新古典派経済学

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新古典派経済学(しんこてんはけいざいがく、: Neoclassical economics)とは、経済学における学派の一つ。近年盛んになった新しい古典派ニュー・クラシカル)との区別からネオクラシカルと呼ぶこともある。

もともとはイギリスの古典派経済学の伝統を重視したアルフレッド・マーシャルの経済学(ケンブリッジ学派)を指すとされたが、広義にはオーストリア学派(ウィーン学派)、ローザンヌ学派(数理学派)、ケンブリッジ学派の三学派を指す場合もあり[1]、さらにイギリスのジェボンズフランシス・イシドロ・エッジワースJ.B.クラークによるアメリカで隆盛したアメリカ経済学やクヌート・ヴィクセルスウェーデン学派を含める場合もある[1]。現在では一般に限界革命以降の限界理論と市場均衡分析をとりいれた経済学をさす。数理分析を発展させたのが特徴であり、代表的なものにレオン・ワルラス一般均衡理論新古典派成長理論などがある。

新古典派においては一般に、経済を経済主体最適化行動と需給均衡の枠組みで捉え、パレートの意味での効率性によって規範的な評価を行う。

新古典派経済学の特徴[編集]

新古典派経済学は自由放任主義(レッセフェール)の理論であるとの見解がしばしば表明されてきたが、ジョン・メイナード・ケインズ以前あるいはケインズ以外の自由主義経済学派の系統と呼ぶのがより実体に近く、政治思想としての自由放任主義、とくにリバタリアニズムアナキズム(無政府主義)とは大きく異なり、公共財の供給や市場の失敗への対処、あるいはマクロ経済安定化政策など政府にしか適切に行えないものは政府が行うべきであるとするなど、政府の役割も重視する。新古典派経済学の源泉は、道徳哲学の延長にあり[2]、(新古典派経済学などの伝統的経済学では)社会的・文化的要素は基本的に重視されない[3]

自由主義の観点では、たとえばレオン・ワルラスはすべての国土の国有化を提唱しており[4]、無条件で手放しの自由放任主義者ではない。ワルラスによればアダム・スミス流の経済学はむしろ応用の側面から経済学を定義したものであって、理想的な社会実現の夢を膨らませていたワルラスは「土地社会主義」を基礎として、そこから完全競争社会、ひいては完全な人間社会を描こうとした[5]

マーシャルが創設したケンブリッジ学派おいては、不完全な人間が作った経済が完全であるはずがないとの共通認識があった。マーシャルは自由放任主義に基礎をおく価格決定論(ワルラスの一般均衡)には批判的であり、不完全競争の世界を前提とした部分均衡分析を活用した[6]

失業[編集]

古典派あるいは新古典派とケインズ経済学との差異の一つは失業の取り扱いであり、新古典派はケインズの否定した古典派の第二公準を採用しており、長期における非自発的失業が存在しない状況を基本として考える点に特徴がある[7]

古典派経済学では、労働市場は「賃金が伸縮的に調整されることによって、労働の需要と供給は必ず一致し、求職者の失業者は存在しない」と考えている[8]。新古典派の経済では、賃金・物価に対応して労働・財の需給が決まる[9]ことを前提とする。市場では需給が一致するように価格が調整されるため、市場の調整機能が完全であれば、労働市場・財市場でも、失業・売れ残りはないとしている[9]

ただし、新古典派的な市場が成立するには、様々な仮定が必要[10]であることが指摘されており、例えば新古典派的な市場では完全競争が前提とされており、「財・サービスの売り手と買い手が多数存在し、それぞれが価格を操作できない」という仮定が設けられる[10]。また、新古典派的な市場では、「売り手と買い手双方が情報を持っており、提供できる財・サービスの質は同じ」という前提となっている[10]。現実には、価格決定に影響力を持つ企業の独占寡占は広汎に確認され、また労働市場でも失業者は普通に存在する[10]。その後、「情報の非対称性」「労働市場・資本市場の硬直性」の導入、「独占的競争」の前提など、経済モデルは修正されている[10]

新古典派の立場では、政府の積極的な財政金融政策は失業の役には立たず、むしろ政府による資源の浪費をもたらすだけで終わるとされている[11]

新古典派(ネオクラシカル)と新しい古典派(ニュー・クラシカル)[編集]

新古典派経済学と立場が似ているものとして、いわゆる新しい古典派ニュー・クラシカル、New classical economics)というものが存在する。共に邦訳すると「新しい古典」となってしまうことから、しばしば日本においては専門家以外の間では混同される傾向にある。

ニュー・クラシカルは新古典派の枠組みを前提としてはいるが一方で代表的個人モデルなどマクロ経済学が多用してきたモデルを導入するなど、必ずしも両者は見解を一にするものではない。

新古典派総合[編集]

新古典派総合学派とは、市場機能を重視する(新古典派)一方で、裁量的な財政・金融政策の有効性(ケインズ学派)を認める学派である[12]。新古典派総合では、完全雇用でない場合、価格が硬直的であるためケインズ政策は有効であるが、完全雇用である場合、価格が伸縮的であるため新古典派経済学が有効であるとしている[13]

批判[編集]

新古典派経済学には、他の経済学からの批判がある。

『進化経済学ハンドブック』には、新古典派経済学のドグマとして、以下の7つのドグマが指摘されている[14]

  • 均衡のドグマ
  • 価格を変数とする関数のドグマ
  • 売りたいだけ売れるというドグマ
  • 最適化行動のドグマ
  • 収穫逓減のドグマ
  • 卵からの構成のドグマ
  • 方法的個人主義のドグマ

ジョン・メイナード・ケインズは、新古典派経済学(ただし、彼はこれを古典派経済学と呼んでいる)の最大の問題点としてセイの法則を挙げた[15]。これに対し、ケインズが設けた概念が有効需要であった。

リチャード・ヴェルナー英語版は、「銀行が閉鎖され一般の業務が停止されたとしても、投資家は資本市場で資金を調達できる」と新古典派経済学が主張していると述べた上で、その主張が以下に掲げた二つの現実を無視すると考える[16]

  • 中小企業は大半の国で銀行に依存している。
  • 銀行融資は新規購買力を生み出すが、資本市場での資金調達は単に購買力を再分配するだけであるため、経済全体に関するかぎり、資本市場での資金調達は銀行融資の代替とはなりえない。

学者の見解[編集]

森永卓郎は「新古典派の経済学とは、経済規模は生産要素の投入の度合いで決まるという考え方である。彼らの理論では、資本の量を増やすため、勤倹節約して資本蓄積を進める。また労働の量を増やすため、女性・高齢者を活用し、必要であれば外国人労働者を取り入れる。生産性を高めるため、企業は資本・労働を切り詰める。生産されたモノは、必ず自動的に消費され、経済は大きくなるとしている」と指摘している[17]。森永は「新古典派経済学とは、すべての人が自分の利益を最大化することを目的に行動するという仮定にもとづいた思考実験であり、それを現実にそのまま当てはめたものである[18]」「あくまで『自分の利益だけを優先する人たちで社会をつくったらどうなるか』といった仮定の中で成立する理論で構築したものが、本当の意味での新古典派経済学のはずである[19]」と指摘している。

経済学者飯田泰之は「主流派経済学=新古典派には、需要不足による不況の視点がないと指摘されることがあるが、現在(2003年)の理論研究の中心である最適化行動に基づく動学一般均衡理論から、十分需要不足による停滞・マクロ政策の効果を導くことができる。情報の経済学を応用したモデルなどがその例である。新古典派であるからいつでも適切な均衡にあるというのは、学部教育での便宜的な単純化に過ぎない」と指摘している[20]

経済学者の小野善康は「ケインズ政策とは、純粋な効率化政策である。需要不足の是非を問うやり方が違うだけで、目的は新古典派と同じである」と指摘している[21]

備考[編集]

  • ケインズは(フリードリヒ・ハイエクほどの自由主義者によれば全体主義に多少同情的であるとするものの、ハイエクが強く主張する)自由主義に対して同情的であった[22]

脚注[編集]

  1. ^ a b 新古典派経済学の諸潮流pp.162
  2. ^ 弘兼憲史・高木勝 『知識ゼロからの経済学入門』 幻冬舎、2008年、48頁。
  3. ^ 田中秀臣 『日本型サラリーマンは復活する』 日本放送出版協会〈NHKブックス〉、2002年、80頁。
  4. ^ これは父オーギュスト・ワルラスゆずりの信念であった「オーギュスト・ワルラスの土地国有論」佐藤茂行(北海道大学経済学研究1981.03)[1]
  5. ^ 「厚生経済学から生活経済学へ」酒井泰弘(神戸大学国民経済雑誌1995.09)[2]PDF-P.11以降[3]
  6. ^ 「厚生経済学から生活経済学へ」酒井泰弘PDF-P.14以降
  7. ^ 「ケインズ「有効需要の原理」再考」美濃口武雄(一橋論叢1999.06.01)[4]PDF-P.4以降
  8. ^ 田中秀臣 『経済論戦の読み方』 講談社〈講談社新書〉、2004年、24頁。
  9. ^ a b 日本経済新聞社編 『世界を変えた経済学の名著』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2013年、216頁。
  10. ^ a b c d e 田中秀臣 『経済論戦の読み方』 講談社〈講談社新書〉、2004年、25頁。
  11. ^ 田中秀臣 『ベン・バーナンキ 世界経済の新皇帝』 講談社〈講談社BIZ〉、2006年、31頁。
  12. ^ 日本経済新聞社編 『世界を変えた経済学の名著』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2013年、66-67頁。
  13. ^ 池田信夫 『希望を捨てる勇気-停滞と成長の経済学』 ダイヤモンド社、2009年、131頁。
  14. ^ 進化経済学会編『進化経済学ハンドブック』概説§7.
  15. ^ ケインズ『雇用・利子および貨幣の一般理論』第3章。
  16. ^ 『虚構の終焉』 = Towards a new macroeconomic paradigm. Tokyo: PHP. (2003) P75
  17. ^ 森永卓郎 『日本経済50の大疑問』 講談社〈講談社現代新書〉、2002年、124-125頁。
  18. ^ 森永卓郎 『「騙されない!」ための経済学 モリタク流・経済ニュースのウラ読み術』 PHP研究所〈PHPビジネス新書〉、2008年、197頁。
  19. ^ 森永卓郎 『「騙されない!」ための経済学 モリタク流・経済ニュースのウラ読み術』 PHP研究所〈PHPビジネス新書〉、2008年、198頁。
  20. ^ 田中秀臣・野口旭・若田部昌澄編 『エコノミスト・ミシュラン』 太田出版、2003年、216頁。
  21. ^ 日本経済新聞社編 『世界を変えた経済学の名著』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2013年、228頁。
  22. ^ 「「ケインズ生誕百年」論」白石四郎(明治大学政経論叢1983.12.30)[5]PDF-P.13

関連項目[編集]

外部リンク[編集]