ミルトン・フリードマン

ミルトン・フリードマン
Milton Friedman

シカゴ学派
Friedman in 2004
生誕	(1912-07-31) 1912年7月31日 ニューヨーク州ブルックリン
死没	2006年11月16日(2006-11-16)（94歳） カリフォルニア州サンフランシスコ
国籍	アメリカ合衆国
研究機関	フーバー研究所 (1977–2006) シカゴ大学 (1946–77) コロンビア大学 (1937–41, 1943–45, 1964–65) 全米経済研究所 (1937–40)
研究分野	経済学
母校	コロンビア大学(Ph.D.), 1946 シカゴ大学(M.A.), 1933 ラトガーズ大学 (B.A.), (1932)
影響を 受けた人物	アダム・スミス, アービング・フィッシャー, フランク・ナイト, ジェイコブ・ヴァイナー, ハロルド・ホテリング, アーサー・バーンズ, フリードリヒ・ハイエク, ホーマー・ジョーンズ, ルートヴィヒ・フォン・ミーゼス, ヘンリー・C・サイモンズ, ジョージ・スティグラー, ジョン・スチュアート・ミル, トマス・ペイン, サイモン・クズネッツ
論敵	ジョン・メイナード・ケインズ,チャリング・クープマンス,ジェームズ・トービン, ジョン・ケネス・ガルブレイス, マレイ・ロスバード
影響を 与えた人物	マーガレット・サッチャー, アラン・グリーンスパン, デヴィッド・フリードマン, アンナ・シュワルツ, ベン・バーナンキ, フィリップ・ケイガン, ゲーリー・ベッカー, トーマス・ソウェル, ハリー・マーコウィッツ, シカゴ・ボーイズ, ウィリアム・バックレーJr., カトー・インスティテュート, ロン・ポール, ロナルド・レーガン, アウグスト・ピノチェト
実績	価格理論, マネタリズム, 応用マクロ経済学, 変動相場制, ヴォランティア・ミリタリー, 恒常所得仮説, フリードマン・テスト
受賞	ジョン・ベイツ・クラーク賞 (1951) アルフレッド・ノーベル記念経済学スウェーデン国立銀行賞 (1976) 大統領自由勲章 (1988) アメリカ国家科学賞 (1988)
署名
情報 - IDEAS/RePEc

ノーベル賞受賞者 受賞年：1976年 受賞部門：アルフレッド・ノーベル記念経済学スウェーデン国立銀行賞 受賞理由：消費分析・金融史・金融理論の分野における業績と、安定化政策の複雑性の実証を称えて

ミルトン・フリードマン（英: Milton Friedman、1912年7月31日 - 2006年11月16日）は、アメリカ合衆国の経済学者。マネタリズムを主唱して、裁量的なケインズ的総需要管理政策を批判した。1976年、ノーベル経済学賞受賞。弟子にゲーリー・ベッカーがいる。

人物概要

20世紀後半におけるマネタリスト、新自由主義を代表する学者として位置づけられている。戦後、貨幣数量説を蘇らせマネタリストを旗揚げ、裁量的総需要管理政策に反対しルールに基づいた政策を主張した。

1970代までは先進国の各国政府は、「スタグフレーション」に悩んでいた。フリードマンは、スタグフレーションのうちインフレーションの要素に対しての姿勢や政策を重視した。また、経済に与える貨幣供給量の役割を重視し、それが短期の景気変動および長期のインフレーションに決定的な影響を与えるとした。特に、貨幣供給量の変動は、長期的には物価にだけ影響して実物経済には影響は与えないとする見方であり、（貨幣の中立性）、インフレーション抑制が求められる中で支持された。これらの功績により、1976年にノーベル経済学賞を受賞した。

また、アウグスト・ピノチェト大統領時代のチリに限らず、訪れた大半の国で経済政策についてアドバイスをした。

経歴

「マネタリズム」も参照

ハンガリー東部（現在はウクライナの一部となっているザカルパッチャ州Berehove）からのユダヤ系移民の子としてニューヨークで生まれる。

奨学金を得て、15歳で高校を卒業した。ラトガーズ大学で学士を取得後、数学と経済学のどちらに進もうか悩んだ結果、世界恐慌の惨状を目にしたこともあって、シカゴ大学で経済を専攻し、修士を取得した。さらに、コロンビア大学でサイモン・クズネッツ（1971年アルフレッド・ノーベル記念経済学スウェーデン国立銀行賞受賞）の指導を受け博士号を取得した。コロンビア大学と連邦政府で働き、後にシカゴ大学の教授となる。また、アーロン・ディレクターの妹であるローズ・ディレクターと結婚し、一男（デヴィッド・フリードマン）一女をもうけた。

後に反ケインズ的裁量政策の筆頭と目されるようになったが、大学卒業後の就職難の最中で得た連邦政府の職は、ニューディール政策が生み出したものであった（国家資源委員会における大規模な家計調査研究は、クズネッツの助手として全米経済研究所で行った研究と併せて、後の『消費の経済理論』と恒常所得仮説につながった）。後に振り返って、ニューディール政策が直接雇用創出を行ったことは、緊急時の対応として評価するものの、物価と賃金を固定したことは適切ではなかったとし、大恐慌の要因を中央銀行による金融引締に求める研究を残している。ただし、第二次世界大戦が終わって、連邦政府の職を離れるまでは、自身の経済学上の立場は、一貫してケインジアンであった。

1969年、リチャード・ニクソン政権の大統領経済諮問委員会で、変動相場制を提案した。また、1975年のチリ訪問や1980年から中国を訪問など世界各国で政策助言を行ったことでも知られる。日本では、1982-1986年まで日銀の顧問も務めていた。

シカゴ学派のリーダーとして、アルフレッド・ノーベル記念経済学スウェーデン国立銀行賞受賞者を含め多くの経済学者を育てた。マネタリストの代表者と見なされ、政府の裁量的な財政政策に反対した。政府の財政政策によってではなく、貨幣供給量と利子率によって、景気循環が決定されると考えた。また、1955年には、教育バウチャー（利用券）制度を提唱したことでも知られる。議論好きで討論に長けていたことで知られる。主著は『A Monetary History of the United States, 1867-1960』、『資本主義と自由』。

1951年ジョン・ベーツ・クラーク賞、1967年米経済学会会長、1976年にノーベル経済学賞を受賞。1986年に中曽根内閣から勳一等瑞宝章、1988年には当時のレーガン大統領からアメリカ国家科学賞と大統領自由勲章、を授与される。

2006年11月16日 、心臓疾患のため自宅のあるサンフランシスコにて死去。

思想・主張

フリードマンにとっての理想は、規制のない自由主義経済の設計である。フリードマンは、詐欺や欺瞞に対する取り締まりを別にすれば、あらゆる市場への制度上の規制は排除されるべきと考えた。そのため、新左翼勢力は、フリードマンを新自由主義(Neo Liberalism)、反ケインズ主義(アンチ・ケインジアン)の筆頭格と位置づけた。しかし、フリードマンはケインズを嫌っていたわけではなく、公共善を否定していない点ではケインズと思想を同一にしていた。フリードマンの「最小限の政府」には、犯罪・不正の排除と貧困の解消が含まれている。

フリードマンは、基本的には、市場に任せられるところはすべて任せるが、いくつか例外があり、自由主義者は無政府主義者ではないとして、政府が市場の失敗を是正することを認める。また、中央銀行の仕事だけは市場に任せるわけにはいかないという考えであり、中央銀行を廃止して、貨幣発行を自由化する、金本位制のように外部から枠をはめるような制度を作るといった代案を提示している。フリードマンは、連邦準備銀行がマネーサプライを一定の割合で機械的に増やせば、インフレなしで安定的な経済成長が見込めると述べており（Kパーセントルール）、コンピュータに任せてもよいとした。

自由主義に「新」が付くのは、自由放任論からの脱却として現れた、国家管理・官僚統制型ニューリベラリズム(New Liberalism)に基づくケインズ政策（これはケインズが本来主張した学説とは若干異なる）を、再び古典的な自由主義の側から批判する理論に見えたからである。

財政政策批判

政府によって実施される財政政策は、財政支出による一時的な所得の増加と乗数効果によって景気を調整しようとするものである。しかし、フリードマンによって提唱された恒常所得仮説によると、一時的な変動所得が消費の増加に回らないため、ケインジアンの主張する乗数効果は、その有効性が大きく損なわれる。そのため、恒常所得仮説は、中央銀行によって実施される金融政策の復権を求めたマネタリストの重要な論拠の一つになった。また、経済状況に対する政府中銀の認知ラグや政策が実際に行われるまでのラグ、および効果が実際に波及するまでのラグといったラグの存在のために、裁量的に政策を行ってもそれは適切に機能せず、かえって不要の景気変動を生み出してしまうことからも、裁量的な財政政策を批判した。

フリードマンは、ケインズ政策はスタグフレーションに繋がるとし、ケインズ政策の実行→景気拡大→失業率の低下→インフレ期待の上昇→賃金の上昇→物価の上昇→実質GDP成長率の低下→失業率の再上昇というメカニズムで、結果的に物価だけが上昇すると主張している。

大恐慌

フリードマンは、金本位制が問題であったと理解しており、著書『A Monetary History of the United States, 1867-1960』の中で、大恐慌はこれまでの通説（市場の失敗）ではなく、不適切な金融引き締めという裁量的政策の失敗が原因だと主張した。金融政策の失敗を世界恐慌の真因としたフリードマンの説は、2012年現在も有力な説とされており、その後の数多くの研究者が発表した学術論文によって、客観的に裏付けされている。ベン・バーナンキFRB理事（当時）は、2002年のフリードマンの誕生日に「あなた方は正しい。大恐慌はFRBが引き起こした。あなた方のおかげで、我々は二度と同じ過ちを繰り返さないだろう」とこの主張を認めている。

麻薬合法化

麻薬政策について、フリードマンは、麻薬禁止法の非倫理性を説いている。1972年からアメリカで始まったドラッグ戦争（麻薬の取り締り）には「ドラッグ戦争の結果として腐臭政治、暴力、法の尊厳の喪失、他国との軋轢などが起こると指摘したが、懸念した通りになった」と語り大麻の合法化を訴えていた。また、別の主張では、大麻にかぎらずヘロインなども含めた麻薬全般の合法化を主張した。

人種差別への非難

人種差別については、「黒人は、職業選択において、白人と同じ立場になかった。顧客と同僚の労働者両方の偏見のせいで、黒人であることはある職業においては低い生産性を伴う。つまり肌の色で差別することは職に対する能力の格差と同じ効果を与える。肌の色による人口の階層化は、アメリカにおける収益の非均等化格差を生み出す、最も強い要因の一つとなっている」と非難していた。

主張した具体的政策

義務教育、国立病院、郵便サービスなどは、公共財として位置づけるのではなく、市場を通じた競争原理を導入したほうが効率的であると主張していた。1962年、フリードマンは、著書『資本主義と自由』において、政府が行うべきではない政策、もし現在政府が行っているなら廃止すべき、下記の14の政策を主張した。

1. 農産物の買い取り保障価格制度。
2. 輸入関税または輸出制限。
3. 商品やサービスの産出規制(生産調整・減反政策など)。
4. 物価や賃金に対する規制・統制。
5. 法定の最低賃金や上限価格の設定。
6. 産業や銀行に対する詳細な規制。
7. 通信や放送に関する規制。
8. 現行の社会保障制度や福祉。(公的年金機関からの購入の強制)
9. 事業・職業に対する免許制度。
10. 公営住宅および住宅建設の補助金制度。
11. 平時の徴兵制。
12. 国立公園。
13. 営利目的の郵便事業の禁止。
14. 国や自治体が保有・経営する有料道路。

提案・支持したアイディア

• 負の所得税
• 教育バウチャー
• 郵政民営化・道路公団民営化

日本のバブルについての見解

日本のバブル景気について、フリードマンは「日本は、円通貨の供給を増やしてドルを買い支えた結果、通貨供給量の急増を招いた。私はこの通貨供給量の急激な伸びが『バブル経済』を引き起こしたと見ている。日本銀行は長期間にわたってこのような金融緩和路線をとり続け、納税者に莫大な損害を与えた。最後には日銀もブレーキをかけたが、今度は急ブレーキをかけすぎた。金利を引き上げ、通貨供給量の伸びを急激に抑え、深刻な景気後退を引き起こしてしまった。これはどんなによい意図から出たものであれ、不適切な金融政策は悲惨な結果をもたらし得るという最たる例だ。日銀は誤りを正すのが遅くて、そのためにリセッションを長引かせ、深刻なものにしてしまったように思われる」と指摘している。

日本への提言

フリードマンは日本の「平成大停滞」でも、積極的な金融緩和政策の適用をかなり早い段階から提唱していた。日本銀行政策委員会審議委員としてゼロ金利や量的緩和を考案するなどフリードマンの信奉者であったベン・バーナンキから唯一日銀幹部で「ジャンク」ではないとされた中原伸之とも連絡をとりあっていた。

1998年9月11日の読売新聞でのインタビューで日本について「（景気を拡大させるために）減税と歳出削減を通じて小さな政府にする。また、日本銀行が通貨供給量を急速に増やすことが欠かせない」「日銀がもっとお札を刷り、通貨供給量の平均伸び率を5-7%程度まで引き上げることが景気回復の決め手となる。1990年から今日までの日本の状況は、1929年から1933年まで通貨供給を約三分の一減らして大恐慌となったアメリカと似ている」「財政政策で景気のテコ入れを図るケインズ主義的な手法は誤り」と述べている。

ノーベル経済学賞受賞

経済学者のマーク・ブローグは「ミルトン・フリードマンが執筆した論説・書物は、あらゆる真面目な経済学研究者に研究されている。彼は、技術的な経済学への多くの貢献によって、ノーベル経済学賞を受賞している」と述べている。

フリードマンは、ノーベル賞受賞を知らされたとき「これは私のキャリアの頂点ではない」「7人の委員会は、私が科学的な研究の評価を委ねる陪審員としてふさわしくない」と述べている。その後、フリードマンは、考えを改め、賞金を受け取った後は喜んだとされている。しかし、フリードマンは、「私は、ノーベル賞がよいことであるのかどうかについて、大きな疑問を抱いている。ただし、そのようなノーベル経済学賞についての疑問は、ノーベル物理学賞についても同じく当てはまる」と述べている。

ノーベル医学賞を受賞したジョージ・ワルドは、化学賞・平和賞を受賞したライナス・ポーリングと連名で、フリードマンの受賞に反対する投書を送った。フリードマンが、チリの軍事政権と密接な関係にあったことを問題視したからである。医学賞受賞者のデヴィッド・ボルティモア、サルバドール・エドワード・ルリアもフリードマンの受賞に反対した。

フリードマンの受賞に抗議して、スウェーデンでは、数千人規模のデモ行進が行われ、事態制圧に300人の警察官が動員された。

フリードマンは米国だけでなく訪問した国々で経済政策のアドバイスをしていたが、後に反対派を弾圧することとなるピノチェト政権（チリ）がその中にあったため、1976年のノーベル経済学賞受賞時には彼がピノチェト政権のアドバイサーであると誤解した大衆から受賞抗議デモを受けることとなった。フリードマンは、チリ政府の顧問を務めたことはないとしており、1975年にチリに6日間訪れたのを最後に「一切接触を断った」と述べた。 フリードマンは、授賞式の日に行われたストックホルムでの抗議デモに対して、「ごろつき」だと非難し、「ナチズムの匂いが漂っており、鼻が腐りそうだ。言論の自由において、都合の悪い発言を抑え込むようなやり方は許されない」と述べた。

評価

池田信夫によれば、「フリードマンは、ケインズ経済学を批判した『保守反動』である」との決め付けは、日本の1980年代の進歩的知識人のお約束であり、実際には1970年代当時の主流であった新古典派経済学に挑戦したのであり。結果として、1968年に発表した自然失業率の理論（財政政策は長期的に無効だとする理論）がフリードマンの最大の貢献となった。そして、その後の歴史がその理論の正しさを証明し、ケインズの理論（ケインズ政策）は葬られたとする。

シカゴ大学でフリードマンの同僚だった経済学者の宇沢弘文は「市場万能思を信仰する経済的自由放任主義者で、アメリカ経済学を歪めた。真に受けて起きたのが2008年のリーマン危機である」と批判している。

経済学者の竹森俊平は、「マクロ経済学についてのフリードマンとケインズの考え方の差は意外に僅かであり、二人はともに状況を見て理論を説く。ハイエクは、それはしてはならないという立場であり、二人と大きく異なる」と指摘している。

著作

単著

• Milton Friedman (1953). Essays in Positive Economics. University of Chicago Press 

佐藤隆三・長谷川啓之 訳『実証的経済学の方法と展開』富士書房、1977年。ASIN B000J8Y2AC。 

• Milton Friedman (1957). A theory of the consumption function. Princeton University Press 

今井賢一・宮川公男 訳『消費の経済理論』巌松堂、1961年。ASIN B000JANEVI。 

• Milton Friedman (1959). A Program for Monetary Stability. Fordham University Press. https://www.questia.com/read/22831717/a-program-for-monetary-stability 

三宅武雄 訳『貨幣の安定をめざして』ダイヤモンド社、1963年。ASIN B000JAIRO2。 

• Milton Friedman (1962). Capitalism and Freedom. University of Chicago Press 

熊谷尚夫・西山千明・白井孝昌 訳『資本主義と自由』マグロウヒル好学社、1975年。ISBN 4895010848。 

村井章子 訳『資本主義と自由』日経BPクラシックス、2008年。ISBN 4822246418。 

• Milton Friedman (1963). Inflation: Causes and consequences. Asia Pub. House 
• Milton Friedman (1969). The Optimum Quantity of Money and Other Essays. Macmillan 
• ミルトン・フリードマン 著、新開陽一 訳『インフレーションとドル危機』日本経済新聞社、1970年。ASIN B000J9TPSU。 
• Milton Friedman (1970). The counter-revolution in monetary theory. Institute of Economic Affairs 
• ミルトン・フリードマン 著、内田忠夫・西部邁・深谷昌弘 訳『価格理論』好学社、1972年。ASIN B000J9TON6。 
• Milton Friedman (1974). Monetary Correction: A proposal for escalation clauses to reduce the cost of ending inflation. Institute of Economic Affairs 
• ミルトン・フリードマン 著、保坂直達 訳『インフレーションと失業』マグロウヒル好学社、1978年。ASIN B000J8QFZM。 
• ミルトン・フリードマン 著、土屋政雄 訳『政府からの自由』中央公論社、1991年。ISBN 4120012719。 
• ミルトン・フリードマン 著、斎藤精一郎 訳『貨幣の悪戯』三田出版会、1993年。ISBN 489583123X。 

共著

• Milton Friedman; Anna Schwartz (1963). A Monetary History of the United States, 1867-1960 

抄訳久保恵美子 訳『大収縮1929-1933「米国金融史」第7章』日経BPクラシックス、2009年。ISBN 482224766X。 

• ミルトン・フリードマン、ウォルター・ヘラー 著、海老沢道・小林桂吉 訳『インフレなき繁栄--フリードマンとヘラーの対話』日本経済新聞社、1970年。ASIN B000J9SSLK。 
• Milton Friedman; Anna Schwartz (1970). Monetary Statistics of the United States: Sources. National Bureau of Economic Research 
• ミルトン・フリードマン、ニコラス・カルドア、ロバート・ソロー 著、新飯田宏 訳『インフレーションと金融政策』1972年。 
• Milton Friedman; Rose Friedman (1980). Free to Choose: A personal statement. Penguin Books 

西山千明 訳『選択の自由―自立社会への挑戦』日本経済新聞社、1980年。ISBN 4122005884。 

• ミルトン・フリードマン、ポール・サミュエルソン 著、西崎哲郎・石川博友 訳『フリードマンとサミュエルソンの英文経済コラムを読みとる』グロビュー社、1981年。 
• Milton Friedman; Anna Schwartz (1982). Monetary Trends in the United States and the United Kingdom: Their relations to income, prices and interest rates, 1876-1975. University of Chicago Press 
• ミルトン・フリードマン、ローズ・フリードマン 著、林直嗣・大岩雄次郎 訳『奇跡の選択』三笠書房、1984年。 
• Milton Friedman; Rose D. Friedman (1998). Two Lucky People: Memoirs. University of Chicago Press. ISBN 0226264157 
• ミルトン・フリードマン、ジェームズ・M・ブキャナン 著、佐野晋一・白石典義・田谷禎三 訳『国際化時代の自由秩序--モンペルラン・ソサエティの提言』春秋社、1991年。 

学術論文

• "Professor Pigou's Method for Measuring Elasticities of Demand From Budgetary Data" The Quarterly Journal of Economics Vol. 50, No. 1 (Nov., 1935), pp. 151–163 JSTOR
• "Marginal Utility of Money and Elasticities of Demand," The Quarterly Journal of Economics Vol. 50, No. 3 (May, 1936), pp. 532–533 JSTOR
• "The Use of Ranks to Avoid the Assumption of Normality Implicit in the Analysis of Variance," Journal of the American Statistical Association Vol. 32, No. 200 (Dec., 1937), pp. 675–701 JSTOR
• "The Inflationary Gap: II. Discussion of the Inflationary Gap," American Economic Review Vol. 32, No. 2, Part 1 (Jun., 1942), pp. 314–320 JSTOR
• "The Spendings Tax as a Wartime Fiscal Measure," American Economic Review Vol. 33, No. 1, Part 1 (Mar., 1943), pp. 50–62 JSTOR
• Taxing to Prevent Inflation: Techniques for Estimating Revenue Requirements (Columbia U.P. 1943, 236pp) with Carl Shoup and Ruth P. Mack
• Income from Independent Professional Practice with Simon Kuznets (1945), Friedman's PhD thesis
• "Lange on Price Flexibility and Employment: A Methodological Criticism," American Economic Review Vol. 36, No. 4 (Sep., 1946), pp. 613–631 JSTOR
• "Utility Analysis of Choices Involving Risk" with Leonard Savage, 1948, Journal of Political Economy Vol. 56, No. 4 (Aug., 1948), pp. 279–304 JSTOR
• "A Monetary and Fiscal Framework for Economic Stability", 1948, American Economic Review, Vol. 38, No. 3 (Jun., 1948), pp. 245–264 JSTOR
• "A Fiscal and Monetary Framework for Economic Stability," Econometrica Vol. 17, Supplement: Report of the Washington Meeting (Jul., 1949), pp. 330–332 JSTOR
• "The Marshallian Demand Curve," The Journal of Political Economy Vol. 57, No. 6 (Dec., 1949), pp. 463–495 JSTOR
• "Wesley C. Mitchell as an Economic Theorist," The Journal of Political Economy Vol. 58, No. 6 (Dec., 1950), pp. 465–493 JSTOR
• "Some Comments on the Significance of Labor Unions for Economic Policy", 1951, in D. McC. Wright, editor, The Impact of the Union.
• "Commodity-Reserve Currency," Journal of Political Economy Vol. 59, No. 3 (Jun., 1951), pp. 203–232 JSTOR
• "Price, Income, and Monetary Changes in Three Wartime Periods," American Economic Review Vol. 42, No. 2, Papers and Proceedings of the Sixty-fourth Annual Meeting of the American Economic Association (May, 1952), pp. 612–625 JSTOR
• "The Expected-Utility Hypothesis and the Measurability of Utility", with Leonard Savage, 1952, Journal of Political Economy Vol. 60, No. 6 (Dec., 1952), pp. 463–474 JSTOR
• "Choice, Chance, and the Personal Distribution of Income," Journal of Political Economy Vol. 61, No. 4 (Aug., 1953), pp. 277–290 JSTOR
• "A Memorandum to the Government of India November 1955", MS first published at University of Hawaii May 21, 1989; first published in the book Foundations of India's Political Economy, edited by Subroto Roy & WE James, Sage 1992
• "The Quantity Theory of Money: A restatement", 1956, in Friedman, editor, Studies in Quantity Theory.
• "A Statistical Illusion in Judging Keynesian Models" with Gary S. Becker, Journal of Political Economy Vol. 65, No. 1 (Feb., 1957), pp. 64–75 JSTOR
• "The Supply of Money and Changes in Prices and Output", 1958, in Relationship of Prices to Economic Stability and Growth.
• "The Demand for Money: Some Theoretical and Empirical Results," Journal of Political Economy Vol. 67, No. 4 (Aug., 1959), pp. 327–351 JSTOR
• A Program for Monetary Stability (Fordham University Press, 1960) 110 pp online version
• "Monetary Data and National Income Estimates," Economic Development and Cultural Change Vol. 9, No. 3, (Apr., 1961), pp. 267–286 JSTOR
• "The Lag in Effect of Monetary Policy," Journal of Political EconomyVol. 69, No. 5 (Oct., 1961), pp. 447–466 JSTOR
• "The Interpolation of Time Series by Related Series," Journal of the American Statistical Association Vol. 57, No. 300 (Dec., 1962), pp. 729–757 JSTOR
• "Should There be an Independent Monetary Authority?", in L.B. Yeager, editor, In Search of a Monetary Constitution
• "Money and Business Cycles," The Review of Economics and Statistics Vol. 45, No. 1, Part 2, Supplement (Feb., 1963), pp. 32–64 JSTOR
• "Money and Business Cycles" with A. J. Schwartz, 1963, Review of Economics & Statistics.
• "The Relative Stability of Monetary Velocity and the Investment Multiplier in the United States, 1898-1958", with D. Meiselman, 1963, in Stabilization Policies.
• "Keynes and the Quantity Theory: A Comment on The Friedman-Meiselman CMC Paper: Reply to Donald Hester," The Review of Economics and Statistics Vol. 46, No. 4 (Nov., 1964), pp. 369-376 with D. Meiselman JSTOR
• "Reply to Ando and Modigliani and to DePrano and Mayer," with David Meiselman. American Economic Review Vol. 55, No. 4 (Sep., 1965), pp. 753–785 JSTOR
• "Interest Rates and the Demand for Money," Journal of Law and Economics Vol. 9 (Oct., 1966), pp. 71–85 JSTOR
• "The Monetary Theory and Policy of Henry Simons," Journal of Law and Economics Vol. 10 (Oct., 1967), pp. 1–13 JSTOR
• "What Price Guideposts?", in G.P. Schultz, R.Z. Aliber, editors, Guidelines
• "The Role of Monetary Policy." American Economic Review, Vol. 58, No. 1 (Mar., 1968), pp. 1–17 JSTOR presidential address to American Economics Association
• "The Definition of Money: Net Wealth and Neutrality as Criteria" with Anna J. Schwartz, Journal of Money, Credit and Banking Vol. 1, No. 1 (Feb., 1969), pp. 1–14 JSTOR
• "Comment on Tobin," The Quarterly Journal of Economics Vol. 84, No. 2 (May, 1970), pp. 318-327 JSTOR
• "A Theoretical Framework for Monetary Analysis," Journal of Political Economy Vol. 78, No. 2 (Mar., 1970), pp. 193–238 JSTOR
• "A Monetary Theory of Nominal Income", 1971, Journal of Political Economy JSTOR
• "Government Revenue from Inflation," Journal of Political Economy Vol. 79, No. 4 (Jul., 1971), pp. 846–856 JSTOR
• "Have Monetary Policies Failed?" American Economic Review Vol. 62, No. 1/2 (1972), pp. 11–18 JSTOR
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• "Comments on the Critics", 1974, in Gordon, ed. Milton Friedman and his Critics.
• "Monetary Correction: A proposal for escalation clauses to reduce the cost of ending inflation", 1974
• Milton Friedman's Monetary Framework: A Debate with His Critics (1975) excerpt and text search
• "Comments on Tobin and Buiter", 1976, in J. Stein, editor, Monetarism.
• "Inflation and Unemployment: Nobel lecture", 1977, Journal of Political Economy. Vol. 85, pp. 451–72. JSTOR
• "Interrelations between the United States and the United Kingdom, 1873-1975.", with A.J. Schwartz, 1982, J Int Money and Finance
• Monetary Trends in the United States and the United Kingdom: Their relations to income, prices and interest rates, 1876-1975. with Anna J. Schwartz, 1982
• "Monetary Policy: Theory and Practice," Journal of Money, Credit and Banking Vol. 14, No. 1 (Feb., 1982), pp. 98–118 JSTOR
• "Monetary Policy: Tactics versus strategy", 1984, in Moore, editor, To Promote Prosperity.
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• "Has Government Any Role in Money?" with Anna J. Schwartz, 1986, JME
• "Quantity Theory of Money (PDF) ", In The New Palgrave: A Dictionary of Economics, edited by John Eatwell, Murray Milgate, and Peter Newman, vol. 4, pp. 3-20. New York: Stockton Press; and London: Macmillan, 1987.
• "Money and the Stock Market," Journal of Political Economy Vol. 96, No. 2 (Apr., 1988), pp. 221–245 JSTOR
• "Bimetallism Revisited," Journal of Economic Perspectives Vol. 4, No. 4 (Autumn, 1990), pp. 85–104 JSTOR
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• "Franklin D. Roosevelt, Silver, and China," Journal of Political Economy Vol. 100, No. 1 (Feb., 1992), pp. 62–83 JSTOR
• Milton Friedman on Economics: Selected Papers by Milton Friedman, edited by Gary S. Becker (2008)

動画

• The Power of Choice (2007) Free to Choose Media.
• Free to Choose (1980) (1990) Free to Choose.
• Free to Choose (1980) (1990) ideachannel.tv
• PRC Forum: Milton Friedman (1987) The Idea Channel.
• Milton Friedman interviewed (1991) about America's drug war.
• Monetary Revolutions (1992) The Idea Channel.
• Money (1992) The Idea Channel.
• Efforts in Eastern Europe to Localize Government (1993) The Idea Channel.
• Privatization Trends in Eastern Europe (1993) The Idea Channel.
• Health Care Reform (1992) The Idea Channel.
• Economically Speaking -- Why Economists Disagree (1978) The Idea Channel.
• Milton Friedman Speaks: Lecture 01, "What is America?" and Q & A (1978) The Idea Channel.
• Milton Friedman Speaks: Lecture 02, "Myths That Conceal Reality" and Q & A (1978) The Idea Channel.
• Milton Friedman Speaks: Lecture 03, "Is Capitalism Humane?" and Q & A (1978) The Idea Channel.
• Milton Friedman Speaks: Lecture 04, "The Role of Government in a Free Society" and Q & A (1978) The Idea Channel.
• Milton Friedman Speaks: Lecture 05, "What Is Wrong with the Welfare State?" and Q & A (1978) The Idea Channel.
• Milton Friedman Speaks: Lecture 06, "Money and Inflation" and Q & A (1978) The Idea Channel.
• Milton Friedman Speaks: Lecture 07, "Is Tax Reform Possible?" and Q & A (1978) The Idea Channel.
• Milton Friedman Speaks: Lecture 08, "Free Trade: Producer vs. Consumer" and Q & A (1978) The Idea Channel.
• Milton Friedman Speaks: Lecture 09, "The Energy Crisis: A Humane Solution" and Q & A (1978) The Idea Channel.
• Milton Friedman Speaks: Lecture 10, "The Economics of Medical Care" and Q & A (1978) The Idea Channel.
• Milton Friedman Speaks: Lecture 11, "Putting Learning Back in the Classroom" and Q & A (1978) The Idea Channel.
• Milton Friedman Speaks: Lecture 12, "Who Protects the Consumer?" and Q & A (1978) The Idea Channel.
• Milton Friedman Speaks: Lecture 13, "Who Protects the Worker?" and Q & A (1978) The Idea Channel.
• Milton Friedman Speaks: Lecture 14, "Equality and Freedom in the Free Enterprise System" and Q & A (1978) The Idea Channel.
• Milton Friedman Speaks: Lecture 15, "The Future of Our Free Society" and Q & A (1978) The Idea Channel.

参考文献

• フリードマン, ミルトン 著、村井章子 訳『資本主義と自由』日経BP社、2008年。ISBN 4822246418。 

関連項目

• マネタリスト
• シカゴ学派
• 新自由主義
• 反共主義
• 市場主義経済
• レッセフェール（自由放任主義）
• 貨幣数量説
• 負の所得税
• グローバリズム - グローバル資本主義
• ショック・ドクトリン
• アウグスト・ピノチェト - チリの奇跡
• ジェームズ・トービン - 経済学者。フリードマンとは絶えずいろいろな場で論戦した。
• フリードリヒ・ハイエク
• フランク・ナイト
• デヴィッド・フリードマン - 息子で経済学者。

外部リンク

• ミルトン・フリードマン 「世界の機会拡大について語ろう」 〜「グローバルビジネス」1994年1月1日号掲載 - ダイヤモンド・オンライン
• ミルトン・フリードマン Milton Friedman
• PBS フリードマン
• 若田部昌澄「ミルトン・フリードマンを論じる」経済学史学会
• 若田部昌澄「歴史としてのミルトン・フリードマン」経済学史学会
• 吉野正和「フリードマンの市場経済批判について」徳山大学
• 斉藤泰雄「M・フリードマンの ｢教育バウチャー論｣ 再考」国立教育政策研究所
• 松尾匡「反ケインズ派マクロ経済学が着目したもの--フリードマンとルーカスと「予想」」SYNODOS -シノドス- 2014年1月23日