若者文化

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若者文化(わかものぶんか)、またはユース・カルチャー(英:youth culture, youth subculture)とは青少年層(男女は問わず)に支持されている文化的形態や活動である。一過性の流行とは異なり、一定の持続性があるものとされる。

概説[編集]

若者文化と称される形態の、芸術音楽文学絵画など)や、各種文化的な活動は、それまで世間に広く認知されてきた「既存の」文化からは異端と見なされるような、「新しい」価値観を持っている。支持層は13歳から20代程度の青少年で、それ以外の年齢層には、それに属する事物の「良さ」は分かりにくいことが多いとされていた。

しかし近年の日本や米国を中心に、高度な文化性を示すハイカルチャーや、社会の大勢を占める支持者のいるメインカルチャーが、古臭いと見向きされなくなる一方で、価値観の多様化と世代のボーダレス化がすすみ、若者文化とそれ以外の文化の境もはっきりしなくなってきている。この部分には、若い世代が既存カルチャーを否定した後、世代交代で新規の担い手が出る一方、かつての支持者たちが加齢後もその指向を持ち続けている場合もあれば、青少年層の中にもかつてのメインカルチャーやハイカルチャーに興味を示す者、あるいは一度廃れたかつての前衛文化に関心を抱く傾向すら見られる。これには「レトロフューチャー」のような動向も見られる。

ある時代の若者文化が次の時代にはハイカルチャーに転換することもありうる。たとえば、歌舞伎の語源は江戸時代の若者文化である「傾ぶく(かぶく)」より発生している。現在でこそ歌舞伎は日本のハイカルチャーの一つではあるが、当時は「悪趣味なほどに絢爛豪華を演出する前衛芸術」の一つだった。

成立の経緯[編集]

若者文化は、アメリカ合衆国では、ティーンエイジ(teenage)という概念が成立した1950年代以降に成立したと考えられている。日本では、焼け跡世代が成人した1950年代以後に若者文化が成立したと考えられる。焼け跡世代の若者文化を示す語には「太陽族」があるが、1980年代前半までは、「カミナリ族」「みゆき族」「アンノン族」というように、行動様式を共有する青年を「○○族」というように民族異文化)に例えた。この部分にも、既存文化に相容れない価値観が発生した事が伺われる。

これ以前にも若者固有の文化という形では、様々な形態が勃興を繰り返してきたが、これがメインストリームを覆すほどの力が無い部分に絡み、またメインカルチャーの担い手である大人の価値観が、社会を動かしていたと考えられる。

この若者文化が明確に定着した時代背景には、通信交通網が非常に発達したことが挙げられる。それまでは、この年齢層の青年が離れた地域に旅行することは経済的にも非常に困難であったし、また他の地域の青年がどのような生活を送っているかを知ることもまた困難であったため、同時多発的に広域で流行が進行することも無かった。しかし、道路交通網や新幹線などの長距離移動手段が成立し、若者向けの雑誌や、若者を対象にしたテレビラジオ番組が増え始めると、それらを利用して他地域の青年同士が強く影響を与え合い、独自の文化を形成することが可能になったと考えられる。

これと同時に、かつてはこれら若者世代向けの文化媒体は、当人らが経済的に豊かでは無いため商業的にあまり儲からなかった部分があるが、同時期以降には次第に若い世代が趣味余暇に充てられる時間・金銭が増大し、この層にのみ向けた商業活動も莫大な利益を生む市場を発生させ、情報発信側も関連産業の強化を行うといった余裕がでてきたと考えられる。

こうして文化の消費者と供給者の関係が成立した市場では、旧来の一過性・局地的なブームには収まらず、メインカルチャーに匹敵する「文化」としての価値が発生したといえよう。

日本では、1970年辺りまでは、若者の街、若者文化の流行の発信地といえば、新宿だった。しかし、1973年渋谷PARCOの開店があり、日本における若者文化歴史が大きく変化。その流れは「新宿から渋谷、または渋谷区全体へ」と移り変わっていく。

1980年代より女子大生がもてはやされ、時代が下がるにつれ女子高生、女子中学生に焦点があてられていくなど、情報発信側が、活発で感受性の強い彼女らの動向から時代の方向を見出そうとする活動もみられた。1990年代後半より普及したインターネットにより、消費者から直接的に情報を収集するなどという活動も見られる。

少子化の影響[編集]

日本では少子化により青少年人口が減少しており、それに伴う若者文化の衰退を懸念する意見が出ている。

音楽CDや週刊少年漫画雑誌といった娯楽媒体の売り上げは、1990年代後半に入ってから減少している。例えば、1990年代に週刊少年誌売り上げ1位だった『週刊少年ジャンプ』は、1990年代に650万部あった発行部数が、2006年には290万部と半分未満に下降した。テレビアニメも、1970年代には『宇宙戦艦ヤマト』、1980年代には『ドラゴンボール』、1990年代には『美少女戦士セーラームーン』といった作品が視聴率30%以上を記録していたが、2000年代に入ると、テレビアニメの多くは、独立UHF放送局や深夜に追いやられ、平均視聴率は1%台にまで下降した。

但し、2000年代のテレビアニメは、全体的に発表される作品の量が増え、当初からおたく向けなど限定された市場を目指した作品にあっては、各々の作品の視聴率のみを持って単純比較することは不可能である(上の例でも当時の大流行番組と昨今の「普通のアニメ番組」を比較している)。又、コミック誌などの売上も、単純に消費者が他の媒体にシフトした部分もあり、日本国内における出生数や合計特殊出生率の推移を見ても、1980年代に少年期を迎えた世代と2000年代に少年期を迎えた世代の比較では、単純に半減以下になっていると言うことはない。

なお、週刊雑誌やテレビアニメが低迷しているにも拘らず、コミック単行本やアニメソフト[1]などでは逆に売り上げを伸ばしている。これは、漫画やアニメの最盛期に少年時代を送った1965年1979年生まれの男性が、アニメや漫画といったジャンルで盛んな購買意欲を示している点も挙げられる。

こういった従来は児童や少年層(少女層含む)向けの媒体と考えられていたものが、より広い年齢層をターゲットとした作品制作に移行する傾向も、日本国内では顕著である。従来若者文化の一翼を担っていた漫画やアニメといった媒体にあっても、より対象とする世代に広い幅を取るようになっている。この為、人口が多い1965年~1979年生まれの世代が漫画やアニメの消費者として存在感を保っているうちは、顕著な変化は見られないと考えられる。

代表的な若者文化[編集]

関連項目[編集]

脚注[編集]

  1. ^ かつての単価が高いビデオテープによるビデオソフト媒体に替わって、単価的に安くシリーズ物やボックス物として販売しやすいDVDが主流となっている。