニア」と呼ぶ[8][9][10]。これは、第二次ベビーブームに当たる1970年代前半生まれと、団塊世代の子供世代に当たる1970年代後半生まれを一括している。理由としては高卒の結婚時期に比べ、大卒は4年以上遅れるため子供は1970年代後半となる。

語源[編集]

1970年代前半生まれを指して「団塊ジュニア」と呼んだ者は、日本能率協会総合研究所のマーケティングプランナー田中勝である。「団塊ジュニア」という語は、日本能率協会グループが1985年(昭和60年)に実施したマルチクライアント方式の生活者研究プロジェクト『感性時代のニューシーンメーカー 団塊ジュニアの総合研究』にて、初めて登場した。この世代では両親が特に前半生まれは焼け跡世代(戦中生まれ)の戦争経験者から後半生まれは団塊の世代といった戦後復興期生まれの混成となっているのが特徴であり、祖父母が明治末期生まれ~大正世代(戦中派)である例が多い。

成長過程[編集]

学生時代[編集]

団塊ジュニアが生まれたのは、戦後1世代(30年)を過ぎて高度経済成長が終焉し「安定成長」に移行する時期であった。小学生時代は上の世代(バブル世代)の校内暴力が深刻化していた時期で、学校では管理教育の締めつけが強まり、いじめ不登校が社会問題となった。1980年代後半の中学から高校時代にかけてはバブル景気の最中であり、1980年代後半から1990年代若者文化を担った。また、人口が多く、子供の頃より、受験戦争と呼ばれるほどの入学試験などの競争を強いられた。ただし高校受験においては、総合選抜などの制度によって、一部あまり受験競争が厳しくなかった地域もある。世代人口が多かったにも関わらず全日制高校への進学率が90%以上を維持できたのはそのような制度があったことも一因である。大学入試に至っては、この世代以降「学歴不問」を打ち出す企業が目に見えて増え、「入りたい大学より入れる大学」、「現役は偶然、一浪は当然、二浪は平然(一浪は常識、二浪は普通とも)」「二浪で駄目なら専門学校」「国易私難」という言葉が飛び交った。

就職期[編集]

成人及び卒業就職の前後で平成2~3年のバブル崩壊時期に直面した。この為、この世代の大学と専門学校や短大の卒業者では、就職氷河期に遭遇し、高校卒業後の受験戦争と相互経験から「貧乏くじ世代」「不運の世代」とも呼ばれている。他方で、専門学校や短大の卒業者の一部と高卒者のなかには、バブル崩壊までの数年間バブル景気を経験した者もいる。

日本では新卒者や同業界からの転職者以外の採用に消極的な会社が多いため、就職活動に失敗し、フリーター派遣労働者といった不安定労働者(プレカリアート)にならざるを得なかった者も多く、旧帝国大学系の国立大学や難関私立大学を卒業した者にさえ、新卒での就職がままならず、中小企業に中途採用も同然の形でようやっと就職できたという者が珍しくない時代になったが、1993年(平成5年)まではまだ雇用吸収力はそれなりに高く、さらに、1993年(平成5年)から1998年(平成10年)までは緩やかな景気回復期にあり団塊ジュニアは大卒も含めてどうにか就職できた人も多かった。

壮年期[編集]

大卒でもどうにか正社員になれたとはいえ、待遇や労働条件の劣悪な中小零細企業にしか就職できなかった者、就職先がいわゆるブラック企業であったり労働環境の急激な悪化に遭遇した者、とにかく収入を求めて大学で専攻した専門知識が全く役に立たない分野の仕事に飛び込んだ者、1997年(平成9年)のアジア通貨危機以後の人員削減に遭遇し、さらに、1999年(平成11年)から超就職氷河期[11]に遭遇した者も多く、自己都合はもとより会社都合の退職であってもその後に正規雇用の身分に戻れず非正規雇用に追いやられた者も多い。また、新卒時はバブル景気の恩恵を受けて好条件で就職できたこの世代の高卒者も、1997年(平成9年)以後は倒産や人員削減のあおりを受けて非正規雇用に追い込まれた者も少なくない。事実、2010年(平成22年)の35歳から44歳の非正規雇用率は、27.4%(男:8.1%、女:53.7%)となっており[12]、特に男性は、2000年の35歳から44歳と比べると増加している[13]

プレカリアートは、正社員同様にフルタイムで働いていても、正社員の収入に及ばず、中には生活保護水準をも下回るワーキングプアの状態にある者もいる。不安定な身分という理由からパラサイトシングルを長く続ける人も多い。収入が安定しなかったり将来が不安という理由から結婚しなかったり、結婚しても子どもを作るのを躊躇したりして、子どもをあまり産まない人が多く、2005年(平成17年)の時点で30歳から34歳の未婚率は男性47.1%、女性32.0%となっている[14]。また、2010年(平成22年)の35歳から39歳の女性の未婚率は22.4%で過去最高を記録している。ただし、2006年(平成18年)~2008年(平成20年)頃の景気回復期に駆け込み出産をした人も多く、その間の合計特殊出生率の増加の要因のひとつには、団塊ジュニアの出産があるとされている[15]。なお、2009年(平成21年)の時点では、30代後半に出産した人は2割弱にのぼる。(・・・#消えた第三次ベビーブームも参照

団塊世代に次ぐ人口を有する団塊ジュニアは、団塊世代に並ぶ有望な消費者層として注目され、子育ての時期に入った団塊ジュニアが主に首都圏で超高層マンションブームを起こしはしたが[16]、正社員であっても賃金が削減され、少数精鋭でサービス残業が増えたことや、可処分所得が低下したことなどの原因により、バブル世代のような消費の牽引役とはならなかった。2000年代以降、新車需要は右肩下がりを続け、2008年(平成20年)上半期の時点で1974年(昭和49年)の水準まで落ち、売れ筋も軽自動車中心である(若者の車離れ)。また、小売業の売上げもスーパー・コンビニともに頭打ちであり、将来への不安から消費には消極的で、財布の紐の固い世代である。購買商品も、「無印良品」のようなロングセラーブランドが多い[17]

また、この世代は、貯蓄を行っていない人が約一割にのぼり、預貯金が100万円未満なのが約三割であり、貯蓄を行っている者の割合や、預貯金額が少ない[18]

特徴[編集]

文化的側面[編集]

団塊ジュニア世代は自室を所有し、家庭のシングル化の中で育った。団塊ジュニア世代が15歳を迎えた1980年代後半には、テレビラジカセミニコンポ電話など情報機器の占有も珍しいものではなくなり、10代の内から多くの情報に触れることが容易になった。ファストフードコンビニなども普及し、家族と一緒に暮らしていても1人で食事を摂る若者が増えていった。

オタク第二世代1970年(昭和45年)前後生まれ)の後半に重なり、アニメ漫画コンピューターゲームといった1980年代若者文化を担った。小学校入学の時期に当たる1980年(昭和55年)頃にはガンプラの大ブームが起こり、小学校時代にはキン消しチョロQなどが流行し、中学時代に当たる1980年代中盤にはファミコン夕やけニャンニャンの大ブームが起こった。

団塊ジュニアの小学生から中学生時代にあたる1980年代はワープロゲーム機が普及した時期で、MSXなどのホビーパソコンを買い与えられたり、PC-9801など家庭で所有するパーソナルコンピュータに馴染んだ者もいる。1990年代(特に1997年アジア通貨危機以前)はまだ社会全体の構造にバブル期の風潮があり、収入に対しても多くの学生が海外旅行へ行き、アルコール消費も多く合コン・2次会を頻繁に行うなど比較的裕福な消費を行っていた。シングルCD月9ドラマカラオケについてもバブル世代と並ぶ積極消費を行った。

家族像[編集]

「2児の親、夫が働き、妻は家を守る専業主婦」という標準世帯(家族の55年体制)が定着していた頃に生まれたため、この家族像への憧れを持っている。しかし、社会が低経済成長ないしマイナス経済成長の時代へと変化したため、標準世帯を実現することには困難を伴う状況となっている。現実は正社員のみの独身世帯、夫正社員・専業主婦世帯、夫正社員・妻パート世帯、夫・妻ともに正社員世帯、夫・妻とも非正規社員の世帯、妻正社員・夫非正規社員、非正社員のみの独身世帯、親へのパラサイトとしての扶養家族の一員と家族格差及び世帯収入格差となって現れた。この格差は非常に深刻であり、貧困の拡大再生産に繋がっていく懸念が強まっている。「家族格差」はそのまま惨酷な形となって「収入格差」として現れた。

比較的高所得階層の女性では「新・専業主婦志向」[19](男は仕事と家事、女は家事と趣味(的仕事)」という性別役割分業意識)と言われる新しい家庭回帰の意識も強まったが、専業主婦の妻や子を独力で扶養できるだけの経済力を持っている男性は減少しており、専業主婦としての子育てを望む女性と、夫婦共働きでの収入と生活水準の確保を優先したい男性の家族像のミスマッチが結婚難に拍車を掛けた。団塊ジュニアが思春期にあったバブル景気時代は、「三高」や「キープくん(アッシー・メッシー・ミツグ君)」といった造語が流布していた時代であり、消費文化の中で女性のために男性がリードするという価値観が煽られていた時代であったが、バブル崩壊後は男性の経済力の低下によって、従来の男女関係の価値観は劇的な変容を迫られることになった。

「高校・短大、専門学校、高専・大学・大学院を出て正社員として働き、奥さんを迎えて子供を作り、幸せな家庭を作る」という家族像のモデルは崩壊した。それは、非正社員の増加、正社員も含めた雇用の不安定化により結婚がしづらくなったことに起因する。収入が少なく、またいつ収入が途絶えるかもわからない非正規雇用の身にとっては「できちゃった結婚」も含めて子をもうけることは大変にリスクの高い行為である。「生活水準を落とせばいい」というレベルを超えるほど下位層の貧困が進んでいるため、親との同居を続けざるを得ない独身者や、フルタイムで働いているにもかかわらず貧困に陥る(ワーキングプア)独身者が増加している。

消えた第三次ベビーブーム[編集]

日本における出産時の母親の年齢階級別割合の推移

1990年代には、団塊ジュニア世代が壮年期を迎え始める2000年(平成12年)前後に「第三次ベビーブーム」を起こすという希望的な予測が立てられ、また1990年代から2000年代前半にかけては、マスコミや広告代理店が団塊ジュニア世代の人数の多さを当て込んで企業が乱立したブライダル産業やベビー産業などとも絡んで、団塊ジュニア世代の特に女性層をターゲットに、結婚・出産へと煽り立てる様な広告戦略を盛んに繰り返した。しかし、実際には、20代を完全に「失われた10年」に巻き込まれた為、結婚できない者、結婚しない者や結婚を躊躇する者、結婚しても子供を産まない者が増え、2005年(平成17年)に30歳~34歳人口に占める未婚率は男47.1%、女32.0%に達しており[14]、ベビーブームが起こるどころかかえって2000年(平成12年)から2005年(平成17年)まで出生数が減少してしまうという事態が起きた[20]

中でも、この世代の人口が集中している首都圏ほど未婚率が高く、出生率も低い。2003年(平成15年)には団塊ジュニアが出産ピークに達したことにより出生率は僅かに上昇したが、2004年(平成16年)には出生率は再び減少に転じた。2005年(平成17年)には死亡者数が出生者数を上回り、日本の総人口の減少が始まった。2006年(平成18年)には首都圏を中心に一時的に増加したので出生数も再び上昇したが、翌年以降は三度減少に転じている。(「少子社会日本」岩波書店(岩波新書) 2007 pp20-21)

政府・マスコミ・ベビー産業各社が期待した「第三次ベビーブーム」は長年の不景気と雇用情勢の不振で事実上、幻に消えたものの、合計特殊出生率は2006年(平成18年)以降上昇を続けている(ただし、出産適齢期の女性が減少しているため出生数は減少傾向)。これについて、厚生労働省は、一時的な景気回復などのほか、30代後半に達し年齢的に最後のチャンスと考えた団塊ジュニアの女性がいわゆる「駆け込み出産」を行ったことをその理由の一つとして分析している[15]

真性団塊ジュニア[編集]

真性団塊ジュニアとは、三浦展が提唱している造語で、「両親ともに団塊世代か、お母さんはもっと若いという子供が、出生総数に占める割合が高い世代こそが、真の団塊ジュニア世代だ」として、1975年(昭和50年)から1979年(昭和54年)までに生まれた世代のことを呼んでいる。また、それに合わせて、団塊ジュニアと呼ばれる1971年(昭和46年)から1974年(昭和49年)までに生まれた世代を「仮性団塊ジュニア」「偽団塊ジュニア」と呼んでいる。

三浦展は、1971年(昭和46年)生まれから1974年(昭和49年)生まれのニセ団塊ジュニアは人数は多くても、新しい時代を作る世代ではないと述べており、マーケティング界では1975年(昭和50年)から1979年(昭和54年)生まれの真性団塊ジュニアに注目した方がよいと述べている。[21]

脚注[編集]

[ヘルプ]
  1. ^ 厚生労働白書 1部 第1章 第2節 1 (1)少子高齢化の進行に伴う人口構造等の変化”. 2012年1月31日閲覧。
  2. ^ UFJ総合研究所調査部編 『50語でわかる日本経済』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2005年、110頁。
  3. ^ 三菱総合研究所編 『最新キーワードでわかる!日本経済入門』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2008年、55頁。
  4. ^ 人口構造の変化”. 財務省. 2012年1月31日閲覧。
  5. ^ カルチャースタディーズ「団塊ジュニアは第2次ベビーブームと同じではない」
  6. ^ /zenbun/seikatsu/wp-pl98/wp-pl98-01401.html 内閣府 平成10年 国民生活白書「中年」その不安と希望
  7. ^ 第一生命経済研究所「ジェネレーションYを解く鍵」
  8. ^ 香山リカ著『貧乏クジ世代』は、1970年代生まれを一括して「団塊ジュニア」と呼んでいる。
  9. ^ B-style「市場を読み解く居酒屋 団塊ジュニア編」
  10. ^ 日経消費マイニング 2005年8月10日号
  11. ^ 中央三井アセットマネジメント エコノミストの視点
  12. ^ 平成22年 労働力調査年報”. 総務省 統計局. 2011年10月3日閲覧。 II-A-第2表 雇用形態,年齢階級別役員を除く雇用者数 より
  13. ^ 図録 非正規労働者比率の推移”. 2011年10月3日閲覧。
  14. ^ a b 図録未婚率の推移”. 社会実情データ. 2010年12月30日閲覧。
  15. ^ a b 図録合計特殊出生率の推移(日本と諸外国)”. 社会実情データ. 2010年12月30日閲覧。
  16. ^ 都心の超高層マンションブームはいつまで?
  17. ^ アパレルウーマン 2000年(平成12年)7月20日号「◎無印は団塊ジュニアと心中」
  18. ^ 30~40代の9.8%は、預貯金“なし”
  19. ^ 平成10年版『厚生白書』
  20. ^ 平成20年人口動態統計の年間推計”. 厚生労働省. 2010年12月30日閲覧。 第1表人口動態総覧の年次推移、図1出生数及び合計特殊出生率の年次推移より。
  21. ^ 三浦展 ●世代は15年周期で見る

参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]