ポール・サミュエルソン

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ポール・サミュエルソン
ネオケインジアン経済学
Photo taken 1994 (age 79)[1]
生誕 1915年5月15日
インディアナ州ガリー
死没 2009年12月13日(94歳)
マサチューセッツ州ベルモント
影響を
与えた人物
スタンレー・フィッシャー
ローレンス・クライン
ロバート・マートン
ロバート・ソロー
エドムンド・フェルプス
Subramanian Swamy
実績 新古典派総合
数理経済学
経済方法論
顕示選好理論
国際貿易理論
経済成長論
公共財理論
受賞 ジョン・ベイツ・クラーク賞 (1947)
ノーベル経済学賞 (1970)
情報 - IDEAS/RePEc
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ノーベル賞受賞者 ノーベル賞
受賞年:1970年
受賞部門:ノーベル経済学賞
受賞理由:静学的および動学的経済理論の発展に対する業績と、経済学における分析水準の向上に対する積極的貢献を称えて

ポール・アンソニー・サミュエルソン(Paul Anthony Samuelson, 1915年5月15日 - 2009年12月13日)は、アメリカを代表する経済学者
ケインズ経済学新古典派経済学を総合する新古典派総合の理論を確立する。著書『経済学』は長らく近代経済学の基本的教科書とされてきた。1970年ノーベル経済学賞受賞。

同じく経済学者のロバート・サマーズは実弟。クリントン政権で財務長官を務め、オバマ政権の国家経済会議(NEC)委員長を務めているローレンス・サマーズは甥に当たる。2008年度ノーベル経済学賞を受賞したポール・クルーグマンの師匠でもあった。

略歴[編集]

業績[編集]

  • 経済学を数学的に精密化し、モデル科学として立脚させた立役者とされる。
  • 静学・動学的理論など理論経済学や多岐にわたる応用経済学の分野で幅広く活躍し近代経済学の父とも呼ばれる。
  • 新古典派経済学ジョン・メイナード・ケインズマクロ経済学的分析を組み合わせた新古典派総合の創始者としても著名である。
  • 厚生経済学の分野では、リンダール・ボーウェン・サミュエルソン条件(ある行動が福祉をより良くするかどうかを決める判断基準)で知られている。
  • また、公共財政理論においては特に公共財(public goods)と私的財(private goods)における資源の最適配分決定についての研究で知られている。
  • 一方、彼は有名な経済学の教科書『経済学(Economics: An Introductory Analysis)』の著者としても知られる。日本では、親交の深かった都留重人が翻訳を行った。この教科書は、最も多くの読者を獲得した経済学の教科書といわれ、41ヶ国語に翻訳、世界でじつに400万部以上が刊行されたという。初版は、1948年に発行され、以降50年に渡って定期的に改訂版が出版され続けている。難解過ぎたため理解者を欠いていた感があるジョン・メイナード・ケインズの思想を学生が理解できる水準までわかりやすく解説できたのはサミュエルソンの能力のなせる技であり、この出版が後の経済学界へ与えた影響は大きい。

政策[編集]

  • サミュエルソンは『経済学』の第3版で、不況時に公共投資を実施することによる有効性を指摘し、総需要政策で景気の過熱や過度の後退を避けることで、前進的成長を維持できるとし、新古典派経済学(市場万能論)とケインズの唱えたマクロ経済学を融合を図る新古典派総合を提唱した。この理論は、1960年代民主党政権に多大な影響力を与え、サミュエルソンはジョン・F・ケネディリンドン・ジョンソンの大統領顧問を務めた。

ノーベル経済学賞受賞について[編集]

1969年ノーベル経済学賞が設立されたのは、サミュエルソンにノーベル賞を与えるためと言われることもある[2]。経済学者の佐和隆光は、サミュエルソンのノーベル経済学賞受賞の理由について「一般的な理由でノーベル賞を受けた人は、後にも先にもサミュエルソンのみであり、それだけサミュエルソンの近代経済学への貢献が大きかった」と述べている[3]。佐和は「二十世紀後半の経済学は善悪はともかく、サミュエルソンの描いたシナリオ通りに展開してきた。だから経済学のノーベル賞も成り立ち得たし、サミュエルソンがノーベル経済学賞の栄誉に輝いたのも故無しとはしない」と述べている[3]

サミュエルソンは「人生には無上の喜びといえるものは無いが、この賞はそんな喜びを私に与えてくれた」「この名誉は嬉しい驚きであり、早く訪れた。私の家族はストックホルムでのお祭り騒ぎを楽しんだ」と述べている[4]

批判[編集]

逸話[編集]

  • ハーバード大学の博士試験で、試験終了後試験官のワシリー・レオンチェフヨーゼフ・シュンペーターが「我々が彼から合格点をもらえただろうか」といったという[5][6]
  • シュンペーターは、サミュエルソンの講義を聴いて数学を勉強したという。
  • ノーベル賞を受賞した翌年の1971年に来日。日本の経済について「今世紀中に2位のソ連を追い越し、30年後には世界一になるだろう」と予測した。[7]

著作(日本語訳)[編集]

  • 『乘數理論と加速度原理』、高橋長太郎監訳、勁草書房、1953年(増補版1959年)
  • 『サムエルソン 経済学概説』上・下、川田寿訳、慶應通信、(上)1957年、(下)1958年
  • 『経済学――入門的分析(上・下)』、都留重人訳、岩波書店、1966年(日本語初版=原書第6版)
  • 『経済分析の基礎』、佐藤隆三訳、勁草書房、1967年(増補版, 1986年)ISBN 978-4326500062
  • 『経済学と現代』、福岡正夫訳、日本経済新聞社、1972年(新版1979年)
  • 『国際経済』、竹内書店、1972年
  • 『経済学(上・下)』、都留重人訳、岩波書店、1974年(原書第9版)(新版, 1981年)ISBN 978-4000008877ISBN 978-4000008884
  • 『世紀末・世界のジレンマ』、宮崎勇編、ポール・A・サムエルソンほか訳、日本YMCA同盟出版部、1983年
  • 『サミュエルソン 日本の針路を考える』、佐藤隆三編・解説、勁草書房、1984年
  • 『サムエルソン 心で語る経済学』、都留重人監訳、ダイヤモンド社、1984年
  • 『サミュエルソン サンプラー/アメリカ――ある時代の軌跡』、佐藤隆三訳、勁草書房、1984年
  • 『世紀末の日本と世界』(Symposium on Next)、ポール・A・サミュエルソンほか著、講談社、1985年
  • (P・A・サムエルソン、W・D・ノードハウス共著)『サムエルソン 経済学』、都留重人訳、岩波書店、1985年(原書第13版)
  • 『国民所得分析』(サミュエルソン経済学体系1)、篠原三代平佐藤隆三編集、小原敬士ほか訳、勁草書房、1979年
  • 『消費者行動の理論』(サミュエルソン経済学体系2)、篠原三代平・佐藤隆三編集、宇佐美泰生ほか訳、勁草書房、1980年
  • 『資本と成長の理論』(サミュエルソン経済学体系3)、篠原三代平・佐藤隆三編集、勁草書房、1995年
  • 『経済動学の理論』(サミュエルソン経済学体系4)、篠原三代平・佐藤隆三編集、勁草書房、1981年
  • 『国際経済学』(サミュエルソン経済学体系5)、篠原三代平・佐藤隆三編集、小島清ほか訳、1983年
  • 『経済分析とリニア・プログラミング』(サミュエルソン経済学体系6)、篠原三代平・佐藤隆三編集、1983年
  • 『厚生および公共経済学』(サミュエルソン経済学体系7)、篠原三代平・佐藤隆三編集、未刊
  • 『アメリカの経済政策』(サミュエルソン経済学体系8)、篠原三代平・佐藤隆三編集、福岡正夫ほか訳、1982年
  • 『リカード マルクス、ケインズ…』(サミュエルソン経済学体系9)、篠原三代平・佐藤隆三編集、塩野谷祐一ほか訳、1979年
  • 『社会科学としての経済学』(サミュエルソン経済学体系10)、篠原三代平・佐藤隆三編集、1997年

批判的なもの[編集]

  • Anti-Samuelson, Volume One, Marc Linder/著, Julius Sensat Jr./協力 ISBN 0916354156
  • Anti-Samuelson, Volume Two, Marc Linder/著, Julius Sensat Jr./協力 ISBN 0916354172

脚注[編集]

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  1. ^ Columbia's Bhagwati Is Honored”. Columbia University Record (1994年11月18日). 2013年1月19日閲覧。
  2. ^ 日本経済新聞社編著 『現代経済学の巨人たち-20世紀の人・時代・思想』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、58頁。
  3. ^ a b 日本経済新聞社編著 『現代経済学の巨人たち-20世紀の人・時代・思想』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、58-59頁。
  4. ^ ウィリアム・ブレイト、ロジャー・W. スペンサー編著 『経済学を変えた七人-栄光のノーベル経済学賞受賞者』 勁草書房、1988年、121-122頁。
  5. ^ 有名な小話ではあるが、真偽ははっきりしない。
  6. ^ 「私の履歴書 フィリップ・コトラー④」日本経済新聞2013年12月4日
  7. ^ "やっぱり強い日本の経済 三十年後は世界一に サミュエルソン氏主張"『朝日新聞』1971年11月8日

関連項目[編集]

外部リンク[編集]